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複数の保健医療福祉専門職の連携教育（インタープロフェッショナル教育，IPE）は，保健医療福祉サービスの効果的・効率的実践に不可欠であり，チーム医療システムの確立に寄与するものとして近年注目されている．これまでIPEの重要性は認識されてきたが，実際どのような形で進めてゆくかについてはなお議論がある．本特集では，内外のIPEに関する情報を提示していただき，連携教育の実践における現状と課題，展望について解説していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル43巻12号
2009年12月発行
雑誌目次
特集 連携教育
連携教育の実践と課題
著者： 大嶋伸雄
ページ範囲：P.1033 - P.1041
連携教育の本質とは何か
1．“Inter-professional”による連携を理解する
保健・医療・福祉の分野において「連携」という用語が頻繁に使われるようになったのは，いつの頃からであろうか．以前は，医師を他の医療職の円の中心に配置し，理学療法士や作業療法士，看護師などすべての専門職を医師の周囲を回る衛星のごとく見立てて，“para-medical”と呼んでいたが，その考え方は「患者不在」であると世間から批判を受けた．そこで，「患者中心の医療」，「チーム医療の中心は患者」とするイメージを前面に打ち出すため，次は医師が医療職の輪の中に収まって中心位置に患者を据え，医師以外の専門職は“co-medical”と呼ばれるようになった（患者中心の医療を推進するための専門職相関図）．つまり従来の“medical”とはあくまでも医師だけであった．しかし，医師はそういった医療職全体や組織を管理するための教育を受けているのだろうか．
保健医療福祉専門職連携，つまりinter-professionalの実践には「専門職のチーム」が必要であるが，チームにはチーム内のすべての専門職を理解しているリーダーもしくはマネージャーが必要となる．しかし，わが国においては，医学生をはじめ，保健医療福祉のどの専門職教育においてもそういった「マネジメント教育」は実施されてこなかった．
連携教育の実践と課題―理学療法学領域から
著者： 原和彦
ページ範囲：P.1043 - P.1051
はじめに
近年，保健医療福祉の多くの現場では「複数の専門職が同じ場所で，ともに連携しながら支援する専門職連携実践（inter-professional working：以下，IPW）」が欠かせないものとなっている．しかし，連携協働の必要性が現場で求められている一方，専門職の基礎教育の現場では，異なる教育コースに在籍する学生が，同じ場所でともにIPWを学び合うといった専門職連携教育（inter-professional education：以下，IPE）を行うには，教育環境の整備など多くの課題がある．
埼玉県立大学（以下，本学）では2006年から「連携と統合科目」を全学カリキュラムで必修化し，全学科合同演習を配置した．本学における教育改革の取り組みは，2005年に「現代的教育ニーズ取組支援プログラム（現代GP；good practice）」に採択され，先進的な教育研究事業として注目を集めた1）．しかし，IPEは新しい教育手法であるために，その内容も方法も体系化されていなかった．本稿では，英国のIPEの取り組みを参考にしつつ科目を具体化した，本学における取り組みについて紹介する．
連携教育の実践と課題―看護学領域から
著者： 酒井郁子
ページ範囲：P.1053 - P.1059
はじめに
千葉大学は「つねに，より高きものをめざして」を大学理念とし，「底力宣言，千葉大学」をキャッチフレーズにしている．地味な校風であるが，目立たなくとも社会のためによい仕事をすることに価値を置き，総合大学の利点を活かし学部や専門領域を超えて新しい知の創出に挑戦している1）．千葉県内に4つのキャンパスを有しており，その中の1つである亥鼻キャンパスには医学部，看護学部，薬学部の医療系の3学部の大学生，大学院生が学んでいる．同敷地には，医学部附属病院や各種研究施設が併設されている．3学部の学生定員は，医学部が110名，薬学部，看護学部は各80名である．医学部は明治7（1874）年に創設され，1949年に千葉大学医学部となり，今年で135周年を迎える伝統ある学部である．薬学部の創設は1890年であり，国立大学法人の薬学部の中では最大規模の学生を有している．看護学部の創設は1975年で，国立大学法人で唯一の看護学部として，看護学分野では国内で最大規模の大学院を有している．
