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地域リハビリテーションに関連する医療・介護保険の諸制度は目まぐるしく変化し，国は効果的で質の高い保健・医療・福祉サービスの展開を図ろうとしている．地域リハビリテーションでは，障害の発生予防，急性期から維持期，そして在宅生活までを包括した継続性のある医療・地域支援システムによって「尊厳のある生活」Respect of Livingを実現する幅広いアプローチが求められている．本特集では，2006年の介護報酬改定に伴う地域リハビリテーションに関連するトピックス的な課題について，理学療法の関わりを多面的に検証した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル42巻1号
2008年01月発行
雑誌目次
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
介護老人保健施設における短期集中リハビリテーションへの取り組みと課題
著者： 山本勉 , 三島伸子 , 伊藤麻里子 , 永山絵美 , 村上弥生 , 安原耕一郎
ページ範囲：P.5 - P.11
はじめに
2006年4月の介護保険制度改正により，介護保険施設，通所リハビリテーション（以下，リハビリ），訪問リハビリそれぞれにおいて短期集中リハビリ実施加算（以下，短期集中リハビリ）が創設された．
介護保険制度が開始された2000年4月当時は，個別リハビリに対する介護報酬はなく，介護老人保健施設において人員基準を満たした場合の機能訓練強化体制加算のみであった．しかし，2003年の改正において，通所リハビリでのみ個別リハビリが介護報酬として算定できるようになった．さらに，2006年より短期集中リハビリへと移行し，介護老人保健施設入所者に対する個別リハビリも算定できることとなった．この改正が行われた経緯として，浜村は，厚生労働省老健局局長の私的研究会である高齢者リハビリ研究会が2004年1月に提出した「高齢者リハビリテーションのあるべき方向」1）の中で言及されている，高齢者リハビリの現状に関する5つの指摘が大きな影響を与えたのではないかと述べている2）（表1）．
本稿では，この短期集中リハビリの中でも身体障害に対する短期集中リハビリについて，評価から理学療法プログラム立案までの流れを説明し，当施設における現状と課題を述べる．
介護老人保健施設のショートステイ利用者に対する理学療法の取り組みと課題
著者： 小笠原正
ページ範囲：P.13 - P.18
はじめに
老人保健施設（現在の介護老人保健施設）は1986年に在宅と医療機関とを結ぶ中間施設として，「疾病，負傷等により寝たきりの状態にある老人又はこれに準じる状態にある老人に対し，看護，医療的管理の下における介護および機能訓練その他の必要な医療を行うとともに，その日常生活上の世話を行うこと」を目的として創設された1）．また高齢者リハビリテーション（以下，リハ）研究会の報告では，介護老人保健施設は維持期リハの中核施設として位置づけられており2），在宅支援機能として，短期入所療養介護（以下，ショートステイ）の役割も期待されている．
本稿ではこれらの内容も含め，介護老人保健施設の役割やショートステイの機能について述べるとともに，理学療法士の関わりについても考察する．
訪問リハビリテーションにおける理学療法の取り組みと課題
著者： 西田宗幹 , 石川孝幸 , 仲村貴史 , 倉谷みゆき , 宮下敏紀 , 大脇淳子
ページ範囲：P.19 - P.26
はじめに
急速な高齢化に対応するため，2006年度の医療・介護保険制度改正により，医療保険制度では訪問リハビリテーション（以下，訪問リハ）が単位制となり，リハが必要な方にはその必要性に応じてより多く実施できるようになった．しかし，介護保険の認定を受けている方は，介護保険制度でのサービスが優先となり，原則的には医療保険制度での訪問リハを併用することはできない．また，介護保険制度では，訪問看護ステーションからの理学療法士（PT）などによる訪問リハ（訪問看護7）と，病院や介護老人保健施設，診療所を事業所とした「訪問リハ算定」がある．今回の改正により，訪問看護ステーションからの理学療法士などの訪問は，看護師の訪問回数を超えてはならないというルールができたが，同じサービス内容で利用者の負担が異なるサービスの混在が継続している状況にある．このように，まだ法的に未整備の部分が多い．
保険制度改正の目的は，入院患者を在宅療養へと移行させることであり，近年ではそれに十分対応できるように，理学療法士の養成校が増加し，年々有資格者数は増加している．しかし，介護保険サービス全体における訪問リハサービスの比率は非常に小さく，訪問リハで働く理学療法士の数もまだまだ少ないのが現状で，各地域での訪問リハサービスは不足している．また，施設や事業所側も，訪問リハ部門で新人研修や卒後教育を受け入れる研修体制を整備することが難しいため，経験者を中心に求人を行うところが多く，新人理学療法士の雇用を積極的に実施できていないのも一因であると考えられる．
