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卒後教育は，学校教育法に基づく大学院教育とそれぞれの学術・職能団体などが開催する学術集会や研修会をはじめ，同窓会，職場などあらゆる場面で多種多様な形態で行われている．これらの卒後教育は集団あるいは組織単位で行われるのが普通であるが，個人単位で文献や書籍，そして近年ではインターネットを通じて情報を得て学ぶことも卒後教育の一手段である．さらに，研究を通じた知の創造活動は，より能動的な卒後教育といえる．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル41巻9号
2007年09月発行
雑誌目次
特集 理学療法士の卒後教育
大学院における理学療法学教育の現状と展望
著者： 小野玲 , 嶋田智明
ページ範囲：P.705 - P.708
はじめに
大学院（graduate school）とは，大学（短期大学を除く）を卒業した者，および大学（短期大学を除く）を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者に対して，より高度な教育を行うための教育・研究組織のことである．大学院は，専門分野における学術の理論および応用を教授・研究し，その成果を広く社会に還元すると共に，高度で専門的な職業能力を有する人材を養成することを目的としている．そして，社会の高度化，複雑化が進むいま，大学院教育に求められているのは，自ら将来の課題を探求し，その課題に対して幅広い視野から柔軟かつ総合的な判断を下して解決できる能力の育成である．大学院の主たる目標が，研究者の養成，高度専門職業人の養成，あるいは，社会人の再教育のいずれにあろうと，上述の問題解決能力を養うことが求められている．
以上を踏まえ，大学院教育の目標として以下の4点が挙げられる．
①高度な専門的知識を有し，未知の分野を開拓しうる能力の育成
②幅広い基礎的知識と視野を有し，課題を総合的に理解し追求する能力の育成
③創造性豊かな個性を有し，主体的かつ柔軟に行動する能力の育成
④専門的知識を通じて国際的な交流のできる能力の育成
わが国では，1996（平成8）年4月に広島大学に理学療法に関する大学院が最初に設置されたのを契機として，2007年5月時点で，全国で29校の大学院が設置されている（修士課程11校，博士課程18校）1）．しかし，現状では大学院における理学療法学教育に多くの問題があるのも事実で，将来をしっかりと見据えた展望を持つ必要性に強く迫られている．本稿では，こうした現状を踏まえ，まずわが国の大学院における理学療法学教育の現状を，神戸大学大学院医学系研究科保健学専攻の場合を例にとって述べ，理学療法系大学院の問題点と将来展望について言及してみたい．
日本理学療法士協会の生涯学習システム―新人教育を中心に
著者： 青木一治 , 城由起子
ページ範囲：P.709 - P.715
はじめに
2007年5月時点で，日本における理学療法士養成校は，学校総数では231校，入学募集校としては218校，入学定員11,774名である．社団法人日本理学療法士協会（以下，本会）の組織率は，2006年度末で83.8％と，他の医療団体と比較すると高い組織率を有している1）（2003年度：日本医師会61％，日本歯科医師会70％，日本薬剤師会40％，日本看護協会：50％弱2））．本年の3月に実施された第42回理学療法士国家試験の合格者数は6,559名であり，組織率に換算すると5,500名弱が本会に入会することになる．本会で新人教育プログラムが開始された当時の会員数は，現在の新卒入会者の数よりも少なく，4,325名であった1）．そのため，当時と比べると新卒者数の急増，組織の巨大化が進んだ現在では，会員個々への細やかな配慮は難しくなった．しかし，専門職の団体として，職能・学術面での質の低下を来すようなことになってはならない．本会の倫理規定にある基本精神の「3．理学療法士は，専門職として常に研鑽を積み，理学療法の発展に努めなければならない」（表1）3）を個々人が実行できればよいが，なかなかそうも行かない．特に新卒者にあっては，そのような環境が整備されていなければ自ら行うことは困難であろう．そこで，本会は生涯学習システムを打ち立て，professionとしての自律性を有する集団，個人になるよう，まずは卒後教育の充実を図るための「新人教育プログラム」を開始することとなった．本稿では，「新人教育プログラム」開始までの経緯と今後の展望についてまとめる．
