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「腰部の疼痛」を主訴とするもののうち，原因が明らかでなく，神経学的変化がみられず，X線でも明らかな器質的変化がみられないものを「腰痛症」と総称する．器質的変化がみられるものまで含めるとその罹患頻度は高く，自然緩解するものから，日常生活活動や就労に支障を来す場合など，重症度も様々である．腰痛症の治療は，外科的治療，薬物療法，理学療法，生活指導など種々のものが症状により適用され，臨床での取り組みが進んでいる．
本特集では，「腰痛症」を，形態進化学・医学・理学療法学・装具学などの側面から整理する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル41巻2号
2007年02月発行
雑誌目次
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.97 - P.97
直立二足歩行と腰痛症―抗重力姿勢の影響
著者： 権田絵里
ページ範囲：P.99 - P.105
はじめに
普段，われわれが人類の進化の道のりを考えるとき，高い知能やコトバの獲得，そしてそれらを土台とした文化の形成や文明の発展など，万物の霊長としての栄光の歴史に焦点が当てられるのが常であり，栄光と引き換えに負った代償を顧みることは少ない．
例えば，「腰痛」もその1つである．あまりにも身近であるため，われわれはそれらがヒトであるがゆえの宿命的な苦難であることを意識していないが，われわれの祖先が直立二足歩行を始めたときから延々と受け継がれてきた負の遺産1）である．人類が知性や技術，コトバといった進化の恩恵にあずかるのは，実はそれよりもずっと後のことである．
本稿では，ヒトという動物の特殊性や進化の道のりという視点から，人類と直立二足歩行への不適応現象，特に腰痛との関わり合いについて探ることを目的とする．
腰痛症に対する診断・医学的治療の変遷
著者： 関口美穂 , 菊地臣一
ページ範囲：P.107 - P.112
はじめに
腰痛の生涯発生率は50～80％であるといわれている1,2,3）．腰痛が医学的な，そして社会的な問題である理由の1つに，「腰痛」という病態自体が抱えている問題がある．腰痛という言葉は症状であり，疾患名ではない．Macnabは，腰痛を脊椎性，神経性，内臓性，血管性，心因性と5つに大別した4）．つまり，あらゆる疾患が腰痛を主訴とする可能性がある．しかも，腰痛の病態は生物学的な問題だけではなく，心理的・社会的因子といった機能的な障害も深く関与している．
わが国の1か月の腰痛有病率は，20歳代の男性は29％，女性は22％で，30～60歳代は年齢や性別にかかわらず約30％，70歳代の男性は28％で女性は47％である5）．高齢者は，若年者に比べて，腰痛を引き起こすことが明らかに多い．特に，女性の場合は，年齢とともにその頻度が増す．高齢化社会となった今，高齢者の人口増加は，腰痛を訴える患者の増加につながる．
米国では，プライマリ・ケアを受診する患者に多い主訴の2位が腰痛であり，整形外科医，脳神経外科医，あるいは産業医を受診する最大の理由が腰痛である．患者数が多いため結果的に医療費は高騰する．しかも，仕事に関連した腰痛に支払われている休業補償と就労不能時間による経済損失を合わせると，その額は医療費の3倍にも達する．休業補償の点からみると，米国の労働人口の約2％は毎年腰痛のために補償を受けている．腰痛のために仕事を休み，それが本人や家族，あるいは地域社会，さらには職場に与える影響を考えると，その費用は莫大になると考えられる．腰痛は，個人の健康問題としてのみではなく，国の財政や産業基盤をも脅かす問題となっている．
近年，EBM（evidence-based medicine）という概念・手法が導入され，腰痛の診断や治療を再検討する必要性が指摘されている．本稿では，今後の腰痛対策に向けて，腰痛の概念について新しく整理し，診断・医学的治療について述べる．
腰痛症者の理学療法評価の臨床的思考過程
著者： 伊藤俊一 , 隈元庸夫 , 白土修
ページ範囲：P.113 - P.121
はじめに
2004年の厚生労働省国民生活基礎調査1）によると，有訴者の症状は腰痛が男性で第1位，女性で第2位であり，通院者率では男女とも高血圧に次ぐ第2位であった．また，高齢化と共に腰痛を有する人が増加し，特に女性で顕著となっている2）．これは加齢変化による腰椎変性疾患の多彩性のみならず，閉経後骨粗鬆症に伴う腰痛症者の増加も意味しており，急速な超高齢化社会の訪れに伴う重要な社会問題と捉えられている．
