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対象者のニーズに沿った理学療法を展開する上で，疾患や病態を問わず痛みの理解は重要な位置を占める．様々な痛みに適切に対応するためには，生理学的な機構を理解したうえで，その評価と介入を個別に進める必要がある．本特集では，痛みの病態生理と理学療法に焦点を当て，感覚と情動としての痛みに理学療法士がどのように対処するかを示した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル42巻2号
2008年02月発行
雑誌目次
特集 痛みの病態生理と理学療法
「慢性痛症」のメカニズム
著者： 熊澤孝朗
ページ範囲：P.87 - P.94
痛み概念の変革
「侵害受容器（nociceptor）」という言葉がある．ノーベル賞生理学者のSherringtonが，組織を損傷するに至る（noxious）刺激（つまり，痛み刺激）に応ずる感覚受容器という意味で，もの言わぬ動物で行う痛みの実験において用いることを提唱した言葉である．この語が示す意味は，「痛み」はヒトにおいて言葉で訴える感覚であるということを改めて強調し，さらに，言葉を発しない動物においても，傷害部からの感覚入力に対する「痛み」反応が生理的に存在することを表している．
身体の傷害，場合によっては一命にも関わるような警告信号は，生物の最も基本的な情報であり，昔から人は痛みについて大きな関心をもち続けている．痛みの研究には長い歴史があり，その歴史は，痛みというものをどう捉えるべきかという根源的な問題について，繰り返し揺れ動いてきたことを示している．
痛み・しびれの病態生理と臨床評価
著者： 植村研一
ページ範囲：P.95 - P.104
はじめに
患者を最も苦しめる痛み・しびれに適切に対処するには，痛み・しびれの病態生理を理解し，的確な診察・臨床評価によって患者の訴えと病態を理解した上で，機能的脳神経外科手術を含めた適切な治療法とケアを選択することが重要である．本稿では，筆者の40年以上にわたる臨床経験に基づいた痛み・しびれの病態生理と各種の治療法をわかりやすく解説する．さらに詳細な解説は成書1）を参照していただきたい．
●感覚，知覚，認知の定義
末梢の感覚受容器が刺激された結果として，神経信号が中枢神経内を上行する過程を感覚（sensation）と呼び，それが大脳皮質の一次感覚領野に到達して意識された時に知覚（perception）と呼び，さらにその意味を理解した時に認知（cognition）と呼ぶ．日本語を知らない外国人が日本字を見たら，「知覚」はできても「認知」はできない．
痛みに対する理学療法における臨床推論
著者： 斉藤昭彦
ページ範囲：P.105 - P.112
はじめに
臨床において患者は様々な痛みを訴える．痛みは患者が経験するものであるため，まったく同じ痛みは存在しない．病態生理学的要因に加え，心理社会的要因など，多くの要因が痛みに影響を与える．同一の患者でも環境や時間帯により痛みが異なる．また，必ずしも組織損傷を伴うものではない．
患者の訴える痛みのすべてを解明してから，適切な理学療法を行うことが理想であるが，現実的には，初日から患者のすべてを把握することは難しい．しかし，その日から何らかのマネジメントを行わなければならない．
痛みを伴う患者の問題は，ブラックボックス（中が見えない黒い箱）に例えることができる．外見上から，箱の中に入っているものの大きさなどをある程度類推することができるが，観察しただけでは，実際に何が入っているかはわからない．しかし，その箱に触れ，ゆり動かすことにより，重さや性質（固形物か流体かなど）などに関する情報を得ることができる．痛みの問題も当初から実体をつかむことはできないが，適切な入力を加え，その反応から実体に迫ることができる．
痛みに対する理学療法では，臨床における諸現象を論理的に解釈し，未知の事柄を判断し，決定していくプロセスである臨床推論が重要となる．本稿では，このような痛みに対する臨床推論の実際について述べる．
疼痛を有する対象者の包括的理学療法
著者： 辻下守弘 , 永田昌美 , 甲田宗嗣 , 鶴見隆正 , 川村博文
ページ範囲：P.113 - P.121
はじめに
