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整形外科術後の理学療法は，いわゆる後遺障害対策から，術者と理学療法士が情報交換・意見交換を行い，共同作業として対象者の身体機能を良好に回復させる，という発想へ変化した．短期間に治療効果を上げるには，理学療法士として対象者が受けた整形外科的治療法を理解し，手術侵襲による機能低下やリスクを予測し，理論的基盤に沿った理学療法計画を構築する必要がある．また，運動器疾患の理学療法対象者であっても，主たる疾患・障害だけでなく，合併症や重複障害をも念頭においた広い視野での病態理解が重要となる．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル41巻12号
2007年12月発行
雑誌目次
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
大腿骨疾患に対する理学療法―運動器リハビリテーションとの関連で
著者： 磯崎弘司
ページ範囲：P.963 - P.966
はじめに
運動器は筋肉，腱，靱帯，骨，関節，神経（運動・感覚），脈管系などの身体運動に関わるいろいろな組織・器官によって構成されており，その機能的連合・総称を指す．
2000年からの10年間は「Bone and Joint Decade」として，世界保健機関（WHO）と国連の承認を得て，90か国以上の国々が参加し，世界的規模で運動が推進されている．日本では「運動器の10年」と訳され，その主な目的は「運動器の障害を持つ人々やその家族が自ら健康管理に参加し，健やかさを保つようにできることを支援する」「運動器の障害に対して真に有効な予防と治療を推進する」などが掲げられている．日本委員会においては，「運動器」という言葉の定着，運動器が健全であることの重要性の啓発，運動器疾患・傷害の早期発見と予防体制の確立を目標としている．
本稿では，運動器の中で大腿骨疾患に焦点を当て，大腿骨疾患に対する最近の整形外科的治療（大腿骨頸部骨折・変形性股関節症）についてのエビデンスを中心に述べ，運動器リハビリテーションを理学療法士が担う意義について述べる．
人工股関節全置換術の整形外科的治療法と理学療法
著者： 亘理克治
ページ範囲：P.967 - P.973
はじめに
近年，人工股関節全置換術（total hip arthroplasty；以下，THA）においては，小切開法（minimally invasive surgery；MIS）を用いた報告が多数行われている．一言で小切開法といっても，いくつかの方法があり，それぞれに利点がある．また，術後早い時期から荷重を許可されることが多くなり，在院日数も短縮化されているため，理学療法士の役割も変化し，下肢機能の向上以外の場面でも対応を求められている．特に，脱臼などの術後合併症を防ぐための患者指導はとても重要で，短期間に効果的に行うことで安全な自宅生活につなげることができる．
本稿では，当院整形外科で行われているMIS-THAを紹介し，術後の理学療法に関してクリティカルパスの導入を紹介しながら述べる．
大腿骨転子部骨折・転子下骨折の整形外科的治療法と理学療法
著者： 大谷真琴
ページ範囲：P.975 - P.981
はじめに
わが国ではこれまで，高齢者の大腿骨近位部の骨折は，大腿骨頸部内側骨折（関節包内骨折）と大腿骨頸部外側骨折（関節包外骨折）に分類し，両者を含めて大腿骨頸部骨折と呼称してきた．これに対して，最近の多くの欧米文献では，大腿骨頸部内側骨折をfemoral neck fracture（大腿骨頸部骨折），大腿骨頸部外側骨折をtrochanteric fracture（転子部骨折）・intertrochanteric fracture（転子間骨折）・subtrochanteric fracture（転子下骨折）と呼称している1）．実際には，転子部骨折と転子間骨折は同義語として扱われ，2つを合わせて大腿骨転子部骨折と呼ぶことが多いようである．
大腿骨近位部骨折の中でも，大腿骨転子部骨折・転子下骨折は骨粗鬆症をもつ高齢者に多く，整形外科を標榜する病院ではしばしばみかける疾患である．近年，医療保険ではリハビリテーション算定日数上限が設けられ，われわれ理学療法士には，術後の限られた日数の中で治療効果を上げることが求められている．
本稿では，大腿骨転子部骨折・転子下骨折に対する代表的な手術療法と理学療法について解説する．また，当院における大腿骨転子部骨折・転子下骨折後の調査結果と，高齢者の筋力と動作能力の維持・獲得に対する具体的取り組みについて述べる．