理学療法科学学会の現状と展望
著者： 今泉寛
ページ範囲：P.717 - P.719
本学会の沿革と概要
理学療法科学学会の前身は，運動生理研究会であり，この研究会は，1986（昭和61）年6月に組織化された（会長：関 勝夫，副会長：高橋高治，今泉 寛）．理学療法，運動生理，研究法などに興味を持つ仲間（理学療法士）が集まり，勉強会を開催しようと数名の有志で結成されたものである．その後の沿革は表1に示す．第1回運動生理研究会は，お互いに切磋琢磨することを目的に埼玉医科大学で開催した．従来の学会発表では約7分間の発表，5分間の質疑を行う形式が一般的であったが，運動生理研究会では発表中でも自由に質問し，お互いに意見交換を実施した．現在は，学術大会として年3回開催している．
1998年に「運動生理研究会」から「理学療法科学学会（以下，本学会）」に改称した．2000年6月には，学術研究団体（学術会議）の認可を受け，2006年12月に有限責任中間法人を取得した．
セントオーガスティン大学大学院日本校の現状と展望
著者： 佐藤友紀
ページ範囲：P.721 - P.725
はじめに
セントオーガスティン大学は，米国南部フロリダ州のセントオーガスティン（St. Augustine）にある理学・作業療法の大学である（図1）．理学療法に関しては，現在は臨床理学療法博士（doctor of physical therapy：DPT）の学位を提供している．これはエントリーレベル教育の学位，つまり理学療法士免許を取得するための必須条件であり，研究者を対象とした博士（PhD）とは異なるものである．
2005年，この米国のセントオーガスティン大学（以下，本学）と学校法人森島学園の提携の下，セントオーガスティン大学大学院日本校（以下，日本校）が開校した．日本校は，研究を義務付けない技術系大学院として，3年制の理学療法修士通信教育課程を展開しており，教育職・研究職に就くための学位を提供するのではなく，臨床現場で活躍する理学療法士のための教育機関である．特徴として，徒手療法を中心にカリキュラムが組まれ，on-line授業で単位を取得でき，症例報告を修士論文としている点が挙げられる．このような形式の理学療法領域の大学院は珍しく，臨床現場における理学療法のさらなる質の向上に大きく貢献できると考えられる．
本稿では，米国の本学と日本校の特徴，そして日本校開校から2年が経過した今日の課題も含め，現状と展望を述べる．
病院における卒後教育の実践と課題
著者： 常田康司 , 菊地豊 , 五十嵐勇樹 , 風晴俊之 , 鈴木純 , 本木綾
ページ範囲：P.727 - P.735
はじめに
理学療法士は，患者や利用者など他者の人生に関わり，かつ医学に携わる職業である．そのため，更新のない生涯免許を取得するだけでは不十分であり，理学療法士であり続ける限り自己研鑽に努めなければならないことに異論はないであろう．
理学療法士の教育には，卒前教育と卒後教育（生涯学習）があるが，過去の論文や学術大会の演題をみると，卒前教育に関するものが圧倒的に多く，卒後教育に関するものは少ない．また，卒後教育に関するものは，日本理学療法士協会による生涯学習システムをはじめとする職場外での実践に関するものが多く，職場内教育に関するものは散見される程度である．そこで，本稿では職場内教育として当院で実践している卒後教育について述べる．
関節疾患理学療法研究会の活動
著者： 石井慎一郎 , 水野智明 , 中本幸一
ページ範囲：P.737 - P.740
関節疾患理学療法研究会の設立趣旨と活動内容
関節疾患理学療法研究会（以下，研究会）は，2005年5月，ごく少数の仲間が集まり，同好会的な色合いを持ってスタートした．設立趣旨といっても，何か大きな目標や志があったわけでもない．
