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介護保険の制度化とともに，地域リハビリテーションへの展開が急速に進んできた．社会の変化は理学療法士の急増につながり，経験の浅い理学療法士の卒後教育の整備と職域拡大が急務となっている．近年，病院から離れて，理学療法士による様々な形態の起業がみられるようになってきた．法的課題も多い中で起業に至った経緯，会社の概要，収支の状況，必要な倫理観，夢と現実，そして展望などについて，起業家たちに述べていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル43巻4号
2009年04月発行
雑誌目次
特集 理学療法士による起業
わが国の理学療法士による起業の現状と課題
著者： 松井一人
ページ範囲：P.291 - P.295
はじめに
わが国における理学療法士の職域は，急性期・回復期医療を中心とした医療機関での活動が主流であり，日本理学療法士協会（以下，協会）会員の80％以上が医療機関に所属しているのが現状である（表）1）．これに対し，今後，急性期・回復期医療を提供できる期間が短縮化されていく中で，従来の医療機関に集中・限局した活動のみでは，理学療法士の需要は低下することが予測される（図1）．
このような状況の中で，将来に対する閉塞感を感じている者も多く，今後理学療法士は視野をさらに広げ，職域の拡大を検討せざるを得ない．その手法は多岐にわたるが，本稿では，職域拡大の1つとして，わが国における理学療法士による起業の現状と課題について述べる．
起業の実例
1.自由診療における理学療法士の起業
著者： 辻村孝之
ページ範囲：P.297 - P.302
はじめに
世の中では，リハビリテーション医療への期待が高まっている反面，リハビリテーション医療は診療報酬の算定日数制限や他職種の参入などを許している．このような状況の中で，将来に対する閉塞感や不安を抱いている理学療法士が少なくないということは，塩中ら1）が行った理学療法士に対する意識調査からもうかがえる．また，日本理学療法士協会（以下，協会）が2002年に行ったアンケート調査でも，開業に興味があるという回答は全体の40％にのぼっている1）．
理学療法士の起業を考える際に，保険診療の枠を越えた自由診療での起業も選択肢の1つとなる．しかし，多くの先進国において理学療法士は医療保険上の開業権を獲得しているのに対して，日本では認められていない．そのため，日本では“理学療法士資格をもった一国民”として起業することになり，理学療法を行うと標榜することはできない．実際，臨床で用いるコンセプトはオステオパシーやボディーワークにまで至っており，理学療法との違いを明確にすることは難しい．しかし，特に運動器疾患の分野においては，クライアントが早期に社会復帰できるよう理学療法士がinitiativeをとって活動することが，住民の健康に寄与する社会貢献の1つになると考える．
自由診療での起業については，いわゆる通常医療ではなく，conditioningとして補完代替医療（complementary and alternative medicine：以下，CAM）の手技とボディーワークに基づく方法（manipulative and body-based methods）の一部を提供することになると考えている．鶴岡ら2）は，CAMとは「それぞれの社会や文化で政治的優位なヘルス・ケアシステム以外のhealing resourcesの総称で幅広い領域を指す」という，コクラン共同計画における定義を紹介している．CAMの中には悪質な事業者も存在するため，個人がしっかりとした理念をもつことが重要と考える．
本稿では，自由診療での起業という生き方の一例として，筆者のこれまでの歩み，現状，今後の課題について述べる．CAMといえど，筆者のベースにあるものは理学療法士としての職業倫理と知識と技術であり，また理学療法士としての誇りである．よって「己が人生，されど理学療法は己がためにあらず社会のためにこそあれ」，このことが持論であることを提示した上で，本稿を展開していきたいと思う．
