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2008年8月に第10回ACPT学会が日本で開催される．世界のグローバル化やボーダレス化が進む中で，アジア諸国の特徴とその国の理学療法をよく理解し，どのような援助や協力が可能なのか，また，理学療法士数最多のアジアのリーダーとして，どのようにアジア圏内に理学療法を広め，世界全体の健康増進に益することができるのかなどを再考するために，アジアの理学療法の特徴や問題点，ACPTの設立経緯や歴史的発展，さらにACPT加盟国の理学療法の現状と課題，現在のトピックスなどについて解説いただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル42巻5号
2008年05月発行
雑誌目次
特集 アジアの理学療法
アジアの理学療法とアジア理学療法連盟（ACPT）―ACPT設立当時を振り返って
著者： 森永敏博
ページ範囲：P.365 - P.369
はじめに
世界理学療法連盟（World Confederation for Physical Therapy：以下，WCPT．1951年創立）1）では，万国に共通する教育水準や倫理規定（Code of Ethics）を定め，理学療法という共通基盤による均質なサービスを提供するように規定している．しかし，それぞれの国には歴史があり文化がある．その集大成として習慣，さらに制度や規則が制定されている．理学療法という領域だけをみても，教育制度，社会的役割，そして法律で定められた責任や権能は国によって異なっている．アジア諸国での理学療法の歴史や，国際団体としてのアジア理学療法連盟（Asian Confederation for Physical Therapy：以下，ACPT．図1）について考える時，植民地統治国などという立場で理学療法の発展に大きな影響を与えた国々のことを抜きにして考えることはできない．なかでもイギリスやアメリカは大きな足跡を残している．イギリスでは，1894年に理学療法士協会の前身ともいえる団体が組織され，1944年に今日のCSP（Chartered Society of Physiotherapy）が設立され，発展してきた．アメリカではAPTA（American Physical Therapy Association）が1921年に結成された（その前身団体まで遡るとさらに古くなるが，公式ホームページにはその記載がないため，本稿では省略する）．
ACPT加盟国の理学療法
1．大韓民国の理学療法
著者： 李相潤
ページ範囲：P.371 - P.374
はじめに
隣国である大韓民国（以下，韓国）では，日本の「理学療法（士）」に相当するものとして「物理治療（士）」という言葉が用いられている．韓国の法律による物理治療士の定義をみてみると「物理治療士は，温熱治療，電気治療，光線治療，水治療，機械および器具治療，マッサージ，機能練習，身体矯正運動および再活練習を行い，これらに必要な機器，薬品の使用，管理，その他の物理療法的な治療業務に従事する」と定められている1）．定義の中の「再活」という用語は「リハビリテーション」を意味しており，韓国における「物理治療」とは日本における「理学療法」と同義である．ただし，日本でいう物理療法は，韓国においては「電気治療」，「水治療」，「光線治療」などの独立した治療方法として捉えられ，学問として細分化して研究が進められている．本稿では日本の理学療法（士）の意味に準じて，韓国の実情を紹介する．
2．台湾の理学療法
著者： , , , 村木孝行
ページ範囲：P.375 - P.381
台湾における理学療法の歴史
台湾における理学療法は1950年代に始まり，今日に至るまで発展を続けている．この歴史は啓発期，創立期，発展期，成熟期の4期に分けることができる．
3．タイの理学療法
著者： 大澤諭樹彦
ページ範囲：P.383 - P.386
タイの医療事情，社会保障の概要
タイの医療事情は，表1に示すとおりである．医療体制は，区（tambon）レベルのプライマリケアユニット（primary care unit：以下，PCU）による一次医療，郡レベルの地域病院による二次医療，県レベルの総合中央病院による三次医療に区分される1）．
医療保険制度は，国民皆保険としての特徴を持つ「30バーツ医療制度」注1）が2002年に施行された．しかし，一次・二次医療の公立医療機関への受診が推奨される30バーツ医療制度下では2），理学療法科が設置されている三次医療機関の利用に制約が生じている．加えて，三次医療機関のベッド数不足や地理的に病院へのアクセスが困難などの問題も絡み，多くの地域住民にとって理学療法科の利用は制限されている．
4．インドネシアの理学療法
著者： 小林義文
ページ範囲：P.387 - P.391
はじめに
