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厚生労働省による「平成16年人口動態統計」で，日本人の死因の1位は悪性新生物（がん），2位が心疾患，3位が脳血管疾患となった．2006年6月には，がん対策基本法が成立した．しかし，がんのリハビリテーションは，がん治療に関する知識だけでなく，合併症としての運動障害，摂食・嚥下障害，呼吸障害，精神心理的問題など，広い範囲の専門的知識と技術を必要とし，その具体的方法，教育プログラムは統一されていない．本特集では，がん治療における理学療法の現状と課題について先進的に取り組む施設の方々から概説していただき，理学療法介入の可能性をまとめた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル42巻11号
2008年11月発行
雑誌目次
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
がん治療の現状
著者： 辻哲也
ページ範囲：P.915 - P.924
はじめに
がん患者にとって，がん自体に対する不安は当然大きいが，がんの直接的影響や手術療法・化学療法・放射線療法などにより生じるかもしれない後遺症に対する不安も同じくらい大きいものである．がん患者の半数以上の命が助かるようになってきた現在，“がんと共存する時代”の新しい医療のあり方が求められている．しかし，これまで，がんそのもの，あるいは治療過程において受けた身体的・心理的なダメージに対して，積極的な対応がなされることはほとんどなかった．医療従事者にも，患者にも，がんになったのだから仕方がないといった諦めの気持ちが強かったように思う．
欧米ではがん治療の重要な一分野としてリハビリテーション（以下，リハビリ）が位置付けられているが，わが国では，最近までがんセンターなどの高度がん専門医療機関において，リハビリ科専門医が常勤している施設はほとんどなく，療法士もごくわずかという寂しい状況が続いていた．
その一方で，急性期，回復期，維持期リハビリの現場においては，がんの直接的影響や手術療法・化学療法・放射線療法などで身体障害を有する患者に対し，障害の軽減，運動機能低下や生活機能低下の予防や改善，介護予防を目的として治療的介入を行う機会が増加しており，がんに伴う身体障害はリハビリ医学の主要な治療対象の1つになりつつある．
本稿では，がん医療全般について，その概要を解説した後，欧米や日本におけるがんのリハビリの現状と課題，およびがんのリハビリの実際について述べる．
がん治療における理学療法の役割
著者： 増田芳之
ページ範囲：P.925 - P.931
はじめに
がん患者は年々増加しているが，がん治療の発展とともに，5年生存率も向上してきている．それに伴い，がん治療を行いながら日々生活している患者に対してリハビリテーション（以下，リハビリ）を適用するケースが増えており，近年では，がんのリハビリに対する種々の報告や研修会・勉強会などが散見されるようになった．
患者は，疾患を宣告されてからの精神的苦痛に始まり，がんという疾患自体の進行，がん性疼痛，嘔気，倦怠感，治療による様々な副作用，それらに伴う体力や活動性の低下，退院後の自宅での生活，社会復帰における問題，治癒，再発への不安のほかに，日々の状態の変化によって心理的影響を強く受ける．そのため，「がんのリハビリ」における理学療法の基本的な役割は，その身体的・心理的状態を十分に把握し，認識した上で，機能的・動作能力的な維持・改善と，意欲向上，患者自身のQOLの維持・向上，家族に対してのアプローチを行うことであると考える1～3）．
緩和ケアチームにおけるリハビリテーションの役割―亀田総合病院における実施状況と今後の展望
著者： 関根龍一 , 横田久美 , 田辺瑶子 , 西潟央 , 曽我圭司 , 千葉恵子 , 宮越浩一
ページ範囲：P.933 - P.940
はじめに
2007年から施行された「がん対策基本法」の第16条により，早期からの緩和ケア介入が推奨されるようになった．「がん患者の様々な病期に必要な緩和ケア介入を行う」という概念は，頭では理解できても，実際にどうしたら実質的な援助を行えるのか，そのために今後どのような対策が必要なのか，現場では毎日の試行錯誤の中で，個々の患者への介入を行っている．緩和ケアにおけるリハビリテーション（以下，リハビリ）の応用は，まだ新しい発展途上の分野である．本稿では，筆者らが勤務する亀田総合病院の緩和ケアチームにおける，がん・緩和ケア患者へのリハビリの実施状況を紹介し，現状における問題点，今後の課題について述べる．
がん患者は理学療法を必要としているのか？
著者： 高田由香
ページ範囲：P.941 - P.944
はじめに
