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筋力低下と筋萎縮，それに対する筋力増強と筋肥大．筋は理学療法士が日々最も深く関わる組織の1つでありながら，そのミクロの世界はあまり知られていない．筋組織の再生にはサテライト細胞（satellite cell）が重要な役割を果たすことはずっと以前から知られていたが，現在その知識はどこまで深められたのか，運動療法は筋再生の強力な刺激になるがそのメカニズムはどこまで掘り下げられたのか，興味は尽きない．本特集では，臨床で直面するサルコペニアと末梢神経損傷を加え，筋再生に関して理学療法士が知っておくべき知識を精選して具体的でわかりやすくまとめていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル43巻7号
2009年07月発行
雑誌目次
特集 筋再生と理学療法
筋再生と理学療法
著者： 望月久
ページ範囲：P.567 - P.574
はじめに
筋の再生は，筋が何らかの原因で損傷した時に，損傷した部分を新たな筋線維で補い，筋機能を再建するための生体機構である．筋の損傷というと病的な状態を想像するが，筋線維レベルの微細な筋の損傷は通常の生活や運動でも生じており，筋の再生過程は筋の肥大や萎縮にも関連していることが明らかになりつつある1～3）．
筋は理学療法と最も関わりのある生体組織であり，特に筋力増強や筋萎縮の予防・改善は，理学療法の目的として重要な位置を占めている．そのため，筋の再生現象についての理解は，より効果的な理学療法介入方法の選択や，新たな介入方法の開発に役立つと考えられる．本稿では，筋機能の発揮や維持に関する細胞・生体分子レベルのメカニズムについて触れた後，筋の発生および再生過程について概説する．そして，筋再生現象と理学療法との関わりについて，新たな筋力増強法や筋疾患の治療法の開発例を通して考えていきたい．
筋の再生・肥大とサテライト細胞
著者： 柴田雅祥
ページ範囲：P.575 - P.580
はじめに
近年，再生医療の分野は目覚ましい発展を遂げている．その発展の中心を担っているものの1つに幹細胞研究が挙げられる．幹細胞の基礎研究・臨床応用の材料としては，造血幹細胞などの組織幹細胞が用いられてきた（骨髄移植がその代表である）．最近では，分化多能性をもつES細胞（embryonic stem cell：胚性幹細胞）や，京都大学の山中伸弥教授ら1,2）が作製に成功したiPS細胞（induced pluripotent stem cell：人工多能性幹細胞）が中心的な研究材料として用いられている．これらは，再生医療の分野だけでなく，生物・医学界においても可能性が大いに注目されている．新聞などのメディアにおいても，未来の組織・臓器移植を見据えたiPS細胞を材料とする各種組織細胞の分化誘導成功に関する記事がしばしば紹介されている．
再生医療への注目が高まっている中で，理学療法士にとって一番身近な器官である筋を「再生」という側面から捉えることは意義深い．本稿では骨格筋を取り上げ（以後，本稿では「筋」という単語は「骨格筋」を指すものとする），筋の再生を担う幹細胞であるサテライト細胞の性質，サテライト細胞が関与する筋の再生・肥大のメカニズム，また，サテライト細胞以外の幹細胞による筋の再生の可能性などについて述べる．
運動，荷重，伸張が筋萎縮予防に与える効果とそのメカニズム
著者： 河上敬介 , 縣信秀 , 宮津真寿美
ページ範囲：P.581 - P.590
機械刺激による筋の肥大や萎縮軽減
骨格筋は，様々な環境によってその大きさを変える，可塑性に富んだ器官である．例えば，長期臥床などによって骨格筋がほとんど使用されない環境に晒されれば，筋は萎縮する．一方，スポーツ選手のように毎日トレーニングを行っていると，筋は肥大する．では，骨格筋が肥大したり，萎縮したりする鍵はどこにあるのだろうか．
宇宙ステーションに長期滞在し，地球に帰還した直後の宇宙飛行士のことを思い浮かべてほしい．彼らの筋力は，立つことすらままならないほど低下している．彼らは，宇宙ステーションの中でハードなミッションを行い，さらにはトレーニングも行っている．地球上で，健康な成人が同じことを行っていれば，宇宙飛行士のような激しい筋力低下が起こることはない．宇宙環境下にいる宇宙飛行士と地球環境下にいるわれわれとで，何が違うのだろうか．この疑問に答えるための重要な鍵は，「重力」の有無である．
サルコペニア（加齢性筋肉減弱症）と筋力強化
著者： 阪井康友 , 灰田信英
ページ範囲：P.591 - P.597
はじめに
サルコペニア（sarcopenia：加齢性筋肉減弱症）は，加齢に伴い筋肉の量・強度・機能が低下する現象であり，高齢者においてはごく一般的な疾患である．近年，糖尿病，骨粗鬆症，免疫力の低下など，加齢に関連する望ましくない健康状態の根底にサルコペニアが存在することを示唆する証拠が多数集積されており，要介護状態に陥る要因の1つとも考えられている．