整形外科における腰痛症者に対する治療選択として，90％以上の対象でまず保存療法が選択され3），疼痛緩解を目的とした物理療法や腰痛体操を中心とした運動療法が幅広く行われている．しかし，腰痛症者に対する理学療法施行時に「とりあえず腰痛体操」といった安易なプログラムを指導していないだろうか．近年では，腰痛症治療のシステマティックレビュー4）も散見されるようになったが，いまだ運動療法の科学的根拠が明確化されておらず，その根拠を証明する取り組みも大規模には行われていない．さらに，「腰痛症」とは“腰が痛い”という症状の総称であって，その名前の病態があるわけではない上，85％の対象では非特異的疾患を疑う必要があるとの報告さえ多く存在する．このように複雑に絡まった病態を目の前にして，多くの時間を評価に費やしても結局は画一的なプログラム選択となることが少なくない．この結果，腰痛症者から理学療法，理学療法士は選ばれていない2,5）．
本稿では，腰痛症に対する理学療法評価の一般的な項目とその解説に加え，問診・各種測定と動作観察などにおけるポイントを述べ，治療選択までの過程を概説する．
腰痛症に対する運動療法と生活指導
著者： 川瀬真史
ページ範囲：P.123 - P.130
はじめに
いわゆる腰痛症とは，外傷などの明らかな原因がなく，画像検査においても原因のはっきりしない腰痛症状を言う．腰痛症状には，何らかの原因があり，器質的疾患の初期，他疾患からの関連痛，不良姿勢などの機能的なもの，心因性のもの，などが考えられる．特に不良姿勢による腰痛は頻度が一番高いとされている．
腰痛症に対する運動療法の1つに治療体操がある．治療体操は腰痛体操とも言われ，主な目的は体幹筋の強化と軟部組織の伸張である．体操の代表的なものとして，屈曲運動を中心としたWilliams体操，伸展運動を中心としたMckenzie体操がある1）．腰痛症の病態には，体幹筋の機能不全，筋の短縮，疼痛が存在し，対象者の症状に合わせた治療体操を病期別に選択することや，物理療法を補助として，疼痛をコントロールしながら継続的に行っていくことも大切である2～3）．また，腰痛は日常生活と密接に関係しているため，運動療法と同様に日常生活指導も重要な治療手段である．日常生活指導は，正しい姿勢や動作を理解しやすい言葉で説明し，対象者の理解を深めることが重要であり，腰痛の予防・再発防止に有効である4）．運動療法や生活指導は医療現場にとどまらず，家庭や職場などの生活の場でも，継続して行われるものであり，腰痛に対して対象者自身がいかにセルフケアを行っていくかが治療のキーポイントとなる．
本稿では，一般的に施行されている腰痛体操の選択と実際について解説し，あわせて具体的な指導について述べる．また，腰痛症者への教育的アプローチについての臨床データを含めて紹介し，日常生活指導についても言及する．
腰痛症に対する物理療法と装具療法
著者： 森井和枝 , 相馬光一 , 藤縄光留 , 伊藤康雅
ページ範囲：P.131 - P.137
はじめに
厚生労働省が発表した2004（平成16）年度国民生活基礎調査の概況によると，病気や体調不良などの自覚症状があると回答した総数は全体の32.2％にも達し，男性ではその症状の第1位が腰痛，女性でも第2位であった．人間が二足歩行を始めたときから，腰痛は人類にとって免れることのできない病態となった．腰痛症は整形外科的分野のみならず，臨床解剖学，神経生理学，心理学など多方面からの検討がなされている．本稿では，筋力低下や肥満，TMS（tension myositis syndrome：緊張性筋炎症候群）理論に代表される阻血性の痛みや腰部筋筋膜炎，長期にわたって痛みが繰り返されるような慢性期の“いわゆる腰痛症”に対する物理療法と装具療法について，その効果と限界について述べる．
とびら
「ずれ」から「創造」へ
著者： 塚本彰
ページ範囲：P.95 - P.95
理学療法士は時代と環境の変化によって，社会の中でどのような影響を受けるのだろうか．
人は他者や他の世界との関係の中に存在し，それらとふれあうことで学ぶ心や創造性を開花させる．自分の外の世界とふれあう時に大切なのが「ずれ（違い）」であり，その「ずれ」を吸収することで自らを変身させて新しいものを創造することができる．他者や外界との「ずれ」を経験することは人が成長する上で欠かせないものであり，教育であるとも言える．「マンネリ化」すると「ずれ」を感じることができなくなり，次第に創造性が低下してしまう可能性がある．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか?
