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近年の理学療法士養成数の急増により，ここ数年間で，それまでの40年間に誕生した理学療法士とほぼ同数の理学療法士が誕生する．これを粗製濫造，質の低下といった負の要因と捉える人もいれば，この高齢化の時代に理学療法士の世界は若いエネルギーが満ちあふれると肯定的に捉える人もいる．どちらも間違っていない．しかし職能自らが先を見据えて努力し，変化しなければ問題は解決できないし，利点を生かすこともできない．時は極めて切迫している．これをチャンスとして，理学療法士界が一層の発展をとげられるよう本特集は多くの示唆を提示している．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル43巻1号
2009年01月発行
雑誌目次
特集 大量養成時代に求められる教育
[座談会]大量養成時代に求められる教育のあり方
著者： 福井勉 , 青木一治 , 村永信吾 , 塩中雅博 , 高橋正明
ページ範囲：P.5 - P.16
高橋 本日は，「大量養成時代に求められる教育のあり方」をテーマに，理学療法学教育をめぐる現状を分析し，今後，理学療法士界が発展していくために何をすべきかという視点で話を進めて行きたいと思います．
近年，特に2002年以降，理学療法士養成校の急増に伴って，入学定員数は毎年約1,000人ずつ増加し，2006年には年間の総定員数が1万人を突破しました．2008年からはその増加率は少し緩みつつあるようですので，18歳人口の増加率を鑑みても，これ以上大幅に増えるということはないと思われますが，今後しばらくの間は，年間に約1万人のペースで理学療法士が増え続けることになります．その意味で，本日のテーマでは「大量養成時代」と表現しています．
大量養成時代に求められる教育―私はこう考える
著者： 岡本慎哉 , 斉藤秀之 , 杉浦昌己 , 山根一人
ページ範囲：P.17 - P.21
1．部門管理者の立場から
医療法人おもと会大浜第一病院リハビリテーション科
岡本慎哉
筆者は，在宅部門，施設部門などを有する医療・社会福祉法人において，リハビリテーション部門の管理を行っている．本稿では，「大量養成時代に求められる教育」について，いくつかの視点から現状と今後の展望について述べてみたい．
急増する新人理学療法士に対する理学療法士協会の取り組み
著者： 半田一登
ページ範囲：P.23 - P.28
はじめに
日本理学療法士協会（以下，本会）の会長に就任して早くも1年半が経ち，この期間に多くの都道府県理学療法士会の役員の方々と話をする機会を得た．その中で，30歳代の会員の研修会などへの参加率が低いこと，新人研修システムの運用に苦慮していること，本会の研修・教育システムが理学療法士供給数や体制にマッチしていないことなどの意見を多くいただいた．また，養成校の学生から届いたメールには，就職状況の厳しさや，賃金水準に対する不満，理学療法士としての未来に不安を感じていることが綴られていた．そして，ある医師から「5年ほど前までの理学療法士は，世界に通用する誇らしい専門職であった．しかし，この数年の状況は目を覆いたくなるようなことがしばしばみられる」との指摘を受けている．近年，このような意見は医師からだけでなく，他の関連職種の方々からも指摘されている．
このような状況に至った背景には，教育に見合った人材（教員など）やシステム（臨床実習など）の未整備，そして18歳人口の推移や労働市況の変化とは異なるスピードで養成数が急増したことが挙げられる．その上に本会の卒後研修体制の質的・量的改編が遅れていることも大きく影響していると考えている．つまり，教育の責任が養成校と本会に問われているのである．