本稿では，国立大学法人の医療系学部における専門職連携教育（以下，IPE）の取り組みについて，目的，カリキュラム，科目運営の実際を紹介する．その上で看護学からみたIPEとその課題について検討したい．われわれは，千葉大学亥鼻キャンパスの3学部が取り組むIPEを「亥鼻IPE」と呼んでおり，以下，本稿では千葉大学における専門職連携教育の取り組みを「亥鼻IPE」と表現する．
連携教育の実践と課題―昭和大学における学部連携PBLチュートリアル
著者： 高木康
ページ範囲：P.1061 - P.1066
はじめに
現在の医療は「チーム医療」と総称されるように，患者を中心として，医師，看護師，薬剤師，その他のコ・メディカルスタッフが連携して行っている．すなわち，従来の「医師のみが行う医療」から「医師をリーダーとして多くの医療関連職種のメンバーが協力・連携して患者の苦痛・悩みを解消する医療」に移行している．これは，日進月歩の医療技術に伴って，より専門性の高い知識と技能が必要となり，またそれらの専門性の高い知識と技能をもった医療関連職種が育成されているためでもある．従来はパラ・メディカルスタッフと呼ばれていた医療スタッフが，コ・メディカルスタッフ（一緒に医療を支える）と呼ばれるようになったのもこの概念からである．このような多職種間連携については，特に地域医療・在宅医療において重要性が叫ばれており1），卒前教育でのいくつかの試みも報告2,3）されている．
昭和大学（以下，本学）には，医学部，歯学部，薬学部，保健医療学部（看護学科，理学療法学科，作業療法学科）の4学部があり，将来メディカルスタッフとして医療を担う学生の教育・育成を行っている．その教育課程の中で，これら4学部の学生が将来構築するであろう「医療チーム」の模擬チームを結成し，患者中心の医療の担い手としてそれぞれの役割を考える1つの手段として，問題解決型学習（problem based learning：以下，PBL）チュートリアルを実施している．本稿では，その実際を紹介し，取り組みの効果と問題点について解説する．
とびら
職種が違えば
著者： 伊藤義広
ページ範囲：P.1029 - P.1029
いわゆる国立の大学病院も昨今は随分と変わってきた．6年前に全国の国立大学は法人化され，大学病院の財務会計は国から切り離されて自主自立の運営になった．まだ国からの財政支援を受けている大学病院も一部あるが，どこも経営的な視点から業務の改善や見直しが進められている．今のところは“ムダ”の定義が明文化されていないので，何でも削減というわけではないが，リハビリテーション部門に限らず病院の各科，各部門はその収支を執行部へ毎月詳細に報告するようになった．民間病院や私立大学からは呆れられるかもしれないが，長く国立大学病院に勤める身としては，10年，20年前と比べると隔世の感がある．
また病院の財務会計だけでなく，その組織体制も徐々に変革している．とくにコメディカルの組織は人事の流動化や効率化を目的に大きく変化した．理学療法士，作業療法士，言語聴覚士に加えて放射線技師，臨床検査技師，臨床工学技士，歯科衛生士，歯科技工士，視能訓練士という9つのコメディカルを統合した「診療支援部」という組織ができた．7，8年前には，リハビリテーション部門と放射線や検査部門が一緒になることなど想像もつかなかった．日常業務は当然別であるが，各部門，各技師（士）1人あたりの収支や業務量の評価が求められ，さらにコスト削減や新しい業務の提案など病院運営にコメディカルが積極的に参画するようになった．職種が違えば立場も異なり，総論は賛成でも各論になると意見の一致しないこともある．それでも効率的な病院運営という大方針の下に，コメディカル各職種を混合した形で様々な会議が開かれるようになった．
症例報告
反復性膝蓋骨脱臼に対する内側膝蓋大腿靱帯再建術後の理学療法の経験―筋力強化運動とROM運動についての検討
著者： 岡徹 , 黒木裕士 , 水野泰行 , 古川泰三
ページ範囲：P.1067 - P.1071
要旨：反復性膝蓋骨脱臼に対し動的安定性を得るために，近年，内側膝蓋大腿靱帯再建術が試みられているが，術後理学療法についての詳細な報告は見当たらない．そこで今回，特に筋力強化運動とROM運動について，症例を通して検討した．再建術後の筋力強化運動として，再建靱帯に付着する内側広筋の機能を考慮したプログラムを実施した．またROM運動では，膝装具などを用いて再断裂に注意し，膝関節屈曲角度を段階的に拡大した．その結果，本症例は高頻度の反復性脱臼例であったが，再建靱帯への負担を注意しながら理学療法を行うことにより，術後21週目でスポーツ競技復帰が可能となった．
