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World Confederation for Physical Therapy（WCPT）は1951年に11か国で設立され，現在，世界101か国30万人以上の理学療法士が加盟する国際組織になっている．日本理学療法士協会は1974年に正式加盟が承認され，1999年には第13回WCPT学会のホスト国となったことは記憶に新しい．2007年6月にはカナダのバンクーバーで第15回WCPT学会と第16回総会が開催され，日本からも多くの理学療法士が参加した．しかし，使用言語が英語ということもあり，WCPTの詳細な活動については日本の理学療法士に十分理解されているとは言い難い．そこで本特集では，WCPTについての理解を深めるため，現在のWCPTのミッションや目的，主要な取り組みや，WCPTが承認する7つのサブグループにおける世界のトピックスについてまとめていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル42巻3号
2008年03月発行
雑誌目次
特集 WCPT
世界理学療法連盟（WCPT）―最近の動向
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.185 - P.192
はじめに
2007年5月31日から6月6日にかけて，カナダのバンクーバーで第15回世界理学療法連盟（World Confederation for Physical Therapy：以下，WCPT）学会と，第16回WCPT総会が開催された．“WCPT”と聞くと学会のほうが一般的と思われるが，学会に先立って行われる総会では，加盟各国の代表者が一堂に会し，WCPTのMissionや目的などが再確認されるのと同時に，今後のWCPTの方向性や優先課題について議論が行われる．
本稿では，WCPTの歴史から最近の動向，世界の理学療法の中心課題や趨勢について概説する．
WCPTのメインプロジェクト
1．Evidence Based Practice（EBP）
著者： 赤坂清和
ページ範囲：P.193 - P.196
Evidence Based Practice（科学的根拠に基づく臨床）とは
理学療法サービスは，医師などによる医学サービスと類似しており，日常的に行われる患者紹介から，患者の機能や能力などの評価，治療計画の立案，治療介入，再評価などの一連の流れがある．これらの各段階に対して，科学的根拠に基づいて臨床を行うことを，Evidence Based Practice（科学的根拠に基づく臨床：以下，EBP）と呼ぶ．理学療法の実践においては，健康促進，疾病予防，治療，リハビリテーションなどが目的となり，市民に対して生涯にわたって提供されるべきであり，保健医療福祉の中で様々な形態でサービスを受けることが可能であるべきである．また，理学療法を実践するには，生物学，物理学，行動科学，臨床科学などにおける知識が必須であり，臨床に関連する最新の研究や発見は，理学療法の専門性や科学的根拠に基づく臨床の発展に貢献するものである．したがって，理学療法士は生涯にわたって適切なサービスを提供できるように，生涯学習が必要とされる．
世界理学療法連盟（以下，WCPT）では，2000年3月に開かれた理事会においてEBPの実現のために最大限に努力することを決定し，2001年10月には，イギリスのロンドンで開かれた会員国，地域，サブグループの代表会議にて検討している．この会議では，特にEBPに関する情報交換，理学療法におけるEBPの展望の明確化，国際協力について話し合われた．この会議録1）には，Synthesising the evidence（科学的根拠の合成），Accessing the evidence（科学的根拠へのアクセス），Implementing the evidence（科学的根拠の実行）というテーマが設けられている．以下にその内容を概説する．
2．Community Based Rehabilitation（CBR）
著者： 渡邊雅行
ページ範囲：P.197 - P.200
はじめに
本稿では，世界理学療法連盟（以下，WCPT）のメインプロジェクトの1つであるCommunity Based Rehabilitation（以下，CBR）について論じる．
1978年に世界保健機関（以下，WHO）は，「2000年までにすべての人々に健康を」という目標を掲げ，プライマリ・ヘルスケア（以下，PHC）戦略を強調した1）．その中では，障害の予防とリハビリテーションの普及のために，コミュニティの関与の重要性に言及している．PHCの理念に基づき，コミュニティの参加を掲げたCBRは，保健医療システムや福祉制度が未整備の開発途上国での推進が主眼とされた．したがって，専門職の養成や医療機関が充実した先進国における「地域リハビリテーション」とは，実質的なサービスのあり方が異なる．
日本では理学療法士・作業療法士による訪問リハビリテーションを地域リハビリテーションと呼ぶこともあるので，それと区別するために，CBRは「地域に根ざしたリハビリテーション」や「地域住民参加型リハビリテーション」2）と呼ばれることもある．地域リハビリテーションとCBRは，障害者の権利や自己決定の尊重，多機関・多職種の連携やリファーラル（照会）のシステム，ノーマライゼーションやインクルージョン注）の理念など，多くの共通項を有する．