「職能」とは「社会や組織の中でその職業が受け持つ一定の役割，職業による異なった能力」を意味している．「職能団体」とは「職業によって異なった能力を持った2人以上の集団」であり，「職能活動」とは「職業によって異なった能力を際立たせるための活動」である．したがって，理学療法士のみによって構成される本会は組織として成立した時点で職能団体なのである．私は，この職能団体の目的である「職業によって異なった能力を際立たせていく手段」が学術活動であると認識している．本会にとって一番大切な職能活動は，教育・研究・研修の活性化であり，その結果として理学療法士の諸活動に対して利用者からの満足度と信頼度を高め，医療・保健・福祉の分野に確固たる「理学療法士による理学療法」の地位を築くことである．本稿のテーマである「急増する新人理学療法士に対する理学療法士協会の取り組み」は社団法人としての課題ではなく，職能団体としての課題であり，その方法論である広い意味での学術活動の課題と捉える姿勢が大切である．職能活動か学術活動かという，これまで本会がとってきた二者択一的な関係ではなく，新しい関係を再構築する必要を感じる．
このような職能団体，学術団体，そして公益団体という3つの要素を織り交ぜながら本会の運営を行わなければならない．本稿では，そのような視点から，新人理学療法士の急増による問題点とその組織的対処について記述する．なお，一部の記述には，本会としてのコンセンサスに至っていない個人的な考え方があることをご承知おき願いたい．
とびら
早朝練習
著者： 伊橋光二
ページ範囲：P.1 - P.1
週1回，朝7時半から学生を集めて早朝練習に励んでいる．といっても，サークル活動の朝練につきあっているのではなく，学生有志を集めて理学療法技術を指導している．「早朝理学療法技術練習会」と称しているが，いつしか学生達が「伊橋道場」と呼ぶようになった．
対象は3年生と4年生であり，現在は火曜日の朝7時30分から8時40分頃まで行っている．指導している内容は，触診，徒手療法，呼吸理学療法，PNFなどの徒手的な治療技術である．もちろんこれらの技術は正規のカリキュラムの中で取り上げて教育しているのだが，通常の授業の中で徹底して教えられる時間は，残念ながら多くはない．本学は4年制大学であるが，4年間という時間をもってしてもそうである．また，ともすると大学教育は頭でっかちになりがちであるが，治療の技量を有してこそ理学療法士であるとの信念から，この早朝練習を続けている．
あんてな
健康増進運動における理学療法士の役割―「元気！2008」参加を通して見えてきたこと
著者： 大渕修一 , 澤田貴巳子 , 新井武志 , 石毛里美 , 磯崎良子 , 上杉睦 , 植田拓也 , 大沼剛 , 大渕恵理 , 笠木広志 , 小林右介 , 齋藤崇志 , 柴喜崇 , 白木美代子 , 竹村雅裕 , 原拓也 , 兵頭甲子太郎 , 平野康之 , 平野正仁 , 光武誠吾 , 横川正美
ページ範囲：P.29 - P.31
はじめに
2008年11月7日（金）～9日（日）の3日間，TBS赤坂サカス・サカス広場にて「健康日本21～健やか生活習慣国民運動～」のキックオフイベント「元気！2008」が開催された．今回，日本理学療法士協会（以下，協会）も協力団体の1つとして本イベントに参加し，「生活習慣病予防のためのフィジカルセラピー」と題して，運動機能評価と健康相談を行った．本稿では，「元気！2008」におけるわれわれの活動内容を紹介するとともに，今回の経験を通して見えてきた今後の課題と展望について述べる．
報告
地域在住高齢者におけるtrail walking testの信頼性および妥当性の検討
著者： 山田実 , 河内崇
ページ範囲：P.33 - P.37
要旨：本研究の目的は，われわれが考案したtrail walking test（TWT）の信頼性と妥当性について検討することである．TWTは，注意機能検査であるtrail making test part A（TMT part A）を，床面上で自身が移動しながら行うものであり，5×5mのエリア内に，①～⑮までの番号のついた15本の旗をランダムに設置し，①から順に⑮まで通過していき，それに要した時間を計測する．特定高齢者30名を対象とし，1回目のTWT測定より1週間後に再測定を行い，信頼性の検討を行ったところ，級内相関係数が0.953と良好な再現性を示した．