理学療法士は，リハビリテーション医療全般にわたる臨床場面において，様々な疼痛を抱える人々のケアに関与している．疼痛は，症状の時間経過により急性痛（acute pain）と慢性痛（chronic pain）に分類され，急性痛は，6か月以内に消えるのが一般的であるのに対して，慢性痛は，6か月以上経過しても治らない痛みとされている1）．急性痛は，疼痛の発生源である組織傷害部が明確であり，それに対する積極的な医学的アプローチを施せば治癒する可能性が高い．一方，慢性痛は，疼痛の症状が長期化するため，身体だけでなく不安や苦悩など精神面に対しても影響を及ぼし，対象者のQOL（生活の質）を著しく低下させることが多い．わが国の理学療法士は，これまで主に急性痛に対する物理療法や徒手療法などの医学的アプローチを発展させて来たが，慢性痛に対する包括的理学療法の導入に関しては，欧米に比べてかなり遅れをとっているというのが実感である．教育的アプローチである腰痛教室は国内でも歴史があり，標準化の域に達しているといえるが，それ以外では学際的疼痛アプローチを導入したごく一部の施設で実践されているに過ぎない2）．
そこで本稿では，慢性痛に対する包括的理学療法に焦点を絞り，その鍵となる概念である「パーソナル・コントロール」と「行動随伴性」について解説した上で，包括的理学療法の方法論とその具体的な事例を紹介する．さらに，欧米で行われている慢性腰痛症に対する包括的理学療法として，「行動理論に基づいた段階的活動プログラム」を紹介する．
高齢者の痛みが活動・参加に及ぼす影響と理学療法
著者： 大渕修一 , 杉本諭
ページ範囲：P.123 - P.129
はじめに
2004年の国民生活基礎調査によると，高齢者が問題と感じている症状（有訴率）のうち，最も多いものは男女とも「腰痛」で，男性では16％，女性では21％である．また，これに続く症状も「手足の関節の痛み」であり，男性では10％，女性では18％を占めている1）（図1，2）．したがって，客観的な障害はともあれ，高齢者が自覚している生活上の問題として，痛みの影響は大きいと考えられる．しかし従来，痛みは加齢に伴う変化であり不可逆的なものとして捉えられ，変形性膝関節症などの治療を必要とする状態になるまで，積極的な対策がとられてこなかった．その結果，関節の痛みや身体の虚弱化，転倒骨折など加齢に伴う身体機能の低下が，要介護状態の原因の多くを占めている1）（図3）．特に，軽度要介護者ではこの傾向が顕著である（図4）．一方，高齢者に対する筋力増強運動などの効果が示すように，痛みも含めた加齢に伴う身体機能の低下の多くは，使わないことによって起こる廃用症候群を背景としており，理学療法士などが介入し，適切なトレーニングを行うことによって，不可逆的なものではなく可逆的であることが明らかになってきた．
現在，高齢社会への対応として，生活習慣病を予防するためのメタボリック症候群対策が幅広く行われようとしている．しかし，前述の要介護高齢者の実態からすると，生活習慣病の予防，すなわち疾病予防に加えて，高齢者の活動・参加を阻む要因（痛みなどに代表される加齢に伴う身体機能の低下）への対策が必要と考えられ，また健康寿命を延伸させる観点に立てば，その優先順位は生活習慣病予防に比べて高いと思われる．
このような状況にあるにもかかわらず，本邦においては高齢者を対象とした痛みに関する調査研究は少なく，存在するものでも横断的な研究に限られ，高齢者を長期的に追跡する縦断研究はほとんど行われていない．したがって，臨床的判断に必要な基本情報が十分にあるとはいえない状況である．たとえば，一度生じた痛みは永続的に続くのか（自然経過），痛みが高齢期の日常生活，ここで言う活動・参加に影響を与えるのか（痛みによる活動制限）など，不明な点が多い．そこで，本稿では，筆者らの関与している東京都老人総合研究所の65歳以上を対象とした「中年からの長期縦断研究」の一部である，農村部から得られたデータを分析しながら，高齢期の痛みとその生活への影響について考察する．さらに，痛みのマネジメントに関する海外のガイドラインも紹介し，理学療法士が関わるべき高齢者の痛みについても述べる．ただし，悪性新生物や神経疾患，その他特定の精神疾患においても痛みが主訴となることがあるが，これらについては治療法との関連が深いため，本稿では言及しない．
とびら
「訪問リハ」雑感
著者： 金子功一
ページ範囲：P.83 - P.83