本稿では，当法人で行っている訪問リハについて，実際に行っている業務の流れや連携の形態，その他の業務内容，現状の課題について報告し，よりよい訪問リハサービスを提供するための方法について述べる．
介護老人保健施設における介護予防事業の効果と課題
著者： 中村信義 , 中島浩二 , 斉藤大輔 , 菊地千聖 , 中澤好章 , 加藤潤一
ページ範囲：P.27 - P.37
はじめに
2006年の介護保険制度改正により，介護老人保健施設（以下，老健）のリハビリテーション（以下，リハビリ）のあり方は大きく変わった．「リハビリマネジメント」という概念が導入され，個別リハビリに対して発症からの時期に応じた加算が算定可能となり，病院と同じように1単位20分（あるいは40分）という，“コマ”で動くシステムが老健にも持ち込まれた．同時に「介護予防」重視の方向性が前面に打ち出され，新たな介護保険事業として介護予防関連事業（介護予防通所リハビリなど）が新設された．
2007年5月に発表された厚生労働省の調査結果では，2006年10月の段階で介護予防通所事業を行っている事業所数は，介護予防通所介護，介護予防通所リハビリとも介護事業と大きな差はなかった．しかし1か月間の利用者数でみると，介護予防通所事業の利用者数は介護事業に比べてかなり少なく，特に介護予防通所リハビリは12％ほどにとどまっていた1）．現在この調査から1年あまりが経過しているが，果たしてこの1年間で老健における介護予防事業は着実に実績を伸ばせているのだろうか．本稿では，老健における介護予防事業の現状とこれまでの実績，および理学療法士（以下，PT）の関わりを紹介し，介護予防の現場で感じている疑問や問題点について述べ，若干の考察を加える．
地域包括支援センターにおける理学療法士の役割と課題
著者： 小島基永 , 大渕修一
ページ範囲：P.39 - P.44
はじめに
筆者らは理学療法士を中心としたプロジェクトチームで，2003（平成15）年度より東京都の「介護予防開発普及事業」や，「介護予防普及・定着促進事業」などを受託し，東京都をはじめとして全国各地で介護予防のまちづくりを支援してきた．
特に2006（平成18）年度からは，「地域包括ケア」の中心的役割を担う機関として，地域包括支援センターが設置されたことに伴い，都内の地域包括支援センターに対するサポートセンターを立ち上げて運営している．本稿では，地域包括支援センターの役割について概説するとともに，筆者らのこれまでの経験から，本領域における理学療法士の役割と課題について述べる．
とびら
「互いを尊重する」ということ
著者： 赤羽秀徳
ページ範囲：P.1 - P.1
「互いを尊重する」．この言葉は，当院リハビリテーション部部長として，2006年7月に就任された芳賀信彦教授が，就任時に部内職員に向けて発せられたメッセージを自分なりに置き換えた言葉である．このとき教授は，「他人を尊重できる職場に」「他人に尊重してもらえる存在になるように」と語られた．
「互い」とは何か．わかりきった言葉であるが，改めて辞書を調べてみる．「関係する二者以上の人間や事物について，その双方，または1つひとつ．」と記されている（大辞林）．つまり，「互いを尊重する」ということは，「他人を尊重する」ことと「自分を尊重する」という二面がある．
１ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
キー・ポイント・オブ・コントロール―姿勢緊張調整パターンとキー・ポイント・オブ・コントロール
著者： 古澤正道
ページ範囲：P.49 - P.49
●姿勢緊張調整パターンとは
姿勢緊張調整パターン（TIPs：tone influencing patterns）とは，中枢神経疾患患者（児）の姿勢運動機能をより正常な活動パターンへと導くために，異常な運動パターンを修正し，過緊張を減弱してその出現を予防したり，弛緩した姿勢緊張を高めるために使われる正常な運動パターンである1,2）．古典的には反射抑制肢位（RIP：reflex inhibiting postures）や反射抑制パターン（RIPs：reflex inhibiting patterns）といわれたが，反射にアプローチするものであるという誤解を招きやすく，また当初から機能面を重視していたため，今日では姿勢緊張調整パターンと称している．
全国勉強会紹介
北九州臨床リハビリテーション勉強会 フリーアクセス
著者： 太田直吉
ページ範囲：P.50 - P.50
活動について
①目的