下腿骨骨折後の外旋変形による歩行時足部痛に対して足底挿板が奏効した1症例
著者： 熊谷匡晃 , 林典雄 , 稲田均 , 村山泰規
ページ範囲：P.1101 - P.1105
要旨：下腿骨幹部骨折に合併する変形治癒に対して，保存療法の有効性を示した報告は見当たらない．今回，下腿骨幹部骨折後の下腿外旋変形により歩行時痛を呈した症例に対する足底挿板療法を経験した．手術は脛骨骨折に対して髄内釘横止め法にて整復固定が行われ，術後4週間の外固定後，運動療法を開始した．術後13週より1/2荷重が許可されたが，荷重に伴う下腿ならびに足部の疼痛を強く訴えた．トウアウト（toe-out）荷重に伴う後足部の過回内と，中足部以遠の外旋ストレスが大きくなることによる後脛骨筋腱炎，ならびに下腿遠位への外旋トルクの反復負荷が骨膜性疼痛を惹起したことが，疼痛の原因として考えられた．治療としては，足関節周囲の軟部組織の柔軟性を改善したうえで，これらの機械的ストレスを軽減するため，踵接地時の踵骨の直立化，トウアウト荷重に伴い生じる舟状骨の落ち込みの防止，下腿の内旋誘導を目的とする足底挿板が有効であった．
あんてな
JICA―国際協力の現場から・3 JICA協力事業におけるマネジメント
著者： 田和美代子
ページ範囲：P.1073 - P.1076
本連載では，リハビリテーション・理学療法分野における国際協力の現状と展望について，JICAの活動の実際，具体的なプロジェクトの事例，青年海外協力隊との関わりなどを通して解説していただきます．
第3回となる今回は，JICA協力事業におけるマネジメント体制をとりあげます．
PTママの会の紹介
著者： 河合麻美 , 荒木智子 , 飯高加奈子 , 市川保子 , 板垣美鈴 , 奥住彩子 , 中邑まりこ
ページ範囲：P.1107 - P.1109
「PTママの会」立ち上げの経緯
「PTママの会」は，理学療法士（以下，PT）をはじめとするリハビリテーション関連職種の女性が，出産・育児と仕事を両立するための情報発信・ネットワーク形成を目的として2008年7月に発足しました．
私（河合）がPTママの会を立ち上げたきっかけは，自身が2006年に第3・4子にあたる双子を出産した育児休暇中にさかのぼります．当時，初めての双子育児で外出もままならなかった私は，自宅のパソコンで交流できるソーシャルネットワーキングサイト上で，PTの仕事と育児を両立している，またはこれからしたいと思っている女性PTが集い，情報交換を行う場所として「頑張れ！PTママコミュニティ」を立ち上げました．これまで私は，第1子が生まれてから13年間で3回の産休・育休を取り，同じ職場でフルタイムで働き続けてきましたが，仕事と育児を両立することで精一杯で，身の回りのことしかみることができていませんでした．しかし，この「頑張れ！PTママコミュニティ」を通して日本全国のPTママと知り合うことで，みんなの置かれている環境や孤独感，葛藤，働き辛さなどを知り，いかに私が恵まれた環境で働いてくることができたのかも実感しました．また，今後子どもを産みたいと考えている未来のPTママたちが抱えている悩みを聞き，身近にモデルとなるPTママがいないことから生じる将来の不安を知り，このようなPTママ同士のネットワークの必要性を実感したのです．そして，実際に毎日働く環境・生活スタイルを私たちも含め働きやすいように変えていくには，PTママが感じていること・考えていることを形にして外部へ発信することが必要ではないかと考えるようになっていきました．
その後コミュニティを通して出会った同志を幹事に，2008年7月に顔のみえるリアルな会としてPTママの会が設立されることとなりました．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
リウマチ
著者： 山際清貴
ページ範囲：P.1077 - P.1077
リウマチ（rheumatism）は，ギリシア語のrheumatismosを語源とし，「流れ」を意味する．古代ギリシアでは，脳から悪い液体が関節などに流れて様々な病気を引き起こすと考えられていたことに由来する．リウマチは，広義では運動器に疼痛やこわばりを有する疾患の総称であり，リウマチ性疾患（rheumatic disorders），リウマチ病（rheumatic diseases）と同義であるが，一般的には関節リウマチ（rheumatoid arthritis：RA）を指す．なお，RAとは「リウマチ熱（rheumatic fever）に症状が似た（-oid）関節炎（arthritis）を呈する疾患」という意味である．以前は「慢性関節リウマチ」と呼ばれていたが，生物学的製剤の開発などで寛解導入率が高まったこと，診断基準を満たしても炎症が慢性化しない場合があること，診断直後から病名に「慢性」が付くことによる患者の精神的負担などを鑑み，2002年より「関節リウマチ」へ病名が変更された．