インドネシアは，16世紀以降，オランダ領東インド時代から日本による統治を経て1945年に独立したが，再度オランダとの独立戦争に突入，戦争終結までに約80万人にも及ぶ犠牲者を出した．そして，1950年8月，オランダから主権を委譲されたインドネシア連邦共和国の解散に伴い，単一のインドネシア共和国が発足した．この頃，戦争で負傷し，障害を負った若者のためにリハビリテーションが開始され，ソロ（正式名称：スラカルタ）市にあるソハルソ社会リハビリテーションセンターがその拠点となった．筆者は，1984年にこのセンターを訪れて以来，細々とではあるがインドネシアとの交流を続けている．本稿では，今日までの関わりを通して，インドネシアの理学療法についてまとめる．
5．マレーシアの理学療法
著者： 久野研二
ページ範囲：P.393 - P.396
はじめに
マレーシアは東南アジア諸国連合の中でも発展している国の1つである．国策として，日本や韓国を発展のモデルとする「東方政策」をとっており，日本とも友好的な関係を築いている．日本からも国際協力機構の青年海外協力隊として理学療法士が30名，作業療法士は33名が派遣されてきた（2008年1月時点：理学療法士が最初に派遣されたのは1980年である）．
1人あたりの国民総所得は4,960米ドルであり，インドネシアやフィリピンの約4倍である．5歳未満時死亡率（対千人）も12人と，これもインドネシアやフィリピンの約3分の1の値であり，経済発展と共に，保健・医療をめぐる状況も整備されつつある1）．
理学療法をめぐっては，1990年代後半から養成機関の新設が進み，質・量ともに発展しつつある．
6．フィリピンの理学療法
著者： 古西勇
ページ範囲：P.397 - P.401
理学療法の歴史と協会組織
フィリピンにおける理学療法の歴史は古く，1949年，Philippine General Hospital放射線部の下に理学療法科が開かれた時にさかのぼる．リハビリテーション医学部門の歴史は1971年に始まり，そのレジデンシー・プログラム（インターン修了後，フルタイムで医師が臨床研修を受ける制度）は1974年に開始されている．したがって，フィリピンにおいては理学療法士のほうがリハビリテーション専門医（Physiatrist）よりも長い歴史をもち，リハビリテーションの礎を築いてきたといえる．
フィリピン理学療法協会（以下，PPTA）は，1970年に世界理学療法連盟（以下，WCPT）に加盟している1）．WCPTは，加盟国のニュースを発信する電子出版物において，PPTAで2006年に新しい会長に選出されたCarmelo Cunanan氏の紹介とともに，彼らがフィリピンの理学療法・作業療法法（PT・OT法）の改定を求めるロビー活動（議員に働きかけること）を重要視していることに触れている2）．その中でCunanan氏はPT・OT法の「改定法案を通すことのみがフィリピンの理学療法の実践を改善できる」と述べている．
特集に寄せて：アジア諸国からのメッセージ
1．バングラデシュの理学療法
著者：
ページ範囲：P.402 - P.403
バングラデシュの理学療法について
In the year of 1972, after the liberation war of Bangladesh, formal physical therapy Education（under graduate level under faculty of medicine, university of Dhaka）was started. In the year of 1978 two batches of physical therapists were graduated. But lack of enough facility and teachers the program was stopped and again started at 1994. Since 1972 to 2007 there are 479 numbers physical therapy practitioner in Bangladesh. Now a day, there are 6 under graduate level Institute here whose are providing physical therapy education to 698 students. All of the courses are of 5 years（4 years academic＋1 year internship）. In the year of 1983 and 1985 some class 1 government job for physical therapists were created. But longtime unavailability of physiotherapy practitioners, the posts was freeze.