本稿では，CBRの定義，WCPTをはじめとするCBRをとりまく国際的な動向，CBRの事例や今後の方向性について述べる．
3．International Classification of Functioning, Disability and Health（ICF）
著者： 古西勇
ページ範囲：P.201 - P.204
はじめに
2003年にスペインのバルセロナで開催された第14回世界理学療法連盟（以下，WCPT）学会において，国際生活機能分類（International Classification of Functioning, Disability and Health：以下，ICF）研修会が開かれた．そこで使用されたトレーニング・パッケージ（教材）では，次のステップとして情報共有と協働，教育の必要性が挙げられていた1）．また，WCPTはバルセロナの総会で承認された2003～2007年までの戦略的方向性と優先事項に関する文書において，会員サービス分野の優先事項として電子出版やウェブサイトの活用を掲げていた2）．
現在までに，ICFに関しては2編のWCPT Keynotes3,4）が電子出版されている（2007年11月時点）．Keynotesとは総説のようなもので，世界中の理学療法に関連するテーマをシリーズで追ったものである．電子出版物は，WCPTウェブサイト（www.wcpt.org）から自由にダウンロード可能となっている．
両編のKeynotesの著者はCatherine Sykes氏で，彼女はオーストラリア健康福祉研究所（AIHW）で働いていると同時に，世界保健機関（WHO）の国際分類ファミリー（FIC）のための協力センターにも所属している．以下，シリーズの順序に沿って2006年の「健康分類1：ICFへの導入」3）と2007年の「健康分類2：臨床実践におけるICFの使用」4）を紹介する．
WCPTのサブグループと日本の理学療法の展望
1．IAAPTと日本の理学療法の展望
著者： 鈴木俊明 , 谷万喜子
ページ範囲：P.205 - P.208
はじめに
International Acupuncture Association of Physical Therapists（以下，IAAPT）は，世界理学療法連盟（以下，WCPT）の下部組織であり，鍼灸治療に関与する理学療法士の国際的ネットワークとして設立された．本稿では，IAAPTの歴史および活動内容について説明し，日本の理学療法における鍼灸治療の応用について，将来的な展望もあわせて述べる．
2．IFOMTと日本の理学療法の展望
著者： 砂川勇
ページ範囲：P.209 - P.211
はじめに
徒手療法は，太古の昔から世界のいろいろな国や地域で，多様な民族がそれぞれの方法で行い，長い歴史的経過の中で発展や衰退を繰り返してきたと考えられている．そして，その治療理論や治療手技も多種多様であり，高いエビデンスを持つものがある一方で科学性に乏しいものもあり，理学療法士の経験と力量にも格差があるのが現状である．このような現状を打開して，高水準の徒手療法を提供できるよう，国際的な基準の統一と質の向上に向け組織として活動しているのが，International Federation of Orthopaedic Manipulative Therapists（以下，IFOMT）である．
3．IFSPと日本の理学療法の展望
著者： 浦辺幸夫
ページ範囲：P.213 - P.216
はじめに
2007年6月2日から6日にかけて，カナダのバンクーバーにおいて第15回世界理学療法連盟（以下，WCPT）学会が盛大に開催された．バンクーバーはガラス張りのビルが整然と建ち並ぶ近代的な都市であるが，折しも2010年に開催される冬季オリンピックを前に建設ラッシュの状態で，雑然としていた．日本理学療法士協会（Japan Physical Therapy Association：JPTA）はWCPTの中でも主要国であり，わが国からも多くの理学療法士がこの学会に参加し，学術的交流はもちろん，社会的，国際的な振興も大いに進められたと思う．
WCPTはいくつかのサブグループを持っている．International Federation of Sports Physiotherapy（以下，IFSP）もその1つである．この名称から「スポーツ理学療法に関係する連盟」ということが理解できるだろう．本稿では，第15回WCPT学会会期中の話題を含めてIFSPの活動を紹介し，日本の理学療法の展望の中で，特にスポーツ理学療法の分野がどうあるべきか考察を進めたい．
4．IPTOPと日本の理学療法の展望
著者： 進藤伸一
ページ範囲：P.217 - P.219
はじめに
世界理学療法連盟（以下，WCPT）は，現在7つのサブグループを承認しており，世界高齢者理学療法協会（International Association of Physical Therapists Working with Older People：以下，IPTOP）はその1つである．