2.セラピストとして，プロとして，様々なお客様の要望に応える
著者： 市川繁之
ページ範囲：P.303 - P.306
はじめに
1965年にわが国に理学療法士及び作業療法士法が制定されて以来，理学療法士の開業権に関する議論が続けられていますが，いまだ実現には至っていません．われわれ理学療法士にとって，開業権が必要か否かという議論も大切ですが，いかに理学療法士の質および技術を向上させ，患者様のため，そして社会のためにどれだけ貢献できるのかを考えることが大切であると思います．本稿では，理学療法士である筆者が起業し，どのような心構えで日々取り組んでいるのかを紹介します．
3.社会復帰のためのまちづくりを視野に入れた多様な事業展開
著者： 網島毅
ページ範囲：P.307 - P.311
はじめに
日本理学療法士協会（以下，協会）は，①協会の社団法人化（1972年に法人化），②世界理学療法士連盟（WCPT）への加盟（1974年に承認），③4年制大学での教育課程（1992年広島大学に開設），④理学療法士の開業権・業務独占の獲得などを目標に活動を続け，①～③は協会設立から順調に達成されているが，④の開業権・業務独占はいまだ獲得できていない．しかし，開業権がなくても，起業は可能である．その方法は1つではなく，理学療法士の目線・知識を応用すれば，様々な分野で社会に貢献できる可能性がある．
しかし，理学療法士は教育課程で理学療法のことしか教育されていない．そのため，筆者は理学療法の延長線上にある，直接結びつきの強い事業からスタートさせた．現在，起業から7年が経過し，今後は主軸事業を介護保険外に移していく予定である．
本稿では，自己資金なしの状態から訪問看護ステーションを開設し，続いてデイサービスを開設した筆者の事例を紹介する．
4.「起業」から「安定した経営」へ移行するために必要なこと
著者： 山根一人
ページ範囲：P.313 - P.316
はじめに
現在までに，「起業したいので話がしたい」という人たちが数多く筆者を訪ねてきた．その主な内容は，「どうすれば安全に起業できるか」そして「起業することにより，今の仕事よりも儲かるかどうか」が焦点になっていたような気がする．確かに，お金は経営を継続・発展させる手段として不可欠なものではある．しかし，起業にあたって重要なことはそれだけではない．本稿では，筆者の経験を通して，起業・経営に必要なより本質的な事柄について述べる．
かつて，理学療法士の業界内では，「起業」という言葉は悲しくも「一攫千金，金儲け」といった冷やかなイメージで受け止められていた．しかし，筆者が今日まで19年間にわたり実際に経営していく中で学んだことは，起業とは金儲けではなく「専門性を生かして地域・社会にどう貢献し，それに関わる人々（お客様や社員）をどう幸せにするか，ひいては集団としての組織価値を地域の中でどう作っていくかが重要である」ということだった．
繰り返しになるが，まず起業にあたっては「金儲け」といった軽薄な思考展開ではなく，広義の社会貢献が前提であるという点に深い理解を賜りたい（表1）．なお，本稿での定義として，起業とは「現職を退職した時点から10人前後の家内工業程度の事業体，期間的には1年程度」をいい，経営とは「起業からさらに規模と期間を拡大したもの」として稿を進める．
5.セミナー事業を通じて，患者のQOL向上，理学療法士界の発展に寄与する
著者： 張本浩平
ページ範囲：P.317 - P.321
起業に至った思い―なぜ理学療法士がセミナー事業を行うのか？
筆者は，1998年に養成校を卒業し，療養型病院に勤務した後，1999年に理学療法士が起業した会社（株式会社ジェネラス：本社・名古屋市中区）に就職した．同じ専門職が社長を務める会社であるため，非常に働きやすい職場で，職員の士気も高く，とても居心地のよい空間であった．そのため，独立志向などはまったくなく，その会社で一生過ごすための人生プランを考えていたが，色々な要因が重なり，自分の意識が独立・起業という方向に向いてしまった．その要因の中で1番大きかったのが，ある利用者の死を経験したことである．
