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脳性麻痺をはじめとする障害児の療育に関わる医療機関は，従前の肢体不自由児施設中心の体制から，地域の一般病院や保健福祉施設などに移行しており，このため理学療法（士）には，ICFの概念を踏まえ，児の成育を見通しながら地域に根差した多面的なアプローチを行うことが求められている．本特集では一般病院，肢体不自由児施設，地域療育施設における児の理学療法の取り組みや課題，地域連携のあり方，さらに特別支援教育や地域生活支援について解説していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル43巻5号
2009年05月発行
雑誌目次
特集 小児の地域理学療法
地域生活支援を目的とした小児理学療法
著者： 米津亮 , 鶴見隆正
ページ範囲：P.383 - P.390
はじめに
2001年，世界保健機関（以下，WHO）総会において国際生活機能分類（International Classification of Functioning, Disability and Health：以下，ICF）が採択され1），理学療法による支援のあり方も大きな転換期を迎えた．ICFの特徴は，対象児・者の生活を支援することに主眼を置いた点である．従来の国際障害分類（International Classification of Impairments, Disabilities and Handicaps：以下，ICIDH）は，対象児・者の機能障害や能力障害の改善に重点を置く障害構造モデルであった（図1a）．この障害構造モデルは，あたかも対象児・者のもつ障害を“問題点”として捉え，社会参加が制限されるといった負の側面に注目した印象が否めない．それに対してICFでは，同じレベルの機能障害であっても，バリアフリーの整備などが進んだ環境であれば，活動や参加のレベルが向上するといった前向きな側面に焦点が当てられた．つまり，対象児・者の生活機能は，環境因子や個人因子などの背景因子と，心身機能・活動および参加が相互に作用を及ぼすといった障害構造モデル（図1b）へと変換した点が特徴である．このことは，われわれ理学療法士は，対象児・者がもつ“障害”にのみ目を向けるのではなく，障害児・者が生活を送る環境でその能力を十分に発揮できるよう働きかける必要があることを示唆している．
そこで本稿では，まず対象児・者がもつ「障害特性」と「環境」との関係性を多角的に捉え，地域生活を支援する小児理学療法のあり方を再認識する機会としたい．そのうえで，支援の現状についてまとめ，今後の課題について提言する．
一般病院における小児の理学療法
著者： 藤本智久 , 久呉真章 , 皮居達彦 , 田中正道
ページ範囲：P.391 - P.397
はじめに
近年，NICU（neonatal intensive care unit）におけるリハビリテーション（以下，リハビリ）の必要性が認識され，地域の病院のNICUや新生児病棟でも理学療法士が介入する機会が増えており，早期からの小児理学療法が注目されている1）．また，一般病院では，NICUだけでなくICUや小児科病棟においても，急性期の小児理学療法を実施する機会が増えており，病院から療育施設へとつなげることも重要な役割である．本稿では，地域の基幹周産期センターでもあり，急性期を担う姫路赤十字病院（以下，当院）におけるNICUからの早期理学療法システムと，一般病院としての急性期の小児理学療法の取り組みについて述べる．
肢体不自由児施設における小児の理学療法―当園におけるリハビリテーションの現状と今後の課題
著者： 中嶋信太郎
ページ範囲：P.399 - P.405
はじめに
わが国の肢体不自由児施設は，東京大学医学部整形外科名誉教授であった高木憲次先生がドイツのクリュッペルハイムという身体障害者の施設を見聞され，日本にも社会医学的視点や教育から社会参加に至る総合リハビリテーションにつながる施設が必要であるとして，1942年に「東京整肢療護園」を開設されたことに始まる．その後，1970年代前半にかけて，肢体不自由児施設は全国の都道府県に配置され，肢体不自由児の機能改善医療が発達してきた．
当園は，1967年に大阪赤十字病院分院の跡地である大阪市法円坂に，大阪府が日本赤十字社に経営委託する形態の肢体不自由児施設として開設された．当時は，「大阪府立大手前整肢学園」という名称であった．その後，2004年に現在の大阪赤十字病院東館1～3階に移転し，肢体不自由児施設に加えて，重症心身障害児施設を併設する形態となった．2007年には大阪府から大阪赤十字病院に移管され，名称も「大阪赤十字病院附属大手前整肢学園」と変更されて現在に至っている．