近年，がんの罹患率は3人に1人といわれているが，いまだに多くの人が「死と向き合う病気」というイメージを抱いている．ましてや告知を受けた患者・家族は，必ずといってよいほど「死」を意識したという．当事者にとって「告知」を乗り越えるということは，「死」のイメージを払拭し，前に歩み始めることを意味しているのであろう．
がんを取り巻く法的整備の推進力となり，一般の人々の認識を変えるきっかけとなったのは，2005年5月に大阪で行われた第1回「がん患者大集会」ではなかったかと思う．当事者の思いが行動となり，それが1つの声として集約されたことで，世論を動かし大きな流れを生むきっかけになった．
2006年6月には「がん対策基本法」が制定され，2007年4月から施行された．また，2007年6月には「がん対策推進基本計画」が策定された．その中には取り組むべき施策の1つとして，「がん患者は病状の進行により，日常生活動作に次第に障害を来し，著しく生活の質が悪化するということがしばしば見られることから，療養生活の質の維持向上を目的として，運動機能の改善や生活機能の低下予防に資するよう，がん患者に対するリハビリテーション等について積極的に取り組んでいく」ことが挙げられている．
本稿では，日々がん患者・家族の様々な相談に対応している立場から，リハビリテーション（以下，リハビリ），特に理学療法をがん患者・家族が必要としているのか，という観点で述べる．
がんの理学療法の現場から
1．終末期がん患者の在宅支援を経験して
著者： 滝川蓉子 , 佐々木純
ページ範囲：P.945 - P.948
はじめに
近年，一般のリハビリテーション（以下，リハビリ）の医療現場において，がんそのものの影響や外科的治療，化学療法，放射線治療などで身体障害を有する症例に対し，障害の軽減，運動機能低下，生活機能低下の予防や改善を目的としてリハビリが介入する機会が増えてきている1）．
当院においても，がん患者に対して，外科的治療における周術期に限らず，放射線治療や化学療法期間中の廃用予防，終末期の外泊・退院を目標とした日常生活動作練習など，すべての病期で幅広い対応が求められている．
今回，胆囊がん術後，外来にて化学療法を施行していたが，症状緩和を目的に入院した患者を担当し，自宅復帰支援と退院後の自宅生活に継続して関わる機会を得た．本稿では，今回の経験を通して感じたがん患者に対する理学療法士の役割や理学療法の可能性について報告する．
2．リハビリテーションとしてのリンパ浮腫対応―今後の役割と課題
著者： 吉原広和
ページ範囲：P.949 - P.954
リンパ浮腫を取り巻く状況
二次性リンパ浮腫とは，がんの手術後や放射線治療後に起こる，リンパ経路の障害や損傷，閉塞によりもたらされる浮腫のことである．適切な管理と予防を必要とし，進行・重症化すると自然治癒することはない，重篤ながん術後後遺症である（図1）．古い統計ではあるが，厚生省（現厚生労働省）による1988年の実態調査では，リンパ浮腫の患者について2,300人程度と報告されている1,2）．それ以後の公式な調査結果が存在しないため，現在の正確な患者数は把握されていないが，潜在的に10万人以上存在すると考えられている．また，北村3）による乳がん術後患者を対象とした2007年の調査では，術後の乳がん患者におけるリンパ浮腫の発生率は54％と報告しており，術後の対応が非常に重要であることを示唆している．
リンパ浮腫に対する医療者側の認識が高まったきっかけは，2001年に浜松で行われた日本リンパ学会でのサテライトシンポジウムであり4），この後，セラピストの養成や各種講習会の開催，リンパ浮腫の啓発活動に拍車がかかったといえる．その後，今日までの7年間で，リンパ浮腫への対応は様々な職種によって取り組まれるようになってきたが，現在でも，全体的な評価を行える専門セラピストの総数はごくわずかであり，十分な治療環境が整った状態ではない．リンパ浮腫に関わる医療職種は様々であるが，なかでも病院内の取り組みにおける看護師の活躍が現在最も際立っている．
とびら
癒し系PTのひとり言
著者： 丹羽義明
ページ範囲：P.911 - P.911
夜の帳が下りる頃，仕事を終えて家路を急ぐ．そんな時，ふと空を見上げることはないだろうか．私が勤務する病院は山の麓に位置し，まだまだ都会と比較すると空気は澄んでおり，星の観察にはもってこいである．
宇宙は，沸騰したお湯の中の気泡のように，出現したり，消滅しているところに，ポロリと生まれ出てきたという．この時の宇宙のサイズは，非常に小さなものであったが，インフレーションと呼ばれる膨張によって一瞬のうちに広がり，その後，長い時間をかけて現在の宇宙へと変貌していったというわけである．遠くできらめく星の光は，広い宇宙空間を何年も旅をして私たちに輝きを届けてくれていると思うと，宇宙の神秘と壮大さに，ひと時ではあるが仕事の疲れが癒される思いとなる．
