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パーキンソン病は，進行性の経過をたどる疾患の中では，病態の解明とともに薬物療法に一定の効果が認められる神経疾患です．理学療法では，日常生活に支障が出始めた軽症の段階から終末期に至るまで継続的な関与が求められています．他方，学問的にみた理学療法の効果は整然と示されているわけではありません．本特集では，多くの試みを含めたパーキンソン病の理学療法に対する最前線の実態に迫ります．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル43巻6号
2009年06月発行
雑誌目次
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
パーキンソン病治療の最前線
著者： 水野美邦
ページ範囲：P.477 - P.484
はじめに
パーキンソン病は，安静時振戦，固縮，無動，姿勢反射障害を四大症候とする神経変性疾患の1つである．好発年齢は60歳代であるが，20～80歳代まで発症年齢は幅広い．若年発症者は高齢発症者に比べて家族歴陽性者が多く，優性遺伝，劣性遺伝の両者が知られており，原因遺伝子として6種類は確実に同定されており，候補と目されているものも3種類ある．治療法は，遺伝歴の有無にかかわらず，原則は同じである．神経変性疾患の中ではアルツハイマー病に次いで頻度が高く，本邦での有病率は，人口10万人あたり100～150人と推定されている．白人では，この1.5～2倍の有病率である．
「パーキンソン病治療ガイドライン」からみたリハビリテーションの最前線
著者： 中馬孝容
ページ範囲：P.485 - P.492
はじめに
パーキンソン病の有病率は人口10万人あたり100～150人といわれており，特に65歳以上では200人と推計されている．パーキンソン病は中枢神経変性疾患で進行性の疾患である．治療としては，薬物療法，深部電気刺激などの外科的処置，リハビリテーション，患者教育などがある．リハビリテーションにより薬物療法の効果を最大限に引き出すことができ，薬物療法との併用によりさらに効果を望むことができる．
しかし，パーキンソン病患者に対するリハビリテーション効果に関して，エビデンスの高い文献の数はまだ限られている．日本神経学会による「パーキンソン病治療ガイドライン2002」を作成する際にエビデンスの高い文献を選択したが，残念ながら文献数としてはまだ少ないようであった．表にエビデンスレベルを示す．その中から，level Ⅰbであった文献について一部紹介する．Montgomeryら1）は，290人のパーキンソン病患者を対象に，教育指導，情報提供，運動療法や医学的助言などを行った群（介入群）とケアのみを行った群（対照群）の2群にランダムに分け，6か月間の介入効果を調査した．その結果，介入群では，トレーニング時間の増加，off時間の減少，往診・通院日数の減少，QOL評価の改善に有意差を認めた．さらに，6か月の介入期間中におけるL-dopaの投与量は，介入群ではほとんど変化がみられなかったが，ケアのみを行った対照群では有意に増量を認めた．この結果から，運動療法，教育指導などを行うことにより，薬物療法の効果を最大限に引き出すことができると示唆された．
本稿では，本邦でのパーキンソン病患者を対象とした調査結果や，「パーキンソン病治療ガイドライン」でエビデンスとして採用された文献の紹介を通して，パーキンソン病に対するリハビリテーションの現状をまとめ，理学療法のポイントについて述べる．
パーキンソン病の理学療法最前線
著者： 長澤弘
ページ範囲：P.493 - P.500
はじめに
パーキンソン病は神経難病の1つであり，有病率は人口10万人に対し100～150人とされ，高齢化社会の進展に伴って患者数は増加傾向にある．病理学的には，中脳黒質におけるメラニン細胞の選択的な減少，およびLewy小体が出現する進行性の変性疾患である．生化学的には，黒質線条体におけるドパミン代謝が低下している．これらを基盤として出現する臨床徴候には，安静時振戦，固縮（筋強剛），無動，姿勢反応障害があり，四大徴候と呼ばれている．その他，自律神経症状や精神症状に加え，長期L-dopa投与症候群などが病巣部位やその広がりによって複雑に絡み合う．患者のADL（activities of daily living）上は，病態の進行に伴い多岐にわたる運動機能障害や能力低下などの活動制限・参加制約が生じ，QOL（quality of life）にも大きな影響を及ぼす．
パーキンソン病治療の第一選択は薬物療法であるが，日本神経学会による「パーキンソン病治療ガイドライン」1）にも，「運動訓練はパーキンソン病の臨床評価の改善に効果があると結論できる」と記載されている．本稿では，理学療法評価，理学療法・運動療法におけるエビデンス，systematic review，筆者らが実施し，推奨しているトレッドミルを用いた後進歩行トレーニングの紹介など，パーキンソン病患者に対する理学療法の最前線を解説する．
