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医療と介護の枠組みが大きく変わってきた．理学療法においても医療から介護へのシフトが進められている．社会制度そのものが多くの課題を持っており，介護保険が未熟なままでの医療からの移行に現場の不安も強い．一方で，不安定な時期こそビジネスチャンスでもあり，介護保険下での理学療法を積極的に展開して職域を拡大している人たちもみられる．介護予防における理学療法士の活動内容も問われているが，特に客観的な運動器の評価と機能向上については確かな専門性が問われる．医療から介護への移行における課題と展望を示し，実際に介護保険下で積極的に活動している理学療法士たちから，その取り組みと心構えなどを紹介していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル42巻8号
2008年08月発行
雑誌目次
特集 介護保険下の理学療法
医療から介護への移行と課題
著者： 浜村明徳
ページ範囲：P.639 - P.647
はじめに
2006年度の診療報酬と介護報酬の同時改定で，医療保険においては急性期・回復期，介護保険では維持期のリハビリテーション（以下，リハ）を担うという役割分担が行われた．しかし，地域間や保険制度間のリハ提供量の格差などの問題から，継続したリハが提供されにくいという意見を考慮して，2007年度には，維持期におけるリハ診療報酬の改定が行われた．2008年度の診療報酬改定では，2010年までに限って，疾病別に13単位/月とする維持期のリハ料が認められた．これは，2009年度の介護報酬改定を見込んだ設定であると考えられる．
医療から介護への移行（つなぎ）では，まず，どのようなリハ的対応が期待され，実施されるべきなのかが問われ，次に，それを実践する仕組み・制度が課題となる．現状は，実践と仕組みの双方に課題があり，移行がうまくいっていないケースが多くみられる．
現在，老人保健健康増進等事業による研究事業が行われ，それらの結果を踏まえた提案も整理されつつある．本稿では，研究事業の結果などから，医療から介護への移行に関する課題について私見を述べる．
介護保険による理学療法の展開
著者： 塩中雅博
ページ範囲：P.649 - P.656
はじめに
わが国における理学療法士の勤務先の内訳をみると，その70％以上は医療機関に勤めている（2008年3月時点）．診療報酬改定のたびにリハビリテーション領域に対する評価が厳しさを増す中，理学療法士の将来に対する閉塞感は，着実に広がりつつある．さらに，2008年4月時点において，理学療法士の有資格者数は65,571名，全国の養成校の入学者定員総数は12,524名，卒業生は年間8,162名を数えており，まもなく理学療法士が毎年1万人誕生する時代を迎えようとしている．社団法人日本理学療法士協会は，理学療法士10万人時代，30万人時代に備えて，公的医療・介護保険領域における役割の拡大や報酬の向上，さらにはヘルスプロモーションや介護予防の領域など，新たな枠組みにおける理学療法士の職域の拡大に向けた様々な取り組みを進めている．
筆者は，理学療法士になって今年で25年目である．養成校を卒業した後，急性期の医療機関に8年間勤務し，その後は専門学校や大学で専任教員を務めてきた．大きなターニングポイントとなったのは，2000年から開始された介護保険制度であった．
介護保険制度の導入が決まった当時，有資格者を送り出す側の教員として勤務していた筆者は，次世代の理学療法士にどのような環境を作れるか，理学療法士界全体にとって大きなチャンスだと感じていた．従来の医師を中心とした医療リハビリテーションだけでは，本来の意味における「リハビリテーション」のすべてを完結することは不可能である．今後，さらなる高齢化が予想されるわが国においては，生活自立を力強く支援することができる地域リハビリテーションシステムが必要であり，その実現に向けては理学療法士の知識や技術が大いに活用できると考えたのである．
まず，地域で理学療法士に何ができるのかを，しっかりと位置付けた地道な実践が必要と考え，医師会や各かかりつけ医，地域で働く看護師やホームヘルパーと共に，どのような取り組みが可能なのかディスカッションを重ねた．
介護予防と運動器の機能向上
著者： 大渕修一
ページ範囲：P.657 - P.663
はじめに
介護予防とは，高齢者が要介護状態に陥ることなく健康でいきいきとした生活を送れるように支援することである．また，既に要介護状態である場合に，重度化を予防することも介護予防である．介護予防は，2000年の介護保険法施行と同時に制度化され，実施されてきたが，2006年の介護保険法改正により，介護保険制度は予防重視型システムへと転換し，介護予防のさらなる推進が図られることとなった．