以前勤務していたジェネラスでは，筆者は訪問リハビリテーション（以下，訪問リハ）と，職員教育を兼ねた研修会の企画・運営を行っていた．訪問リハで初めて担当した小児の利用者は，A君という利用者で，2003年から担当していた．彼は2006年10月にある会社のヘルパーさんの食事介助中に窒息により亡くなった．
とびら
人と向き合うということ
著者： 備酒伸彦
ページ範囲：P.287 - P.287
私は，月に2，3度のペースで裁判の傍聴に出かける．気になる審理や判決がある時は，その都度出かけていく．人の織りなす事件の真実を認定し，量刑を決める裁判に触れる度に，色々なことを考えさせられる．
時には，聴いているこちらが仰天してしまうような被告人もいる．人の財布がまさか勝手に自分のポケットには入らないと思うが，大まじめで魔術師も顔負けの供述を続ける人．暴行罪で執行猶予付きの判決が出た途端「あいつが先に殴ったからじゃ，まずあいつを死刑にせい」と裁判官に悪態の限りを尽くす人．実刑判決を受けて退廷する時に，若い検事に向かって「この小娘がぁ」と怒鳴り散らす刑務所生活通算45年のベテラン．
1ページ講座 理学療法関連認定資格紹介
福祉住環境コーディネーターについて
著者： 渡邊圭介
ページ範囲：P.312 - P.312
●認定制度成立の経緯と認定趣旨について
東京商工会議所（以下，東商）は，1878（明治11）年の創立以来，2009年3月で131周年を迎えた．この間，東京ひいては日本における商工業の振興や社会一般の福祉水準の向上に向けて，様々な視点での提言や要望活動を展開し，その存在感を内外に示してきた．併せて，地域総合経済団体として，他の経済団体にない特徴でもある事業実施という面においても，時々の社会の課題を先取りする形で展開してきた．
今，わが国は高齢化率約20％という高齢社会を迎えており，さらに4人に1人が高齢者という超高齢社会に向かっている．こうした状況を見据えて，「すべての生活者が安心して安全に暮らせる生活環境の整備」を目標に，東商が産業界に呼びかける形で企画されたのが，福祉住環境コーディネーター検定試験である．
理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
改訂PGCモラールスケール
著者： 小嶋裕
ページ範囲：P.335 - P.335
●「モラール（morale）」と「幸福な老い」
「モラール」とは，戦場の兵士や職場の労働者の志気を表現する用語として，産業心理学や産業社会学の分野で用いられてきた．その後，社会老年学の分野でも用いられるようになり，モラールは「幸福な老い」を表す概念として捉えられている．Lawtonは，モラールを構成する要因について述べる中で，モラールが高いとは，「基本的な満足感をもっていること」，「自分の居場所があるという感じをもっていること」，「努力しても動かせない事実は，事実として受容できていること」であるとした1）．
全国勉強会紹介
訪問リハビリテーション情報交換会
著者： 高麗寿史
ページ範囲：P.322 - P.322
活動について
①目的
群馬県内で，訪問リハビリテーション（以下，訪問リハビリ）を実施，もしくは興味を持っているセラピストが集い，訪問リハビリに関わる情報交換を行うと共に，訪問リハビリの知識・技術を向上させることを目的としています．
②勉強・研修内容
症例検討と情報交換を通して，訪問リハビリを取り巻くその時々の最新情報の紹介や，普段の業務で疑問や不安に思っていることなどを提示してもらい，皆でディスカッションしています．
短報
同種造血幹細胞移植患者の身体活動量に対する運動療法プログラム導入効果の検討
著者： 井上順一朗 , 小野玲 , 竹腰久容 , 佐浦隆一 , 三輪雅彦 , 黒坂昌弘 , 松井利充
ページ範囲：P.323 - P.328