大腿骨骨幹部・顆部骨折の整形外科的治療法と理学療法
著者： 笘野稔
ページ範囲：P.983 - P.989
はじめに1～3）
大腿骨骨幹部骨折および顆部骨折は，高齢者では骨粗鬆症を基盤に持つため，低エネルギー外傷として生じることが多い．一方，若年者においては，交通事故や労働災害などによる高エネルギー外傷として生じることが多いため，骨折型は粉砕骨折や開放骨折となり，軟部組織損傷，多発外傷を合併することも珍しくない．このように，高齢者と若年者では骨折時の状況や手術療法が異なるため，同様に論じることには無理がある．本稿では，特に若年者の高エネルギー外傷による骨折に対して行われる整形外科的治療法，および理学療法について述べる．
―大腿骨疾患に重複障害を合併した難渋症例の理学療法―認知症を合併した大腿骨頸部骨折患者に対する理学療法
著者： 名古屋譲 , 水落清吾 , 佐藤成登志 , 名古屋千恵子
ページ範囲：P.991 - P.995
はじめに
大腿骨頸部骨折患者の多くは高齢であるため，高血圧，心疾患，脳血管障害や認知症などを合併している場合がある．特に認知症の合併率は高く，報告により差はあるものの，合併症の上位に位置することが多い1,2）（表1）．認知症を合併していると，理学療法を進める上で，協力を得られにくい，拒否がある，意思を確認しにくいなど困難を要することが多く，大腿骨頸部骨折への単独のアプローチに加えて認知症への配慮が重要となる．
本稿では，当院における認知症を合併した大腿骨頸部骨折患者の概略と理学療法のポイントについて解説する．また，症例を提示して，具体的な経過やアプローチ方法についても述べる．
―大腿骨疾患に重複障害を合併した難渋症例の理学療法―頻回脱臼により人工股関節再置換術が必要となった1症例―アライメントと筋力の視点から
著者： 齋藤務 , 西坂文章 , 武田芳夫 , 永吉理香 , 西野仁 , 福田寛二
ページ範囲：P.997 - P.1001
はじめに
人工股関節全置換術（total hip arthroplasty：THA）後の脱臼は，日常生活動作（ADL）を狭小させ，生活の質（QOL）に影響する重大な合併症である．脱臼を予防するためには，良い手術内容・軟部組織の良好な回復・良い患者教育が重要であり1），医師・看護師・理学療法士・作業療法士などの医療スタッフが連携する必要がある．特に，理学療法を行うにあたり，術式や術後アライメントに筋機能が影響されやすいため，医師との情報交換は脱臼などのリスク管理につながるほか，治療プログラム立案のためにも重要である．
本稿では，人工股関節の頻回脱臼を認めた原因として，インプラントのアライメント不良と外転筋力の低下が考えられ，人工股関節再置換術（以下，再置換術）を施行した症例の理学療法について報告する．
とびら
看取り介護の中から想うこと
著者： 水上直彦
ページ範囲：P.959 - P.959
特別養護老人ホームの開設に関わり，現在の仕事を始めて5年余りが経ちました．施設に入居される方のほとんどは，施設の中で，または入院先の病院でその生涯を終えられます．当施設でも，そのあり方が1つの課題となってきました．
そんな中，昨年には，「看取り介護」が制度とし明文化され，当施設でも「看取り介護」をマニュアルとして整備し，そのための計画作成やカンファレンスも頻回に行われるようになりました．また，「どう生きるのか」そして「どう死を迎えるのか」といった死生観教育にも時間を費やすようになっています．しかし，その一方で，これらの取り組みが，画一的になっていないか，そして，私たちの考えや価値観を押しつけていないかと不安に感じることもあるのです．
紹介
介護予防通所リハビリテーションにおける「ショートコース」の紹介
著者： 山岸茂則 , 涌井恵 , 竹節さと子
ページ範囲：P.1003 - P.1005
はじめに
平成18（2006）年度の診療報酬改定では，これまでの施設基準が撤廃され，新たに「脳血管疾患」，「運動器疾患」，「呼吸器疾患」，「心大血管疾患」という枠組みが取り入れられるとともに，算定日数上限という厳しい制限が設けられた1）．これにより，今までどおりリハビリテーションを継続できなくなるケースが問題となった．
一方，同時に行われた介護保険法改正においては，要支援・要介護状態の防止と介護度の重度化防止の目的で，新予防給付と地域支援事業が創設された．この新予防給付では，介護予防通所リハビリテーションが新たに設けられた．これは月単位の定額報酬の中で，個々の機能やニーズに合わせて，利用時間や頻度を自由に設定できるものである．