要介護度
著者： 香川幸次郎
ページ範囲：P.143 - P.143
要介護度とは，介護を要する程度を表すものであり，介護保険法に基づく支給限度額や介護給付，介護報酬の水準などを定めるために用いられる．介護保険は被保険者の要介護状態または要支援状態に対し，必要な保険給付を行い，要介護状態または要支援状態の軽減や悪化の防止に資すると定められている．
要介護状態とは，身体上もしくは精神上の障害があるために入浴，排泄，食事などの日常生活における基本的な動作の全部もしくは一部について，6か月間にわたり継続して，常時介護を要すると見込まれる状態をいう．要支援状態とは，常時介護を要する状態の軽減もしくは悪化の防止に特に資する支援を要すると見込まれ，または身体上もしくは精神上の障害があるために，日常生活を営むのに支障があると見込まれる状態をいう．
学会印象記
―第22回義肢装具学術大会―さらなる「拡がり」を求めて
著者： 福本和仁
ページ範囲：P.144 - P.145
NHK大河ドラマ「功名が辻」にも顔を出した7本槍の1人，加藤清正が築城した熊本城は，今年で築城400年を迎える．この記念すべき年に，第22回義肢装具学術大会（以下，本学会）が熊本の地において開催された．当初会場に予定していた熊本市民会館が改装のため使用できなくなり，急遽会場変更を余儀なくされ，関係者は大慌てで会場を変更することとなった．熊本の中心部にあるデパートの鶴屋ホールと，くまもと県民交流会館「パレア」で開催することになったと聞き，交通の便は良いものの，「スペースは大丈夫かな？」と若干の不安を感じつつ会場入りした．会場は同じ建物の7・9・10階にコンパクトに配置され，狭いながら十分に満足できるものであった．さらに8階ではバラの展覧会も開催されていて，会場を上下するたびにバラの豊潤な香りと艶やかな色彩を堪能することができ，ちょっとした気分転換になった．
階別にみてみると7階では，大ホールにおいて今回の主題である「高齢者と義肢装具」に沿って，大会長（米満弘之先生：熊本機能病院）講演の「高齢者の整形外科的疾患と義肢装具」をはじめ，「高齢者障害者の車椅子シーティング」（木之瀬 隆先生：首都大学東京）など主だった講演8つと，「脳卒中の短下肢装具―病態によるベストな選択」や，「義肢・装具の材料の最近の進歩」のシンポジウム，「高齢高位下肢切断者と義足」，「チーム医療における義肢装具士のあり方」のパネルディスカッションが行われた．第2会場では「カーボン装具の有用性」（蜂須賀研二先生：産業医科大学）や「すぐ装着できる装具」（渡辺英夫先生：大牟田天領病院）などの教育講演が行われた．また一般演題の一部とポスター発表も同階で行われ，実物を展示して行われるポスター発表は，本学会ならではのものである．9階では2日間で55題の演題発表が行われ，活発な討議がなされていた．10階では各メーカーによるワークショップが開催され，各社の新製品紹介や適応などについての説明が行われた．また商業展示のブースもあり，義肢装具材料や義足パーツ・新製品の紹介など華やかな雰囲気の中，熱のこもったプレゼンテーションが行われていた．
入門講座 画像のみかた・2
臨床に活かす四肢・脊柱のX線画像のみかた
著者： 青木光広
ページ範囲：P.147 - P.156
骨関節のX線画像のみかた
骨関節のX線画像はあらゆる画像診断の中核をなしており，骨関節に沈着したミネラルが形成する濃淡像から，局所の病態を確認することができる．
骨関節X線画像の読影における原則として，以下のようなものが挙げられる1）．
1）2方向撮影の観察を原則とする．2方向からの観察でイメージが立体化され，異常所見が明らかになる．
2）撮影条件（黒化度と鮮鋭度）を考慮する．暗すぎたり明るすぎる条件によるX線画像，ならびに被写体が動いて焦点が確保されていないX線画像は再度撮影を行う．
