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北欧では脳卒中の急性期治療とリハビリテーションにあたって，stroke unitを構成してエビデンスレベルの高い実績を上げてきている．わが国でも先駆的に取り組んでいる病院がいくつかみられるようになっているが，まだ課題も多い．各病院のstroke unitにおけるチーム活動のあり方，理学療法士の具体的な役割や課題などを示して，より理想的な脳卒中リハビリテーションのあり方を検討した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル42巻6号
2008年06月発行
雑誌目次
特集 Stroke Unitと理学療法
Stroke Unitの効果―欧州におけるエビデンス
著者： 長谷川泰弘
ページ範囲：P.467 - P.472
わが国の脳卒中患者数は，現在137万人にのぼる1）が，人口の高齢化とともに今後20年以内にその数は倍増すると予測されており，脳卒中治療体制の整備は緊急の課題となっている．脳卒中ユニット（stroke unit；SU）におけるリハビリテーション（以下，リハ）を含む包括的な脳卒中治療によって，脳卒中患者の転帰を改善できることは，すでに複数の臨床研究のメタ解析などから立証されており，脳卒中ユニットは世界各国の対脳卒中戦略のほとんどがとりいれているキーワードの1つである．本稿では，脳卒中ユニットの体制，効果，世界の現状について紹介し，これからのわが国のリハを含む脳卒中診療体制について考察を加えたい．
わが国のStroke Unitにおける現状と課題
著者： 尾谷寛隆 , 上原敏志 , 峰松一夫
ページ範囲：P.473 - P.478
はじめに
脳卒中は，わが国における全死因の第3位，要介護者となる原因疾患の第1位，特に要介護度5の患者の44.5％を占めるという重篤な疾患である（2004年時点）．
近年，脳卒中ユニット（stroke unit：以下，SU）での治療が死亡率を低下させ，その後の日常生活活動（ADL），生活の質（QOL）を改善させるとともに，結果的に家庭復帰率を向上させ，入院期間を短縮させることが明らかにされている1～4）．筆者らの勤務する国立循環器病センターでは，1978年に全国に先駆けて脳卒中集中治療室（stroke care unit：以下，SCU）を設置し，SCUやSUの必要性を全国に訴えてきた．しかし，1999年の時点では，医療施設におけるSUの設置率は3％程度にとどまっていた5）．この背景には，脳卒中診療体制やSUの運営指針などについての明確な基準が策定されていなかったという実情があり，また保険診療上もSU設置による医療効果，経営効果が提示されていなかった．
2005年10月11日，ようやくわが国でも，発症3時間以内の脳梗塞患者に対して，遺伝子組み換え組織型プラスミノーゲン・アクティベータ（recombinant tissue-type plasminogen activator：以下，rt-PA）であるアルテプラーゼ静注療法が認可され，急性期脳卒中医療に特化した，より専門的なSUを整備・普及させることの重要性が認識されるようになった．
わが国のStroke Unitにおける理学療法
1．Stroke Care Unitの導入とリハビリテーション
著者： 前川利雄
ページ範囲：P.479 - P.484
はじめに
当院は，3次救急体制に対応する神戸市の基幹病院である．ベッド数は2008年4月時点で799床である．2006年の診療報酬改定により，リハビリテーション（以下，リハ）の実施期間が限定された．当院リハ科では改定前まで多くの外来患者を受け入れてきたため，1日に予定している入院患者のリハを定時の時間内に終えることが困難となり，17時30分以降の時間外にベッドサイドでリハを実施せざるを得ない状況が続いていた．そこで，2006年の診療報酬改定を機に，外来患者は地域医療支援病院や開業医，また介護保険施設や訪問リハなどの訪問事業所に紹介していった．これにより，ベッドサイドでリハが必要な入院患者も定時の時間内に実施していくことが可能になり，主治医，病棟看護師との連携をとりながら，早期リハを積極的に実施していくことになった．また2006年4月には神戸市立医療センター西市民病院で運動器センターが開設されたことにより，当院の整形外科疾患に対するリハは大幅に減少した．したがって，これまで以上に脳卒中患者のリハを重点的に実施できる体制が整った．脳卒中治療ガイドライン1）では「急性期リハビリテーションは，発症直後からベッドサイドで開始され，廃用症候群の予防と早期からの運動学習によるセルフケア早期自立を最大目標とする」と説いている．