当院は回復期リハビリテーション病棟60床を有する300床の地域中核病院であり，リハビリテーション部門は脳血管・運動器・呼吸器ともに施設基準1を取得している．また訪問看護ステーションからの訪問リハビリテーションを以前より積極的に行っていた．また平成15（2003）年より通所リハビリテーションサービスを開始しており，平成18（2006）年6月より，さらに介護予防通所リハビリテーションの認可を受け，そこに2つのコースを作成した．1つめのコースは，6時間滞在する従来の通所リハビリテーションサービスと同等の長時間滞在型（以下，ロングコース）であり，20分の個別リハビリテーションを全利用者に提供している．もう1つは個別リハビリテーションを重視した短時間個別型の新たなサービス（以下，ショートコース）である．本稿では，ショートコースの目的・特徴について紹介する．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
肺高血圧症
著者： 熊丸めぐみ
ページ範囲：P.1007 - P.1007
●肺高血圧症とは
肺高血圧症（pulmonary hypertension：PH）とは，肺動脈圧の上昇を認める病態の総称で，その原因は多岐にわたる．WHOでは安静臥位平均肺動脈圧が25mmHgを超えた場合にPHと診断できるとしているが，慢性閉塞性肺疾患など換気障害を主体とする疾患の場合には，25mmHgを超えることは多くはなく，わが国では一般的に20mmHg以上を示せばPHが存在するものと理解されている．
PHは病変部位により5つのカテゴリーに分類される（表）．一般にPHは稀な疾患であり，原発性肺高血圧症の発症率は100万人に2人程度であるが，膠原病など一部の基礎疾患を持つと，その発症率は極めて高くなる（混合性結合組織病では5～16％程度）．成人では女性の発症率が高い．多くは難治性で，放置すると進行性に肺血管抵抗が上昇し，右心不全から死に至る極めて予後不良な疾患群であり，2007年現在，原発性肺高血圧症や特発性慢性肺血栓塞栓症などの10疾患が，PHに関連する主な厚労省特定疾患として挙げられている．一般的に，症状の増悪因子となりうる過度の運動や旅行，妊娠，出産は制限され，禁煙，減塩，休養と感染防止に努めることが求められる．
学校探検隊
草創期から成熟期に向けて
著者： 吉原好人 , 野間口郷志 , 田平陽子 , 松尾奈々 , 甲斐義浩 , 竹井和人 , 植高誠一郎 , 白石陽子 , 白石大地 , 今井風太 , 本山浩司
ページ範囲：P.1008 - P.1009
本校の紹介と歴史
不世出の漫才師，元B & B，島田洋七の自叙伝「佐賀のがばいばあちゃん」や歌手（？）はなわの「S・A・G・A・サガ」で一躍有名になった佐賀県．その佐賀県の東部に位置し，九州の高速交通網の要衝にあたる鳥栖市に校舎を構える医療福祉専門学校緑生館は，1991（平成3）年4月に看護学科を開校，次いで平成7年4月に九州初の4年制，ならびに佐賀県初の理学療法士および作業療法士養成施設として開校しました．理学療法学科・作業療法学科・看護学科の3学科共通のテーマとして，「ハートフルな医療人を育成しよう」を合い言葉に，全教員が日々，奮闘しています．学生も日々，勉強に，サークル活動に，アルバイトに切磋琢磨していますが，近くに競馬場があるため，週末は特に，一獲千金の誘惑に負けないように我慢強く闘い続けているようです．早いもので理学療法学科も開設から13年の月日が経ち，現在，300人を超える卒業生が，日本にとどまらず世界各地で活躍しています．また，来春には第10期生が卒業します．このことは本校の教育施設としての過程において，1つの節目であり，今後さらなる成長，成熟に向けて進化していかなければという思いを新たにしているところです．
全国勉強会紹介
福井県アスレティックリハビリテーション研究会
著者： 山崎孝
ページ範囲：P.1010 - P.1010
活動について
①目的
スポーツ外傷・障害に関するアスレティックリハビリテーション（以下，アスリハ）の知識の向上を目的に勉強会を開催し，アスリハの実践と研究活動を行うと同時に，情報交換が行える場を提供しています．
②勉強・研修内容
毎月の勉強会では，アスリハに関するテーマを決めて会員が勉強して講師を務めています．また，講習会や研修会に参加した会員が伝達講習を行っています．テーマとして一般的な評価・治療からテーピングや救急時の対応などを実施してきました．そして，勉強会で得た知識をスポーツ現場で実践する場として，2006年から県士会事業である中学ボーイズリーグ大会のメディカルサポートを行っています．