講座 理学療法士の卒前教育・2
日本理学療法士協会が推進する卒前教育のあり方
著者： 潮見泰藏
ページ範囲：P.157 - P.163
はじめに
理学療法士の卒前教育は，今，大きな転換期を迎えている．社会全体の規制緩和の流れの中で，1999（平成11）年に施行された教育カリキュラム（指定規則）の改正以来，わが国の理学療法学教育の向かうべき方向が茫茫としているように思われる．かつてないほどの養成施設・学生数の急増，学生気質の変化，業務の拡大など，教育を取り巻く環境が大きく変わってきており，従来の教育内容や方法では対応が困難となってきている．養成施設の急増は教員の不足をもたらし，教育経験の浅い教員が増加することになった．しかも，教員ごとに指導内容が不統一であり，教育技法に関する知識も不十分なまま教育に携わらざるを得ない状況にある．さらに，臨床実習施設ならびにその指導者の不足も深刻な問題となっている．このように昨今，卒前教育に関する問題は山積しており，日本理学療法士協会（以下，協会）の果たすべき役割はますます大きくなっている．本論では，こうした現状を踏まえて，協会が推進する「理学療法士の卒前教育」のあり方について，私見を交えて述べる．
症例報告
重症心不全により補助人工心臓を装着した11歳男児の理学療法―プログラム実施上の留意点
著者： 天尾理恵
ページ範囲：P.165 - P.169
はじめに
わが国では1997年10月に「臓器の移植に関する法律」が施行され，2005年5月現在，小児2例を含む27例の心臓移植が行われている1,2）．年間移植件数は増加傾向にあるが，年間約2,000例の心臓移植が行われている米国に比べると，ドナーの少なさは歴然としており，米国における移植待機期間が約60日であるのに対し，日本は650日を越えている2,3）．
また日本では，小児に関しては6歳未満の脳死判定基準がないこと，15歳未満の臓器提供の意思が認められていないことから，心臓移植の機会は極めて少ないのが現状である4）．このような背景の中で，小児の重症心不全患者は海外での移植に望みをつなげるケースが少なくなく，その数は年々漸増する傾向にある．
本邦における重症心不全患者の心臓移植待機期間は長期にわたるのが現状であり，重症心不全患者の補助循環治療の1つである補助人工心臓（ventricular assist system：VAS）が心移植へのbridge therapyとして注目されている．2005年6月現在，日本臓器移植ネットワークに登録された小児症例は15例，うち9例がVASを装着しており，6例が海外渡航による移植を受けている2）．
当院では2005年9月現在，8例の左室補助人工心臓（left ventricular assist system：LVAS）装着患者の理学療法を実施してきた．今回，拡張型心筋症により重症心不全を呈し，LVASを装着した11歳男児の理学療法を実施するにあたり，小児であることを念頭に置いた理学療法プログラムの立案やリスク管理など，留意を要した点を以下に報告する．
書評
―廣瀬秀行・木之瀬 隆（著）―「高齢者のシーティング」 フリーアクセス
著者： 吉川和徳
ページ範囲：P.140 - P.140
本書の著者である廣瀬秀行氏と木之瀬隆氏とは，5年ほど前より特定非営利活動法人日本シーティング・コンサルタント協会（http://seating-consultants.org/）の設立準備（厳密に言えばもう少し前からであるが）の頃からご一緒させていただいている間柄である．今から思えば，理学療法士資格を取得して以来，地域でくらす人々の生活を支える現場で活動していた筆者と，長年にわたりいすの研究をされてこられた廣瀬，木之瀬両氏らとの出会いは，決して奇異なことではなく，むしろ必然といえることだったのかもしれない．
