理学療法ジャーナル42巻1号

2008年01月発行

特集 地域リハビリテーションにおける理学療法

介護老人保健施設における短期集中リハビリテーションへの取り組みと課題

著者： 山本勉¹ 三島伸子¹ 伊藤麻里子¹ 永山絵美¹ 村上弥生¹ 安原耕一郎¹

所属機関： ¹介護老人保健施設サンスクエア沼南

ページ範囲：P.5 - P.11

はじめに

　2006年4月の介護保険制度改正により，介護保険施設，通所リハビリテーション（以下，リハビリ），訪問リハビリそれぞれにおいて短期集中リハビリ実施加算（以下，短期集中リハビリ）が創設された．

　介護保険制度が開始された2000年4月当時は，個別リハビリに対する介護報酬はなく，介護老人保健施設において人員基準を満たした場合の機能訓練強化体制加算のみであった．しかし，2003年の改正において，通所リハビリでのみ個別リハビリが介護報酬として算定できるようになった．さらに，2006年より短期集中リハビリへと移行し，介護老人保健施設入所者に対する個別リハビリも算定できることとなった．この改正が行われた経緯として，浜村は，厚生労働省老健局局長の私的研究会である高齢者リハビリ研究会が2004年1月に提出した「高齢者リハビリテーションのあるべき方向」^1）の中で言及されている，高齢者リハビリの現状に関する5つの指摘が大きな影響を与えたのではないかと述べている^2）（表1）．

　本稿では，この短期集中リハビリの中でも身体障害に対する短期集中リハビリについて，評価から理学療法プログラム立案までの流れを説明し，当施設における現状と課題を述べる．

参考文献

1）高齢者リハビリテーション研究会：高齢者リハビリテーションのあるべき方向，社会保険研究所，2004

2）浜村明徳：リハビリマネジメントについて．老健 132：16-24，2006

3）医療保険及び介護保険におけるリハビリテーションの見直し及び連携の強化について：老老発第1225003号・保医発第1225001号，2006

4）厚生労働省介護制度改革本部：介護制度改革INFORMATION vol. 81，2006

5）大川弥生：介護保険サービスとリハビリテーション，p56，中央法規，2004

6）岡野文男：生活機能向上のためのリハビリテーション．PTジャーナル 38：523-528，2004

7）金谷さとみ：地域における生活機能向上のための理学療法．PTジャーナル 38：529-535，2004

8）佐藤祐造：高齢者の運動処方ガイドライン．臨床栄養 104：686-695，2004

9）東京商工会議所（編）：福祉住環境コーディネーター検定2級テキスト，pp164-165，pp172-173，東京商工会議所，2000

10）厚生労働省大臣官房統計情報部：平成13年介護サービス施設・事業所調査結果の概況，http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/service01/index.html

11）厚生労働省大臣官房統計情報部：平成17年介護サービス施設・事業所調査結果の概況，http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/kaigo/service05/index.html