脳性麻痺の理学療法に関する最新の知識と技術の進歩について,評価法,アプローチ,効果判定など多角的に示していただくことを企画目的とした.脳性麻痺児に直接頻繁に関わる場合はもちろんのこと,まれにしかケースを担当しない場合でも,理解できるように基本的概念から実践に至るわかりやすい症例提示とともに理論的背景について解説いただいた.
雑誌目次
理学療法ジャーナル41巻7号
2007年07月発行
雑誌目次
特集 脳性麻痺児の理学療法
脳性麻痺の評価とアプローチ
著者: 新田收
ページ範囲:P.531 - P.536
脳性麻痺理学療法に関する近年の報告
まず,脳性麻痺に対するアプローチについて,最近の報告をいくつか紹介する.柴田ら1)は,脳性麻痺児に対する入院・多職種治療の効果について次のように報告している.入院時平均年齢は4歳(0~11歳),入院期間は平均4か月(2~7か月)であった.評価は日本語版粗大運動尺度(GMFM)を用い,入院時と退院時の2回行った.この結果,GMFM総合得点は平均7.9%増加し,個々の粗大運動発達曲線に比べて急激に向上していた.この報告において,理学療法の関わりは,週5日の個別療法と週1回の集団療法が行われていた.同様の報告を朝貝ら2)も行っている.報告では0~8歳の脳性麻痺児を対象とした平均2か月の入院集中トレーニングを行った結果,GMFM総合得点が平均3.7%増加したとしている.ただし退院後,通院期間中に減少するケースがあり,効果を維持するためには,適切な時期に間欠的な入院を繰り返す,運動レベルを日常で行えるレベルまで高めるなどが必要としている.
これらの報告は,脳性麻痺児に対するアプローチの効果について述べている.ただし,一定期限内で多職種が集中してアプローチした場合の限定的な結果をまとめたものである.こうした報告は尊重されるべきだが,今なお効果に関する研究が続けられている状況は,一般的に受け入れられる明快な回答が得られていない結果とも考えられる.脳性麻痺児に対するアプローチ効果については,これまでに長い議論の歴史があった.いくつかわが国の報告を紹介する.
脳性まひ児の24時間姿勢ケア
著者: 今川忠男
ページ範囲:P.537 - P.546
はじめに
新生児医療の現場において,専門知識や技術が向上しているにもかかわらず,幼児期を越えても重度の神経学的障害が残存するこどもたちや,小児期に重度の外傷を受けて後遺症をもつこどもたちの数は期待したほどの減少をみせていない.また近年,重篤な神経学的障害をもっていても,こどもたちや家族の人生の質を高めるべきであるという文化的な機運も高まっている.
最近の英国における調査では,脳性まひをもつこどもの股関節脱臼と側彎をはじめとする構築的変形の発生率は,日本にも紹介されているボバース法をはじめとする各種治療法の台頭以前の値とあまり差がないという,次のような報告12)がなされている.
「股関節脱臼と脊柱側彎は,脳性まひをもつこどもにみられるもっとも一般的な2つの変形である.両まひをもつこどもの35~40%に股関節脱臼が認められる.痙直型四肢まひをもつこどもの約65%に側彎が認められる.つまり,英国においては毎年,約2人に1人の脳性まひをもつこどもに股関節脱臼および脊柱側彎の進行が認められることになる.このデータは各種治療法が流行しだした1960年代から大きく変化していない.しかし,ここ10年で実施された『24時間姿勢ケア』を受けるこどもたちの変形発生率は,地域限定ではあるが23%まで減少してきている」
脳性麻痺児の筋骨格系障害の評価とアプローチ
著者: 大畑光司 , 市橋則明
ページ範囲:P.547 - P.555
はじめに
脳性麻痺は,「発達初期に生じた脳損傷もしくは異常により二次的に生じる非進行性であるが変化しうる運動障害症候群の包括的用語」1)と定義されている.換言すると,発達期に生じた脳損傷・異常に基づく運動障害の総称(進行性の疾患は除外される)であるということができる.脳損傷により生じる上位運動ニューロン障害は,異常(過剰)な反応による陽性徴候と,機能の欠損や低下を意味する陰性徴候に大別される(表1)2).陽性徴候は下位運動ニューロンへの抑制の欠如,陰性徴候は下位運動ニューロンへの出力の低下により生じる.痙性麻痺や反射の亢進,クローヌスなどは陽性徴候の代表であり,筋力低下,選択的運動制御障害などは陰性徴候の代表である.脳性麻痺児の運動障害における陽性徴候,陰性徴候についての認識は,この10年の間に劇的に変化してきた.
