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特集 ICFと理学療法
整形外科領域の理学療法におけるICF導入の現状と課題
著者: 金森毅繁1 斉藤秀之1 小関迪23
所属機関: 1医療法人筑波記念会筑波記念病院リハビリテーション部 2医療法人筑波記念会筑波記念病院 3筑波総合リハビリテーションセンター
ページ範囲:P.667 - P.672
文献購入ページに移動2001年5月22日にジュネーブで開かれた第54回世界保健機関(World Health Organization:以下,WHO)総会において,WHO国際障害分類(International Classification of Impairments, Disabilities and Handicaps:以下,ICIDH)の改訂版として国際生活機能分類(International Classification of Functioning, Disability and Health:以下,ICF)が採択された.国内では,2006年2月13日に厚生労働省社会保障審議会統計分科会のもと,保健,医療,福祉,教育,社会学などの各分野の学識経験者による生活機能分類専門委員会の設置が提言され,7月26日に第1回の委員会が開催された.生活機能分類専門委員会は現在までに6回開催され,ICFの利活用や普及・啓発などに関する個別の具体的事項について検討がなされている.
このように,ICFに関する現状は普及の過渡期にあるといえる.臨床現場では,マイナス面に注目していたICIDHモデルに対してICFモデルはプラス面に注目していることや,ICFモデルには環境因子と個人因子の2つからなる背景因子が付加されていることなど,その大まかな概念やモデルは認知されているものと思われる(図1).しかし,臨床現場においてICFが活用されているかと問われると,何とも言い難い.ICFの本質や具体的活用法に関しては,まだ十分に認知されていない印象があるためである.
本稿では,ICFとその活用について概説するとともに,特に整形外科領域の臨床場面でのICF活用の現状と課題について考察する.
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