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Evidence-based medicine（EBM）が紹介された当初は，「メディスン」のあり方が議論の中心であった．現在ではどのような「エビデンス」があるかが問われ，それに基づく各種疾患のガイドラインが公表されている．ランダム化やブラインド化が容易でない理学療法の分野でも，実践理学療法のエビデンスは看過することができない状況になっている．本特集では，比較的エビデンスの議論をしやすい5領域を選んで，実践理学療法のエビデンスを解説していただいた．本特集の5領域の間でもエビデンスの温度差は大きく，今後さらに多くの領域で吟味されるその先鞭になればと願う．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル41巻5号
2007年05月発行
雑誌目次
特集 実践理学療法のエビデンス
関節可動域の維持・拡大―実践理学療法のエビデンス
著者： 中徹
ページ範囲：P.361 - P.369
関節ROMの「制限」と「過剰」という2つの異常のなかで
日本整形外科学会と日本リハビリテーション医学会が統一した「関節可動域表示ならびに測定法」が定めている関節可動域テストにおいては，その測定方法で測定した場合の各関節の「参考関節可動域角度」が示されている．臨床的には，関節構造に問題があるかないかを徒手的な他動運動で判断する場合の判断基準が「参考関節可動域角度」ということになる．この基準より少ない場合を関節可動域（以下，ROM）の「制限」と呼び，基準を超えた場合をROMの「過剰」と呼び，両者を併せた概念がROMの「異常」ということになる．どちらの異常も運動能力の制限につながる可能性があるが，理学療法での対応はROM制限に対するものが多いのが現状であろう．今回のレビューにあたって検索した文献においても，多くが「ROM制限をどのように改善するか？」という問題意識とその周辺事項に対する研究であり，ROM制限への理学療法は理学療法士の高い関心事であることを示している．しかし，ROMの過剰という患者様にとって，解決すべきもう一方のROM異常に対する理学療法介入に関する報告は，残念ながらほとんどみられないのが現状であり，別の機会に是非論じる必要があると考える．以上のような背景を踏まえ，本稿では，理学療法の技術体系も多様であり，実際にその技術を必要とする患者様も多いと思われる「ROM制限を改善あるいは維持させる理学療法の実践」について限定し，その臨床的エビデンスの現状と今後について報告論文をいくつか取り上げて論じたい．
高齢者と骨関節疾患患者の筋力維持・強化―実践理学療法のエビデンス
著者： 岡西哲夫
ページ範囲：P.371 - P.378
はじめに
近年，多くの医学会において，EBM（evidence-based medicine：以下，エビデンス）に基づく治療ガイドラインが作成されている．このエビデンスに基づく治療の選択の潮流は，理学療法の分野においても遠慮なく押し寄せている．言い換えれば，これからの理学療法は，中枢神経疾患，骨関節疾患，さらに神経筋疾患など，様々な疾患においてエビデンスに基づいた実践的な理学療法が求められている．例えば，具体的には，目の前の骨関節疾患の超高齢者に対して，従来の愛護的な介入を継続して行くのか，それともいくつかのエビデンスを吟味して，最も適した介入を選択して行くのか，その判断の岐路に立っているのである．
本稿の目的は，高齢者を含めて，骨関節疾患患者の筋力維持・強化の効果に関する最近の報告をレビューして，具体的にエビデンスに基づいた筋力強化法をまとめ，その効果の限界や，エビデンスを充実させるための新しい指針に迫ることにある．
脳性麻痺児の基本動作能力改善―実践理学療法のエビデンス
著者： 小塚直樹 , 西部寿人 , 横井裕一郎 , 中村宅雄 , 小神博
ページ範囲：P.379 - P.384
はじめに