紹介
入院時訪問の必要性
著者： 大垣昌之
ページ範囲：P.955 - P.957
入院時訪問の目的と必要性
理学療法士が入院患者宅を訪問する機会は，退院前に行う訪問指導が一般的である．退院前訪問指導は，手すりの設置や福祉用具導入など様々なことを検討し，在宅生活への準備を行う．しかし，その指導内容は退院後十分に活かされていないとの調査結果もある1）．その理由として，理学療法士が，患者の退院後の生活を十分イメージできていないことも否めない．
入院時訪問とは，入院時早期（入院後14日以内）より，患者宅を訪問することである．目的は，①発症（受傷）前の生活様式の確認，②住環境の評価が主となる．発症（受傷）前にどのような環境で生活していたかを評価することで，それをより個別的，具体的に理学療法プログラムに反映させるためである．
介護予防事業の教育的活用と地域貢献
著者： 滝本幸治 , 宮本謙三 , 竹林秀晃 , 井上佳和 , 宅間豊 , 宮本祥子 , 岡部孝生
ページ範囲：P.960 - P.961
はじめに
土佐リハビリテーションカレッジ（以下，本校）の位置する高知県香南市は，人口約34,000人，高齢化率25.9％（2008年2月末時点）と高齢化の著しい町である．同市では，身近な地域で必要とされるサービスを住民に提供する地域密着型の支援システム作りを行っている．その一環として，2002年度から県のモデル事業（当初）として高齢者健診および介護予防を目的とした運動教室に取り組んでいる1,2）．本校では2004年度より，学生教育と地域貢献の観点から，これらの事業を積極的に支援している．本稿では2004年度以降，本校が取り組んできた高齢者健診および運動教室の概要について触れ，教育的活用と地域貢献について述べる．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
行動分析
著者： 山﨑裕司
ページ範囲：P.959 - P.959
行動分析（behavior analysis）とは，Skinner BFが体系化した行動と心理に関する学問である．この学問では，個人と周囲の環境との相互作用の分析を徹底させることで，行動の法則性とその可変的な部分を見出していく．例えば，歩行練習を拒む対象者がいたとしよう．強く勧めると感情的な反発が生じてしまう．通常このような時，私たちは対象者の意欲のなさや，感情的な反発が原因で歩行練習の拒否という結果を生じさせていると考える．行動分析では，練習場面で嫌な刺激が多すぎることや治療の見通しのなさが“原因”で，「歩行練習の拒否」や「感情的な反発」が“結果”であると考える．すなわち，心の働きを，個人と環境との相互作用がスムースに進まないために生じる結果として捉え，行動上の問題に対しては，心の中にアプローチしない．
行動は，周りの環境や身体内の刺激を手がかりとして引き起こされる．「行動」よりも時間的に先立って存在し，行動を引き出すきっかけとなる刺激を「先行刺激」という．私たちが行動を起こすと，環境から何らかの応答がある．その応答は，周囲の環境の変化として得られる場合も，自分自身の体で体感する場合もある．この環境から与えられる応答を「後続刺激」という．行動分析では，先行刺激がどのような行動を引き起こしているか，行動に対して環境からどのような応答があったか，その結果，行動は増えたのか減ったのかを詳しく分析することによって原因を明らかにしていく．例えば，歩行練習によって歩行が安定し，練習の頻度が上がった場合，行動（歩行練習）は強化されたといい，その後続刺激のことを「強化刺激」と呼ぶ．逆に，練習によって疲労感や関節痛が生じ，頻度が落ちた場合，行動は弱化されたといい，その後続刺激のことを「嫌悪刺激」と呼ぶ．また，歩行練習を行っても歩行能力の改善が得られず練習頻度が徐々に下がった場合，行動は「消去」されたという．
全国勉強会紹介
下関理学療法研究会
著者： 道祖悟史
ページ範囲：P.962 - P.962
活動について
①目的
下関市とその近郊で働く理学療法士の交流を促進し，各人が持つ知識・技術を持ち寄って共有していくことを目的としています．
入門講座 感染・2
理学療法士が知っておくべき感染知識―理学療法編―
著者： 新井保久
ページ範囲：P.963 - P.969
Q1．リハビリテーション室内の機器は感染の橋渡しとなりうるか？
A．機器による感染リスクは低いが，感染源，感染経路対策は必要である．
理学療法で用いることの多い機器・器具は，次の4群に分けることができます（図）．
A群：治療台や斜面台など（主に患者さんの身体が接する機器）
B群：平行棒や自転車エルゴメーターなど（患者さんの手や身体の一部が接する機器）