本稿では，IPTOPの概要，世界の高齢者理学療法の現状，そして日本におけるこの分野の今後の展望について述べる．
とびら
内省力
著者： 澤田明彦
ページ範囲：P.179 - P.179
今から約20年前の学生時代，臨床実習に出る前の話である．
私は，成績は不良で，留年もしていたような学生であったが，なぜか臨床実習は上手くいく―すなわち，自分はクライアントに対して良好なサービスを提供できると思い込んでいた．今思えば恥ずかしいばかりの思い込みである．また，なぜそのような思い込みに至ったのかもわからない．しかし，当時はそう思い込んでいたのだから仕方がない．当然のように，その思い込みは臨床実習の開始とともに打ち砕かれた…というよりは，そもそも資質にも問題のある学生で，「良好なサービスを提供する」以前に様々な問題を抱えていたのだ．自分自身が気付かなかっただけで．
短報
脳卒中片麻痺患者の歩行障害に対するビデオ学習効果についての検討
著者： 河合麻美 , 山本健詞 , 久保通宏 , 古谷信之 , 後藤博 , 柴崎克冶
ページ範囲：P.221 - P.225
要旨：脳卒中片麻痺患者の歩行イメージの再学習を目的として，発症から平均35.5日目の18名の患者を対象とし，健常人の歩行を撮影したビデオを観察してもらい，その前後の歩容変化について比較検討した．歩容変化の指標として用いた体軸偏位は3.5±1.6°から1.5±1.5°へ，片脚立脚期時間左右比は1.37±0.20から1.16±0.20とそれぞれビデオ観察後に有意な改善を認めた．またビデオ観察後の対象患者の主観的な感想は「目標が分かりやすくなった」などの前向きな発言が多く，本法は脳卒中片麻痺患者の歩行イメージの再構築を行う上で，理学療法の一環として有用な方法である可能性が示唆された．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
エンドフィール
著者： 川口浩太郎
ページ範囲：P.227 - P.227
エンドフィールとは，関節を他動的に動かした時に最終域で感じられる抵抗感である．エンドフィールは正常関節でも感じられるものと，痛みや関節可動域制限に関連した異常なものに分けられる．この概念はイギリスの整形外科医Cyriax1）により軟部組織損傷の診断手技の1つとして紹介され，その後，徒手療法を行う理学療法士によりいくつかの分類がなされている2）．本稿ではMageeによる分類3）に従って解説する．
紹介
バリアフリースポーツ「ふうせんバレーボール」を経験して
著者： 遠藤佳子
ページ範囲：P.228 - P.229
はじめに
当施設では，身体障害者更生施設の利用者が「今の自分を受け止め，いきいきと生活する」ために，身体的機能の改善のみに注目するのではなく，日常生活での自信感を向上させることが必要であると考えている．そのための有効な手段として，スポーツや旅行を楽しむことが挙げられる．これらの活動により，体力，健康の維持増強につながるだけでなく，外部との交流や情報交換の輪を広げることができ，趣味活動の拡大が図られ，個々人の「生きる質」が変化すると考えられている1）．また，心身機能の活性化によって積極的な生活態度へと変化し，「障害」そのものに対する価値観の転換につながることが期待される．
特にスポーツについては，大会などにエントリーすることが大切であると考え，障害者スポーツ大会や，スポーツ教室に参加することを積極的に支援している．本稿では，一例として，バリアフリースポーツである「ふうせんバレーボール」について紹介する．
全国勉強会紹介
大阪臨床生理理学療法研究会
著者： 鈴木俊明
ページ範囲：P.230 - P.230
活動について
①目的
臨床生理学に関する知識・技術の研鑽，および本会の活動を通して多くの理学療法士の方々に臨床生理学的研究に積極的に携わっていただく契機になることを目的としています．
②研修会内容
年1回，シンポジウム形式の研修会を開催しています．これまでに「理学療法領域における臨床生理学的研究の方法」，「理学療法士に必要な生理学」，「慢性呼吸不全に対する生理学的観点からの理学療法」，「循環器障害の理学療法」，「運動障害における神経筋機能」，「環境適応」など，臨床生理学に関する様々なテーマについて実施しました．
入門講座 運動療法の基本中の基本・3
バランストレーニングの基本
著者： 望月久
ページ範囲：P.231 - P.239
バランスとは何を意味しているのでしょうか？
バランスとは，姿勢や動作を安定性の側面からみた概念である．バランスを保つためには，身体重心線が支持基底面内の有効範囲である「安定性限界」内に収まっていなければならない．バランスを保つ働きを担う身体機能を，バランス能力またはバランス機能という．バランス能力は単一の要素からなる能力ではなく，姿勢調節を担う神経機構をはじめ，感覚機能，筋機能，骨・関節機能，呼吸・循環機能，認知機能などの要素がシステムとして働いている．
講座 摂食・嚥下障害・3
パーキンソン病症例の摂食・嚥下障害
著者： 石井光昭 , 中本隆幸 , 澤沙織
ページ範囲：P.243 - P.247
はじめに