（訳）バングラデシュにおける正式な理学療法学教育（ダッカ大学医学部の学士レベル）は，バングラデシュ独立戦争後の1972年に始まった．1978年には2名の理学療法士が卒業した．しかし，このプログラムは設備と教員の不足により中断され，再開したのは1994年であった．国内の理学療法士の有資格者数は，1972～2007年までで累計479名である．現在，学部レベルの6つの教育機関で，698名の学生を対象に理学療法学教育が行われている．いずれも5年コースである（4年間の講義と1年間の実習）．1983年および1985年に，理学療法士のための1級公務員職が創設された．しかし，長期にわたって理学療法の有資格者が得られなかったために，この職は凍結された．
2．カンボジアの理学療法
著者：
ページ範囲：P.404 - P.405
カンボジアの理学療法について
Cambodian Physical Therapy Association（CPTA）was established by a team of Cambodian physical therapist（PT）in 1994 and was recognized by Ministry of Interior of the Royal Government of Cambodia on August 18, 1997. The association is comprised of national qualified physical therapists graduated from Technical School for Medical Care, which is under supervision of University of Health Science, Ministry of Health. In 1987 as there was so many war victim survivors, Handicap International Organization（HI）entered to Cambodia as an emergency organization to support to those victims. Amputees due to war is considered first, they may need mobility aid. To support on this we may need human resource so that PT and P & O was considered to be trained. Government at that decade called Republic people of KAMPUCHEA there is no PT and P & O human resource not just that period but since long time ago.
Handicap International Organization negotiated to nursing school in order to establish a session pf physical therapy. The government agreed so the process of PT training was started by inviting government staff from hospital and department of social affair. 18 of them were invited to start a special course for 2 years, the instructors mostly HI foreigner staff and the training was in French. Since 1989 as we has this human resource training curriculum was Khmer and French the training was three years to get national diploma of physiotherapy. Up to 2007, there are 235 physical therapist 74 female（31.5％）. Only one school called Technical School for Medical Care. 3 years training course to get national diploma degree.