本稿では,脳性麻痺児の筋骨格系に生じる問題点を概観し,その中で筆者らが行っている研究を紹介する.また,現時点での脳性麻痺児の筋骨格系に対するアプローチの医学的根拠を示し,同時に症例を提示する.
脳性麻痺児の座位姿勢の評価とアプローチ
著者: 岩﨑洋
ページ範囲:P.557 - P.566
はじめに
脳性麻痺児に限らず,ほとんどの障害者は日常生活において座位姿勢を長時間保持している.また,理学療法においても座位姿勢は基本的な姿勢であり,生活でも重要な姿勢であるといえる.つまり,座位姿勢は日常生活における安静の姿勢だけでなく,食事・入浴・排泄・休息の「人間生理動作」,学習・就労・創作といった「作業」,乗り物(車いす,自動車,飛行機など)を利用する場合の「移動」,娯楽(映画,音楽,テレビ鑑賞)・家族団らんといった「リラクゼーション」などの目的を遂行するための姿勢でもある.脳性麻痺児の日常生活においても,座位姿勢は目的遂行の重要な手段の1つとなる.
本稿は2つの観点から構成する.まず座位姿勢の評価法について概説し,次に座位姿勢への主要なアプローチである座位保持装置を処方する際の原則と問題に対する対応法,そして原則に基づいて装置を作製した症例を報告する.
脳性麻痺児に対する下肢装具療法
著者: 堀場寿実 , 野々垣聡 , 岡川敏郎
ページ範囲:P.567 - P.572
はじめに
脳性麻痺児の短下肢装具(以下,AFO)は,体重の支持,変形の予防や矯正,足関節背屈機能の代行を目的に処方される.近年では,材質の改良に伴って強度も高められたため,プラスチック装具の処方が増えている.当センターでも,足関節部が固定されているAFO(以下,SAFO),足継ぎ手付AFO(以下,HAFO),靴型装具(以下,FO)などの処方が多く,最近では後方がリーフスプリングになったAFO(以下,PLS)もみられる.本稿では,下肢装具(以下,装具)の効果についての先行研究を紹介するとともに,AFOと脳性麻痺児の歩行について筆者らが得た知見を報告する.
とびら
「言葉」と向き合い,「自分」と向き合う
著者: 藤井保貴
ページ範囲:P.527 - P.527
今年も新人を迎え,当院のリハビリテーション科のスタッフは41人となった.私が27歳の時にリハビリテーション科を開設して8年が経った現在,大人数の部署となり,臨床・教育・研究・運営・管理など様々な仕事と向き合い,日々悪戦苦闘している.そんな中,管理者として求められることは多く,「どうすればいい? これでいいのか?」と不安になることもある.相談者はいても指導者はいない状況であり,決断しなければいけない時には自分が過去に受けた「言葉」を頼りに判断している.理学療法士になって14年が過ぎ,先輩や友人,家族に言われた数々の「言葉」と共に自分を振り返ってみたい.
私が理学療法士になろうと決めたのは高校時代の友人が言った「医者は足を治してくれるが,リハビリの先生は俺の心まで治してくれる」という言葉であった.あれから17年が経ち,自分が目指した理学療法士に近づいているだろうかと自分に問いかける.
1ページ講座 理学療法関連用語~正しい意味がわかりますか?