要旨：同種造血幹細胞移植患者に対して，歩数計を用いて身体活動量を評価しながら行う，廃用症候群予防のための運動療法プログラムを導入し，身体活動量に対する効果を検討した．対象は，運動療法プログラム導入前群10名と導入後群8名であった．測定変数を，身体活動量の指標としての移植後クリーンルームクラス10000期間における歩数の中央値および合併症重症度とした．歩数の中央値（最小値～最大値）は，運動療法プログラム導入前群903歩（302～2,454歩），導入後群2,230歩（1,675～3,218歩）であった（p＜0.05）．合併症重症度は，導入前群では重度合併症患者4名（40％），導入後群では2名（25％）であった（有意差なし）．合併症重症度は導入前後で明らかな違いはなく，身体活動量は導入後群で有意に増加していた．運動療法プログラム導入により，クリーンルームにおける移植患者の身体活動量が維持・増進され，廃用症候群予防に有用と考えられた．
あんてな
第44回日本理学療法学術大会（in東京）の企画と開催地の紹介―いざ東京へ！！
著者： 森島健 , 岡本豊
ページ範囲：P.329 - P.334
東京駅直近の会場でお待ちしています
日本の首都，東京都で第44回日本理学療法学術大会が来たる2009年5月28日（木）から30日（土）の3日間にわたり開催されます．本学術大会の会場である東京国際フォーラムは，有楽町駅前に位置し，東京駅からも徒歩5分，羽田空港からも電車を乗り継いで30分以内と交通の便もよく，まさに東京の中心部にあります（図1，2）．
東京国際フォーラムは，個性的なホールを備えた4つのホール棟とシンボリックなガラス棟から構成されています．7つのホール，34の会議室のほか，書家・詩人として有名であり，自分の言葉を探求し続けた相田みつを氏の作品の数々をじっくりと味わえる「相田みつを美術館」があります．また，私たち日本人の食の原点であるお米から広がる多様な文化を五感で体験し，楽しみながら学べる食育の場である「ごはんミュージアム」（入場無料）があり，隣接する「ごはんcafé」では炊きたてのお米を味わうことができます．その他にも会場内には多彩なショップとレストランが併設されており，東京の中心で文化と情報を国内外に向けて発信するコンベンション&アートセンターです．
新人理学療法士へのメッセージ
専門職として大切にしてほしいこと
著者： 岡司
ページ範囲：P.336 - P.337
今春，国家試験に合格された皆さん，おめでとうございます．私は，東大阪市にある374床の総合病院で，リハビリテーション部の部門長として20名のスタッフ（仲間）に支えられながら勤務しています．今でも自分自身が追求する理学療法士像に到達できていないと感じている私ですが，医療に対する熱意のみで歩んできた12年間を振り返りつつ，私が大切にしてきたことの中からいくつかのアドバイスを新人の皆さんにお伝えしたいと思います．
入門講座 画像のみかた・1【新連載】
膝関節画像のみかた
著者： 葛山智宏 , 宗田大 , 原憲司 , 朱寧進 , 森田定雄
ページ範囲：P.339 - P.347
はじめに
膝関節痛を主症状とする代表的な疾患として変形性膝関節症（osteoarthritis of the knee：以下，膝OA）が挙げられる．厚生労働省の調査1）によると，膝OA患者数は自覚症状を有する者は約1,000万人，潜在的な患者（X線診断による患者数）は約3,000万人と推定されている．
膝OAは，膝関節の関節軟骨の摩耗，骨棘形成，変形などを来す変性疾患で，1次性と2次性に分類される2）．1次性膝OAは，明らかな原因が認められないものの，疼痛，関節可動域制限，関節水腫などの症状を呈するものをいう．2次性膝OAは，先天異常，代謝性疾患，外傷などの先行する疾患が存在し，2次的に関節変形を来すものをいう．日本においては，1次性膝OAが多く，中年以降の女性に発症する割合が高い．
膝OA初期では，膝関節のこわばり感が初発症状として出現する．膝関節の変形は少ないものの，次第に正座位での深屈曲時，立位や長座位での伸展時，起立着座動作時，階段昇降時，長時間の歩行などで疼痛が出現する．膝関節の変形が進行すると関節可動域制限が著明となり，疼痛も増悪し，歩行困難を来す．
膝OAの治療には，観血的治療と非観血的治療がある．観血的治療としては，膝関節の変形に合わせた関節温存手術や人工膝関節置換術（total knee arthroplasty：以下，TKA）などが行われる．非観血的治療では，全病期における保存療法としての理学療法が主に行われる．