自由に意見交換し，会員のリハビリテーションに携わる知識，技術，人間性を高めていくことを目的として実施している．
②勉強・研修内容
テーマに添った基礎知識，リハビリテーション方法，技術などを勉強している．また，年2～3回会員から学びたいテーマを募集し全国から各専門分野の特別講師を招いて研修会，懇親会を開き親睦を深めている．今年のテーマは「変形性膝関節症の基礎と運動療法1・2」，「川島隆太教授を斬る～学習療法の検証」，「脳卒中の治療テクニック1・2・3」，特別講演「演習で学ぶ嚥下障害へのアプローチ」などを計画している．
資料
2008年リハビリテーション領域関連学会 フリーアクセス
ページ範囲：P.51 - P.51
入門講座 運動療法の基本中の基本・1【新連載】
関節可動域（ROM）エクササイズの基本
著者： 矢野秀典 , 関寛之
ページ範囲：P.53 - P.60
はじめに
本稿では，関節可動域（以下，ROM）エクササイズにおける基本的知識，実施上のポイントについて以下に整理する．
講座 摂食・嚥下障害・1【新連載】
脳血管障害症例の摂食・嚥下障害
著者： 横山通夫
ページ範囲：P.61 - P.65
はじめに
本邦では，高齢化が急速に進んでいる．2006年度厚生労働白書によると，1970年には65歳以上人口は739万人，総人口に占める割合（高齢化率）は7.1％であった．しかし，2005年には65歳以上人口は2,682万人，高齢化率は21％となっている．今後さらに高齢者数と高齢化率は増加し，2020年には65歳以上人口は3,334万人，高齢化率は26.9％になると予想されている．これに伴い，障害を持つ高齢者も増加の一途をたどり，2000年では280万人，2025年には520万人に達する見込みといわれている．
摂食・嚥下障害の主要な原疾患は脳卒中であり，脳卒中は高齢者に好発する．今後は高齢障害者の増加が推定されており，摂食・嚥下障害を有する患者の著しい増加も予測される．また，本邦の死因の第4位である肺炎は高齢者に多く，その原因の大半は誤嚥性肺炎と考えられている．したがって，理学療法士にとっても摂食・嚥下障害に関して知識を持つことは重要である．
嚥下運動とは，口腔・咽頭・食道それぞれの協調運動により食塊が口腔から胃まで運ばれる一連の運動を指す（図1）．食塊とは，丸飲みできる液体やそれに準じたもの，もしくは咀嚼し終えた固形物のことである．嚥下運動の惹起には延髄の嚥下中枢が関与する．一連の嚥下運動は口腔期，咽頭期，さらに食道期がそれに続く．各期は次のような状態を指す．
第1期：口腔期…口唇が閉じ，下顎が固定され，舌が硬口蓋に押しつけられることにより，食塊が咽頭へと押し込まれる．
第2期：咽頭期…軟口蓋の収縮によって鼻咽腔が閉鎖し，舌根部の挙上により口腔への通路が閉鎖し，喉頭前庭すなわち気道への通路が閉鎖して，食道の入口部にある上咽頭括約筋が弛緩した状態で，咽頭収縮筋が収縮して食塊が咽頭へと押し込まれる．気道閉鎖の不全や遅延は誤嚥の原因となり，上咽頭括約筋の弛緩不全と咽頭収縮の減弱は咽頭残留の原因となりうる．
第3期：食道期…食道から胃まで，一次・二次食道蠕動により食塊が胃まで運ばれる．
原著
高齢遺体の肩関節包内滑膜の変化と関節軟骨の変化およびその関係
著者： 西村由香 , 吉尾雅春 , 村上弦
ページ範囲：P.69 - P.74
要旨：本研究の目的は，高齢遺体の118肩を対象に肩関節包内滑膜，肩甲骨関節窩軟骨および上腕骨頭軟骨の変化を調べ，相互の関係とそれらの特徴を捉えることである．「滑膜の変化」とは，著しい絨毛やヒダの発生，破れた痕とした．「軟骨の変化」とは，fibrillation，軟骨欠損，増殖，軟骨下骨の露出とした．その結果，2区域以上に滑膜の変化がみられるものが81.3％に及んだ．滑膜の変化と軟骨の変化には有意に関連性が認められた（p＜0.01）．しかし例外的に，著しい滑膜の変化があっても，肩甲骨関節窩軟骨には変化がないもの（2肩），上腕骨頭軟骨には変化がないもの（9肩）が存在した．反対に軟骨の変化だけが著しいものはなかった．そのため，軟骨より滑膜の変化が先に生じている可能性が考えられた．本研究から，肩関節障害に対して，滑膜の変化を予防する必要性と，関節包に着目した理学療法を実施することの有効性が示唆された．
書評
―廣瀬和彦（著）―「筋電図判読テキスト 第2版」 フリーアクセス
著者： 大西秀明
ページ範囲：P.46 - P.46
われわれ理学療法士は臨床現場において筋力や筋活動を推測・計測することが多く，筋活動に関する基本的な知識として，骨格筋の構造・機能や筋電図検査について知っておく必要がある．筋電図はその利用方法によって大きく2つに分けられる．1つは神経・筋疾患の診断補助としての筋電図検査であり，もう1つは動作学的な筋電図である．どちらもわれわれ理学療法士には密接に関係している分野である．本書は神経内科医など医師を対象にしていることもあり，神経・筋疾患の診断に必要な筋電図の判読が中心になっているが，筋電図の基礎的な理解や筋収縮の生理学的な理解にも有用であり，動作学的な筋電図を学びたい者にとっても活用できる．