―こんな時どうする―パーキンソン病の主要症状に対する理学療法―1．体幹機能障害
著者： 佐藤房郎
ページ範囲：P.501 - P.508
はじめに
大脳基底核は，身体内部の欲求や変化に対する自動的な適応行動に関する運動制御を行っている1）．興奮性と抑制性の神経回路を有するため，障害される部位によって寡動（パーキンソン病）と運動過多（ヘミバリスムス）といった相反症状を呈する2）．また，ドパミンの働きで，皮質と線条体の間のシナプスが可塑的に変化することがわかっており，運動学習や認知的なスキルや習慣的行動の学習（強化学習）に関与している3）．こうした大脳基底核の役割を反映して，パーキンソン病患者は歩行やリーチ活動など，自動運動や内発的な運動の開始が困難になる．また，歩行時の腕の振りや椅子から立ち上がる前の姿勢変換などの連合運動や準備姿勢（動作）も障害される．
パーキンソン病に対する根治的治療はいまだ確立されておらず，薬物療法と理学療法の併用が標準的治療法として認識されている．それらの治療法について，治療の限界や問題点も指摘されているが4），理学療法士には慢性進行性の経過をたどるパーキンソン病患者の機能維持を支援する責務がある．なかでも，体幹機能は，姿勢調節と基本動作において中心的な役割を担っている．とりわけ体幹の回旋運動は，動作の連続性や安定性の獲得に不可欠な要素といえる．本稿では，体幹機能に焦点を当てた機能評価と治療手技について概説する．
―こんな時どうする―パーキンソン病の主要症状に対する理学療法―2．すくみ足
著者： 宮本俊朗 , 丸岡満 , 玉木彰
ページ範囲：P.509 - P.513
はじめに
様々な症状を示すパーキンソン病患者において，われわれ理学療法士が，臨床上よくみかける歩行障害の1つに，すくみ足がある．すくみ足とは，歩行能力を有するにもかかわらず，何秒かにわたって歩行ができなくなったり，動き始めることができなくなったりする状態のことをいい1），日常生活動作を大きく阻害する．また，バランスを損なわせるため，パーキンソン病患者における転倒要因の1つとしても考えられている2）．したがって，すくみ足に対して理学療法が担う役割は大きく，すくみ足の病態を理解した上で理学療法を実施しなければならない．本稿では，すくみ足の病態を概説し，すくみ足に対する理学療法アプローチについて自験例を交えて解説する．
―こんな時どうする―パーキンソン病の主要症状に対する理学療法―3．腰痛症
著者： 平賀よしみ , 福田倫也
ページ範囲：P.515 - P.519
はじめに
パーキンソン病（Parkinson's disease）患者において腰痛の訴えは頻繁に聞かれるが，その病態についての報告は少なく，症状，問題点についての理解も十分ではない．本稿では，パーキンソン病患者の腰痛について整理し，理学療法アプローチの実際について述べる．
―こんな時どうする―パーキンソン病の主要症状に対する理学療法―4．拘束性換気障害
著者： 松尾善美
ページ範囲：P.521 - P.524
パーキンソン病患者における呼吸障害と拘束性換気障害
緩徐進行性の疾患であるパーキンソン病（Parkinson's disease）患者において，呼吸障害や誤嚥性肺炎などの合併症は，日常生活を障害する主要な因子となるとともに，生命予後，機能的予後に影響を与える1,2）．また，パーキンソン病患者における呼吸と嚥下の協調性不全は，誤嚥性肺炎の発症に関与している3）．
インダクタンスプレチスモグラフィー（inductance plethysmography）法を用い，胸腹部の運動量と呼吸量を同時に測定した研究では，パーキンソン病患者では健常者と比べて％肺活量（％VC），％努力性肺活量（％FVC），胸部運動量，腹部運動量が有意に低下していた．また，％VCと胸部運動量の間には有意な相関があり，パーキンソン病患者では，胸壁のコンプライアンスが低下することで呼吸量が制限されていることが示唆された4,5）．このように，拘束性換気障害を有する患者に対しては適切な評価と治療が必要である．
とびら
理学療法の基本とは何か
著者： 岡西哲夫
ページ範囲：P.473 - P.473
正月に1冊の文庫本を買った．「老いの流儀」という題名と，目次の中にみつけた「痒いところに手が届く治療」という言葉になぜか惹かれたからである．
著者の吉本隆明氏は，1924年生まれ，政治，社会，宗教など広範囲な領域で100冊を上回る著作を持つ詩人であり評論家である．
1ページ講座 理学療法関連認定資格紹介
糖尿病療養指導士について
著者： 石黒友康
ページ範囲：P.526 - P.526
●資格制度成立の経緯と認定趣旨