本稿では，当院でのstroke care unit（以下，SCU），脳卒中センターの体制，脳神経外科と神経内科の入院延患者数と平均在院日数，転帰状況，急性期リハの実際，他職種との連携について紹介する．
2．Mobile Stroke Unitにおけるチーム医療
著者： 永冨史子 , 井上剛
ページ範囲：P.485 - P.489
はじめに
川崎医科大学附属病院（以下，当院）は1973年に開院した36科1,154床（2008年1月時点）の医科大学附属病院である．リハビリテーション（以下，リハ）医学教室・リハ科の開設は1975年，脳卒中医学教室・脳卒中科の開設は2006年である．
当院には，専門病棟としてのstroke unitは存在せず，mobile stroke unitに該当する診療形態をとり，複数科の医師とコメディカルからなる診療チームで脳卒中治療にあたっている．本稿では，当院の脳卒中治療の流れ，mobile stroke unitの活動，病棟形態を紹介し，医科大学附属病院としてのチーム医療について考察する．
3．脳卒中診療部における理学療法士の役割
著者： 髙見彰淑
ページ範囲：P.491 - P.496
はじめに
脳卒中診療部（strokology）とは，脳卒中患者の治療に対し，従来の診療科の垣根を越えて編成された専門職チームである．秋田県立脳血管研究センター（以下，秋田脳研）では，1969年の開設当初から，脳疾患集中治療室（neurological intensive care unit；以下，NCU）と称する現在の脳卒中診療部の原型ともいえる部門で，内科，外科が共同診療を行ってきた．その後，診療レベルの高度専門化に伴い，共同診療はほとんど行われなくなっていた．しかしある時期から，脳卒中治療における共通の課題解決にあたり，診療科を越えたチーム医療の必要性が再び議論され，約2年の準備期間を経て，1997年に脳神経外科医と神経内科医がスタッフとなり脳卒中診療部が開設された1～3）．同時にNCUはstroke care unit（以下，SCU）と改称し，脳卒中診療部で運営することになった．その後，全身合併症に対応する循環器内科医と，1999年には早期リハビリテーションを担う理学療法士がチームに加わった．
Stroke unitおける治療，早期リハビリテーションの有効性については，Indredavikら4）のrandomized controlled trial（RCT）報告などにより立証されている．本稿では，秋田脳研での脳卒中診療部の活動内容とともに，早期リハビリテーションを中心とした理学療法部門の役割について紹介する．
4．脳卒中リハビリテーションとStroke Unit
著者： 鵜飼正二 , 大塚功 , 熊﨑博司 , 百瀬公人
ページ範囲：P.497 - P.503
はじめに
脳卒中の診療体制において，脳卒中専門病棟（stroke unit：以下，SU）で専門的知識と治療経験を有した学際的チームが治療とリハビリテーション（以下，リハ）を並行して提供することが注目され，1990年以降，ヨーロッパを中心にSUの有効性を示す報告が多く発表されている（表1）1～9）．また，SUの効果を分析した論文によると，教育されたスタッフの配置，チームワーク，家族の介入などが重要な因子として挙げられているが，エビデンスとして見解が一致しているのは，より早期からのリハの介入をシステムとして実践していることである．
またわが国では，SUとは別に脳卒中急性期の治療とリスク管理下でのリハを提供する脳卒中ケアユニット（stroke care unit：以下SCU）がある．当院では，発症当日からSCUでの急性期リハを開始し，その後SUにおいてクリニカルパスに基づいて，1日9単位のリハを提供し，当院から直接自宅退院に導くことを目標とする「地域完結型医療」に取り組んでいる．
本稿では，当院における脳卒中患者の救急入院から在宅復帰に至るまでのシステムを紹介し，その活動の実際や今後の課題について述べる．
とびら
演じていますか？果たしていますか？
著者： 平山昌男
ページ範囲：P.463 - P.463