RAは，関節炎と進行性の関節破壊などを特徴とする全身性の自己免疫疾患である．遺伝的要因，環境要因などが複雑に関与することで免疫系に何らかの異常を来し，発症すると推測されている．早期より複数の関節の疼痛と腫脹を示し，寛解・増悪を繰り返しながら徐々に進行し，重症の関節障害，運動機能障害を来す場合もある．世界人口における罹患率は約1％で，わが国では約60～70万人と推定されている．男女比は1：3～4と女性に多く，40～50歳代に発症のピークがある．診断には，一般的に米国リウマチ協会（ACR）の診断基準が用いられる（表）1）．症状は，関節症状に限らず発熱，朝のこわばり，全身の倦怠感，易疲労性，体重減少，貧血，リンパ節腫大などが全身症状として出現する可能性がある．局所症状としては，Raynaud現象，皮膚粘膜症状，筋症状，眼症状，皮下結節などが，臓器症状としては，腎臓，呼吸器，心臓，血管などに症状が出現する可能性があり多岐にわたる．
プラクティカル・メモ
肩甲骨制動装具の考案
著者： 加藤康吉 , 浅野昭裕 , 久野秀和 , 丹羽功一 , 村上英喜 , 稲垣穂積
ページ範囲：P.1078 - P.1079
肩甲上腕関節の拘縮に対して行われるpulley exerciseは，結果として獲得される上肢の挙上において肩甲上腕関節ではなく肩甲胸郭関節での運動を拡大していることがある．今回，pulley exerciseが肩甲上腕関節の可動域拡大に有効となるよう肩甲骨の動きを抑制する装具を試作したので紹介する．
入門講座 理学療法に必要な臨床動作分析・3
整形外科系領域における臨床動作分析
著者： 仲保徹 , 福井勉
ページ範囲：P.1081 - P.1087
はじめに
動作分析とは，その字のごとく「動作」を「分析」することである．「動作」はある目的を達成するために身体を動かすことであり，「分析」はある物事を分解して，それを成立させている成分・要素・側面を明らかにすることである．評価としての「動作分析」に必要とされることは，どのような着眼点をもてるかにある．
的確な着眼点をもつことで，その「動作」の「要素」を明らかにすることができる．しかし闇雲に多くの着眼点をもつことは，重要な点を見落とすことにつながる可能性がある．経験の少ない観察者は，視点をどこに置くかという点で経験の多い観察者との間に差が生じる．本稿では，整形外科系疾患をもつ対象者の動作分析を行う上で，視点を的確なポイントに移す方法とその解釈について，簡単なQ & A方式で考えてみたいと思う．
講座 アンチエイジング・3
アンチエイジングと運動
著者： 米井嘉一
ページ範囲：P.1091 - P.1097
はじめに
抗加齢（アンチエイジング）医学の目標は，日々の健康増進を図り，生活の質（quality of life：以下，QOL）を向上させ，最終的に健康長寿を達成することである1～3）．そのために老化のメカニズムに関する研究成果を踏まえ，病的老化を診断し，どうすれば健康長寿を達成できるかを考え，アンチエイジング医療を実践する．具体的目標は，介護のいらない高齢者を創る（介護予防），寝たきりの予防，認知障害の予防，がんの予防である．さしずめエンドポイントは，平均寿命と健康寿命のギャップを埋めることになろうか．アンチエイジング医学の概念は心療内科医にとっても重要である．
アンチエイジング療法に入る前に，老化の程度やQOLの低下具合を判定する必要がある．アンチエイジング医療においては，老化度を筋年齢，血管年齢，神経年齢，ホルモン年齢，骨年齢として，老化危険因子を免疫機能，酸化ストレス，心身ストレス，生活習慣，代謝機能として評価している（図1）．最も衰えた部位を最重点治療対象とし，老化危険因子のうち最も大きな要因を是正して，全体のバランスを図るべく，指導あるいは治療を行う．これまでの百寿者についての研究の成果から，全身が均一にバランスよく老化することが健康長寿への王道であることがわかる．生活習慣の改善は基本であり，運動療法，食事療法，精神療法が中心となる．本稿では，アンチエイジング療法における運動療法について述べる．