サルコペニアの発症メカニズムは複雑で，まだ完全には解明されていない．基本的には，低栄養，ホルモン濃度の変動，炎症性サイトカイン濃度の低下，支配運動ニューロンの変性，酸化ストレス，活動性の低下などの因子が作用し，筋肉を一定量に維持する制御機構が機能不全に陥った状態と考えられている．したがって，サルコペニアの予防や治療にあたっては，骨格筋タンパク質の合成を優位にし，筋肉量の維持や増加を促進することが原則となる．その対策としては，筋力トレーニング，アミノ酸の摂取，アミノ酸の合成を促進するビタミンやホルモンの投与が有用である．
本稿では，サルコペニアの病態ならびに治療法について概説する．
末梢神経損傷による麻痺筋の萎縮予防と筋力増強
著者： 友利幸之介 , 中野治郎 , 沖田実
ページ範囲：P.599 - P.606
はじめに
末梢神経が損傷を受けると，その支配域にある骨格筋は完全あるいは部分的な除神経状態となり，様々な退行性変化が生じる．この退行性変化の1つとして，臨床場面でもしばしば観察されるのが筋萎縮であり，末梢神経損傷に対する理学療法の第一の目的は，除神経によって生じる筋萎縮をできる限り予防することにあるとされている．しかし，除神経筋にみられる退行性変化は筋萎縮以外にも様々な病態がある1～11）．つまり，末梢神経損傷後にみられる筋力低下は，除神経筋の退行性変化に関わる様々な病態が複雑に絡み合った結果として生じたものであり，理学療法による筋力増強効果を引き出すためには，これらの病態の理解が不可欠である．さらに，筋力増強効果には損傷した末梢神経そのものの回復が大きく影響することは周知の事実であるが，理学療法が損傷した末梢神経の再生にどのような影響を及ぼすのかはあまり知られていない．
そこで，本稿ではまず除神経筋の退行性変化の病態をいくつか紹介し，次いで，除神経筋ならびに損傷神経そのものに対する治療効果をレビューし，末梢神経損傷における筋力増強のあり方について考えていく．
とびら
実体験が教えてくれること
著者： 小塚直樹
ページ範囲：P.563 - P.563
実体験により人は多くのことを学習する．われわれは阪神淡路大震災により，火山帯ではなく，地下プレートの変動でもない，活断層というものが原因となる大地震の恐ろしさを学んだ．私には仕事で知り合った中国人の友人がいるが，彼らの多くは地震を体験したことがなく，「火山のない大陸国の中国には地震は起きない」と断言していた．しかし，昨年5月，四川省で活断層性の大地震が発生した．倒壊した建物の状況から耐震上の問題点が指摘され，甚大な人的被害と共に中国国民に大きな衝撃を与えた．阪神大震災の後，日本では様々な建物の耐震性が強化された．もしこのノウハウが中国に伝わっていれば，少なくとも予防的な対応策が講じられていたはずだが，「地震は起きない」と信じられていた中では，この「もしも」を前提とした耐震戦略がとられていなかった．不幸な例ではあるが，両国ともに地震を実体験することのみが体制を動かす契機となったのである．
理学療法学教育における臨床実習は，まさしく実体験そのものである．臨床実習中に多くの症例と出会うことは，最も効果的に学生の成長を促すと思う．私が学生だった時代の臨床実習は，時代背景的に「習うより慣れる」スタイルであり，多くの患者さんと巡り会うことができた．そして，様々な疾患，病態の患者さんの治療経験を積んでいくうちに，それなりの対応ができるようになっていった．教科書で時間をかけて機序を理解した歯車様固縮は，患者さんに日々他動運動を行うことによって，短時間で自分の中のリアルな感覚として理解することができた．時代は変わり，養成校の数が急増した現在，臨床実習の現場では習うことにも慣れることにも様々な限界があり，貴重な実体験の絶対量は減少する傾向にある．
1ページ講座 理学療法関連認定資格紹介
介護予防指導士について
著者： 田中直毅
ページ範囲：P.609 - P.609
●資格制度成立の経緯と認定趣旨について
介護保険制度は，2006年の制度改正において，予防重視型システムへと転換された．これにより，高齢者が末長く自立した生活を営める社会を構築するという，介護保険制度の本来の理念がさらに強化された．そして，今後は団塊の世代が高齢者となるため，わが国の社会保障制度の持続可能性を高めるためにも，介護予防の普及・啓発が必要と考えられるようになった．
そのような状況の中，日本介護予防協会は2005年4月の協会設立と同時に，介護予防指導士講習を開始した．この講習は，介護予防の活動を推進するために必要な人材を育成することを目的とし，2009年5月末までに，1,142名が受講している．どこでも行える簡単な運動の指導法など，準備や実施にあたり費用をかけずに始められる介護予防の指導法を学ぶことができるのが特徴である．
理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
オーバーワーク
著者： 臼田滋
ページ範囲：P.611 - P.611