今回，筆者に与えられたテーマは「肢体不自由児施設における小児の理学療法」であるが，言うまでもなくリハビリテーションに関しては多くの専門スタッフの関わり合いが必要不可欠である．そこで今回は理学療法に限局することなく，当施設のリハビリテーション全体の特徴と今後の課題を中心に紹介していきたい．
地域療育施設における小児の理学療法―当園における相談から通園，その後の関わり
著者： 本澤由美子 , 村田英二 , 眞保実 , 要武志 , 渡辺智興 , 横山美佐子
ページ範囲：P.407 - P.415
はじめに
2003年4月に障害福祉サービスに支援費制度が導入され，行政がサービスの受け手を特定する措置制度から，障害者自らが事業者との対等な契約関係に基づいてサービスを選択する利用契約制度へと変化した．また，2006年4月からは障害者自立支援法が施行され，身体障害，知的障害，精神障害のサービスの一元化などが行われた．さらに，2006年10月の児童福祉法改正を機に，障害児施設についても利用契約制度に移行し，今後の障害福祉サービスの質や量の向上が期待されているところである．
このような社会情勢の中で，相模原市においては，市立療育センター陽光園（以下，当園）が運動発達や知的発達に心配や問題のある対象児（者）および家族に対する療育の中核施設としての機能を担っている．本稿では，社会情勢や相模原市のもつ機能の変化を踏まえ，当園での小児理学療法の流れを中心に，その具体的な関わりや課題について報告する．
特別支援教育における理学療法士の役割―子どもたちの学校生活を支える
著者： 多田智美
ページ範囲：P.417 - P.425
自分が行っている治療は，子どもたちの生活にどのくらい役に立っているのだろうか？ そんな自問自答を繰り返しながら小児医療施設で働いていた頃，特別支援学校（旧・養護学校）で働くという機会を得て10年が過ぎた．この間，支援費制度を経て自立支援法の施行など福祉制度の変化，医療的ケア導入による医療と教育との連携，そして特別支援教育の完全実施など，子どもたちを取り巻く情勢は大きく変わった．従来，障がい児教育は「特殊教育」と呼ばれ，日本では教員のみによって自己完結的に機能するように取り組まれてきたが，特別支援教育が実施される中で，特別支援学校では専門性が求められると共に，医療職との連携がクローズアップされるようになった．
本稿では，理学療法士は学校の中でどのような役割を担い，専門性を活かすことができるのか，そしてスクールセラピストとして学校に位置づけられるためには何が必要かについて，筆者の10年の取り組みから事例の紹介も交えて述べる．
とびら
療育の本質
著者： 工藤俊輔
ページ範囲：P.379 - P.379
私が重症児の療育に携わって，今年で36年になります．学生時代に臨床実習で担当した「太郎君」という重症児の療育に関わったことをきっかけに，「でく工房」から始まった本邦の「障害児のいす」づくりの伴走者として活動してきました．1988年に日本リハビリテーション工学協会で第1回の「姿勢保持」論文集が発行され，姿勢保持具についてテクノエイドの立場からの研究が進められるようになり，さらに，1990年4月より，身体障害者福祉法が改正され，座位保持装置（シーテングシステム）として，小児のみではなく，成人の障害者も含めた形で「障害児（者）のいす」として公的給付がなされるようになりました．私自身もクッション材で作製した重症児のための姿勢保持具「プロンキーパー」，「バードチェア」を考案しました．おひさま工房・ゆう工房を通じて，両者を合わせると，これまで1,500台近く製作しご利用いただいています．
36年前は超早期療育が叫ばれ，どれだけ療育を早く始めるかがキーポイントでした．しかし，理学療法士として数多くの重症児の療育に関わり，早期療育のみでなく長期療育の大切さを実感するようになりました．この長期療育という言葉は，鳥取県立総合療育センター長の北原佶先生の受け売りですが，医療技術が進歩し，重度な障害のある子どもたちも社会の一員として成長し，大人になっていきます．3年ほど前，肢体不自由養護学校時代に自立活動の担当教員として関わった嵩宏君のお母さまからこんなお手紙をいただきました．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
Yahrの重症度分類
著者： 伊藤健一
ページ範囲：P.427 - P.427