長年にわたり，わが国において脳性麻痺（以下，CP）に実践してきた理学療法の多くは，子どもたちをある一定期間，施設に入所させて，運動機能の改善を目標とするスタイルをとってきた．子どもたちの機能は特定の治療手技によって改善されると信じられ，その安心感により，より正常な反応を促通することが重視される反面，それらを支える理論の追求は後回しにされ，子どもの人生や家族のQOLは重視されることが少なかった．近年の療育に対する根本的な考え方の変化，子ども本人と家族の価値観の変化，社会環境の変化は，それぞれの地域で子どもを育て，その中で活用できる社会生活能力を育てるスタイルへ変化する原動力となった．
EBM（evidense-based medicine：以下，エビデンス）に基づいて開発されたいくつかの評価概念と判定方法（表1）は，CP児がたどる運動発達が十分考慮されており，理学療法の介入方法とその考え方に影響を与えている．CP児の機能障害は時間と共に変化するが，疾患の特性を熟慮した上で，彼らの人生における生活能力を伸ばすアプローチが考慮されるべきである．
本稿では，CPに対する臨床実践に関するエビデンスの最近の考え方を総括し，臨床的なエビデンスを取り上げた実践例について論述したい．
片麻痺者の装具適用効果―実践理学療法のエビデンス
著者： 櫻井愛子
ページ範囲：P.385 - P.391
はじめに
現在，日本における脳血管障害の総患者数は147万人1）と言われている．医療の発達により死亡率は低下しているものの2），機能障害により日常生活に介助を要する片麻痺者は多い3）．理学療法では，機能改善を目的とした運動療法の一手段，日常生活における歩行の自立と動作介助量の軽減を目的として，短下肢装具（ankle foot orthoses：以下，AFO）を用いることが多い．しかし，AFO使用による効果や適用時期，適否を決定する身体機能との関係について実証されているとは言いがたく，各医療機関の医師や理学療法士，義肢装具士の判断に委ねられているのが現状である．本稿では，AFOが片麻痺者の歩行に及ぼす影響について示した研究を，evidence-based medicine（EBM）の概念に沿って紹介する．またAFOの底屈制動モーメントが片麻痺者の歩行に及ぼす影響について，最新の知見を踏まえて報告する．
物理療法による除痛効果―実践理学療法のエビデンス
著者： 篠原英記
ページ範囲：P.393 - P.401
痛みの治療とエビデンス
痛み，特に急性痛は身体に加わる有害な刺激から身体を守るために必要な情報である．しかし，その反面，痛みは不快な感覚の総称であり，この知覚体験の持続はその人の人生に大いなる苦痛をもたらし，生命にも影響しかねない重要な問題である．そのような痛み治療の第一歩は，痛みの生じる原因と過程を生理学的に知ることであり，次に，その痛みの発生過程に対してどのように対処するかを，理論的に把握することである．理学療法士は，痛みを軽減するための技術としていくつかの物理的方略を有しているが，その応用にあたっては，生理学的根拠（エビデンス）の理解が不可欠である．物理療法の中には，ある程度具体性をもって治療の根拠が示されている場合と，そうでないものとがある．本稿では，疼痛の原因に応じてどの物理療法手段を選択し，どのようにそれを適用していくべきかを，生理学的解釈を入れながら論述する．
とびら
それでいい
著者： 田中結貴
ページ範囲：P.357 - P.357
先日，教会の牧師でカウンセラーでもある方の講演に行き，こんな内容の話を聴いてきた．
人には「2つの自分」がいるという．1つは「建前の自分」，もう1つは「本音の自分」である．建前の自分は，社会生活を営む上で大きな役割を果たす．例えば「学歴」や「職業」，「社会的立場」，「経済力」などがそれにあたり，そこには他者からの評価が入りやすいという特徴がある．一方，本音の自分とは自分自身の存在のことで，そこには「嬉しさ」や「楽しさ」といった正の感情と，「寂しさ」や「悲しさ」，「自信のなさ」，「不安感」といった負の感情が含まれる．この本音の自分には，自ら表出しない限り，他者からの評価が入りにくいという特徴がある．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか?