次に基準関連妥当性の検討として，TWTと他の指標との相関関係を検討したところ，timed up and go test，TMT part Aと中等度の相関関係を認め，バランス能力，総合的下肢機能，注意機能などの側面を評価しうることが示唆された．TWTによって転倒と非転倒を判別することができるのか判別分析を行ったところ，71.72秒でカットオフ値となり，この正当性は82.4％であった．これらのことより，TWTは信頼性が高く，注意機能的側面，身体機能的側面の両者を評価しうる新たな総合的指標であり，日常で用いる複合的機能を捉えることが可能な転倒リスク評価として有用であると考えられた．
1ページ講座 理学療法関連認定資格紹介
福祉用具プランナーについて
著者： 寺光鉄雄
ページ範囲：P.39 - P.39
●はじめに
財団法人テクノエイド協会は，1987年に義肢装具士法の指定試験機関としてスタートしました．1993年からは「福祉用具の研究開発及び普及の促進に関する法律（通称：福祉用具法）」に基づく指定法人として，福祉用具関連の人材育成・データーベースなどによる情報提供・研究開発助成・認定・ISO等標準化・調査研究などの業務を行っています．人材育成については，「認定補聴器技能者（有資格者約1,700名）」や，福祉用具全般について相談・計画・適合の技術をもった「福祉用具プランナー」を補聴器の関係団体や全国の介護実習・普及センターなどと協力して養成しています．
理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
日本版デンバー式発達スクリーニング検査
著者： 河村光俊
ページ範囲：P.49 - P.49
デンバー式発達スクリーニング検査（DDST）は，1967年にFrankenburgら1）が開発したものであり，1980年には上田が日本国内での調査を基に再標準化し，日本版DDST（JDDST）2）を出版した．初版のDDSTは世界各国で活用され，JDDSTとして日本の臨床の場でも広く普及した．1992年にはDDSTの全面的改訂版3）が発表され，1995年に当時の日本小児保健協会の平山宗宏会長がFrankenburgの招きで米国での公衆衛生学会に出席した際に，DDSTの改訂版であるDenverⅡの日本版の標準化を委託された4）．その後，日本小児保健協会内に発達委員会が組織され，標準化作業が始まり，2003年9月に日本人乳幼児における標準化が完了した．日本版DenverⅡ5）は一般の書店では販売されておらず，日本小児保健協会が主催するデンバー発達判定法，判定技術養成講習会を受けた専門家に販売する方針をとっている．
改訂に際し，初版からの年数経過に伴って判定が困難となった観察項目や，判定基準における不明瞭な点の調整，項目の増補が行われた．具体的には，①観察項目の見直しによって，最終的に125項目が選択され，特に言語分野の項目数が増補されたこと（表），②親の報告のみでも判定可能な“R”項目の数を50項目から39項目へ減少させたこと，③観察実施中の子どもの様子を記録する欄が付け加えられたことなどが挙げられる．DenverⅡの記録票の横軸（上端と下端）には出生から6歳までの年月齢のスケールが示されており，縦軸には4領域（個人-社会，微細運動-適応，言語，粗大運動）の観察項目について，早い段階で90％の達成率を示す項目順に階段状に配列している．観察項目を達成する目安の年月齢を示した標準枠は，達成率によって25％，50％，75％，90％の4段階に区分して示されている（図）．
紹介
理学療法士に期待される社会的役割―マスメディアの内容分析より
著者： 星匡祐
ページ範囲：P.42 - P.44
はじめに
1965年に理学療法士及び作業療法士法が制定され，わが国に理学療法士が誕生してから約40年が経過した．有資格者も年々増加し，2008年3月時点での理学療法士協会の会員総数は48,590人に達している（表1）．その一方で，理学療法士という職業が広く知られるようになったとは言いがたい．1995年に実施された理学療法実態調査1）では，理学療法士の社会的認知度についての質問に対し，「名称，内容共に知られていない」と回答した者が47.6％に上っている．