「美味しいラーメン屋は，皆に紹介したい！」的な発想が，本研究会の設立趣旨の根幹にあった．
脊髄損傷研究会の活動
著者： 小野田英也
ページ範囲：P.741 - P.744
はじめに
脊髄損傷研究会（以下，脊損研究会）は理学療法士の有志が集まり，年1回行われている勉強会である．今回，筆者に与えられたテーマは脊損研究会の活動を卒後教育の観点から論じることである．私的勉強会という性格を持つ研究会ではあるが，本稿をきっかけにこれまでの活動，現状の課題などを見つめ直してみたい．
とびら
次世代に期待すること
著者： 伊藤和夫
ページ範囲：P.701 - P.701
養成校卒業から25年あまり，わが身を振り返ってみると様々なことがあった．その母校も2008年3月をもって閉校になろうとしている．いわゆる時代が変わったということであろうか．理学療法士教育の場は，専門学校から医療技術短大，4年制大学，そして大学院教育へと着実に移行した．かつての恩師は「リハビリテーションは教育である」と言った．この言葉は自分の頭の中に未だもって浸透，残存している．また，別な恩師は「臨床実習教育は不要である，ただし卒後教育の充実が条件」と言った．
自分の教員時代のモットーは，仲間を作ることであったと思っている．学生は仲間，理学療法士を選択した仲間，将来の同業者という意識であった．よって地元の第一期生が卒業した後，県士会として卒後教育を提案，実施した．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
嚥下
著者： 熊倉勇美
ページ範囲：P.749 - P.749
「嚥下」に相当する英語はswallowであるが，日本語・英語ともに「飲みくだすこと，口腔内の食塊を胃に送り込む過程」という意味である．嚥下の嚥はクチ偏にツバメ，swallowにはツバメの意味もあるので，洋の東西を問わず，同じような捉え方なのが面白い．「嚥下」を「えんげ」という読みで国語辞典を引くと「嚥下・咽下（えんか）を見よ」と出る．私たちは「えんげ」が当たり前と思いがちだが，“業界では「えんげ」と読むのです”と断って使う必要があるようだ．
学会印象記
―第44回日本リハビリテーション医学会―チームとしてのリハビリテーション医療の発展を期待して！
著者： 日髙正巳
ページ範囲：P.750 - P.752
2007年6月6日から6月8日までの3日間にわたり，「実学としてのリハビリテーションの継承と発展」をメインテーマとして第44回日本リハビリテーション医学会学術集会が開催された．阪神淡路大震災から12年の時を経て，街全体がリハビリテートしてきた神戸の地での開催である．会場となったポートアイランドは，26年前に造成された人工島であり，今春には，島北西部に筆者の所属する兵庫医療大学を含めて3大学が開学し，既存の神戸女子大学を含めて4大学が隣接するキャンパス地区となっている．また，南部には先端医療センターなどが配置され，これからの医療をリードしていく地区となりつつある．このような地で，これからの超高齢化社会を迎えるにあたってますます重要性を増すであろう“リハビリテーション医療”の中核的な学術集会が開催された．
日本リハビリテーション医学会への入会は，コメディカルにとってハードルが高い．しかし，コメディカルであれば非会員でも参加費は安く設定されているため，コメディカルの参加者もみられた．理学療法士は，海を隔てたカナダ，バンクーバーの地で世界理学療法連盟（WCPT）学術大会が開催されていたこともあり，参加できなかった人もいることと思う．私自身は15年前に神戸で開催された時に設けられたコメディカルのセッションで発表して以来，2回目の参加となるが，今回の目玉の1つとして，「リハビリテーション看護フォーラム」との共催がなされたこともあり，興味深く参加した．
入門講座 検査測定／評価・3
筋力
著者： 浦辺幸夫
ページ範囲：P.753 - P.765
はじめに