学会印象記
―第43回日本作業療法学会―再考，そして創造
著者： 古川卓憲
ページ範囲：P.1098 - P.1099
第43回日本作業療法学会（太田睦美学会長）は，6月19～21日の3日間，福島県郡山市のビッグパレットふくしまにて開催された．昨年，一昨年の学会は長崎，鹿児島と連続して九州で開催されたが，今年は一気に東北地方での開催となった．また，福島県での全国学会の開催は今回が初めてのことだった．
会期中は梅雨の谷間で比較的穏やかな気候にめぐまれ，また，1つの会場での開催であったため，移動や天候を心配する必要がなかった．今回，本学会に初めて参加し，作業療法士または作業療法士協会が今何を話題にしているのか，問題としているのかなどを垣間見ることができ，改めて自分自身にも照らし合わせて考える機会となり，大変有意義であった．
書評
―柳澤 健（編）―「理学療法学 ゴールド・マスター・テキスト4 整形外科系理学療法学」 フリーアクセス
著者： 磯崎弘司
ページ範囲：P.1088 - P.1088
この度，理学療法専門分野をすべて網羅した『理学療法学 ゴールド・マスター・テキスト』（全7巻）の「整形外科系理学療法学」が発刊されました．
骨折・変形性関節症・筋骨格障害・スポーツ外傷などの整形疾患に対する理学療法は，リハビリテーション対象疾患の約半数を占めています．理学療法士は医療・福祉施設のみならず在宅リハビリテーションにおいても何らかの整形疾患をもつ方の治療に数多く関わっています．
―トーマス・W・マイヤース（著）松下松雄（訳）―「アナトミー・トレイン 徒手運動療法のための筋筋膜経線」 フリーアクセス
著者： 石井慎一郎
ページ範囲：P.1106 - P.1106
●筋膜系の連結と全身的な運動機能との関連に迫る
「アナトミー・トレイン」と聞いて，最初は何のことだかさっぱりわからず，解剖の語呂合わせを集めた学生向けのテキストだという認識しか持てなかった．
たまたま，トーマス・マイヤース氏と話す機会があり，マイヤース氏の解剖学的知見を知り，アナトミー・トレインの概念が理学療法士の臨床推論の幅を大きく広げてくれるものであると確信した．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1110 - P.1111
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.1114 - P.1114
リハビリテーション医療はチーム医療である，という「概念」を教えられたのは，筆者が清瀬の学生だったころだから，はるか昔のことである．理学療法士となって，臨床現場で目の前にいる患者さんに対して自分は何ができるのかとずいぶんと悩み，めまぐるしい現実に流されてゆくうち，チーム医療という「概念」はさらに高みへと昇華することなく，いつしか表層の理念となり，誰もが知っているが誰も読んだことのない古典（例えばダンテの神曲）の様相をまとっていった．この理由は自分で言うのも気が引けるが，チーム医療を作るための戦略を持たなかったからである．決して忘れ去ったわけではないが明示的には意識化されなかった課題，チーム医療について，本特集の「連携教育」が再び光を投げかけてくれるのである．
そもそも「連携教育」とは？という基本的疑問に応えてくれるのが大嶋論文である．大嶋氏は，医師や関連職種が「医療職全体や組織を管理するマネジメント教育を受けているのだろうか」という問題提起をいみじくも指摘している．そして，連携教育の先進国である英国と日本との比較において，その特徴が解説されている．興味深いのは，英国では個々人が自立した専門職として関わるのに対して，日本では組織の中での存在が重視されるという点である．続いての原論文では，本邦における大学での連携教育の施行過程が紹介されている．原氏の所属大学だけでなく，他大学医学部の参加を得て行われる連携教育演習の運営方法と教育評価について解説され，参加学生の自己評価の向上が認められたと指摘している．酒井論文は，看護学領域における連携教育の課題について，実際に連携協業を経験することの困難性と，看護職の専門性に関わる基本的視点の重要性が論述されている．高木論文では，昭和大学における連携教育の具体的方法として，問題解決型学習が紹介されている．あるモデル症例の情報を得て，多学科の学生が討論を通じて相互の役割を認識するよう求めてゆく方法であり，その時の学生のコメントは興味深い．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