そこで今回は，理学療法士が一般にどのような職業として認知され，何を期待されているのかを推し量るために，マスメディアでの報道の内容分析を行った．今回は新聞における報道内容を分析し，①理学療法士がどのような社会的役割をもつ職域として認知されているのか，②理学療法士に期待される社会的役割とは何か，という2点を調査することにした．
全国勉強会紹介
もみじ～
著者： 山本裕子
ページ範囲：P.48 - P.48
活動について
①目的
日々の臨床の中で「悩んでいること」や「気づき」についてディスカッションし，多くの意見を取り入れながらそれぞれが臨床に活かせる考え方を形にしていくことを目的としています．また，新たな知識や技術を学び，臨床で実践し，それをまたディスカッションして，より理解を深めていく会です．
(2)勉強・研修内容
それぞれが臨床で難渋している症例について発表し，参加者同士で意見を述べ合い，その中で出てきた治療方法を実技で学んでいます．そのほかに，基本的な「姿勢の診方」や「動作の考え方」などもテーマに取り上げ，それらの理解を基盤とした治療展開（コア，ショートフット，股関節の運動方法など）についても学んでいます．
なぜ学ぶのか・9
数学―柔軟で豊かな発想，そして実用
著者： 福田賢一
ページ範囲：P.50 - P.52
数学再発見
読者のほとんどは，中学・高校で数学を履修し，自分なりの数学に対するイメージを持っていると思います．数学は自由で豊かな発想を育み，論理的思考力を養成し，新しい発見，学びの感動を与えるものである，といわれています．しかし，現実は必ずしもそうはなっていないようです．
高校では，かなり早い段階で文系・理系のコース選択を迫られます．最近は，受験に関係ない科目は一切履修しない，できない傾向が顕著となってきており，時にはその弊害や行き過ぎた対応が報道されることもあります．文系コースに進むと，数学に興味があっても，数学に触れる機会が極端に少なくなります．理系を選択しても，入試対策に追われ，受験情報にあおられ，精神的に落ち着かずじっくり考えることができなくなるため，基礎的な事項が疎かとなったり，柔軟な発想を阻害したり，学ぶことの感動が薄れてきています．このような現状に対して，理工系だけでなく，他の分野の専門家の方々も危機感を持っています．
入門講座 トランスファー技術・1【新連載】
片麻痺者のトランスファー技術
著者： 岡崎大資
ページ範囲：P.53 - P.63
トランスファー指導の状況
動作の捉え方で，理学療法士が他職種と異なる点の1つに，理学療法士は力学的視点による分析が可能であるということがある．さらに，患者の動作能力を熟知している理学療法士は，患者のもつ能力を最大限に引き出しつつ動作介助を実施することも可能である．
科学的な知識については学生や新人理学療法士も熟知しており，経験年数の高い理学療法士と大きな相違はみられない．ところが，臨床実習中の学生や新人理学療法士が動作介助に苦慮している場面をしばしば見かける．このことは，人の動作を客観的に分析し捉えることと，実際に動作介助や誘導を行うことには相違があることを示している．
資料
2009年リハビリテーション領域関連学会 フリーアクセス
ページ範囲：P.66 - P.66
講座 医療機器の活用と安全管理・1【新連載】
理学療法機器と安全管理
著者： 山野薫
ページ範囲：P.67 - P.72
はじめに
理学療法機器の安全管理は，①保守管理（保守点検作業と修理作業），②感染対策と管理（理学療法機器が感染媒体となる可能性とその対策），③使用に関する安全管理（正確で安全な使用方法と教育研修）に分類される．
保守管理には保守点検作業と修理作業が含まれるが，前者の保守点検は重要な理学療法業務の1つである．適切な保守管理を遂行するうえで，保守点検マニュアル，機器管理台帳，チェックリスト，点検/修理履歴などの作成・記録と，それに沿った適切な点検実施が求められる1）．また，後者の修理作業については，各種理学療法機器の修理そのものを理学療法士が行うことはできないが，故障の発見から修理完了までの流れを理解しておく必要がある．