この制度改正により，高齢者人口が増加するペースを大きく上回っていた要介護認定者の増加数も，適正水準に向かっている．また，内閣府の策定した新健康フロンティア戦略の中でも，現在，高齢者の7人に1人を占める要介護者を，2014年までに10人に1人にするという具体的な数値目標を掲げており，一層の介護予防推進が国家的に図られることとなっている．理学療法士にとっては，医療の中心が病院から地域へと移行されつつあること，心身機能の低下を介入の対象とすることから，介護予防分野についても積極的な関わりが求められている．本稿では，介護予防の中でも理学療法との関わりが深い運動器の機能向上について概観する．
［座談会］介護保険下の理学療法―課題と展望
著者： 岡田しげひこ , 吉田隆幸 , 小山理恵子 , 牧田光代
ページ範囲：P.665 - P.674
牧田 本日司会をさせていただきます牧田です．私は，理学療法士になってから25年ほどは一般病院，大学病院に勤め，介護保険制度が開始された平成12（2000）年には福祉施設に勤務していました．現在は大学で教員をしています．
介護保険制度が施行された背景には，長寿化，少子高齢化，核家族化，女性の社会進出などがあり，増加する高齢者を社会全体で支援しようという理念のもとに開始されました．また，医療保険財政の安定化という側面もあり，従来の老人福祉・老人医療の制度を介護保険制度に再編成して，在宅医療・在宅ケアへの移行が推進され，われわれの業務のあり方にも大きな変革をもたらしました．その後，平成18年の介護保険法改正に伴い，介護保険制度は予防重視型システムへ転換しました．
とびら
理学療法を論ずるのは易しいが，その要を伝えるのは難しい
著者： 丸田和夫
ページ範囲：P.635 - P.635
「ちょっこしやってみまっし，からだを動かす意味がわかるはず」
これは，とある地域で開催された「高齢者学級」での講演テーマである．
初めての学会発表
全国デビュー！
著者： 山内真哉
ページ範囲：P.678 - P.679
「お前もいよいよ全国デビューやな！」勤務先の先輩方にそうからかわれながら，私は福岡へと向かいました．「全国デビューって，歌手じゃないんやから…」心の中でそうつぶやきながらも，内心はデビュー前の歌手のように期待と不安でいっぱいでした．
2008年5月15～17日にかけて，第42回日本理学療法学術大会が福岡で開催されました．私はそこで初めての学会発表に臨みました．学会の数か月前，研究デザインの作成からスタートしましたが，発表に至るまでの道のりは長く険しいものとなりました．今回は，研究の準備から実際に学会で発表するまでの悪戦苦闘の日々と，学会を終えての感想を紹介したいと思います．
全国勉強会紹介
マニュアルセラピー研究会
著者： 宮本重範
ページ範囲：P.682 - P.682
活動について
①目的
マニュアルセラピーの技術指導を通して，筋・骨関節系障害に対する系統的な評価・診断，治療の技術力を高め，適切で効果的な理学療法を提供できるようにする．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
インピンジメント
著者： 立花孝
ページ範囲：P.683 - P.683
●インピンジメント（impingement）とは
インピンジメントは「～に突き当たる，衝突する」という意味で，整形外科領域においてもその意味の通りに一般的な言葉としても使用されるが，殊に肩に関するある病態を表す言葉として半ば固有名詞的に認識されている．つまり，肩甲骨肩峰下と上腕骨頭との間（第2肩関節）で生じる衝突に由来する障害のことをimpingement syndrome，impingement lesions，あるいは単にimpingementと表現する．
従来より，この肩峰下での障害に対して，肩峰切除術が諸家により提唱されてきた（Watson-Jones，Smith-Petersen，McLaughlin）．切除する範囲は報告者により異なるものの，肩峰を全層的に切除（acromionectomy）したため，三角筋の起始部を失ったことによる弊害が起こった．これに対し，Neer1）は衝突が起こるのは肩峰下面の前方1/3のみであるとの見地から，三角筋起始部を温存し，衝突する部分のみを水平にそぎ落とす方法（anterior acromioplasty）を提唱した．これ以降，インピンジメントという言葉が“Neer”とセットで固有名詞化していったようである．さらにNeer（1983）は，烏口肩峰アーチ（つまり棘上筋の出口）の形状が原因のものをoutlet impingement，そして元来インピンジメントの主役であった石灰沈着や大結節の変形治癒などをnon-outlet impingementと分類した．前者を3つのステージに分け，急性の肩峰下滑液包炎（スポーツによるオーバーユースなど）をステージ1，慢性の肩峰下滑液包炎や腱板炎（五十肩など）をステージ2，腱板不全断裂，腱板完全断裂，骨棘形成をステージ3として，インピンジメントが重症化していくなかで腱板が滑液包側から断裂していくとした．これに対し，腱板不全断裂はそのほとんどが関節面側にあり滑液包側ではないことから，断裂が滑液包側から起こるという説には異論を唱え（Uhthoff，信原2）），ステージ3を否定する者もある．