入門講座 検査測定／評価・6
ADL
著者： 小林武
ページ範囲：P.1011 - P.1019
はじめに
日常生活活動（activities of daily living：ADL）とは，個人が毎日の生活を送る上で基本的に必要な動作（活動）をいう1）．リハビリテーション医療の目標は，対象者のADLをそれぞれの生活環境に再適応させることであり，国際生活機能分類（International Classification of Functioning, Disability and Health：ICF）の構成要素でいえば「活動と参加」を推進することに他ならない．
ICFの「活動と参加」は健康状態に関するある領域の構成概念であり，それらの適応状態は直接測定して数量化できるものではない．しかし，対象者の「活動と参加」の推進をリハビリテーション医療の目標とするならば，それらの状態を比較することで介入効果の検証を行わなくてはならない．よって，何らかの手続きや基準を設けることで，直接測れないものをある数量や順序として表すこと，すなわち操作的定義が必要となる．ADLの諸動作・活動の実行状況を観察し，自立度によって重み付けした点数で採点・集計する手法は，種々のADL評価尺度が採用している方法である．リハビリテーション医療では，それらによって点数化されたものをADLの実行状況として，「活動と参加」の多くの部分を表す指標であると操作的に定義し，使用してきた．
本稿では，理学療法士の行うADL評価のポイントとADL評価尺度の説明，そしてそれらの具体例について概説する．
講座 「複雑系」と理学療法・3
複雑系からみた歩行
著者： 横井孝志
ページ範囲：P.1023 - P.1030
はじめに
歩行や走行に代表される移動運動は，われわれにとって基本的な身体運動であると同時に，日常生活の中の重要な移動手段でもある．リハビリテーションや理学療法の分野において，これらの移動運動を解析・評価するねらいは，欠損あるいは低下した運動機能を補完・改善し，適正な自立を実現することにより，日々の生活の質を高めることにある．本稿では，この移動運動を複雑系の視点から捉えた研究を概観する．
われわれは，日頃ほとんど意識せずに歩行や走行を遂行し，様々な条件に適応しながらそれらを使い分けている．例えば，筋や関節の痛みなどによって特定の身体部位の運動状態が制約を受けると，その制約に応じて他の身体部位の動きも変化し，拙いながらも歩行や走行を継続・遂行できるように全体として動きが調整される．これとは逆に，例えば，速く歩く，悪路や坂道を歩くなどによって，歩行そのものの状態が変わると，それに応じて個々の身体部位の動きも変化し，場合によっては歩行から走行や跳躍へと運動様式を変えることもある．この変化や調整には明確なパターンや戦略があるわけではなく，身体や環境の状態にあわせて比較的適した様式が無意識的に選択される．このような現象を眺めると，多種多様な要素（例えば末梢の筋や神経）の活動状態や要素間の関係性が系全体のふるまい（歩行様態）に影響し，同時に系全体のふるまいが個々の要素の活動状態や要素間の関係性に影響しながら，全体としてそれなりの秩序が保たれていることがわかる．これは複雑系現象そのものでもある1）．
1980年前後から様々な分野で自己組織化，ゆらぎ，カオス，フラクタルなどが脚光を浴び始めた．それに伴い，複雑系の特徴である自己組織化やカオス，フラクタル的な性質が生体現象においても見出されたとの報告が相次いだ2～5）．これら一連の研究から，生体現象におけるカオスやフラクタル的性質は，外界への適応能力を高め，学習を強化するのに役立つのではないか，加齢によってこの性質が弱まり，結果として，適応能力や学習能力が減少するのではないか，との仮説が提唱された．このような研究に触発され，非常に高い自由度を持つ身体をどのように制御することで身体運動が成立しているのかといった疑問に答えるため，身体運動を複雑系として捉え，理解しようとする様々なアプローチが試みられ始めた6～9）．しかし，科学的興味を別にすると，身体運動を複雑系の観点から捉えることが，リハビリテーションや理学療法の分野にどのように貢献するかについては，現在のところそれほど明確ではない．
本稿では，これらの点を踏まえながら，歩行や走行を複雑系として捉えたこれまでの主な研究を紹介し，このような捉え方によってリハビリテーションや理学療法の立場からどのようなことを期待できるかについて，若干の考察を加える．