理学療法室は，入院患者と通院患者，また複数の診療科の患者が使用することから，感染症発生の媒体になりやすい．そのため，的確な感染症予防策が必要なことは言うまでもない．例えば，院内で感染症が発生した場合を想定した部門としての対策（理学療法室そのものや機器の使用制限の設定など）が求められる．
理学療法機器の正しい使用は，理学療法の再現性や安全性を高めるとともに，患者を守るためであることを念頭に，使用に際しての順守点，注意点を確認する必要がある．
本稿では，安全管理の考え方と一般的な理学療法機器の管理の注意点や保守点検の方法について解説する．
臨床実習サブノート 知っておきたい理学療法評価のポイント・7
肩腱板損傷患者を担当した時
著者： 伊藤郁恵 , 塚本利昭 , 石橋恭之 , 佐藤英樹
ページ範囲：P.73 - P.80
はじめに
腱板損傷は不全断裂と完全断裂に分けられる．原因としては，加齢による変性や外傷，スポーツ障害などが挙げられ，疼痛の強い症例や上肢の挙上が困難な症例では手術適応となることが多い．腱板断裂の場合は保存療法での治癒は期待できないが，適切な運動療法による残存腱板の機能向上により，肩関節の機能改善が図られる．
腱板機能が低下すると，肩の疼痛や肩甲帯・体幹の代償動作，二次的な機能障害（筋の過剰収縮や肩甲骨の可動性低下など）を生じやすい．理学療法では，この悪循環を予防・改善することが大切であり，肩の解剖や運動学を熟知したうえで評価と治療を行わなければならない．
本稿では，基本的な肩・腱板についての解剖・運動学を再確認し，適切なアプローチに結びつけるための評価と考え方について述べる．臨床では，評価と治療は表裏一体であり，治療的介入による反応を注意深く観察することが大切である．
書評
―対馬栄輝（ゲスト編集）／嶋田智明・大峯三郎（常任編集）―「実践MOOK・理学療法プラクティス変形性関節症―何を考え，どう対処するか―」 フリーアクセス
著者： 庄本康治
ページ範囲：P.40 - P.40
わが国の総人口1億2,700万人のうち，変形性膝関節症の患者数は1,200万人を占め，要治療者は700万人と言われている．他の変形性関節症を含めると大変罹患率の高い疾患である．平均寿命の延長，高齢者数の増加などに伴って，今後理学療法士が大きく関わっていく疾患であることは間違いなく，従来の理学療法のみならず，新たな介入方法が期待される．
変形性関節症についての理学療法に関する書籍は多数あるが，理学療法士による評価や治療を単に記述しているだけの書籍も多い．一方，本書は3つのパートから構成されている．パート1の「変形性関節症患者を受け持ったらどうするか」では，理学療法士による評価から理学療法プログラム立案までの過程を，パート2の「ICFから見た理学療法介入のポイント」では，機能障害，活動制限・参加制約という各々の障害レベルへのアプローチを，パート3の「変形性関節症患者の病態を正しく理解する」では，病態解説をしている．いずれの内容も最新の知見を多く含んでいるのはもちろんのこと，臨床的な工夫や技術的内容も包含している．さらに，変形性関節症の患者さんを中心にして，理学療法に必要な様々な知識，理論が整理，展開されていて，問題解決型学習を実施しやすいのも大きな特徴である．特に，様々な知識や理論が統合されていない最終学年の学生や新人の理学療法士にとっては，自己学習する上で大変参考になる．実際に変形性関節症の症例を担当してから，様々なレベルでの臨床的意思決定で悩む人が多いと思うが，そのような時にも本書が大きな助けになるだろう．
―赤坂清和・齋藤昭彦（監訳）―「メイトランド脊椎マニピュレーション 原著第7版」 フリーアクセス
著者： 柳澤健
ページ範囲：P.46 - P.46
今年84歳を迎えたMaitlandの名著「Maitland's Vertebral Manipulation, Seventh Edition」が翻訳された．豪州の理学療法士であるMaitlandを含めた4名による編集であり，初版は1964年であった．第7版ではCD-ROMが加わり，イラストや写真の不明瞭な箇所を動的に補って極めてわかりやすく編集されている．本書は13名の理学療法士による分担翻訳であるが，赤坂・齋藤両教授によって用語などが見事に統一されていて，わかりやすい文章に仕上がっている．