オーバーワーク（overwork）は，一般的には働きすぎや過労を意味し，類似した用語としてオーバーユース（overuse）がある．理学療法においては，日常生活やスポーツなどでの過度の身体活動のために引き起こされる病態を総称して過用（overuse）と呼んでおり，その代表的な病態が過用性筋力低下（overwork weakness）である．また，使い過ぎ症候群（overuse syndrome）という場合には，関節運動の反復による関節周囲の筋腱部や関節包などの外傷性炎症を生じた病態を意味し，さらに，誤った身体活動や道具の使用によって生じた病的状態は誤用（misuse）という．
ひろば
考える力を育てる
著者： 中江誠
ページ範囲：P.612 - P.613
学習にあたり，知識を得ることは大切であるが，知識を偏重すると固定観念が強く生じてくる．そのため，受動的な方法で知識を得ることだけでなく，立体的な形（話したり，教えたり）としての見識を兼ね備えることが重要である．記憶の定着性を示すラーニングピラミッド（図）においても，頂点に「座学」，底辺に「実践」が配されており，能動性が重要であることを説いている．したがって，臨床経験のない学生が実習に出た際，その未成熟な知識構造に基づく臨床思考においては考察が不十分となり，実習指導者（臨床教育者：clinical educator）とのやり取りも奥行きが浅くなりやすい．そして，不十分な点に対する多くの指摘を受けることで，結果として実習における言動に萎縮が生じるという状況は，日常的に観察されることである．
実習を，学生自身の力量を検証し，向上させる場とするためには，学生自身が能動的に「質問をする姿勢」を作り，自分の有している知識を披露することが第一義である．そのことにより，実習指導者の知識を有機的に取り入れて「確認⇔修正」を図り，「考える力」を実習において活性化することが重要である．
入門講座 画像のみかた・4
脳画像のみかた
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.615 - P.625
Q1．脳血管障害のCT画像の特徴は？
1．頭部のCT画像
頭部X線CT（computed tomography）画像は，頭部をX線が透過する時の度合いをコンピュータで合成して写真にしたものである．一般的なCT画像では，骨や硬膜および出血部位はX線が透過しにくいので高吸収域（high density area）として白く映る．脳室や梗塞部位はX線が透過しやすいので低吸収域（low density area）として黒く映る．骨の影響を強く受ける脳幹や小脳では画像が乱れること（骨アーチファクト）が多い．近年ではヘリカルCT（helical CT）によって三次元の画像も提供されている．
講座 ガイドライン・4
NICUにおける呼吸理学療法ガイドライン
著者： 宮川哲夫 , 木原秀樹
ページ範囲：P.627 - P.634
はじめに
診療ガイドライン（clinical practice guideline）とは，「医療者と患者が特定の臨床状況で適切な決断を下せるよう支援する目的で，体系的な方法に則って作成された文書」である．1998年度に厚生省は，国内の診療ガイドラインを作成することを推進した．その後，いろいろな学会において診療ガイドラインが作成されてきた．ガイドラインはevidence-based medicineに基づいたものであるべきで，ランダム化比較試験の結果から得られるエビデンスを吟味・評価し，その結果に基づいてどんな治療をすべきか，すべきでないかなどを勧告する必要がある．そのため過去のガイドラインの多くが著名な専門家の意見交換や経験によって作成されていたのに比べ，信頼性は高い．しかし，診療ガイドラインを活用する際に注意すべきことは，ガイドラインはあくまでも標準的な指針で，すべての患者に画一的な診療を強制するものではないということである．
適切に診療ガイドラインを評価するために，ガイドラインの研究・評価用チェックリスト〔Appraisal of Guidelines for Research & Evaluation（AGREE）instrument〕や，日本医療機能評価機構による「Minds診療ガイドライン作成の手引き2007」が用いられる．AGREEは①対象と目的，②利害関係者の参加，③作成の厳密さ，④明確さと提示の仕方，⑤適用可能性，⑥編集の独立性の6つの観点が合計23項目のチェックリストになっている．また，IOM（Institute of Medicine）による診療ガイドラインの評価項目には，①妥当性，②信頼性/再現性，③適用可能性，④柔軟性，⑤明確性，⑥関係諸団体の参加，⑦定期的な再検討，⑧作成方法の明示の8項目を挙げている．
ここでは，2003年に日本未熟児新生児学会で発表したNICUにおける呼吸理学療法のガイドライン第1報と，2009年の改訂版（第2報）について概説する．
症例報告
右手関節部離断後にクルッケンベルグ法を施行した症例に対する理学療法の経験
著者： 大槻紘子 , 山崎友昭 , 黒崎尚子 , 須賀正伸 , 柴田由理 , 後藤渉