（訳）カンボジア理学療法協会（CPTA）はカンボジアの理学療法士たちによって1994年に設立され，1997年8月18日，カンボジア内務省によって承認された．同協会は，保健省医科大学の管理下にある医療専門学校を卒業し，公認資格を有する理学療法士から成る．1987年，戦争の被害者が数多くいたため，国際団体のハンディキャップ・インターナショナル（HI）が被害者支援を行う緊急援助機関としてカンボジアに入った．まず，戦争により手足を失った人たちに対する支援が検討され，移動能力に対する援助が必要なのではないかと考えられた．そのためには人材が必要であり，理学療法士および義肢装具士の養成が検討された．カンプチア人民共和国と呼ばれた当時の政府には理学療法士や義肢装具士の人材は皆無だったが，その当時だけでなく，そもそもカンボジアにはそのような人材がいなかった．
ハンディキャップ・インターナショナルは，理学療法の講座を設置するよう看護学校に働きかけた．それに政府が同意し，病院および社会福祉局の政府職員を招いて理学療法士の養成が始まった．18人の職員が招聘されて2年間の特別コースが始まったが，講師の大半はハンディキャップ・インターナショナルの外国人スタッフであり，講習はフランス語で行われた．1989年以降，この人材養成カリキュラムはクメール語とフランス語で行われ，国が認定する理学療法の卒業資格（diploma）を得るための3年コースとなった．理学療法士の数は，2007年までで235名，うち女性は74名（31.5％）である．学校は「医療専門学校」1校のみで，diplomaを得るための3年コースがある．
とびら
自分に足りないもの
著者： 横倉益弘
ページ範囲：P.359 - P.359
プロスポーツ選手の多くは，その主とするスポーツだけでなく，トレーニングの要素を他のスポーツや日本古来の武道などから取り入れ，「自分に足りないもの」を常に追求している．
私は25年前，専門学校を卒業して250床の民間病院に就職した．当時，その病院のリハビリテーション部門では，あん摩マッサージ指圧師が物理療法を主とした治療を行っていたため，院内においてリハビリテーションや理学療法の認識が乏しく，「がむしゃら」に業務を行って10年が過ぎた．その間，徐々に職員，患者様やそのご家族からの理学療法に対する認識は高まり，また，各診療科からの理学療法の指示も多くなっていった．
全国勉強会紹介
岡山脊髄損傷理学療法研究会
著者： 武田正則
ページ範囲：P.406 - P.406
活動について
①目的
脊髄損傷において主に理学療法に関する事項を岡山県の理学療法士の中で研修・連絡・研究することを目的としています．
(2)勉強・研修内容
研修会は年3回，原則として実技中心の1日コースを2回，平日夜2時間コースを1回行っています．最近では「車いす駆動を考える」，「座る」というテーマで行いました．本会の特徴は動作と結びつけて治療を考えるテーマが多いことです．また，岡山県以外からも講師を招いています．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
インターバルトレーニング
著者： 浦辺幸夫
ページ範囲：P.407 - P.407
持久性トレーニングを大別すると，一定負荷作業を継続する持続的トレーニング（CT）と，強弱または緩急の負荷作業を交互に繰り返す断続的（間欠的）トレーニング（IT）とがある1）．インターバルトレーニングはITの代表的なものであり，スポーツ選手の競技能力を向上させる目的で行われてきたが，理学療法でも応用が試みられている．
あんてな
第10回アジア理学療法学会の企画と開催案内
著者： 丸山仁司
ページ範囲：P.408 - P.410
はじめに
第10回アジア理学療法学会（以下，ACPT学会）は，「Moving Physical Therapy in Asia 交流と協力」をテーマに，2008年8月30（土），31日（日）の2日間にわたって開催されます．
会場は千葉県にある幕張メッセの国際会議場（図）であり，海外からの参加者にとって成田空港からのアクセスがよいこと，設備が整っていることなどが利点です．また，東京や横浜からも便利で，近くにはディズニーランドもあります．
開催にあたって，アジア諸国の経済状況を鑑み，参加費を通常の国際学会および国内の学会より低く設定しました（5,000円）．国内外の多くの理学療法士に参加していただくことで，アジアの理学療法の世界を知り，国際交流のひろばとなるよう準備を進めています．
入門講座 運動療法の基本中の基本・5
動作練習の基本
著者： 竹中弘行
ページ範囲：P.411 - P.420
はじめに
診療報酬においてリハビリテーション料の算定上限が設けられ，病棟における日常生活動作へのセラピストの関与が増加している．われわれセラピストには，機能的治療場面のみならず，日常生活動作の指導場面において動作の特徴を分析し，残存能力を引き出しうる環境設定や課題を選択すること，そして，患者の環境の一部として介入し，患者が行為の質的多様性を獲得していけるよう援助ができる治療技術が求められている1）．