10人以上の理学療法士が勤務しているリハビリテーション（以下，リハ）専門病院から，地域リハを志して無床診療所に移り，リハ科の開設に関わってから約6年が経過した．この間，診療報酬・介護報酬の改定など，様々な紆余曲折があったものの，午前中は介護保険通所リハ，午後は同訪問リハという形に落ち着き，現在に至っている．
最近，地域医療における医師不足の問題がメディアを賑わしているが，理学療法士においても同様のことが言える．筆者は，しばしば理学療法士養成校や県士会企画の新人教育研修会などで「訪問リハ」について講義をする機会がある．受講する学生・新卒者の多くは，筆者のつたない講義内容にもかかわらず，目を輝かせて聴講し，積極的に質問する方もいる．講義後には「訪問リハに興味を持った」，「今後は訪問リハをやってみたい」という本当にありがたい意見も聞く．しかし，実際多くの理学療法士は医療機関に勤務しており，地域のフィールドで出会うのはまだ少数である．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
シーティング
著者： 工藤俊輔
ページ範囲：P.131 - P.131
シーティングとは，特に座位保持に焦点をあてた姿勢保持の取り組みを指す1）．シーティングの技術は，発達障害児や障害者，高齢者が，椅子・車いす，または座位保持装置（シーティングシステム）を活用し，自立的生活を築くための支援や，介護者の負担を軽減するために応用されている．座位保持装置とは，普通の椅子や車いすでは姿勢を保つことが難しい重度身体障害児（者）を対象に，安定した座位姿勢を確保し，また，上肢機能に配慮した適切な作業姿勢や活動姿勢を提供する用具で，車いすとともに福祉用具として規定されている．座位保持装置は1990年に身体障害者福祉法の補装具交付基準の対象品目になっている．シーティングの基本は，座位を安定させることにある．
学校探検隊
実践教育を重視して
著者： 佐藤淳一 , 中川雄樹
ページ範囲：P.132 - P.133
名古屋の下町
今や日本経済を牽引するほどの勢いを持つ名古屋，その玄関口である名古屋駅から西に向かって歩くこと約15分．すると，母体である医療法人珪山会鵜飼リハビリテーション病院の真正面にある，中部リハビリテーション専門学校に到着します．最近，玄関部分を一新しましたので，卒業生などは昔の玄関を頼りに来校すると，戸惑うようです．学校周辺は緑豊かな土地柄ではありませんが，ところどころ昭和初期の古い建物が立ち並び，下町の風情が漂っています．
全国勉強会紹介
西多摩リハビリテーション研修会
著者： 北村智之
ページ範囲：P.134 - P.134
活動について
①目的
東京都西部（市郡部）でリハビリテーション（以下，リハ）活動に従事する専門職に，研鑽と親睦の場を提供することを目的としています．
②勉強・研修内容
青梅市立総合病院で平日夕方から研修会と症例検討会を開催するほか，ホテルを会場として，休日1日の特別講演を行っています．転倒予防，コミュニケーション，嚥下，スポーツリハ，テーピング，福祉用具，呼吸療法，ADL，住宅改修，尿失禁，介護予防など，活躍中の第一人者を招聘して，看護師，介護士など他の多くの職種も興味をもてるよう，間口の広い講演をお願いしています．症例検討は，各施設の新人にお願いしています．「上手くいかなかった」という報告を歓迎し，経験者が施設の壁を越えて多くの視点や考え方を出し合う場となっています．
入門講座 運動療法の基本中の基本・2
筋力トレーニングの基本
著者： 木藤伸宏 , 岡西奈津子 , 山崎貴博 , 加藤浩
ページ範囲：P.135 - P.146
はじめに
われわれ理学療法士は，身体運動をオイラーモデルで表現し，肢節や体節の運動を起こす要因として，筋の機能的一側面である「筋力」を重要視してきた．近年，その枠組みがオイラーモデルから運動制御モデルに置き換えられ，筋力より運動制御における筋機能の協調性が重要視される傾向になっている1）．筋機能の協調性とは，力の要素，空間的要素，時間的要素からなる2）．
筋力維持と強化のための治療法は，関節可動域運動とともに身体機能障害に対する理学療法の2大治療手技として臨床で用いられている．近年，筋に関する優れた基礎研究や臨床研究が数多く発表され，新たな知見も得られている．しかしながら，最新の知見も重要であるが，過去に報告されている理論や技術を振り返ることで，新たな発見を得ることもできよう．本稿では，筋力トレーニングおよび筋持久力増強に関する基礎理論をQ & A方式で解説する．