ページ範囲：P.635 - P.640
要旨：労災事故による利き手の手関節部離断後，クルッケンベルグ法による手術を行った症例に対して，理学療法を行う機会を得た．クルッケンベルグ法とは，前腕を橈骨と尺骨の間で2つに分け，ピンセットのように物を挟めるようにする機能再建術で，特異な外観により適応が限定されていたが，機能的に優れているため，近年は片側前腕切断例でも行われている．今回，断端の開閉動作に必要な筋収縮を得ることを目的として筋電図バイオフィードバックを用いた結果，症例の希望する両手の日常生活活動（activities of daily living：以下，ADL）が自立に至った．治療開始時には医療サイドは義手を検討していたが，症例は特異な外観に抵抗がなく，当初から手術を勧めた場合にはより早期にADLの自立が可能だったとも考えられ，目標設定に関して反省点も残った．
書評
―岩田 誠・河村 満（編）―《脳とソシアル》「社会活動と脳―行動の原点を探る」 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.641 - P.641
ここに2枚のカードがある．その裏には800円とか200円とか金額（－800円から800円まで）が書かれていて，実験参加者は1枚だけめくるとそこに書かれた金額が報酬として支払われる（マイナスの場合は報酬から差し引かれる）．この一見単純なゲームは，参加者がカードを引いた後にすぐに「引かなかった」カードを見せられることで，一筋縄ではいかない様相を示し始める．すなわち，自分が引いたカードが200円で，選ばなかったカードが800円だったとしたら，どのように感じるだろうか？
「あっちのカードを引いていれば儲かったはずなのに，しまった！」
―奈良 勲，鎌倉矩子（シリーズ監修）冨田 豊（編）―《標準理学療法学・作業療法学専門基礎分野》「小児科学 第3版」 フリーアクセス
著者： 大野耕策
ページ範囲：P.642 - P.642
●障害のある小児と家族に接する姿勢・態度の習得を意図した書
本書は広島県立保健福祉大学保健福祉学部作業療法学科・教授，鳥取大学医学部保健学科・教授を経て，現在京都民医連中央病院検査科・科長を勤める冨田豊先生の編集による理学・作業療法士を目指す学生のためのシリーズテキストの1冊で，2000年に初版が発行され，今回が第3版の発行となる．
冨田先生は小児神経科専門医として，発達障害児，肢体不自由児，知的障害児，重症心身障害児の医療に長年かかわってこられ，また同時にこれら障害のある子どもにかかわる専門職の方たちへの専門教育を長く担当してこられた．このテキストブックは，冨田先生のご経験をもとに，このような障害のある子どもと接する理学・作業療法士が，小児科学の知識を持つだけでなく，育児・保健指導，教育との連携，就労や生活指導などについても大きな役割を果たすことを期待して編集されている．また，本書は理学・作業療法士に必要な知識を重点的・効率的に習得させるために，医学や看護学における小児科学のテキストブックとは異なった構成となっており，それぞれの章で理学・作業療法との関連事項がまとめられ，小児科学を学ぶモチベーションを高める編集となっている．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.644 - P.645
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋正明
ページ範囲：P.648 - P.648
世界保健機関（WHO）は，新型の豚インフルエンザの警戒レベルを6月半ばについにフェーズ5からパンデミック（世界的大流行）を意味するフェーズ6に引き上げました．わが国ではいくつかの地域を除き，すっかり話題にならなくなった感はありますが，冬を迎えつつある南半球では感染が急速に広まっているからだそうです．もしこのまま収束に向かうことができなければ，次の冬にはまたわが国にもその嵐が吹き荒れるのでしょうか．それまでに抑え込む体制が整うのを願うばかりです．今回は弱毒性で世界的には3～4年で収まると専門家はみているようですが，以前から警戒している強毒性の鳥インフルエンザの発生が一層の現実味を帯びたわけで，いくら医学が進歩しても，完全に安心して生活できる世界を作り出すことはできないというパラドックスが頭をよぎります．
さて，本号の特集テーマは「筋再生と理学療法」です．私事ですが，筋再生には特別な思い入れがあります．もう30年以上も前ですが，留学していたアイオワ大学でA. W.Ham著の「組織学」に掲載されているsatellite cell（衛星細胞）の写真を見せられ，それが筋再生の鍵を握っていると教わりました．その時，それほど重要な事柄に思いさえ巡らせることができなかった自分に愕然としたのです．それ以来，satellite cellは自分の無知さを知らしめてくれた細胞としてずっと心に残っているというわけです．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