これらを実現するために，われわれセラピストは患者の動作の特徴を知ると同時に，自分自身の知覚システム2,3）の精度を高め，患者の傾向に合わせて探索的に動ける運動の多様性を獲得することが必要である．
本稿では，動作練習の基本として，セラピストが行う治療的誘導に視点を置き，設問に対して解説する4～6）．
講座 補装具の開発変遷・1【新連載】
大腿義足のソケットの開発変遷
著者： 長倉裕二 , 大沼雅之
ページ範囲：P.421 - P.428
はじめに
義足ソケットはman-machine-interfaceとして重要な役割があり，高機能な義足部品を使用していても，ソケットの適合（fitting）の状態が義足の良し悪しを決定することになる．ソケット開発の変遷をみると，使用材料や材質の開発が進み，形状も大きく変化してきており，そこには製作者の考え方が様々に反映されている．本稿では，大腿義足ソケットの開発変遷とその特徴について述べ，理学療法を行う上での留意点について解説する．
報告
回復期リハビリテーション病棟患者にみる2006年度診療報酬改定の影響―在院日数，ADL，算定単位数，転帰先の変化
著者： 岩井信彦 , 細田佳代 , 青柳陽一郎
ページ範囲：P.429 - P.433
要旨：2006年4月の診療報酬改定が，患者の在院日数やADL能力の回復，算定単位数，転帰先にどのような影響を及ぼしたのかを検証することは，リハビリテーション（以下，リハ）医療の立場や病棟管理の面からも必要不可欠である．今回，2005年1月から2007年3月までに赤穂中央病院回復期リハ病棟に入棟した患者403名を改定前群と改定後群に分け，①年齢，性別，②発症から入棟までの期間，③入棟期間，④発症から退棟までの期間，⑤ ADL（入棟時FIM，退棟時FIM，FIM gain，FIM efficiency），⑥リハ料1日平均算定単位数，⑦ ADL加算がリハ料総算定単位数に占める割合，⑧転帰先の8項目を後方視的に調査し，比較検討した．その結果，改定後は効率的にADL能力が改善した一方で，より早期に患者を受け入れる必要が生じたこともあり，合併症などで一般病床へ転棟する症例が増えた．患者の全身状態への十分な配慮とともに，入院早期より退院後の生活を見越した対応を行い，より効率的なリハ医療の提供に努めることが重要と思われた．
Dual-taskバランストレーニングには転倒予防効果があるのか？―地域在住高齢者における検討
著者： 山田実 , 上原稔章 , 浅井剛 , 前川匡 , 小嶋麻悠子
ページ範囲：P.439 - P.445
要旨：高齢者にとって「転倒」は「認知症」とともに大きな不安要素であり，転倒の予防は，高齢社会であるわが国が抱えた重要な課題でもある．近年，その転倒要因の1つとして，二重課題（dual-task；以下，DT）条件下でのパフォーマンス能力の低下が挙げられ注目されている．そこで，われわれはDT条件下でのパフォーマンス能力を向上させる目的で，DT条件下でのバランストレーニングを考案し，地域在住高齢者を対象に，そのトレーニングの有用性について検討を行った．対象者は要支援から要介護2までの状態にある虚弱高齢者65名（84.4歳）であり，dual-task群（DT群22名），single-task群（ST群21名），コントロール群（22名）の3群に分け，12週間の介入を行った．DT群はバランストレーニングと同時に認知課題である計算や文章の音読を行い，ST群はバランストレーニングのみとしている．バランストレーニングを施行したDT群，ST群は，それぞれ身体機能向上を認めたが（p＜0.05），DT条件下10m歩行時間で有意な向上を示したのはDT群のみであった（p＜0.05）．さらに，DT群でのみ，介入後6か月間の転倒発生状況が顕著に減少していた（介入前40.9％→介入後4.5％）．これらのことから，STトレーニングでもDTトレーニングであっても身体機能を高めることは可能であるが，DT条件下でのパフォーマンス能力を向上させ，転倒を減少させるには，DT条件下でのバランストレーニングが重要であることが示唆された．今後は，多施設で検証を行い，エビデンスを構築していく必要があると考えている．
新人理学療法士へのメッセージ
―現役PTがこっそり教える―臨床理学療法虎の巻
著者： 宮本真明
ページ範囲：P.434 - P.435
新たに理学療法士となられた皆様，おめでとうございます．理学療法士として初めての担当患者様を悪戦苦闘しながら治療されている方も多いことと思います．仕事の後は，食事もとらずに寝てしまいたいほど疲労を感じる日もあるかと思いますが，その反面，やりがいを実感できる場面も多いと思います．本稿では，今後私自身を含め，皆様が理学療法士として成長していくために，重要と考えられることをまとめてみます．