講座 摂食・嚥下障害・2
小児症例の摂食・嚥下障害
著者： 平井孝明
ページ範囲：P.147 - P.154
はじめに
小児症例の摂食・嚥下障害と成人症例を比較した時，最も大きな相違点は「成長と発達」への関与であろう．全身状態，解剖学的形態，呼吸状態，全身的運動機能，知的能力，意欲などによる摂食・嚥下機能への影響は小児症例も成人症例も共通する要素であり，摂食・嚥下障害によって栄養障害，呼吸機能障害，全身状態悪化を来すことも同様である．しかし，小児症例においては，摂食・嚥下機能の発達が身体成長，口腔構造の構築，言語発達，全身的運動発達，情緒・精神性の成熟，社会性の発達，呼吸機能を含めた全身状態に大きく関与し，成人に至るまで日常生活全般に大きな影響を与える．本稿では，小児症例の生命維持，成長・発達に最も重要な，摂食・嚥下機能に対するアプローチについて概説する．
報告
回復期リハビリテーション病棟における脳卒中クリティカルパスの入院1か月時点での達成目標
著者： 桑田稔丈 , 徳永誠 , 鳥羽優美子 , 三宮克彦 , 渡邊進 , 中西亮二 , 山永裕明
ページ範囲：P.159 - P.163
要旨：本研究の目的は，脳卒中クリティカルパスにおいて，自宅退院という退院時目標を達成するために必要な，入院1か月時点での達成目標を明らかにすることである．当院回復期リハビリテーション病棟から退院した脳卒中患者229例を対象に，入院時，入院1か月後，退院時における，障害老人の日常生活自立度判定基準（自立度），移動能力，機能的自立度評価法（functional independence measure：FIM），退院時転帰について後向き調査を行った．その結果，自宅退院を目指すには，退院時に独歩が可能であること，退院時に独歩が可能となるためには，入院1か月後の自立度において「屋内での生活は何らかの介助を要し，日中もベッド上での生活が主体であるが座位を保ち，車いすに移乗し，食事，排泄はベットから離れて行う」という基準以上であることが重要であった．また，入院1か月後にその基準以下であっても，入院から1か月間のFIM増加量が21点以上あれば，退院時に独歩を獲得できる可能性があった．今回の調査は，回復期リハビリテーション病棟におけるリハビリテーションの効果を反映した脳卒中の予後予測として，また脳卒中クリティカルパスで達成目標を設定する際の基礎資料として有用である．
紹介
SHELモデルを用いた事故要因分析―当院理学療法部門における取り組み
著者： 竹内伸行 , 桑原岳哉 , 木村輝美 , 桑原沙和子 , 岩﨑強 , 下川龍平 , 池田邦生 , 伊藤裕教 , 根岸智美 , 松田紗耶香 , 三澤由子 , 酒井章弘 , 竹迫信博 , 塚本祥子
ページ範囲：P.167 - P.171
はじめに
近年，医療過誤や医療事故に関する要因分析や再発防止策の検討に取り組む医療機関は珍しくなくなった．しかし，医療界の取り組みは，他の産業界に比べ非常に遅れているのが実情である．航空業界や原子力産業は，事故時の被害が莫大になることや，企業イメージの低下などによる経営的損失が大きいことから，早くから事故防止に取り組んできた．筆者は，電力会社に勤務した経験があるが，そこでは頻繁に危険予知訓練や事故例検討会を行っていた．これらは特別難しいことをするのではない．前者は，あらゆるシチュエーションを想定した事故防止の取り組みである．後者は，実際に生じた事故の発生要因や対策を検討し，再発防止を図る取り組みである．
現在，医療界で事故要因分析に用いられている手法に「SHELモデル」がある．SHELモデルは国内で比較的多用され，報告も少なくない．しかし，それらは看護領域の報告が主である．理学療法をはじめとしたリハビリテーション領域では，SHELモデルに関する報告は散見される程度であり，こうした取り組みは遅れているといわざるを得ない．当院理学療法部門（以下，当院）では，2006年よりSHELモデルを用いてインシデント・アクシデント事例を検討し，リスクマネジメントに活用してきた．本稿ではSHELモデルについて概説し，実際に当院で検討した事例を紹介する．
書評
―栗山節郎・川島敏生（著）―「DVDでみるテーピングの実際」 フリーアクセス
著者： 伊藤俊一
