理学療法ジャーナル41巻4号

2007年04月発行

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編集後記

著者： 網本和

所属機関：

ページ範囲：P.356 - P.356

　EOI冒頭に触れたように，2006年4月の診療報酬改定の影響は計り知れず，180日を限度として「打ち切り」となってしまった患者が，「リハビリ難民」と化して大きな問題が提起されています．2006年の東京都理学療法士会の調査（社団法人東京都理学療法士会ニュースNo. 153）では，外来診療体制が58％縮小し，閉鎖を余儀なくされた施設も2％に認められ，これに伴い患者からの苦情が急増している，との指摘がありました．このような厳しい医療情勢のなか，脳卒中慢性期における理学療法の効果を示すことは医療サービスを供給する理学療法士にとっても，サービスを利用・活用する患者にとってもきわめて重要な課題です．

　そこで本特集は「慢性期脳卒中者の理学療法」としたわけです．まず奥田論文では，慢性期症例に対するリハ効果について，たとえ発症後180日以降でも，良好な効果を示す報告があることを示され，さらに縦断的研究から理学療法効果があることを示唆しています．大谷論文では「脳血管性認知症」に関する運動療法の意義を論じ，さまざまな臨床的アプローチが紹介されています．特に注意・意識を集中した運動トレーニングが認知機能の向上，介護予防に寄与すると述べています．竹内論文では，痙縮に対する評価と代表的なアプローチについて概説し，慢性期症例であっても，その症状は固定化したものではなく経過とともに変化を示すため，長期的にフォローアップすべきであると指摘しています．野村論文では，移動能力向上のための方法として，機器を用いた最近のアプローチと在宅でも可能な運動療法が紹介され，発症後8年経過した慢性期症例の具体的な展開を示し，歩行困難な状態から監視レベルまで改善した例を報告しています．筆者（網本）は，脳損傷例を対象としたメンタルプラクティス研究の内容について，歴史的展開と方法論的課題，および介入効果に関して文献的考察を行い，さらにミラーセラピーに関するこれまでの研究を概観し，慢性期の脳損傷例麻痺側下肢機能に着目した報告を紹介しました．本特集で取り上げられた論文は，いずれも180日以降であっても適切な理学療法が必要で，効果があると強く示唆されていることが理解できると思います．