なぜ学ぶのか・5
心理学―「心」を科学的に理解するために
著者： 長田久雄
ページ範囲：P.684 - P.686
心理学とは，どのような特色をもつ分野であろうか．心理学を学ぶことは，実生活や他の専門分野の学習，あるいは臨床などの場面でどのように役に立つであろうか．この問いに簡潔かつ明快に答えることは容易ではない．なぜなら，筆者が心理学のすべての領域を十分に把握しているわけでもなく，個人的に心理学が役に立つと実感できた経験にも限りがあるからである．ともあれ，以下の内容から少しでも心理学を学ぶ意義や役立つ情報を汲み取っていただければ幸いである．
入門講座 実践―基本統計学のQ＆A・2
例題から考える統計の基本―記述統計における理解のポイント
著者： 関屋曻 , 高橋正明
ページ範囲：P.687 - P.693
実験や調査を行って得られた測定値を生データ（raw data）と呼びますが，生データのままでは実験や調査の結果を理解したり他者に伝えたりすることが困難なことがほとんどです．得られたデータを整理・集約して，客観的かつ正確に，わかりやすく記述するための方法論を記述統計学と呼んでいます．記述統計学は“観察された集団”の統計的性質を記述することを主な目的とし，観察される集団は現実的で具体的な集団（例えば何年何月時点の日本の人口など）です．その特性の把握には主として大量観察が行われますが，もちろん少数データにも適用されます．統計学には記述統計のほかに推測統計があり，統計学というと推測統計学が中心であるかのように語られることがありますが，推測統計を行う場合でも，その前段階として記述統計学の方法を用いて生データを整理・集約することが必須です．これを軽視すると正しい理解が損なわれることがありますし，正確に情報を伝達することが困難となります．本稿では，記述統計学の方法論の中から，理学療法に関連の深い内容を取り上げて，できるだけわかりやすい解説を試みます．
講座 補装具の開発変遷・3
プラスチックAFOの開発変遷
著者： 島津尚子 , 畠中泰司
ページ範囲：P.695 - P.703
はじめに
短下肢装具（以下，AFO）の材料として，従来は金属や皮革が使用されていたが，1967年にSimonsら1）によりプラスチックが取り入れられて以降，プラスチックはAFOの主材料として多く利用されている．わが国では，1975年の有薗2）によるオルソレンを使用したAFOの報告が最も古く，その後，プラスチックの素材やAFOの種類の多様化に伴い多くの報告がなされてきた．
本稿では，AFOの機能の説明と代表的なプラスチックAFOの紹介，臨床場面で最も使用頻度の高い脳卒中片麻痺者における使用方法について述べる．
あんてな
平成20年度診療報酬改定の概要
著者： 泉清徳
ページ範囲：P.707 - P.713
はじめに
2008年4月に診療報酬の改定が行われた．高齢社会，少子化問題，メタボリック対策，医師不足，後期高齢者制度問題など，医療を取り巻く問題は後を絶たないが，増大する医療費の削減，抑制は国としても急務であろう．そのようななか，診療報酬改定率（本体）は0.38％とわずかではあるがプラス改定となっている．しかし，薬価改定率においてはマイナス1.2％であり，全体改定率としてみればマイナス0.82％の改定となった．改定は病院勤務医の負担軽減，医療費の適正化・見直し，後期高齢者にふさわしい医療体制の整備などを柱に行われ，リハビリテーションにおいても“患者から見てわかりやすい医療を実現する”という基本方針に基づいて見直された．
今回の改定は，単なる診療点数や制度などの変更だけではなく，リハビリテーション医療に携わる者にとって非常に大きな意味をもつ改定ではないかと考えている．その点を踏まえ，本稿では今回の診療報酬改定の概要について解説する．
書評
―嶋田智明・大峯三郎（編）―「実践MOOK・理学療法プラクティスこれだけは知っておきたい脳卒中の障害・病態とその理学療法アプローチ」 フリーアクセス
著者： 小野武也
ページ範囲：P.676 - P.676
理学療法の対象で最も多いのは脳卒中患者である．当然のことながら，多くの新人理学療法士は脳卒中患者を受け持つことになる．新人理学療法士が患者の持つ多様な障害像を理解するためには多くの書籍にあたる必要がある．そこで，本書は「新人の理学療法士が臨床現場に臨むために土台となる知識・技術はなにか？」について徹底して内容を吟味・厳選し，まとめあげられていることが最大の特徴である．そのため，新人理学療法士は，本書を通して効率的に短時間のうちに重要なポイントを学習できる．また，理学療法を実施していくには，経験を踏まえた先輩からのアドバイスが不可欠である．本書は，この点も含めて企画された良書である．