C群：砂のうや鉄アレイ，T字杖など（患者さんが持ったり身体に接する器具）
D群：ホットパック機器や低周波機器など（間接的に接する機器）
講座 「認知」の最前線・3
認知症に対するリハビリテーションの最前線
著者： 山口晴保 , 山上徹也
ページ範囲：P.971 - P.978
はじめに
認知症は，「脳の器質性疾患に基づく認知機能低下により，（社会的）生活が営めなくなった状態」と定義される．本稿では，認知症のメカニズムや治療方法全般に対する最近の考え方を紹介したうえで，認知機能ではなく認知症の人の生活力やQOLの向上をめざした脳活性化リハビリテーション（以下，リハ），すなわちInternational Classification of Functioing, Disability and Health（ICF）の視点からのアプローチ1）について述べる．
認知症の人の抱える困難は，認知障害を基にした生活困難であり，正にリハが得意とする分野である．近年，認知症の病態を理解し，認知症の人の心に寄り添うリハのニーズが高まっている．
臨床実習サブノート 知っておきたい理学療法評価のポイント・5
大腿骨頸部・転子部骨折患者を担当した時
著者： 鎌谷秀文
ページ範囲：P.979 - P.990
はじめに
転倒による骨折は，脳卒中とともに高齢者の要介護主要原因の1つに数えられ1），リハビリテーション（以下，リハ）が円滑に進まない場合は，日常生活動作（activities of daily living；以下，ADL）を著しく制限して生活の質（quality of life；以下，QOL）を低下させることになる．
わが国の人口は2006年をピークに自然減が始まっているが，高齢化率は今後高まり，65歳以上の人口割合は2050年には現在の2倍近い約36％にも達すると推計されている2,3）．また，高齢になるほど要介護者に占める転倒骨折者の割合は増え4），四肢骨折のうち大腿骨頸部・転子部骨折において，特に女性の発生率上昇傾向がみられる5）．大腿骨頸部・転子部骨折の年間推計発生率は，1987～2002年の15年間で約2.2倍に増加しており6），歯止めがかかっていない．今後は理学療法士も治療に関する知識や技術だけでなく，疫学，転倒予防に関する理解を深めておくことが求められる．
本稿では，学生が臨床実習に出向いて，大腿骨頸部・転子部骨折（大腿骨近位部骨折）の評価を行う際に必要不可欠な，臨床治療における思考や場面のポイントを示した．それによって，評価と治療が表裏一体のものであることが理解でき，学内で学習した評価技術や知識を具体的に組み立て実施できるような内容・構成とした．
なお，大腿骨頸部・転子部骨折（大腿骨近位部骨折）の呼称表記は，大腿骨頸部/転子部骨折診療ガイドライン7）の表記に従った．
書評
―伊藤俊一，鶴見隆正（責任編集）―「理学療法MOOK 14腰痛の理学療法」 フリーアクセス
著者： 木村貞治
ページ範囲：P.992 - P.992
わが国の理学療法の歴史は，まだ40年を少し過ぎたところであり，これまでの治療体系の多くは，病態生理学的な知見や経験則を基盤として構築されてきた傾向にあると言える．
しかし，1990年代からの「根拠に基づく医療（Evidence-based Medicine, EBM）」の潮流により，従来の経験則基盤型の臨床判断だけではなく，質の高い臨床研究の検証結果であるエビデンス，臨床家の臨床能力，そして，患者の価値観や意向を考慮した患者中心型で科学的な臨床判断にパラダイムシフトすることの重要性が提言されてきた．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.994 - P.995
編集後記 フリーアクセス
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.1000 - P.1000
「リハビリをしましょう」と医師から促される時，また，「担当理学療法士です」とわれわれから自己紹介を受ける時，対象者は一般的に「リハビリで治してもらえる，ありがたい」，「よくなるためにがんばろう」，「痛いかなあ，つらいかなあ」などと感じているようだ．臨床で出会う対象者の表情や受け答えからの印象である．
さて，本号の特集は「がん治療」である．がんは現在，日本人の死亡原因の第1位でありながら，本邦では理学療法の主たる対象疾患ではない．それはなぜだろうか．様々な理由があるだろうが，先に書いた一般的なリハビリへの期待・イメージと合わない疾患，という理由も含まれないだろうか．また，これは処方する医師を含め，われわれ医療職側にも根強く残っているイメージではないだろうか．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