ペナンブラ（penumbra）
著者： 前田真治
ページ範囲：P.405 - P.405
太陽と月によって生じる日食を例にすると，地球の影で真っ黒になる中心部分の本影（umbra，ラテン語“ombra「影」”に由来，「傘（umbrella）」と同じ語源）の周辺部にできる半影部をペナンブラ（penumbra）という（図1）．脳血管が詰まるとその支配領域の血流は途絶えてしまうが，隣の血管と重なる領域があったりして，わずかに血流が確保できるところがある．
脳血流量は正常では100gの脳組織あたりで1分間に50～55mlであるが，23ml以下になると，シナプス伝導障害が生じ，麻痺が出現する（electrical failure）．12～18mlになると，数時間以内に細胞膜のイオンポンプが障害され，カリウムが細胞外へ漏れ出し，神経細胞が死んでしまう（membrane failure）1）．組織化学的には脳血流が23ml以下になると，組織でのアシドーシスが進み，最初にクレアチニンリン酸が，続いてATPの産生が低下する．さらに脳血流が低下すると，脳波や誘発電位の消失，シナプス伝達が障害される．5～6ml以下になるとATPの枯渇が生じ，ATP依存性のイオンポンプの機能低下から，カリウムが細胞外に，カルシウムが細胞内に入り，イオン勾配の破綻（ion pump failure）を来すことで神経細胞死に至る．急性の脳虚血では，脳血流の減少が中心部と周辺部で異なり，中心部では神経細胞死になる状態であっても，周辺部では側副血行などによって12～23mlの脳血流があれば，脳機能は可逆的であり，この状態の脳組織が虚血性ペナンブラ（ischemic penumbra）である2）（図2）．
新人理学療法士へのメッセージ
理学療法士として想うこと
著者： 花崎加音
ページ範囲：P.406 - P.407
新たに理学療法士となられた皆様，心からお喜び申し上げます．私は理学療法士として10年目を迎えました．結婚，出産，育休など2年ちょっとのブランクはありますが，2桁の大台に乗るわけです．この稿のお話をいただき，さて…と，今の自分を顧みたわけですが，「今の自分が理学療法士としてどうあるか，10年経ってもこれといった何かを持っているわけでもないし」と，新人の皆さんと同じく日々頭を悩ませている自分がいるわけです．ですから，お役に立つかどうかは分かりませんが，ここで私が感じていることなどを，ありのままにお話してみることにします．
入門講座 画像のみかた・5
臨床に活かす運動器のCT・MRIのみかた
著者： 菅原誠
ページ範囲：P.409 - P.419
運動器疾患のMRIのみかた
MR（magnetic resonanse）は核磁気共鳴を利用し，人体の水素原子の情報を画像化したものである．とくに体の軟部組織の情報が多く得られるため，骨，関節，筋の病変を捉えるのに極めて有用な検査手段である．MRI（MR imaging）画像は，撮影装置の能力に依存し，かつまだ成熟しておらず進歩の最中である．したがって，それぞれの施設で使用しているMRI装置で得られる最善の撮像法を選択して行う．
当施設のMRI装置は0.3T（テスラ），永久磁石であり，基本画像はT1強調像，T2強調像，プロトン密度強調像である．
講座 介護予防と理学療法・2
介護予防にかかわる日本理学療法士協会の活動
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.421 - P.429
はじめに
介護予防は，一次予防（生活機能維持向上），二次予防（生活機能低下の早期発見・対応），三次予防（要介護状態の改善・重度化予防）に分類されているが，平成18年4月に介護保険法で制度化されたものは，主として二次予防の部分である．これまで，理学療法の提供は，その発展過程と理学療法士数の問題から，医療機関における診療報酬領域を主体とし，一次予防や二次予防に関わる機会は極めて少なかった．しかし，老人保健事業などを経て徐々に活動範囲が広がり，現在は理学療法士の養成校の増加とともに，理学療法の対象範囲は年々広がりを見せている．なかでも介護予防は見逃すことのできない絶好の活動領域と重要視すべきであろう．