ICFの概念を引き合いに出すまでもないが，われわれの生活は本人に起因する状況と本人以外の外部環境に起因する状況との相互関係によって成立している．住み慣れた地域でのくらし，特に尊厳を保持するための自立したくらしを支えようとすればするほど，身体機能やくらしと環境因子との不適合の問題がクローズアップされ，身体機能の改善方策の検討と，環境因子を身体機能やくらしに適合させる方策を検討することは，いわば車の両輪であるということに気付いていくことになる．
―寺山和雄，堀尾重治（著）―「図で説く整形外科疾患外来診療のヒント［ハイブリッドCD-ROM付］」 フリーアクセス
著者： 山内裕雄
ページ範囲：P.142 - P.142
近年インフォームドコンセントの重要性が叫ばれている．そんな外来語を持ち出さなくても，むかしから患者さんへの説明は医療の一部であったし，よい説明は百薬にも勝るものである．しかし実際には時間をかけて説明してもなかなかわかってもらえず，一方通行になっていることが少なくない．患者さんが理解しやすい説明法にわれわれはもっと習熟すべきであろう．
そのよい手段として図示がある．いろいろな学会から主要疾患の説明パンフレットが出ているし，私も以前ある製薬会社の依頼を受けてPatient Education Guideなる図譜・CD-ROMの作製に協力したことがある．
―田中 正（監訳）・金谷文則（訳者代表）―「AO法骨折治療Hand and Wrist［英語版DVD-ROM（Win版）付］」 フリーアクセス
著者： 岩本幸英
ページ範囲：P.172 - P.172
この度，手および手関節の骨折治療に関する手術手技と，最新のAO固定法を紹介した『AO法骨折治療Hand and Wrist』が出版された．金谷文則先生，別府諸兄先生，吉田健治先生の翻訳，田中正先生の監訳によるものであり，わが国の代表的なHand Surgeonが，本書の内容を広く伝えようとしている意気込みが伝わってくる．自分が研修医の頃，教科書を読んでAO法の原理を理解し，胸を高鳴らせて骨折の手術に臨んだことを思い出しながら本書に目を通してみた．
本書の特徴は，豊富なカラー写真や図を用い，手指骨，手根骨，橈骨遠位端の個々の骨折について，術前計画，手術進入法，AOインプラントを用いた固定法，後療法を簡潔かつ明瞭に記載している点にある．そのため，今から手の外科を学ぶ若い整形外科医にとって，治療のポイントを要領よく頭に入れることができる．また，まさに“待ったなし”の骨折治療の現場で，正しい治療法を短時間のうちに確認する上でも有用である．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.170 - P.171
編集後記 フリーアクセス
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.178 - P.178
年が明け，今年の抱負などを胸に秘めつつ1月の喧噪からひと段落している方，3月の年度末に向かってスパートをかけている方，それぞれの2月をお過ごしのことと思います．
さて，今回の特集テーマは「腰痛症」です．これは人類が二本足で立ち上がったが故の疾患といわれています．すべての人間は重力に抗し続けられることを願い，われわれ理学療法士は自身も重力に抗しながら，専門的に援助します．人類共通のリスクという点で，腰痛症は単なる病気とはいえない面があります．本特集は，腰痛の成り立ちを知り，理学療法の介入と可能性とを整理しよう，と企画いたしました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