理学療法士は，X線などで関節状態を理解したうえで理学療法を実施する必要がある．本稿では，当院における膝OAのX線画像で見るべきポイント，保存療法と観血的治療適応の考え方，TKAの術式と術後X線画像で見るべきポイントを，Q & A形式で紹介する．
講座 ガイドライン・1【新連載】
高血圧治療ガイドライン（JSH 2009）
著者： 荻原俊男
ページ範囲：P.349 - P.353
はじめに
「高血圧治療ガイドライン」は日本高血圧学会より刊行されており，この度「高血圧治療ガイドライン2009（JSH2009）」として5年ぶりの改訂が行われた．この間，本邦では生活習慣病が増加し，特にメタボリックシンドローム（MetS）や慢性腎臓病（CKD）が注目され，心血管病リスクとして重視されるようになった．その背景因子である糖尿病や肥満は増加の一途をたどっている．今回の改訂では，これらの生活習慣病への対策も重点事項となっている．2000年以降，アンジオテンシンⅡ受容体拮抗薬（ARB）は多種類のものが開発され，これらに関する大規模臨床試験も多数報告された．特に本邦においても，CASE-J（Candesartan Antihypertensive Survival Evaluation in Japan），JIKEI HEART Study（Japanese Investigation of Kinetic Evaluation In Hypertensive Event And Remodeling Treatment Study），JATOS（The Japanese Trial to Assess Optimal Systolic Blood Pressure in Elderly Hypertensive Patients）など独自のエビデンスが得られている．これらを踏まえて今回のガイドライン改訂が行われた．
JSH2009の特徴を表1に示す．厳格な降圧，24時間にわたる降圧の重要性はJSH2004と変わりないが，早朝高血圧，仮面高血圧，夜間高血圧，睡眠時無呼吸症候群などに注目し，これらの対策として特に24時間血圧測定，家庭血圧測定の重要性などがさらに強調されている．
報告
回復期リハビリテーション病院入院時のFIM総得点が80点未満の脳卒中患者における転帰の予測
著者： 池田真琴 , 桑田稔丈 , 徳永誠 , 三宮克彦 , 中島雪彦 , 渡邊進 , 橋本洋一郎 , 辻哲也 , 中西亮二 , 山永裕明
ページ範囲：P.355 - P.360
要旨：［目的］脳卒中患者で入院時の機能的自立度評価法（functional independence measure：FIM）総得点が18～79点，80～109点，110～126点の場合で分けた3種類のクリティカルパス（パス）を1年間運用した結果，18～79点の群では自宅退院率が34％と低かった．そこで，入院時FIM総得点が18～79点の群の転帰ごとの臨床像を明らかにし，転帰を予測することを目的とした．［対象・方法］入院時FIM総得点が18～79点の脳卒中患者115例を対象とした．自宅退院群（45例）と非自宅退院群（70例）の臨床像を比較し，入院時FIM総得点と入院時FIMの運動項目の合計点（運動FIM）によって転帰を予測した．［結果］2群間で，入院日数，入院時FIM総得点，運動FIM，セルフケア，排泄コントロール，移乗，移動で有意差を認めた．入院時FIM総得点が18～79点の患者を転帰によって2つに分ける場合，入院時FIM総得点45点で分けると感度は84％，特異度は59％，運動FIM32点で分けると感度は78％，特異度は76％であった．［結語］本研究結果は，脳卒中患者の入院日数をもとに3群に分けたこれまでのパスを，転帰を反映した4群のパスへ修正する際に有用である．
なぜ学ぶのか・12
生理学―障害を理解するためには正常な生体機能を知ることが大切です
著者： 古我知成
ページ範囲：P.362 - P.364
生理学は知れば知るほど人に優しくなれる学問です