糖尿病治療の目的は，良好な血糖コントロールを維持することで，合併症の発症と進展を予防し，患者が健常者と変わりない社会生活を送れるようにすることにある．良好な血糖コントロールには，患者自身による食事や運動に対する適切かつ能動的な取り組みが重要であり，糖尿病に対する正確な知識をもち，治療行動を妨げる障壁への対処法を身につけることが必要となる．そのためにはまず医療スタッフによる患者指導や教育が不可欠である．現在，糖尿病患者数は，糖尿病を強く疑われる人が820万人，可能性を否定できない人を加えると1,870万人と報告されている一方で，糖尿病専門医は圧倒的に少なく，糖尿病療養指導へのコメディカルの参加に対する要望が高まっている．糖尿病療養指導士制度の検討は1993年より日本糖尿病学会，日本糖尿病協会でそれぞれ開始され，2000年2月に日本糖尿病学会，日本糖尿病教育・看護学会，日本病態栄養学会が母体となり日本糖尿病療養指導士認定機構が発足した．そして翌年3月第1回認定試験が実施され，4,364人の日本糖尿病療養指導士（certified diabetes educator of Japan：CDEJ）が誕生した．
理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
Frankelの分類
著者： 神沢信行
ページ範囲：P.529 - P.529
Frankelの分類1）は，脊髄損傷者の運動および感覚機能と歩行能力を尺度として，機能残存パターンをA～Eの5段階に分類したものである．これは，Stoke Mandeville病院で1951～1968年の間に治療された脊髄損傷者682例の結果から考案され，1969年にFrankelらによって報告された．
各グレードは，A：〔完全麻痺〕損傷高位以下の運動・感覚の完全麻痺，B：〔不全麻痺〕損傷高位以下の運動は完全麻痺で感覚は不全麻痺，C：〔不全麻痺〕損傷高位以下の運動は不全麻痺であるが実用性がない，D：〔不全麻痺〕損傷高位以下の運動は不全麻痺であるが実用性があり歩行補助具の有無にかかわらず歩行可能，E：〔回復〕神経学的脱落所見はない（自覚的しびれ感，腱反射亢進はあってもよい）となっている．
新人理学療法士へのメッセージ
人間の幅を拡げよう
著者： 小山理惠子
ページ範囲：P.530 - P.532
今春の国家試験に見事合格された新人理学療法士の皆さん，おめでとうございます．この原稿が掲載されるのは6月号とのことですが，そろそろ職場の雰囲気にも慣れてきた頃でしょうか（5月病になっていませんか？）．今回，新人理学療法士の方へメッセージを，というお題をいただき，何を書こうか悩みました．最近は社会人経験後に理学療法士を目指し，私よりも豊富な人生経験を積んでいる方も多いと思ったからです．皆さんそれぞれに何らかのきっかけがあり，様々な経緯や思いを抱いて理学療法士になられたことと思います．自身を振り返ってみると，あっという間に15年以上が経過しており，様々な思い出はあるものの，これまで楽しく理学療法士をやってきたと思っています．
入門講座 画像のみかた・3
股関節画像のみかた
著者： 永井聡 , 広瀬勲
ページ範囲：P.533 - P.541
はじめに
股関節のX線画像は，乳幼児の先天性股関節脱臼，幼児期のペルテス病，大腿骨頭すべり症，成人の臼蓋形成不全や変形性股関節症，さらに高齢者の大腿骨頸部骨折などの診断の際に，広範囲な年齢層を対象に撮影される．重心位置が骨盤内に存在する場合，股関節はその最も近くにある自由度の高い重要な関節である．したがって，股関節に疼痛や変形などが生じれば，歩行など抗重力位での活動に影響し，股関節機能が回復すれば，それは改善する．
股関節の機能評価においてX線画像は大変重要で，理学療法に欠かすことのできない情報となることは言うまでもない．今回，変形性股関節症を中心に，理学療法士の着眼点から，臨床上必要とされる画像のみかたについて解説したい．
骨・関節の変形性疾患は，力学的な負荷（メカニカルストレス）により，関節に構築学的な負担がかかることで変形を来し，疼痛などを引き起こす．長い経過で関節変形が起こり，その程度や様相は，それまでにどのような負荷がかかっていたかを物語る．それらの力学的な負荷を画像から読み取り，変形のプロセスを理解できれば，画像診断法は理学療法の戦略として有効な評価手段となる．また，X線画像撮影は診断だけでなく，経過観察や治療法を決めるために欠かせない検査である．
変形性股関節症は，変形により，関節の軟骨がすり減ることによって起こる．X線画像では，骨は写るが軟骨は写らないため，寛骨臼と大腿骨頭間の距離や関節裂隙と骨の状態を注意深く観察して，病期の診断と治療手段が検討される1）．