パーキンソン病の重症度分類として用いられているYahrの重症度分類の正式名称は，「Hoehn-Yahrの重症度分類」であり，1967年にHoehn MMとYahr MDが医学雑誌「Neurology」内の論文でパーキンソニズムの重症度分類として用いたのが最初である（表）1）．この分類は，主に日常生活動作の障害により5つのstageから構成されている．分類のポイントは，stage Ⅰは症状が一側性であること，stage Ⅱは症状が両側性で，バランス障害が伴わないこと，stage Ⅲはバランス障害はあるが自立した生活が行えること，stage Ⅳは日常生活に介助を要すること，stage Ⅴは介助なしでは立つこともできないことである．
Yahrの重症度分類の特徴は，評価自体が非常に簡便なことである．そのため臨床，研究いずれの場面においても，最も利用頻度が高く，国内外に広く認知されている．また，チーム医療の現場では，この分類がパーキンソン病患者の重症度を把握するための共通言語となっている．リハビリテーションではこの重症度分類（病期）によって以下のようにプログラムの方向性を決めることが多い．Stage Ⅰ～Ⅱの時期では関節可動域制限や心肺系機能の低下を予防するためのホームプログラムが理学療法の中心となる．Stage Ⅲの時期では関節可動域に制限が生じてくるため，各関節の可動域運動が必須となる．また，基本動作や歩行の練習，バランスの練習も加わる．Stage Ⅳの時期になると，これまでのプログラムに加え，呼吸練習が必要となる．場合によっては車いすや歩行器，自助具などの導入や家屋改造が必要となる．Stage Ⅴでは寝たきり状態となるため，関節拘縮や褥瘡予防のため関節可動域運動や体位変換が必要となる2）．
理学療法関連認定資格紹介
心臓リハビリテーション指導士について
著者： 牧田茂
ページ範囲：P.430 - P.430
●認定制度成立の経緯と認定趣旨について
心臓リハビリテーション（以下，心臓リハビリ）は，かつては急性心筋梗塞後の離床とデコンディショニング予防が主たる目的であった．しかし，近年では再灌流療法やCCUの普及，心臓手術の進歩により早期離床・早期退院が可能となったため，冠危険因子是正による二次予防（再発予防）のための心臓リハビリへと目的が変わってきている．つまり，心臓リハビリは単に運動療法のみを行っていれば事足りるものではなく，食事療法や禁煙指導を含めた包括的リハビリを目指すべきであり，そのためには，医療専門職間の連携や協同作業が必要となる．また，チームが円滑に機能するためには，心臓リハビリに関する共通認識と知識や用語の共有化，定期的なカンファレンスやミーティングなども行う必要がある．このような状況の中，日本心臓リハビリテーション学会は，心臓リハビリテーション指導士（以下，心臓リハビリ指導士）の認定制度を2000年に発足させた．
新人理学療法士へのメッセージ
Think global, act local
著者： 朴文華
ページ範囲：P.428 - P.429
私は，今春，理学療法士になって4年目を迎えました．今回，「新人理学療法士へのメッセージ」を書く機会をいただきましたので，自分のことを振り返りながら，新人の皆様に何か伝われば，と思います．
私が現在の病院に入職した時期に，同じ施設内に県立リハビリテーションセンターが開設されました．それに伴うシステムの改変により，リハビリテーション科にとっても慌ただしい時期でした．スタッフも一気に増員したため，当時は組織としての体制整備に多くの労力が割かれていたように思います．そのような中で，他の病院で働いている同期はどんどん患者さんを任されているという近況を聞き，自分はこれでよいのかと焦っていました．そして，自分のやるべきことは自分の担当患者さんに対して理学療法を行うことであり，そのために文献や資料を読んだり，治療方法について考えたり，早く一人前にならなければいけないということだけを考えていました．
入門講座 画像のみかた・2
肩関節画像のみかた
著者： 千葉慎一 , 尾崎尚代 , 嘉陽拓 , 筒井廣明
ページ範囲：P.431 - P.440
はじめに
近年，様々な画像診断方法が肩関節の診断に用いられるようになっている．画像診断から得られる情報は，治療方法を決定するうえで，理学療法士にとって有用な情報となる．
本稿では，X線，関節鏡およびMRIから得られる肩関節の画像の読影に対する基本的なポイントについて述べる．
講座 ガイドライン・2
大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン
著者： 萩野浩 , 渡部欣忍 , 中野哲雄 , 澤口毅 , 松下隆
ページ範囲：P.441 - P.446
はじめに
診療ガイドラインとは，特定の臨床状況において，医師をはじめとした医療スタッフおよび患者が適切な決断を下せるよう支援する目的で体系的に作成された文書である．現在では数多くの疾患を対象としたガイドラインが作成・出版されているが，わが国で診療ガイドラインが広く作成されるようになったのは，1999年度から厚生労働省が班研究によって20疾患のガイドライン作成を進めてからである．整形外科疾患については，大腿骨頚部/転子部骨折と腰椎椎間板ヘルニアがこの20疾患に含まれた．日本整形外科学会ではこれらの2疾患に加えて，頚椎症性脊髄症，頚椎後縦靱帯骨化症，上腕骨外側上顆炎，アキレス腱断裂，外反母趾，前十字靱帯損傷，変形性股関節症の診療ガイドライン，骨・関節術後感染予防ガイドライン，軟骨腫瘍診断ガイドラインを作成・出版している．
大腿骨頚部/転子部骨折診療ガイドライン（以下，本ガイドライン）は2002年より作成が開始された．その時点で諸外国のガイドラインを検索したところ，参考にすることができたのはScottish Intercollegiate Guidelines Networkのもののみであった．そこで本ガイドラインはevidence based medicine（EBM）の手法に従い，臨床研究の結果から得られたエビデンスに基づいて作成を進め，2005年6月に完成・出版された1）．
本稿では本ガイドラインの作成過程を紹介し，その利用方法と作成経過中あるいは普及後に明らかとなった問題点を概説する．
臨床実習サブノート 知っておきたい理学療法評価のポイント・11
前十字靱帯損傷患者を担当した時
著者： 山口正貴 , 赤羽秀徳
ページ範囲：P.447 - P.456
はじめに
前十字靱帯（anterior cruciate ligament：ACL）損傷者の理学療法評価のポイントとは何か？ ACL損傷に限ったことではないが，それはまず，患者が理学療法士に何を求めているのかを考えることであろう．ACL損傷者の多くはスポーツ愛好家であり，スポーツ復帰を望んでいる．そのため，スポーツ活動の継続を目標に，ACL損傷に至った原因を追究し，再受傷予防につなげていくことが必要である．また，ACL損傷の多くは非接触性の損傷であるとされていることから，スポーツ活動時の運動制御に問題があると言える．運動制御とは，筋肉と関節運動によって，状況に応じ，運動を安全かつ効率的に行うことである1）．
本稿では，運動制御を中心として，ACL損傷後の再受傷予防に向けた理学療法評価のポイントや注意点について，事前に知っておくべきこと（STEP Ⅰ～Ⅲ），実際に行うこと（STEP Ⅳ）の2つに分けて述べてみたい．
報告
間質性肺炎患者における運動誘発性低酸素血症の予測指標
著者： 横山有里 , 横山仁志 , 大森圭貢 , 笠原酉介 , 下田志摩 , 駒瀬裕子 , 笹益雄
ページ範囲：P.457 - P.461
要旨：間質性肺炎（以下，IP）患者は運動誘発性低酸素血症（以下，EIH）を生じやすく，身体活動を伴う理学療法を施行する際には低酸素血症に対するリスク管理が重要である．本研究は，IP患者における快適歩行速度時のEIHの予測指標とその閾値を明らかにすることを目的に検討を行った．安定期のIP患者57例（男性36例，女性21例，平均年齢71.1±9.9歳）を対象とし，快適歩行速度下のEIHの有無と基本属性，下肢筋力，呼吸機能の関係を調査した．その結果，EIHあり群となし群の2群間では％VC，FEV1.0％，DLCO，％DLCOの呼吸機能で有意差が認められた（p＜0.05）．次に，これらの項目について，ROC曲線を用いてEIHの有無を判別するカットオフ値を求めた．その結果，％DLCO，DLCO，％VCの曲線下面積は，順に0.963，0.825，0.794と有意に高値を示し（p＜0.05），そのカットオフ値は，61.1％，10.8mL/min/mmHg，72.5％であった．これらの指標の把握は，IP患者のリハビリテーションを施行する際に，適切な方法選択やリスク管理が可能となる点で有用である．
学会印象記
―第24回日本義肢装具学会学術大会―義肢装具への関心をさらに高めよう！
著者： 新妻晶
ページ範囲：P.462 - P.464
はじめに
2008年11月29～30日の2日間，東京の日本工学院・蒲田キャンパスにおいて，第24回日本義肢装具学会・学術大会が開催された．今回は，私の上司である水間正澄教授（昭和大学）が大会長を務めることになり，準備の都合上，当院からほど近く，比較的リーズナブルな会場を探すということと，全国から参加される方々の交通の利便性を考えて，羽田空港や品川駅にも近い東京都大田区の蒲田が選ばれた．