ページ範囲：P.156 - P.156
近年，映像技術の進歩と価格の低下によって，多くの医療関連書籍にDVDが添付されるようになった．本書も，1984年に発行されてテーピングの基礎的教科書となった「テーピングの実際」に，1996年に伸縮性テープの手技をふんだんに掲載してより臨床およびスポーツ場面での実践に配慮した「新・テーピングの実際」の内容をさらに発展させ，基本技術を映像として収録し，すぐにテーピングが実践できるようにDVDを活用して新たに発刊された．
本書は，一般的な教科書と同様にテーピングの原理や基本，部位別手技の実際を概説するのみならず，当初からの一貫した執筆の目的でもある機能解剖や生理学を基盤としてのテーピングによる基本的治療法が，多くの図表や写真を用いながらもコンパクトに分かりやすく網羅されている．何より，部位別治療法ではテーピング前評価とその適応判断のポイントが明記され，リハビリテーションプログラムが病期別で段階を追って解説されることで，治療法を選択する際のクリニカルリーズニング（臨床的推論）を機能解剖や病態生理などの根拠に基づいて行うことが可能となっている．また，映像として実際に収録されている手技と解説は非常に分かりやすく，日頃から執筆者が臨床を重視して，多くの知識と経験に裏打ちされたテーピングを用いていることを伺うことができる．さらに，治療前の病態とテーピング治療後を比較した画像やチェックポイントの解説は，単にテーピング手技だけを羅列した本と比べて極めて秀逸である．このような映像の活用法は，今後もDVDを用いた臨床技術系の書籍が数多く販売されることになると考えられるが，是非とも見習うべきものである．
―岡村英樹（著）―「OT・PT・ケアマネにおくる建築知識なんかなくても住宅改修を成功させる本」 フリーアクセス
著者： 備酒伸彦
ページ範囲：P.164 - P.164
●ノウハウ本ではない本
4章19節96項目それぞれに見出しのついた読みやすい本書を，著者は「ノウハウ本」ではないと冒頭で宣言している．読み進むうちにその意味がはっきりと伝わってくる．例えば，大きな病を患ったとき，医師でもない私が治療のノウハウを聞きかじっても意味がない．何よりもほしい示唆は「誰に，どのように頼ればよいか」というもので，本書は住環境整備についてその期待に見事に応えている．
著者は数多の「住宅建築・改修」，というよりも実は「ケア」に深く関わるうちに，様々な専門家の凄さを感じ，同時に各々の限界を知ったのだろう．そして，互いがうまく頼り合うことではじめて良い仕事となることを悟ったのだと思う．その意味で「ノウハウ本ではない」という言葉には，著者の“チーム”への期待と，何よりもチームを構成する人たちへの尊敬を感じる．このような著者の態度に貫かれた本書には，たしかにノウハウは書かれていないが，それでいてたくさんのことを教えてくれている．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.172 - P.173
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.178 - P.178
区切りというものは，人間の気持ちや行動を変容する意味で大きなエネルギーをもっている．クリスマス，新年，卒業，様々な記念日や毎週末など枚挙に暇がない．人間は，ある時点を境に急に変わるものではないと思う反面，区切りをつけて新たに誓いを立て歩んでいくことを求めている．大人びた小学6年生がある日を境に初々しい中学生になり，すべてを知った大学4年生が不安と希望に満ちた新入職員となる．脱皮後の不安定性とその後の新たな成長の摂理は，人間にも十分に当てはまるようである．その意味から，理学療法は，対象者の行動変容のきっかけになるためにどうしたらよいのだろうか，また，変容した行動を維持することに貢献しているのだろうか．
人間の営みや行動には，狭義の自然科学では十分に解明されていない部分や割り切れないものがある．他方，10数年前のわずかな痕跡は，その遺伝子を通して明確に個人を特定できることも事実である．ヒトの痛みとは，感覚であるのか情動であるのか，長い論争の後に，現在の痛みの病態生理はこの双方を含めることで科学として対象者を捉える立場を明確にした．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