「理学療法は障害について知るところから始まる」というのは，誰も異論のないところでしょう．しかし，障害について詳しく知るためには，まず正常な生体機能を知る必要があります．生理学は正常な生体機能を追求することを前提としていますが，脳の働きなどには未知の部分が多く，どうしても不幸にして障害をもたれた事例からその機能を解説しなければならない場面もたくさんあります．
先日テレビをみていましたら，プラダーウィリー症候群について紹介されていました．この病気は遺伝子異常によって起きることが知られており，テレビで紹介された少女は驚くべきことに，どんなに食べても満腹感を得ることができないのだそうです．自分の意志により摂食をやめることができず，ついに160kgを超える巨体になっていました．食事をやめさせる因子として，血中の代謝産物や脂肪組織からのホルモンなどが知られていますが，視床下部の満腹中枢の働きが決定的に重要です．私も生理学の講義でびっくりするほどの肥満ネコの画像を提示し，満腹中枢の所在部位である腹内側核が破壊されるといかに食欲をコントロールできなくなるかを紹介しています．
臨床実習サブノート 知っておきたい理学療法評価のポイント・10
頸髄症による不全麻痺患者を担当した時
著者： 田仲勝一 , 有馬信男 , 山田英司 , 山本哲司
ページ範囲：P.365 - P.372
はじめに
頸部脊髄症（以下，頸髄症）とは，何らかの原因により頸髄に障害が生じ，脊髄の灰白質障害である髄節徴候（segmental sign）と白質障害である長索路徴候（long tract sign）が出現して脊髄麻痺を来したものである．頸髄症の原因には，圧迫性疾患，神経変性疾患，血行障害性疾患などが含まれる．圧迫性疾患の代表的なものに頸椎症性脊髄症，頸椎椎間板ヘルニア，頸椎後縦靱帯骨化症，頸髄腫瘍などがあり，神経変性疾患としては筋萎縮性側索硬化症や脱髄性疾患の多発性硬化症など，血行障害性疾患としては脊髄梗塞などがある．
このように，頸髄症の原因疾患はいくつか考えられるが，日常の診療で経験するものでは圧迫性疾患が多く，リハビリテーション（以下，リハ）でも重要な課題となっている．本稿では，圧迫性疾患により頸髄症を呈した患者を担当した時の要点について，以下に概説する．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.373 - P.375
編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.378 - P.378
「Stop the地球温暖化！」が叫ばれる中，札幌のこの冬の雪は例年になくベタ雪が多かった印象があります．気温が－7度以下になると，雪を踏み込む時にキュッキュッと鳴るあの心地よい音が，この冬に限ってはザクザクという音に支配されてしまったようでした．温暖化は明らかに深刻に進んでいる印象を持たざるを得ませんが，人間はいい気なものです．春が早く来て，ひとたび桜が咲いてくれれば，そのような深刻な思いはもうどこ吹く風．気持ちは前向きに動き始めます．それにしても，伊豆の河津桜は2週間も早く咲いて，桜祭りのど真ん中にあたる3月上旬には既に葉桜だったとか．ソメイヨシノの桜前線も平年より2週間も早くスタートしたそうで，観桜会と新人歓迎会とをセットで企画されている幹事さんたちは，計画の修正を余儀なくされているのかもしれません．
今年の新入生や新卒者の状況はどうだったのでしょうか？ このところ，後ろ向きの話ばかりが耳に入ってきて，気になるところではあります．就職試験を受けに来た人たちを見る限り，魅力的な若者が結構多いな，という印象ではありました．年間の入学・卒業者数の急増は，そのような印象を掻き消すに十分な社会の中の事実です．一定の量の確保は質を保障する上でも大切な条件になりますが，内容的な質を保障したい時に，それに耐えうるだけの機能や能力を備えていなければ，うまく展開しないかもしれません．発想力としたたかな戦略と行動力を持ちうる人材が欲しいところです．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
