理学療法ジャーナル42巻1号

2008年01月発行

特集 地域リハビリテーションにおける理学療法

介護老人保健施設における介護予防事業の効果と課題

著者： 中村信義¹² 中島浩二¹² 斉藤大輔¹² 菊地千聖¹² 中澤好章¹² 加藤潤一¹²

所属機関： ¹医療法人社団清新会介護老人保健施設ピースプラザリハビリテーション科 ²ピースプラザ高齢者在宅サービスセンター

ページ範囲：P.27 - P.37

はじめに

　2006年の介護保険制度改正により，介護老人保健施設（以下，老健）のリハビリテーション（以下，リハビリ）のあり方は大きく変わった．「リハビリマネジメント」という概念が導入され，個別リハビリに対して発症からの時期に応じた加算が算定可能となり，病院と同じように1単位20分（あるいは40分）という，“コマ”で動くシステムが老健にも持ち込まれた．同時に「介護予防」重視の方向性が前面に打ち出され，新たな介護保険事業として介護予防関連事業（介護予防通所リハビリなど）が新設された．

　2007年5月に発表された厚生労働省の調査結果では，2006年10月の段階で介護予防通所事業を行っている事業所数は，介護予防通所介護，介護予防通所リハビリとも介護事業と大きな差はなかった．しかし1か月間の利用者数でみると，介護予防通所事業の利用者数は介護事業に比べてかなり少なく，特に介護予防通所リハビリは12％ほどにとどまっていた^1）．現在この調査から1年あまりが経過しているが，果たしてこの1年間で老健における介護予防事業は着実に実績を伸ばせているのだろうか．本稿では，老健における介護予防事業の現状とこれまでの実績，および理学療法士（以下，PT）の関わりを紹介し，介護予防の現場で感じている疑問や問題点について述べ，若干の考察を加える．

参考文献

1）厚生労働省大臣官房統計情報部：平成18年介護サービス施設・事業所調査結果速報（2007年5月28日）．老健2007 7：64-69，2007

2）鈴木隆雄，他（監修）：指導者のための介護予防完全マニュアル，（財）東京都高齢者研究・福祉振興財団，2004

3）岡　浩一郎：健康行動定着のために，鈴木隆雄，他（監修）：続指導者のための介護予防完全マニュアル，pp17-36，（財）東京都高齢者研究・福祉振興財団，2005

4）武藤芳照，他：転倒予防教室（第2版），日本医事新報社，2002

5）骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン作成委員会（編）：骨粗鬆症の予防と治療ガイドライン2006年版，ライフサイエンス社，2006

6）泌尿器科領域の治療標準化に関する研究班（編）：EBMに基づく尿失禁診療ガイドライン，じほう，2002

7）荒木秀夫，他：脳に聞く！コーディネーション運動，主婦と生活社，2007

8）運動器の機能向上についての研究班（主任研究者：大渕修一）：運動器の機能向上マニュアル，2005

9）太田仁史：目でみる介護予防，いきいきヘルスいっぱつ体操，医歯薬出版，2003

10）諸角一記，他：在宅自立高齢者の膝関節痛および生活動作能力に関する運動介入の効果．理学療法学 33：126-132，2006

11）佐藤慎一郎，他：運動介入が膝関節痛を有する在宅自立高齢者の運動機能に及ぼす影響．体力科学 55：413-420，2006

12）種田行男，他：変形性膝関節症を有する高齢者を対象とした運動介入による地域保健プログラムの効果（無作為化比較試験による検討）．日本公衛誌（投稿中）

13）Jones CJ, et al：The reliability and validity of a chair sit-and-reach test as a measure of hamstring flexibility in older adults. Res Q Exerc Sport 69：338-343，1998

14）川越雅弘：介護予防効果評価システムの開発．総合リハ 34：1027-1033，2006

15）鳥羽研二：介護予防，考え方と問題点―介護保険制度の見直しにあたって．日老医誌 42：383-391，2005

16）種田行男，他：高齢者の身体活動能力（生活体力）の測定法の開発．日公衛誌 43：196-208，1996

17）中川満香，他：介護予防事業（地域デイサービス）参加者の身体・精神機能―“おたっしゃ21”の妥当性検討．作業療法 24（suppl.）：187，2005

18）中島浩二，他：介護予防事業（地域デイサービス）参加者の生活体力．理学療法学 34（suppl.）：177，2007

19）橋本秀樹，他：日本語版人工膝関節手術患者むけ機能評価尺度の開発―WOMAC（Western Ontario and McMaster Universities）Osteoarthritis Indexとの比較検討．日整会誌 77（7）：22-23，2003

20）社団法人全国老人保健施設協会：平成17年度老人保健健康増進等事業．介護予防シンポジウム―予防重視型システム転換のための新予防給付シンポジウム―資料集

21）介護保険情報：統計データ―予防給付の現状（平成18年12月）．介護保険情報 70：70-71，2007

22）安村誠司：介護予防事業の基本的な考え方とその評価―今後の課題―．総合リハ 34：1021-1026，2006

23）前野由香：通所リハビリテーションにおける理学療法の現状と展望．PTジャーナル 41：823-828，2007

24）石橋智明，他：介護予防施策における対象者抽出の課題―特定高齢者と要支援高齢者の階層的な関係の検証．厚生の指標 54：24-29，2007

25）金谷さとみ：介護予防にかかわる日本理学療法士協会の活動．PTジャーナル 41：421-429，2007

26）久富ひろみ：高齢者の介護予防・リハビリテーションの動向―理学療法士に期待される役割．PTジャーナル 39：571-579，2005

27）大渕修一：介護予防における理学療法士の役割．理学療法Mook，pp23-29，三輪書店，2004