なぜ学ぶのか・2
生物学―解決策は生物に求めよ
著者： 鈴木幸子
ページ範囲：P.446 - P.448
近年，「バイオ」と付く言葉を日常的に耳にするようになりました．「バイオ」は「生物学」の英語である「biology」に由来しています．20世紀後半の分子レベルの研究は，生命科学に膨大な情報をもたらしました．その結果，すべての生物は同じような生命の営みをもっていることが明らかになりました．その科学知識はヒトの生活に役立てられ，衣食住のみならず医療の分野，日常生活の考え方にまで影響を及ぼしています．
ところが人類は，21世紀を生きるために解決しなければならない新たな危機にも直面しています．それは，ヒトも自然の一部であることを忘れた20世紀の私たちの生き方が原因ではないかと考えられています．生物学とは，他の動植物がどのように生きているかを知り，彼らにヒトの今後の生き方を学ぶものです．
臨床実習サブノート 知っておきたい理学療法評価のポイント・2
回復期の脳血管障害患者を担当した時
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.449 - P.455
はじめに
脳血管障害によって起こる運動系や感覚系などの問題や可能性をどのように評価するか，表出される高次脳機能障害をどのように理解するか，これらは理学療法士にとって難しい課題である．まして，ほとんど臨床経験を持たない学生や新人理学療法士には，中枢神経障害患者の評価は五里霧中の手続き行為になっている．客観的評価を行う上で必要なことは，基準や評価尺度の活用であり，用いることばにも明確な定義が存在しなければならない．それらが極めて曖昧な中枢神経系領域の中で，果たして客観的に評価することは可能なのだろうか．運動療法やADL練習は，評価や動作分析の結果として提供されることが原則であり，理学療法評価システムの確立が求められる．
また，脳血管障害を対象とした回復期リハビリテーション病棟の存在意義は「生活」の仕方を学ぶ場であり，単に機能障害や能力障害を評価し，アプローチするだけではその解決は難しい．人間としての個人に，また，それを取り巻く環境にも注目し，チームとして多角的に評価を行うことが大切である．
以上のような観点から，本稿では，回復期の脳血管障害患者の評価を行う時のポイントや注意点を述べる．なお，急性期脳血管障害患者の評価について解説された前号との重複は避けるので，見落としのないように配意いただきたい．
書評
―石川 斉（著）―「筋・骨格系の機能解剖アトラス」 フリーアクセス
著者： 嶋田智明
ページ範囲：P.436 - P.436
リハビリテーション医療では，運動器疾患に起因する様々な運動機能障害や姿勢・運動異常を扱うが，それを解決する知識・理論体系を構成する最も基本となるものが解剖学や生理学である．しかし，個々の臓器・器官の持つ独自の機能をぬきにした解剖学や生理学の知識だけでは，患者の求める質の高い医療を臨床の場で提供することは決してできない．
機能解剖学は，解剖学が人体構造を主として扱うのに対して，それと不可分の機能との関連性およびその破錠のメカニズムや病態像を扱い研究するものである．そして，理学療法や作業療法で行われる評価・治療の理論背景をなし，「準拠の枠組み」となる重要な学問領域の1つであり，運動学の一分野でもある．本書は，医学的リハビリテーションで対象となる筋骨格系の正常構造・機能や病態を学び，その知識をもとに理学療法・作業療法の専門性の向上に積極的にフィードバックできるよう企画されたものである．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.456 - P.457
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.462 - P.462
「ACPTって何？WCPTのブロックの1つじゃないの？」そんな疑問を持って，本号を手に取られた方も多いのではないでしょうか？私も日本理学療法士協会国際部の一員として活動する以前は，まったくその違いがわかりませんでした．協会本部にも十分な情報がなく，今回総論をおまとめいただいた森永氏には大変ご苦労をいただきました．貴重な資料としておまとめいただき，この場を借りてお礼申し上げます．
さて，本年8月30日31日に，第10回アジア理学療法連盟（ACPT）学会（丸山仁司学会長）が千葉の幕張メッセで開催されます．今回の特集はこのACPT学会を迎えるにあたって，各国の理学療法事情を多くの理学療法士のみなさんで共有し，相互理解を深めるきっかけにしてもらうことを目的に組まれました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