本書は，「総論（12章，約220頁）」，「各論（4章，約110頁）」および「付録（約50頁）」から構成されている．総論の第1章「筋電図検査とは」には筋電図検査の種類と目的についてまとめられている．第3章「普通筋電図検査」には筋電図の解釈のために必要な骨格筋の構造と機能，筋電計の構成や筋電図検査の進め方，筋電図波形の異常所見と正常所見について詳しく書かれている．第4章「末梢神経伝導速度」では，末梢神経伝導速度の計測方法や臨床的意義だけでなく，末梢神経の構造と機能や末梢神経の病変についてもまとめられている．この他，「筋電図検査でわかること」，「強さ・時間曲線」，「F波」，「H波」，「表面筋電図」などの章もあり，総論だけで骨格筋の構造・機能と筋電図に関する基本的な知識を十分に得ることができる．
―嶋田智明（編）―「障害別・ケースで学ぶ理学療法臨床思考PBLで考え進める」 フリーアクセス
著者： 武政誠一
ページ範囲：P.66 - P.66
理学療法士の使命は，理学療法を必要とするクライエントが抱える問題を科学的に解決することにある．そのためには，問題を明確化し，解決策を決定する理論的な思考過程であるclinical reasoning（クリニカルリーズニング：臨床推論）能力が必要である．この能力を向上させる1つの方法として問題基盤型学習（problem based learning：PBL）がある．本書は，PBLという自己啓発学習プログラムを導入し，理学療法士の臨床的情報統合・解釈能力や問題解決能力を高めるために出版された，「ケースで学ぶ理学療法臨床思考」（2006年1月）の姉妹編である．本書の新たな特徴は，運動機能障害の理論的根拠を運動学（病態運動学）に求め，それを基に理学療法評価・治療介入への科学的プロセスの方向づけをしている点である．
本書では障害別に痛み，可動域制限，筋力低下，バランス障害，協調障害，表在・深部感覚障害，歩行障害など25症例が具体的な症例として網羅されている．さらに執筆者全員が理学療法士であり，同じ観点・視点で読むことができる．そのため，学生にとっては，評価実習や臨床実習前に読んでおけば，症例の評価・治療に役立つ．また新人理学療法士にとっては，問題解決への目標（理学療法診断）を立て，それを検証する技術，さらにその能力を高める指針ともなる．
―対馬栄輝（著）―「SPSSで学ぶ医療系データ解析」 フリーアクセス
著者： 木村朗
ページ範囲：P.75 - P.75
一生懸命に患者さんのことを考えて，工夫することは，論文を書くことよりも大切なことかもしれない．患者さんの汗と，時に涙に触れる時，理学療法士という仕事の喜びを感じない訳にはいかない．
コミュニケーションが重要なことには変わりないが，近年，そこで交わされるものの質が変わりつつある．世間一般を見渡せば，財布の中にいくら入っているか分かっていれば，その範囲で安心して食べられる回転ずしが大流行した．それはデータの時代を象徴している．かつて統計は，研究者でなければ行えないほど面倒くさくて，難しいものだった時代が長く続いた．コンピューターの出現は，この手続きを誰でも簡単に，正しく計算できるようにしてくれた．しかし，データの入力方法でつまずく初心者は多く，慣れてくると本当に適切な方法を選ぶための方法を知りたくなる人はとても多い．理学療法の分野に限らず，データの信頼性をどのように表せばよいのか，困っている人は大勢いるのだ．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.76 - P.77
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.82 - P.82
新年おめでとうございます．「一年の計は元旦にあり」と言われますが，読者の皆様の今年の目標はいかがでしょうか．
さて新春号の特集は「地域リハビリテーションにおける理学療法」です．在院日数が短縮されるなか，地域リハビリテーションの核となる介護老人保健施設の理学療法アプローチが質的にも量的にもますます重要度を増しており，その理学療法の効果を具体的に提示することが求められています．ここでポイントとなるのは，理学療法の効果をどのように捉えるか，ということです．効果を身体運動機能やADL能力の変化で捉えるのか，心理行動学的な視点で捉えるのか，介護量的な変化で捉えるのか，など様々ですが，究極的には尊厳のある生活をいかに支援できるかではないでしょうか．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