複雑系領域の研究はいまだ未成熟であり，研究の方法自体も十分には整備されていない．しかし，複雑系には自己組織化やカオス，フラクタル的な性質が内在していることから，歩行や走行の複雑系としての側面は，しばしばこれらの質によって捉えられてきた．また，非線形力学系の手法などに基づいてモデル化し，シミュレートすることによって，これらの性質を再現する方法も用いられる．一方，これまで歩行や走行を複雑系として理解しようと試みた研究は，全体的な挙動としての運動リズムに関するもの，このリズムに従う身体部位の動き，部位間の運動協調に関するもの，全体の運動リズム生成と個々の身体部位の動きや運動協調との関係に関するものに分類できる．以下，この分類に沿って，これまでの主な研究を概説する．
症例報告
要介護高齢者2例に対する運動学習を考慮したバランス練習の試み―シングルケースデザインによる検討
著者： 高井逸史 , 白井学 , 西野政史 , 山口武彦
ページ範囲：P.1031 - P.1036
要旨：運動学習に基づいたバランス練習の試みが要介護高齢者の姿勢バランス機能を改善するかどうか，シングルケースデザイン（A-B-A'型）を用いて検討した．対象は慢性腰痛をもつ要介護高齢者2症例で，症例1は84歳女性，要支援2，症例2は83歳女性，要介護1であった．独立変数はバランス練習の実施の有無であり，従属変数はfunctional reach test（FRT）とtimed up & go test（TUG）による姿勢バランス能力とした．課題は作成したバランスボードを前後・左右各方向で水平に保つこととし，難易度は不安が出現する程度にボードの傾きを設定した．その結果，2症例における難易度の指標や内部観察の内容が異なり，本研究結果から運動学習によるバランス練習の効果を論ずるのは困難であった．今後，症例数を増やし，難易度の設定と内部観察を用いた運動学習によるバランス練習の効果を検証することが求められる．
書評
―木村貞治（編）―「理学療法士のための物理療法臨床判断ガイドブック」 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.1020 - P.1020
物理療法（physical agents）の歴史は古く，運動療法とともに理学療法を行ううえで重要なものです．世界における理学療法を眺めてみても，温熱電気機器と古典的な徒手的方法による刺激が理学療法士の主たる業務となっているところも少なくありません．また，物理療法は，その原理が物理学を中心とした科学的根拠に裏打ちされて，刺激の種類や強度を定量的に表示できることも大きな魅力です．さらに，治療者ならびに対象者への2重マスク法が実施しやすいために，無作為化比較対照試験を含めて生理的な影響を明確に検証しやすい特徴があります．
このように考えると，物理療法はエビデンスに基づいた理学療法を実行している領域であると思われるかもしれません．しかし，実際には各物理療法をどのような臨床症状に，いかに適用するのかを明らかにすることが，最も重要な課題となります．これは，理学療法の臨床思考過程（Gedankengang）であり，対象者の所見から臨床推論（clinical reasoning）を重ねて適切な臨床判断を行うものです．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1038 - P.1039
編集後記 フリーアクセス
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.1044 - P.1044
今年ももう最後の月，12月になりました．今年の計画は達成できましたでしょうか？ 来年以降のために，様々な準備をなさっている最中でしょうか？ ただ単に時が経ち，日々が過ぎていくだけなのに，季節とカレンダーの進み具合をみるだけで，私たちのこころには様々な想いが浮かび，物事を整理しようとし，未来を考えてしまいます．
本号の特集は「大腿骨」です．運動器疾患は神経疾患と並び，古くから理学療法の対象とされてきました．われわれの先輩方が悩み，工夫し，学んだ延長線上に今の私たちがいます．本特集は，「理学療法士が大腿骨疾患にできることは何か，介入に際し考えていることは何か」の現代版を整理しよう，と企画いたしました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