「役割」とは何だろう．広辞苑には「役をそれぞれに割り当てること．また，割り当てられた役目」とある．では，「役」とは何だろう．同じく広辞苑には「つとめ．職務．専一の務め．その事に当ってなすべき務め」とある．
社会の中での役割，組織の中での役割，家族の中での役割，それぞれの集合体の中で，人はそれぞれ果たすべき大切な役割を持っている．また，それは周囲からも期待される重要な役割でもある．
臨床実習サブノート 知っておきたい理学療法評価のポイント・3
慢性期の脳血管障害患者を担当した時
著者： 香川真二 , 奥山聡 , 田中美穂 , 村上仁之
ページ範囲：P.505 - P.510
はじめに
慢性期におけるリハビリテーション（以下，リハビリ）の目的は，機能や能力の低下を防ぎ，身体的かつ社会的に最も適した生活を獲得することである．つまり，患者を生活者として捉え，生活環境の整備，社会参加の促進，介護負担の軽減を行い，自立した生活を支援していくことが重要である．したがって，慢性期に関わる理学療法士には，生活に即して障害を的確に評価することが求められる．
本稿では，筆者が兵庫県立総合リハビリセンター自立生活訓練センターに勤務していた時の経験をもとに，臨床実習生（以下，実習生）にとって，有益なものとなるよう，慢性期の脳血管障害患者に対する理学療法評価のポイントを述べる．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
二関節筋
著者： 福井勉
ページ範囲：P.511 - P.511
二関節筋とは起始と停止が2つの関節をまたぐ筋を指す．単一関節に関係する単関節筋と対比されることが多いが，多くの関節に作用する多関節筋という語の一部とも考えられる．下肢では大腿直筋，半腱様筋，半膜様筋，大腿二頭筋長頭，腓腹筋などが，上肢では上腕二頭筋長頭，上腕三頭筋長頭などがその代表である．二関節筋は2つの関節をまたいでいるため，一方の関節運動は他方の関節の影響を受ける．端座位で膝関節最終伸展を行う際に骨盤後傾が起こりやすいのは，ハムストリングスの短縮のためである．しかし，骨盤後傾は大腿直筋の起始部を停止部から遠ざける効果もある．投球動作やキック動作のように，四肢末端が強いトルクを出す際には，主動作筋の筋長を最大限にしていることが観察できる．キック動作のフォロースルーでも，骨盤後傾と体幹回旋によって，下前腸骨棘は脛骨粗面に容易に近づかない．そのためキック動作では，下肢末梢の瞬間中心は股関節よりも中枢の体幹に位置するようになる．このように，二関節筋は関節中心から遠い浅層に位置するため，レバーアーム長が長いことも大きなモーメント発揮に有利であると考えられる．
二関節筋は2つの関節の運動をつかさどるため，運動のパターン化を来す場合もある．変形性膝関節症における大腿筋膜張筋-腸脛靱帯の強い緊張，ジャンパー膝における大腿直筋の強い活動は，拮抗筋機能低下だけではなく，筋の付着部付近の単関節筋活動の機能低下とも結びついている．骨盤付着の二関節筋はすべて体幹姿勢の影響を受けるため，例えばジャンパー膝では，股関節屈曲モーメントが大きくなる骨盤後傾姿勢をとりやすく，同時に膝関節伸展モーメントを増大させてしまう．つまり，ある二関節筋が作用すれば，最小限の姿勢保持や動作が可能であるため，他の筋群の活動は必要とされない姿勢になり，負荷が一箇所に集中するようになる．したがって，ジャンパー膝の原因療法としては，股関節伸展モーメントを動作中に増大するような運動療法が考えられる．変形性膝関節症でも，股関節外転モーメントの増大は骨盤の反対側への傾斜，中殿筋筋力低下と共に生じ，二関節筋への負荷が過剰であるために生ずるとも言える．以上のように，筋炎や腱炎，肉ばなれなどは二関節筋特有と言っても過言ではなく，さらに二関節筋の過剰な運動参加は関節不安定化に移行しやすいなど，機能障害と結びつきやすい．関節疾患における単関節筋機能向上の運動療法が，肩関節や体幹に代表されるローカルマッスルへのアプローチに移行したのは機能障害との関連からであり，臨床に導入された根拠ともなっている．
新人理学療法士へのメッセージ
共感できる理学療法士に
著者： 松永勇紀
ページ範囲：P.512 - P.513
新人理学療法士の皆様，本当におめでとうございます．私も新人の時に，新しい環境に対する希望と不安を抱えながらスタートしたことを今でも鮮明に覚えています．そろそろ入職から3か月が過ぎ，新しい環境にも慣れてきた頃でしょうか？ 今回，臨床9年目の立場からのメッセージを伝えることで，新人の皆様のお役に立つことができれば幸いです．