理学療法士はX線画像によって，手術法や病期の進行・変化を確認し，さらに，保存療法の経過観察と効果判定を行う．また，人工股関節置換術後や骨切り術後の合併症の確認を行う．特に理学療法士は，股関節正面X線画像から骨盤の形状を解剖学的にとらえるのみでなく，下肢・脊柱のアライメントを把握し，動作・姿勢の評価に客観性をもたせることが重要である．このようなX線画像と，理学療法士の行う検査測定の数値，患者の姿勢動作の分析，体表の触診などによって，患者を総合的に評価することが可能となる．
講座 ガイドライン・3
頚椎症性脊髄症診療ガイドライン
著者： 里見和彦 , 佐野秀仁 , 高橋雅人 , 長谷川雅一 , 市村正一
ページ範囲：P.543 - P.549
はじめに
頚椎の経年的変化（骨棘形成，靱帯肥厚，椎間板狭小と膨隆など）により脊髄が圧迫され，四肢のしびれや筋力低下，歩行障害，排尿障害などを呈する頚椎症性脊髄症（cervical spondylotic myelopathy：以下，CSM）は，高齢化社会を迎えて増加している．その保存療法あるいは術後療法としては，頚椎牽引，理学療法士による筋力増強運動，歩行練習，日常生活動作練習や作業療法士による手指のトレーニングなどが行われている．
日本整形外科学会では，CSMの病態，診断から治療まで一般に行われている事柄1）が，質の高い新しい医療情報（EBM：evidence based medicine）に基づいているのかを検証するために，2005年に診療ガイドラインを策定した2）．本稿では，ガイドラインの目的，意義などを含め，本ガイドラインの内容，問題点などを解説する．
症例報告
抗リウマチ薬により肺胞出血を合併した間質性肺炎患者の呼吸理学療法経験
著者： 岩井宏治 , 前川昭次 , 平岩康之 , 今井晋二
ページ範囲：P.551 - P.555
要旨：抗リウマチ薬により肺胞出血を来した間質性肺炎患者の呼吸理学療法を経験した．症例は，肺胞出血を合併することで重篤な酸素化能の低下を呈しており，それが労作時呼吸困難の原因であり，運動制限の主要因であると思われた．P/F比（PaO2/FIO2），A-aDO2（肺胞気動脈血酸素分圧較差）を評価し，酸素化能の変化を経時的に捉えることで最適な運動処方とリスク管理が可能となり，早期退院につなげることができた．現在，間質性肺炎患者の運動療法におけるエビデンスは少なく，どの程度の酸素化能でどの程度の運動を処方するかについて，明らかなプロトコールはない．しかしながら，本症例のように，病態を理解し，リスク管理を行いながら運動療法を実施することで，一定の効果が期待できるのではないかと思われた．
書評
―Brukner P，Khan K（著）籾山日出樹，他（監修）―「臨床スポーツ医学（Clinical Sports Medicine 3rd Edition）」 フリーアクセス
著者： 浦辺幸夫
ページ範囲：P.525 - P.525
本書「臨床スポーツ医学」の原著である「Clinical Sports Medicine」は，スポーツ医学の分野ではゴールドスタンダードとなっている書籍です．日本語版の元となった第3版は2006年に発行されましたが，それほど時をおかずに日本語訳が完成したことに，大いに敬意を表したいと思います．
スポーツ外傷・障害のリハビリテーションは大きな発展をとげています．どのような医療機関でも，統一された水準で医療を提供するためには，このような書籍による情報提供が必要なことは間違いありません．1980年代以前のスポーツ医学の啓発書，1990～2000年代の専門的な技術書を経て，本書ではスポーツ医学全般を俯瞰しながら，クリニカルリーズニングに則ったうえで，スポーツ医学の手法，問題点，そして展望について解説しています．その意味で，斯界の第3世代の書籍ということができると思います．疼痛への対応や筋・骨格系の諸問題への対応については，これまでの成書の域を抜け出した内容となっています．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.556 - P.558
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.562 - P.562
「診察用の靴を履くと，しっかり歩けるんですよ」
20年以上前の会話のひとこまであるが，今でも鮮明に覚えている．総合臨床実習の1期目に学生として最初に担当させていただいた対象者は，パーキンソン病を患っておられた．
初めての長期実習で，病名はパーキンソン病，対象者の職業は内科医，奥様が毎回の理学療法に付き添われ，主治医が2日に一度は同行されるという，冷静に思い出せば緊張を強いられる実習環境であった．入院によって薬剤の調整が行われていたが，症状の変動とともに歩行障害がみられていた．冒頭の会話は，互いに少しずつ慣れてきた頃，対象者の奥様が学生である私に遠慮がちに話しかけられた言葉である．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