理学療法士の職場，対象，扱う疾患は多岐にわたっている．そのなかで，漠然と「理学療法」を行うのではなく，客観的な「効果」を提示していくことが不可欠である．対象者の状態を適正に「評価」することの重要性は論をまたない．本稿で扱う「筋力（muscle strength）評価」の内容については，骨，靱帯，腱，筋という個々の身体組織から，関節という構造体の構成，そしてその構造体を「運動」させていくことを総合的に含んでいる．筋力の評価は，理学療法を進めるにあたり相当に重要な位置付けにあることが理解できるだろう．
本稿では，筋力に関する評価をどのように行っていくか，できるだけ現実の問題と関係させ，いくつかの側面から論じてみたい．筋力測定については理学療法評価学に関する書物に詳しいので，基礎的な知識に加えて読んでいただければ，一層理解が増すのではないかと考える．また，筋力の評価は理学療法処方にも直接関わり，それが理学療法の成否にも関係するため，運動療法で行われている筋力強化運動（muscle strengthening exercise）と筋力評価を結びつけて考えることも必要であろう．
講座 経頭蓋磁気刺激と理学療法・3
経頭蓋磁気刺激（TMS）を用いた廃用性筋出力機能低下の評価
著者： 金子文成
ページ範囲：P.767 - P.773
はじめに
廃用症候群は，過度の安静・臥床により活動性が低下した結果として起こる退行性変化であり，運動機能の低下が含まれる1）．特に，筋などの不使用である廃用により運動機能が低下することを，廃用性運動機能低下という．理学療法の介入対象には，臥床，関節固定，さらには環境の変化に伴う運動量の減少に至るまで，実に幅広く廃用を引き起こす身体状況が含まれる．したがって，廃用性運動機能低下の機序を知ることは，専門家としての責務であると考える．筆者らは，日常的に理学療法の対象としている廃用がもたらす運動機能低下に関して，神経生理学的解析によりその理解を深めることを目標とし，経頭蓋磁気刺激（transcranial magnetic stimulation：TMS）や末梢神経に対する電気刺激を用いた研究を継続してきた．また，ここ10数年の間に，いくつかの研究グループによって，廃用による運動出力機能における神経生理学的変化を調べた研究が報告されてきた．連載第3回目となる本稿では，特に，廃用となる状況を関節固定に絞り，それによって生じる中枢神経系の機能的変化をTMSの使用により解析した研究について解説する．
症例報告
トルエン中毒後に生じた横紋筋融解症に対する理学療法の1例
著者： 小澤和義 , 石井隆 , 新木真一 , 森俊樹
ページ範囲：P.775 - P.779
要旨：急性トルエン中毒後に横紋筋融解症を発症した患者に対し，入院14日目から理学療法を行う機会を得た．当科紹介時，左腰部から下肢には著明な腫脹，疼痛を認めた．また，急性腎不全に対する持続的血液濾過透析用のカテーテルが左大腿静脈に留置され，左下肢の運動は伸展装具により抑制されていた．その後も疼痛の制御が困難で，運動療法に大きな支障を来したため，持続硬膜外麻酔で除痛が図られながら治療した．しかしながら，退院時には左下肢の筋萎縮と疼痛，左足関節の拘縮が残存してしまった．一般的に横紋筋融解症の筋障害の予後は比較的よいことが多いとされているが，重症例では必ずしもそうとは言えないのではないか．重症の筋障害を認めた場合には，十分な除痛を図り，患部を愛護的に扱い，浮腫管理などを行いながら，状態に合わせた運動療法を早期に開始すべきであると考える．
初めての学会発表
初めての全国学会発表―今からでも遅くはない
著者： 岡田裕
ページ範囲：P.780 - P.781
2007年5月24日～26日にかけて，新潟市にて第42回日本理学療法学術大会（以下，学会）が開催されました．…と，書き始める前に，このコーナーは，「初めての学会発表」という欄ですが，「初めての全国学会発表」というタイトルにさせていただきました．実は，私は，理学療法士になって12年目です．ブロック規模の学会発表の経験はあるのですが，全国学会での発表は初めての経験でした．今回，12年目の立場から発表するまでの経緯や発表して感じたことを書きたいと思います．
書評
―潮見泰藏（編）―「脳卒中に対する標準的理学療法介入」 フリーアクセス
著者： 長澤弘
ページ範囲：P.746 - P.746