パーキンソン病は，中脳黒質緻密層のドーパミン性神経細胞の変性によって大脳基底核の機能障害を起こす緩徐進行性の疾患であり，主徴は安静時振戦，固縮，無動，姿勢反射障害の4つである．
パーキンソン病症例における摂食・嚥下障害の合併頻度は50％以上と報告されており，死因は誤嚥性肺炎，窒息，栄養障害など摂食・嚥下障害に起因するものが多い1）．また，生命予後だけでなくquality of lifeにも大きな影響を与えている．James Parkinsonは『An essay on the shaking palsy』の中で，「口腔内に食塊が入った後の咀嚼・嚥下運動に時間を要する．嚥下の一連の協調的な運動が困難である．流涎がみられる」と述べており，パーキンソン病では，当初から摂食・嚥下障害の合併頻度が高いことが認識されてきた2）．
Deanら3）は，パーキンソン病症例の長期管理における理学療法の課題の1つは，誤嚥から気道を保護することであると述べているが，これまでパーキンソン病症例の嚥下障害に対する理学療法士による取り組みについての報告は少ない．本稿では，パーキンソン病症例の摂食・嚥下障害と，これに関連する呼吸障害・姿勢異常について，筆者らの経験を含めて述べる．
書評
―嶋田智明（編）―「概説理学療法」 フリーアクセス
著者： 大峯三郎
ページ範囲：P.240 - P.240
理学療法士は理学療法学を基盤として，その専門性を臨床・教育・研究の場に提供していく義務と責任を持たされている．さらにその専門性は科学的根拠，つまりサイエンスに裏付けされたものであり，より質の高い技術であるアートに基づいたものでなくてはならない．これらをバックボーンとして，リハビリテーション医療，あるいは保健・福祉の分野でチーム・ワークを発揮しながら社会的にも貢献して行かなければならない．そのために，理学療法士には幅広い領域での専門的知識が求められており，これらに応えられるべき資質を常々備えておく必要性がある．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.248 - P.249
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.254 - P.254
2007年の夏ごろから，米国における低所得者向けの住宅ローン「サブプライムローン」の不良債権化の問題が世界の金融市場に波及し，日本，欧米，アジアの世界同時株安など，その影響は広範かつ深刻なものとなっています．「米国には家を追われるほどの低所得者がそんなに大勢いるのか」と，メディアの報道をみて大国の経済格差の深刻さに気づいた方も多いのではないでしょうか．
少し前に日本は「一億総中流」といわれていたように思いましたが，気がつくと日本でも様々な分野で「格差」という言葉を耳にするようになりました．最近では，理学療法分野でも「格差」が議論されるようになってきています．理学療法の技術の格差や知識の格差を縮めて，できるだけ均質な理学療法サービスをクライアントに提供しようと，（社）日本理学療法士協会は生涯学習システムを全国に展開してきました．しかし，予想以上の新入会員数の急増により，そのシステムの効果以上に，理学療法士の技術や知識，生涯学習への意欲の格差が顕在化しており，専門分化しながら自律性を成長させる薬学分野や看護学分野の方式は，参考にする点が多いように思います．
基本情報
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54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
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54巻4号（2020年4月発行）
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54巻2号（2020年2月発行）
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53巻8号（2019年8月発行）
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52巻2号（2018年2月発行）
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51巻6号（2017年6月発行）
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51巻5号（2017年5月発行）
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51巻4号（2017年4月発行）
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51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
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51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