当初は区内の公共施設も候補に挙がったが，学術大会に必要なホールや会議室の使用権は各々に抽選会があり，使用希望日の6か月～1年前にあたる抽選日までは使用者が決定せず，しかもすべての部屋が当選する確率は極めて低いので，1，2年前から開催場所を広報しなければならない大規模な学会には不向きだった．かといって，民間施設となると都内の場合は施設使用料が高く，会場の選択に難渋したが，幸いにも「日本工学院・蒲田キャンパス」を借用することができた．この学校はJRの車窓からもみえ，蒲田駅より徒歩1分と大変便利な場所にあり，元々クリエイター系の専門コースなどがあるので，AV環境が整ったホールや教室を有しており，キャンパス全体が洒落たデザインだった（今回はバリアフリー化されていない校舎をお借りしたため，車いすや義足で参加された方々には特にご不便をお掛けしたことを，この誌面を借りてお詫びしたい）．
ところで，蒲田といえば，その昔は「キネマの天地」や「蒲田行進曲」で有名な松竹キネマ蒲田撮影所がある華やかな町だったが，その後，大森区と蒲田区が合併して大田区となり，近年は世界に誇れる“もの作り”で有名な中小の町工場が集結した地域となっている．このような創造力が培われてきた土地で「“くらし”と義肢装具」というテーマを掲げ，本学術大会を開催できたのも何か通じるものがあるのかもしれない．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.466 - P.468
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.472 - P.472
わが国の少子高齢化に伴う問題は近年深刻化しており，2042年には65歳以上の人口が3,860万人に達する一方で，総人口は1億人に減少し, 現役世代1.4人で高齢者1人を支える超高齢社会が迫っていると推計されています．そのような中で，社会保障制度を維持充実するための税制などのあり方や人口政策などが論じられていますが，高齢者に焦点を当てた介護システムや財政の確保だけでは，健やかな高齢社会を構築することは困難であり，むしろ，これからの高齢社会を支える子どもたちの生活環境や教育環境を重視したサポートが大切だと思います．例えば，一向になくならない児童虐待への対応，4万人以上いる保育園待機児童の解消，共働きの親に代わって放課後や夏休みに宿題や生活指導をする学童保育の充実など，子どもの生活・教育環境を改善することが，ひいては高齢社会を支えることにつながるという視点をもってほしいものです．同様に，小中学校の給食費滞納者や高校の授業料滞納者が急増していることに対して，支払わない親を一方的に非難するのではなく，子どもたちが気兼ねなく級友と共に給食を摂ったり，勉強できるような支援システムを創るべきだと思います．すなわち子どもたちを安心して育むことのできる優しいコミュニティなくして，どうして健やかな高齢社会を築くことができるのでしょうか．
さて，今月号の特集は「小児の地域理学療法」です．脳性麻痺児らに対する理学療法においては，長いライフスパンで身体機能を捉えた保育・就学支援から学業支援，生活支援，就労支援など日々の生活に密着した地域理学療法が求められています．米津・他論文では，児の運動発達と地域生活の場における多面的な生活支援活動の実際と課題について論述しています．藤本・他論文では，一般病院におけるNICUからの早期理学療法システムを，また中嶋論文では，肢体不自由児施設における児・者の一貫した療育システムについて論述し，両論文ともに地域支援センターなどとの連携の必要性を説いています．本澤・他論文では，通園部門を含む地域療育施設での就学支援から巡回リハビリテーションの関わりなど，地域に根差した活動について，また，多田論文では，特別支援教育におけるスクールセラピストとしての活動と役割について解説していただきました．
入門講座では，「肩関節画像のみかた」について，講座では，「大腿骨頸部/転子部骨折診療ガイドライン」について，わかりやすく解説していただきました．いずれも臨床ではよく担当する疾患ですので参考になると思います．
本誌がお手許に届くころには，第44回日本理学療法学術大会が開催されます．発表された演題を論文にまとめて，ぜひ投稿くださるようお願いします．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