内容は，パート1「脳卒中患者を受け持ったらどうするか」では，「PTが知っておくべき神経画像のみかた～症状と画像は関連している」，「多様な病態をどう評価するか」，「治療目標と理学療法プログラムの立て方」，「患者との接し方」について，パート2「ICFから見た理学療法介入のポイント」では，「機能障害に対して」，「活動制限・参加制約に対して」，「わたしはこうしている」についてまとめられている．これらは，シンプルで基本的事項を網羅し，さらに全体を通して実践的マニュアル本ともいえるものである．
―玉木 彰（編）―「DVDで学ぶ呼吸理学療法テクニック―呼吸と手技のタイミングがわかる動画91」 フリーアクセス
著者： 居村茂幸
ページ範囲：P.680 - P.680
日本の理学療法士が対象としている疾患は，その誕生の歴史を反映して現在も脳卒中や骨関節系の疾患が上位を占めてはいる．ただ，内臓障害に起因する疾患，なかでも呼吸機能の障害に対する理学療法件数が，全体の割合は高くはないものの，新たな疾患別健康保険制度に追い風を受けたためか急速に増加していることが近年の特徴である．この呼吸障害に対する理学療法学教育を振り返ると，臨床としては古い歴史を持つものの，実際にどの程度熱心に教育されていたかはいささか心許ない．どれほどの需要，すなわち医師からの指示がどの程度あったかも考えなくてはならないが，この障害に対する理学療法が，理学療法学の辺境として一部の理学療法士によって細々と行われてきたと言っても過言ではない現実もあった．
―林 義孝（編）―「DVDで学ぶ運動器疾患の理学療法テクニック―臨床的感性をみがく動画106」 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.704 - P.704
骨関節系疾患の理学療法アプローチ過程と治療テクニックを自学自習できる実践書が出版された．それを端的に表しているのが本書の帯に記された「プロの理学療法をテキスト・動画・ナレーションで徹底理解」の文言であり，本書の内容を知りたいという衝動に駆り立てられた．
臨床現場では，効果的な理学療法が求められており，いかに治療テクニックを適応するかがポイントとなるが，卒前教育では各疾患に対する基本的な講義，実技指導にとどまっているのが現状である．それゆえに臨床の最前線に立った際の理学療法士のとまどいは大きく，視聴覚機能を有した治療テクニック中心の書籍の出版が待ち望まれていた．それだけに今回のDVD付の本書の出版は実にタイムリーであると言える．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.714 - P.715
編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.720 - P.720
7月7～9日にかけて北海道洞爺湖サミットが開催されましたが，北海道では春からサミット終了まで，いたる所で厳重な警備態勢がしかれました．各国の政府専用機がずらりと並んだ千歳空港周辺や洞爺湖畔だけではなく，田舎の国道でも検問を行っていましたし，山菜採りに行った山中でパトカーを見かけたこともあります．わが家のすぐ近くにはG8某国の領事館がありますが，4月からサミット終了まで，アリが入り込む隙間もないくらいの厳戒態勢で，おかげさまでその期間は非常に安全な街になっていました．とりあえず，大きな事件・事故もなく終了し，各方面の関係者は安堵されたことでしょう．
サミットに先立って，札幌では登山家の野口健氏による環境フォーラムが開かれました．地球温暖化を主題とした講演とシンポジウムで構成されていましたが，野口氏の実体験に基づくヒマラヤの氷河の現状報告には説得力がありました．会場には，地球温暖化によって海中に消えゆくであろうと言われる南洋の国ツバルを写真で報告し続けている遠藤秀一氏の姿もあり，自身の生活のあり方を改めて問い直すよい機会になりました．しかし，環境サミットとさえ言われた北海道洞爺湖サミットの総括を聞いた時，サミット期間中，洞爺湖一帯がほとんど晴れ間を見せなかったことと重ねて受け止めたのは，私だけではなかったかもしれません．「世界は地球環境と食料問題などを中心にparadigm shiftしていくべきである」とその道の専門家たちは声を揃えて述べていましたが，地球よりもそれぞれの国益が優先されるという展望のない結論に私は落胆してしまいました．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
