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特集 アジアの理学療法 ACPT加盟国の理学療法
5.マレーシアの理学療法
著者: 久野研二12
所属機関: 1日本福祉大学 2国際協力機構
ページ範囲:P.393 - P.396
文献購入ページに移動はじめに
マレーシアは東南アジア諸国連合の中でも発展している国の1つである.国策として,日本や韓国を発展のモデルとする「東方政策」をとっており,日本とも友好的な関係を築いている.日本からも国際協力機構の青年海外協力隊として理学療法士が30名,作業療法士は33名が派遣されてきた(2008年1月時点:理学療法士が最初に派遣されたのは1980年である).
1人あたりの国民総所得は4,960米ドルであり,インドネシアやフィリピンの約4倍である.5歳未満時死亡率(対千人)も12人と,これもインドネシアやフィリピンの約3分の1の値であり,経済発展と共に,保健・医療をめぐる状況も整備されつつある1).
理学療法をめぐっては,1990年代後半から養成機関の新設が進み,質・量ともに発展しつつある.
マレーシアは東南アジア諸国連合の中でも発展している国の1つである.国策として,日本や韓国を発展のモデルとする「東方政策」をとっており,日本とも友好的な関係を築いている.日本からも国際協力機構の青年海外協力隊として理学療法士が30名,作業療法士は33名が派遣されてきた(2008年1月時点:理学療法士が最初に派遣されたのは1980年である).
1人あたりの国民総所得は4,960米ドルであり,インドネシアやフィリピンの約4倍である.5歳未満時死亡率(対千人)も12人と,これもインドネシアやフィリピンの約3分の1の値であり,経済発展と共に,保健・医療をめぐる状況も整備されつつある1).
理学療法をめぐっては,1990年代後半から養成機関の新設が進み,質・量ともに発展しつつある.
参考文献
1)ユニセフ:世界子ども白書,pp101-110,ユニセフ協会,2007
2)Ministry of Health Malaysia:Indicators for monitoring and evaluation of strategy for health for All, pp94-104, Author, Kuala Lumpur, 2005
3)マレーシア理学療法士協会(Malaysian Physiotherapy Association)
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