牽引療法
著者: 中俣修
ページ範囲:P.575 - P.575
牽引療法は,物理療法の1つで,関節面を引き離す,周囲の軟部組織を伸張するという,機械的刺激を加える力学的治療法に分類される.牽引療法の歴史は古く,ヒポクラテスの時代から骨折や脱臼の整復,脊柱彎曲変形の治療などに用いられてきた.牽引は,機器,セラピスト(徒手),患者自身の体重などにより四肢および脊柱関節に加えることができる.本稿では主に牽引機器を使用した介達牽引による脊椎牽引療法について述べる.
学校探検隊
空港・交流・希望―創造都市成田より
著者: 内山田悟朗 , 金田麻里
ページ範囲:P.576 - P.577
本校紹介
本学院は,千葉県で2番目の養成校として1992年4月に開校し,1998年4月には3年制から4年制課程へと移行した.医療法人という特性から,総合病院・老健・特養施設などの関連施設が隣接され,プレ実習という形で第1学年の早い時期から医療・介護分野に携わることが可能である.現在,卒業生が300人を超え,主に千葉県を中心に臨床・教育の現場で奮闘している.
本学院は,近年,急速な発展を遂げる千葉県成田市に所在し,学院周辺の田園風景も土地開発が進んでいる.成田といえば「成田空港」のイメージが強く,都内からとても遠いというイメージをもたれている.しかし,実際は上野から特急で50分ほどの距離で,慣れた者から言えば東京から近い場所なのである.
入門講座 検査測定/評価・1【新連載】
触診
著者: 進藤伸一
ページ範囲:P.579 - P.584
はじめに
触診(palpation)とは,検者が手で患者の身体各部を触り,その状態を知るために行う身体的検査法の1つである.理学療法士は,これまで運動器系の構造上の変化に焦点を当てた静的触診(static palpation)を行うことが多かったが,最近では徒手療法の普及に伴い,関節の遊びなどの可動性に焦点を当てた動的触診(motion palpation)を行うことも多くなってきている.触診は,呼吸理学療法の分野でも重要であり,理学療法士が行う検査法として重要性を増している.
本稿では,日常臨床で触診することの多い10の事例を取り上げ,その要点を述べる.総論的な内容は,紙幅の関係で触れられないので,他の成書を参考にされたい1~5).
講座 経頭蓋磁気刺激と理学療法・1【新連載】
経頭蓋磁気刺激(TMS)のリハビリテーションにおける活用
著者: 笠井達哉
ページ範囲:P.585 - P.593
はじめに
大脳皮質運動野の経頭蓋磁気刺激(transcranial magnetic stimulation:TMS)によって,筋電図として記録される電位を運動誘発電位(motor evoked potential:MEP)と呼ぶ.運動野に磁気刺激を行い,MEPとして記録された筋電図の潜時,閾値,振幅,そして筋放電休止期の違いから,中枢性運動機能を評価することが可能である.この方法は,現在の理学療法の臨床では,未だ十分な認知を得るに至っていないが,将来的には随意運動機能障害の有力な診断方法として,その有用性が注目され,活発に活用されるようになるであろう.そこで本講座では,理学療法の基礎科学である運動神経生理学的観点から,TMSのメカニズムと有用性,そしてその臨床応用において,適切な結果の解釈と診断に資する最新の知見について解説する.連載第1回の本稿では,特にTMSの神経生理学的基礎理論とそのメカニズムについて概説する.
症例報告
高齢血液透析患者における身体能力推移の経時的記録利用の試み―単一症例による15か月の理学療法経験
著者: 池田耕二 , 玉木彰 , 中塚奈々 , 山本秀美 , 宮﨑昌之
ページ範囲:P.597 - P.602
はじめに
血液透析(hemodialysis:以下,HD)を受ける高齢患者の身体能力低下は,原疾患や合併症,加齢現象だけでなく,透析や社会生活の変化による心理的負担などからも生じる1,2,3).そのため,HD者の理学療法は長期化することが多く4),その経過の中で徐々に身体能力が低下していくことも少なくない.