全国勉強会紹介
臨床理学療法研究会
著者： 藤川孝満
ページ範囲：P.514 - P.514
活動について
①目的
本研究会は，医療福祉関係機関における理学療法に関する研究の促進を図り，その知識・技術の発展に寄与することを目的としています．
②研修内容
基本的には，宿泊形式にて同テーマで年間2回の研修会を開催しています．1回目では，そのテーマについての基礎知識の整理と実習を行います．その後，修得した技術を臨床現場で展開してもらい，2回目に現場で実施した結果を各自が検討し，より具体的な治療方法論の研修を受講生同士または患者様にご協力いただきながら行っています．そして，研修会のまとめとして年に1回の機関誌を発刊しています．
入門講座 運動療法の基本中の基本・6
有酸素運動の基本
著者： 田畑稔
ページ範囲：P.515 - P.526
有酸素運動って何ですか？有酸素運動以外には何があるのですか？
骨格筋の収縮に用いられるエネルギー源はアデノシン三リン酸（adenosine triphosphate；以下，ATP）である．ところが，骨格筋に含有されているATPは5μmol/g1）程度の量であり，運動を開始するとすぐに枯渇してしまう．そこで，酸素運搬系を利用して血液中の糖質や脂質を酸化しながら，骨格筋へ大量のATPを持続的に供給し運動することを有酸素運動と呼ぶ．
ATPはミトコンドリア内で合成され，ピルビン酸（Pi）あるいは遊離脂肪酸から生成されたアセチルコリン補酵素は，トリカルボン酸回路（クエン酸回路やクレブス回路とも呼ばれている）により，ATPと二酸化炭素と水を生成する（図1a）．この機構によるエネルギー供給のスピードは比較的ゆっくりではあるが，血中の糖質と脂質，肺から酸素の供給がある限りほぼ無期限のエネルギー供給が可能なため，開始から3分以上継続する運動の場合は，長時間の実施が可能である．
プログレス
透析患者における運動療法
著者： 高島健太 , 上月正博
ページ範囲：P.527 - P.530
本邦の身体障害者における「内部障害者」の増加は著しく，その中でも腎臓機能障害者は心臓機能障害者についで2番目に多い．本邦の慢性腎不全透析患者数は年々増加しており，2006年末には26万人を突破し，それに伴う透析年間医療費は1兆円以上に達している1）．
腎不全透析（以下，HD）患者では，腎機能障害以外にも，心機能低下，筋力低下，筋萎縮が生じる可能性が高く，また貧血などによる運動耐容能低下や，脂質・糖代謝異常，血圧異常，動脈硬化症，神経系機能障害，栄養障害，精神心理異常なども来しやすい．これらの二次障害や合併症により活動量，運動耐容能が低下し，いわゆる廃用症候群に陥ってしまうと，HD患者の日常生活動作（ADL）と生活の質（QOL）をさらに低下させてしまうことが少なくない．すなわちHD患者のADLやQOLを向上させるために，廃用症候群を防止・改善させる対策が重要である．近年，慢性HD患者に対して，運動療法，教育，食事療法，薬物療法，精神的ケアなどの包括的リハビリテーションを行う「腎臓リハビリテーション（以下，リハ）」が提唱されている2）．本稿では，HD患者に対する運動療法の効果や内容を概説する．
症例報告
統合失調症に脳卒中片麻痺を合併した対象者への理学療法の試み―鏡治療とTENSを適用した1症例
著者： 四方公康
ページ範囲：P.533 - P.536
はじめに
精神疾患に脳卒中片麻痺を合併した対象者へのアプローチにおいて，どのように良好な関係性を構築していくかは，理学療法士にとって大きな課題である．山本ら1）は，統合失調症者を対象とした理学療法によって，精神活動の低下に対して肯定的な反応を引き出すことが期待できたと報告している．しかし，このような症例に対し，集中力や意欲を必要とする麻痺側上肢へのアプローチは困難であり，症例報告も少ない．そこで今回，統合失調症に脳卒中片麻痺を合併した症例に良好な関係性を構築できるアプローチを模索する中で，上肢機能の回復にも合致した方法として鏡治療とtranscutaneous electrical nerve stimulation（以下，TENS）を用いたことで，良好な結果が得られたので報告する．
なぜ学ぶのか・3
病理学―病気やケガを理解するうえで不可欠な医学の中の科学
著者： 細正博
ページ範囲：P.537 - P.539
