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特集 これからの理学療法
理学療法の効果判定に適切な具体的指標は―老健・施設
著者: 金谷さとみ1
所属機関: 1社会医療法人博愛会菅間記念病院在宅総合ケアセンター
ページ範囲:P.48 - P.48
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厚生労働省の「平成19年介護サービス施設・事業所調査の概況」によると,全国の介護保険施設は11,935施設あり,そのうち理学療法士が関わることとなる介護老人保健施設(以下,老健)は3,435施設である.また,老健の入所者は,80歳以上が75.4%,要介護3以上が72%を占め,高齢化・重度化が年々進んでいる状況にある.さらにまったく認知症症状がない入所者は全体の6.3%しか存在せず,在宅復帰を促す一方で,長期入所者の重度化防止を目的とした理学療法の方法論を明確にしていく必要がある.本稿では長期入所者に視点を置いた評価について述べる.
厚生労働省の「平成19年介護サービス施設・事業所調査の概況」によると,全国の介護保険施設は11,935施設あり,そのうち理学療法士が関わることとなる介護老人保健施設(以下,老健)は3,435施設である.また,老健の入所者は,80歳以上が75.4%,要介護3以上が72%を占め,高齢化・重度化が年々進んでいる状況にある.さらにまったく認知症症状がない入所者は全体の6.3%しか存在せず,在宅復帰を促す一方で,長期入所者の重度化防止を目的とした理学療法の方法論を明確にしていく必要がある.本稿では長期入所者に視点を置いた評価について述べる.
参考文献
1)厚生労働省:平成19年介護サービス施設・事業所調査の概況
2)社団法人日本理学療法士協会:平成16年度老人保健事業推進費等補助金事業,高齢者の「起き上がり」「立ち上がり」能力と自己効力を高めるケアに関する調査研究事業報告書,2004
3)金谷さとみ:地域における生活機能向上のための理学療法.PTジャーナル 38:529-535,2004
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