またHD者では,HD後に生じる全身状態の変動1,5)や,心理的原因で一時的に身体能力が変化することもあるため,長期経過の中では身体能力の一時的な状態の比較だけではなく,経時的な変化の中でそれらを評価していく必要性があると考える.しかし,臨床において施行日の身体能力の状態が,どのような意味(身体的・心理的)をもつのかを適切に評価することは容易ではない.
そこで,症例の観察から身体能力の評価表を作成し,身体能力推移の経時的記録の理学療法評価や介入における有用性を,糖尿病性腎症の高齢HD者1症例の理学療法経験(15か月間)を通して検討したので,考察を加え報告する.
書評
―長澤 弘(編)―「脳卒中・片麻痺理学療法マニュアル」 フリーアクセス
著者: 吉尾雅春
ページ範囲:P.594 - P.594
「脳卒中・片麻痺理学療法マニュアル」,正にタイトルにふさわしい内容と手法を擁した書籍である.臨床で用いる可能性の高い検査法を具体的に紹介し,多くのフローチャートを用い,また,理学療法を進めていく上で重要なことを箇条書などにまとめたことで,読者を理解へと導いてくれる.
本書は,第Ⅰ章「脳卒中・片麻痺のとらえ方」,第Ⅱ章「脳卒中・片麻痺の疫学,診断学,内科・外科的治療」,第Ⅲ章「脳卒中・片麻痺の理学療法評価と治療介入」,「付録」によって構成されている.その大半は「脳卒中・片麻痺の理学療法評価と治療介入」に割かれ,その内容は理学療法評価,課題志向的治療介入,長期療養に向けて,という項目でまとめられている.
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.604 - P.605
編集後記 フリーアクセス
著者: 網本和
ページ範囲:P.610 - P.610
2007年6月にカナダのバンクーバーで開催された世界理学療法連盟学会WCPTでは,約1,700題の学術発表がなされた.本邦での学術集会に比較して,小児関係,脳性麻痺の理学療法に関する報告がかなり多く,この領域への関心の高さを示すものであった.本邦では養成校の急増を背景として,小児領域での臨床実習を経験しないまま卒業し,就職先の臨床場面ではじめて脳性麻痺児を担当することも稀ではない.今号の特集では,そのような場合も考慮して,基本的な概念から実践的アプローチを含んだ「多方面」からの解説をしていただいた.「多方面」のもつ意味は今号の各論文をお読みいただければすぐに了解いただけると思う.
新田論文では,脳性麻痺の評価とアプローチに関するアップデートな概説が論じられ,機能障害へのアプローチだけでなく,日常生活のスキルに留意すべきであると指摘している.今川論文では,最近注目されている「24時間姿勢ケア」についての基本的理解とその内容についてわかりやすく解説されている.「風に吹かれた股関節」の評価指標としてのGoldsmith指数の紹介など興味深い記述がなされている.大畑・他論文では,脳性麻痺児の筋骨格系の問題点と,それらに対するアプローチが詳細な実践的データに基づいて示され,筋力トレーニングの効果に関する論考がなされている.岩﨑論文では,座位保持に焦点を当て,評価と計測の具体的基準が呈示されている.またこれらの座位保持装置の適用例を症例の呈示によって考察している.堀場論文では,下肢装具の処方と適用に関して論じており,目的に応じた装具の選択が重要であると指摘している.これらの論文は同じ峰をめざして異なったルートで登るように,脳性麻痺を主題としつつ,様々な側面から治療的接近を志向している.それぞれのルートにはそれぞれの特性と限界があることを読者は理解するであろう.
基本情報

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50巻11号(2016年11月発行)
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50巻9号(2016年9月発行)
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50巻8号(2016年8月発行)
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特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
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49巻10号(2015年10月発行)
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49巻9号(2015年9月発行)
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49巻8号(2015年8月発行)
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49巻7号(2015年7月発行)
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特集 急性期からの理学療法
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特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
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49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望