まず風邪を病理学から考えてみる
風邪をひく，誰にでも経験のあることだろうと思います．鼻が詰まって鼻水が出たり，咳が止まらなかったり，熱が出て身体がだるくて寝込んでしまったりしますよね．でもそんな時，いったい自分の身体に何が起こっているのか考えてみたことがあるでしょうか．風邪だから鼻が詰まる，風邪だから咳が出る，風邪だから熱が出る，そんなの当たり前じゃないかと，何の疑問ももたず思っていないでしょうか．
一言で風邪と言っても，その状態はピンキリです．軽い風邪なら，暖かくして寝ていればそのうちいつの間にか治ってしまいますよね．やはりここでも考えてもらいたいのですが，ではどうして風邪が自然に治るのでしょうか．風邪なんて大したことない，しばらく我慢していればそのうち治る，そんなの当たり前じゃないかと，思っていないでしょうか．さらに，高熱が出るようだと心配になって，近くのドラッグストアで風邪薬を買って飲んだり，かかりつけのお医者さんの所に行って診てもらったりします．そこで晴れて「風邪」（あるいは「感冒」）の診断が付き，薬を出してもらったりすることになりますよね．お医者さんの薬はよく効くので，すぐに熱が下がって咳も止まって，そのままぐっすり寝たら，翌朝はすっきり（とはいかないかもしれませんが）．さて，またまた繰り返しになるのですが，どうして薬が効くのでしょうか，薬で風邪が治せるのでしょうか．
書評
―山﨑裕司，山本淳一（編）―「リハビリテーション効果を最大限に引き出すコツ―応用行動分析で運動療法とADL訓練は変わる」 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.532 - P.532
理学療法士あるいは作業療法士は，患者の状態を評価し，最適（と思われる）治療プログラムを作成し，これを提案して進めていく．ところが臨床ではしばしば，患者からの「これはとても無理です，できません」などの反応に遭遇し，困ったわれわれはこうつぶやく．「困った患者だな」と．治療プログラムがうまく進まないのは，患者の態度が悪いからであり，やる気がないからであり，病気が重いからであり，セラピストの教え方が下手で，プログラムそのものに欠陥がある，とは考えない．治療者―患者関係という医療情報に関する圧倒的不公平な状況では，これが普通である．もし読者が「困った原因はセラピストにある」という認識を持つ方なら，本書の内容の核心部分は理解したも同然であり，その場合立ち読みでもかまわない．しかし「困った患者（困っている患者ではなく）だな」と思ったことが一度でもあるセラピストであれば，本書を熟読することで明日からその「行動」が変化するに違いない．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.540 - P.541
編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.546 - P.546
今年の春は，例年よりも2週間ほど早い桜前線が，日本を南から北へ駆け抜けていきました．北海道の道東では，真夏日というまるで夏の夜の花火のようなおまけまで付いて，桜の季節は終わりを告げました．それから1週間もしないうちに，同地方では雪が降り，その間の朝夕の温度差は30度以上になってしまいました．北海道全域で，芽を出したジャガイモや食べ頃のアスパラガスが霜の被害にあっています．朝夕の温度差は美味しい野菜を作るための重要な要素だそうですが，その加減が今年は厳しい結果につながっているようです．このような目まぐるしい天候の変化は，人間の仕業でおかしくなっている地球現象の1つかもしれません．
最近のガソリン価格の変化も目まぐるしいものがあります．給油のために前の車に続いて待っていた，正にその時に，リッター当たり2円値上がりの表示になってしまいました．また，周辺よりも格段に安い150円表示のガソリンスタンドで帰りに給油しようと考えていたら，1時間後に帰路についた時には，なんと157円に値上がりしていました．金額にして総額はわずか300円程度の差とは言え，「うわっ！行きがけに給油しておけばよかった」と，大声を出して悔やんでしまった私をきっと理解していただけるものと思います．この値上がりも，人間が石油をマネーゲームの対象にしていることが原因のようで，空しい想いがします．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