「介護予防」という言葉自体は，まだ国民に十分浸透しているとは言えないが，昨年度の介護保険制度改正以降，高齢者の中では「予防」の認識が確実に高くなっている．そのような意味で，この介護予防の制度は評価されるべきものと考える．しかし，本当の評価は介護予防の取り組みが明確な「効果」として表現できる時であり，そのための介護予防の「効果判定」は重要な意味を持つ．理学療法士は「効果を検証」する点においては，他のどの職種にも勝る技量を持っている．このことは，介護予防とは別の職場で活躍することが多かった理学療法士自身が，改めて認識すべきことかもしれない．このような背景から，日本理学療法士協会（以下，協会）は，平成16年から制度の動向を見ながら介護予防に関する取り組みに力を注いできた．本稿ではその詳細と今後の展望について述べていく．
症例報告
人工股関節再置換術後に坐骨神経由来の歩行時痛を呈した症例に対する理学療法経験
著者： 赤羽根良和 , 林典雄 , 林優 , 細居雅敏
ページ範囲：P.433 - P.437
はじめに
近年，人工関節の普及，改良，手術手技の向上により変形性関節症における人工関節の除痛効果は非常に有効とされ，術後に歩行時痛が発症し，支障を来す割合は極めて少ない．しかし近年，人工関節置換術の適応が拡大し，術後，新たに坐骨神経障害の発症とともに歩行障害を認めたとする報告が散見されるようになった．その原因としては，脚の延長に伴う坐骨神経の過緊張を原因とする脚延長説1～3）と，術中の操作に併発し坐骨神経障害が発生する術中操作説の2つに分類されている4～6）．
今回，人工股関節再置換術後の脚延長によって発生した坐骨神経障害により，著明な歩行時痛を呈した症例を経験したので，その経過とともに神経症状発現機序ならびにわれわれが実施した理学療法について，文献的考察を加えて報告する．なお，患者本人には投稿に関する同意を得た．
書評
―野村 歡・橋本美芽（著）―「OT・PTのための住環境整備論」 フリーアクセス
著者： 中屋久長
ページ範囲：P.402 - P.402
近年，国の大きな改革路線に医療制度構造改革がある．増え続ける医療費の伸びを高齢者の自己負担増や生活習慣病の予防で抑制することが骨格となっている．そのことは，先般の診療報酬改定，介護保険制度改正に反映されている．
さらにリハビリテーション（リハ）領域での改革は，その背景に平成16年1月「高齢者リハ研究会報告」が大きく影響している．「最も重点的に行われるべき急性期のリハ医療が不十分」「長期にわたって効果の明らかでないリハ医療が行われている」「医療から介護への連続するシステムが機能していない」「リハとケアとの境界が明確に区分されておらずリハとケアが混在している」「在宅におけるリハが不十分」等々の指摘がなされている．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.438 - P.439
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.442 - P.442
「暖かな冬が終わり，いよいよ寒い春が訪れました」と，まるで季語が逆転してしまいそうな春の訪れである．温暖化，エルニーニョ現象など，地球規模の説明がなされればなされるほど，「だから我慢しなさい」と聞こえてならない．ずっと以前，どなたかの講演で，社会科学は自然科学を乗り越えられないのかというテーマのお話を聞いた．
これまで，人類は社会で生じる様々な問題を物の発明で解決してきた．
例えば，中世では暖をとるために壁の中に通気穴をはりめぐらし，そこにもぐり込める子ども達が掃除をしていた．掃除中であることが気づかれず，暖炉に火が入れられて多くの子ども達が事故死した．それを解決したのはストーブの発明であったという．いまだに印象に残っている話である．暖をとる発明に連動して，暑いときに涼をとる器具が作られた．これはそれ以上の暖気を周囲にまき散らす．産業の発展に伴い，気がつけば地球全体が暖房の中に入ってしまった．温暖化という民族や人種，宗教を超えた，そして自然科学分野の人智ではもはや抑え込むことができない問題へと発展してしまったのである．社会科学の人智にしか救いは見いだせそうもないが，過去の歴史が繰り返されるならば，温暖化がとてもお寒い話となってしまう．しゃれや冗談では済まされないことがさらに辛い．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