理学療法士が業務を通じて出会う患者さんの最も多い疾患の1つに，「脳卒中」があります．日本における脳卒中に対する理学療法は，多くの先達の実践の積み重ねから日々発展を続けています．このたび，文光堂から潮見泰藏氏により編集された『脳卒中に対する標準的理学療法介入』が出版されました．編者である潮見泰藏氏は，長年にわたり中枢神経系疾患の理学療法を実践され，また神経系専門理学療法士として，とりわけ脳卒中の理学療法に取り組まれているリーダーのお一人であります．
本書では，脳卒中患者に対する理学療法の考え方を再考し，新たな脳卒中理学療法の方向性はどうあるべきかに関して整然と，また系統的に著しています．1990年代以降における脳科学関連の進歩をベースに置き，それらの知見から理学療法をどのように展開していけばよいかを考えさせてくれます．基礎編においては，理学療法の新しいパラダイムを提示し，運動学習に基づく課題指向型アプローチの重要性について詳述しています．脳卒中の標準的治療内容，機能回復のメカニズム，学習における環境の重要性，帰結評価としての臨床評価指標，など，標準的な介入方法に関するものです．基礎編に続く実践編では，臨床経験の豊富な方々の著述により，臨床場面での具体的な理学療法の展開方法について，急性期から回復期に生じてくる，誰もが対応に苦慮する具体的な問題点に対して標準的な答えを用意しています．半側無視，装具の選択，バランス機能，上肢や体幹機能，起居動作や歩行の獲得，また，退院後の生活機能をいかにして高め，また良い状態を維持し，QOL向上のためにはどうすれば良いかまで，必要かつ十分な内容が網羅されています．各項目ともBasic Standardの部分に，内容のエキスを示し，本文もとてもわかりやすい簡潔な記載で統一され，しかもSumming upの部分でポイントが明示されているため，とても理解しやすくなっています．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.782 - P.783
編集後記 フリーアクセス
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.788 - P.788
本号の特集は「理学療法士の卒後教育」である．卒後教育を大別すると，大学校教育法に基づく大学院教育と学術・職能団体，研究会，職場などでそれぞれの形態で行われているものがある．専門家として特定の資格を取得しても，日進月歩の社会にあっては，何らかの卒後教育を継続しなければ，社会のニーズに応えることができない．また，近年唱えられている根拠に基づいた最善の理学療法を提供するためにも，卒後教育は必須の活動となる．
小野氏・他には「大学院における理学療法学教育の現状と展望」と題して，これまでの日本の大学院における理学療法学教育関連の変遷を概観していただき，神戸大学大学院を例にとって課題と今後の展望を述べていただいた．青木氏・他には「日本理学療法士協会の生涯学習システム―新人教育を中心に」と題して，このシステムが導入された経緯とその後の活動状況について述べていただいた．今泉氏には「理学療法科学学会の現状と展望」と題して，本学会が主催している学術集会，学術誌発行，国際的な取り組みなどについて述べていただいた．佐藤氏には「セントオーガスティン大学大学院日本校の現状と展望」と題して，アメリカの大学の日本校の現状と展望について述べていただいた．特色のある授業内容の紹介とともに，卒後に技能を活かせるような環境づくりの必要性にも言及されている．常田氏・他には「病院における卒後教育の実践と課題」と題して，院内での卒後教育としての職場教育の実践を詳細に述べていただいた．石井氏・他には「関節疾患理学療法研究会の活動」と題して，本研究会の活動状況について述べていただいた．本号が発刊される9月には第1回の学術大会を開くとのことである．小野田氏には「脊髄損傷研究会の活動」と題して，本研究会の現状と展望を述べていただいた．脊髄損傷に関心が高い理学療法士が集まり，活発な情報交換が行われている．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