本邦の理学療法界では，モビライゼーションは一般化された用語であるが，マニピュレーションとモビライゼーションの相違が不明瞭なことが多い．両者はいずれも他動運動である．マニピュレーションは広義では神経筋骨格障害に対するあらゆる他動運動手技を含めた一般的用語であり，狭義では小さな可動域で施行される小振幅の素早い他動運動である．モビライゼーションは他動振幅運動（全可動域の任意の部位で施行）と持続的伸張（最終可動域での小振幅運動）に分けられる．
―古賀良生（編）―「変形性膝関節症―病態と保存療法」 フリーアクセス
著者： 林義孝
ページ範囲：P.64 - P.64
本書を手にして読みはじめますと，専門書でありながらワクワクする思いにかられ，時間を忘れてページを重ねてしまうほど，完成度の高い成書といえます．
その理由は，序文で，編集者である古賀氏（整形外科医）が，「病態認識のための疫学調査と，生体力学的検討の理解を基盤とした」と，本書の特徴を明示しているように，内容の焦点が絞られていることで，多くの読者に納得していただけることでしょう．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.82 - P.84
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.88 - P.88
明けましておめでとうございます．未来永劫とは言いませんが，昨年は長期にわたって忘れられない年になりました．サブプライムローン問題が世界経済にその影を落とす中，8月には中国の北京で史上最大規模のオリンピックが開催されました．成長率の高さで世界経済を牽引してきた中国での開催であり，多くの注目を集めました．しかし，この短期間で世界経済がここまで急激に落ち込むとは，誰が想像したでしょうか．金融危機の顕在化，ガソリン価格の乱高下，自動車をはじめとする耐久消費財の買い控え．先進国のトップが集まって協調姿勢を約束するも，正規，非正規を問わない大規模なレイオフは後を絶たず，わが国では一流企業による学生の就職内定取り消しが社会問題にもなっています．そして，これらがそのまま引き継がれて新しい年を迎えました．地球規模の出来事ですから，個人的には見守ることぐらいしかできませんが，この苦境，不況を乗り切った時にはおそらく，地球に優しい世界が開かれているような気がしてなりません．そんな期待をもって新年を迎えています．
さて，新年1月号の特集は，理学療法士急増から生じる危惧の1つ，大量養成時代の教育について取り上げました．職能の急速な拡大によって生じる問題を先取りして考えたかったからです．大量養成による粗製濫造という厳しい批判や，専門職としての質の低下，淘汰の時代が来るといった意見があります．若者が極端に多い，いびつな年齢構成の職能団体ができあがることも事実です．その一方で，それだけ大きな若いエネルギーを内部に蓄えることができるのだ，という捉え方もできます．エネルギーさえあれば物事は必ずプラスの方向に進みます．そのような視点を前提として，執筆をお願い，あるいは座談会に参加していただいた皆様から，教育分野のみならず，今後の理学療法士のあり方についても多くの示唆をいただきました．その結果，多くの課題に対処しながら前に進んでいくことで，理学療法士の将来はやはり一層充実し，発展する方向に展開するという確信の得られる特集を組むことができました．関係していただいた皆様には，この場をお借りし改めて感謝申し上げます．本特集を手にとってくださった方々が，この課題を理学療法士界全体のテーマとして継続的に考えてくださるきっかけとなれば幸いです．皆様にとってよい1年となりますよう，心より祈念申し上げます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
