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近年，理学療法の対象疾患は多岐にわたり，対象の高齢化により障害構造も複雑化している．そのため理学療法士は，限られた治療期間の中で臓器別の専門理学療法に加えて，病期ごとに神経系，骨関節系，内部障害系などの異なる側面から多面的に評価・治療する「ハイブリッド理学療法」を実践する必要がある．本特集では，臨床でよく遭遇する脳血管障害患者を多側面から診て行う実際の理学療法について解説をお願いした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル44巻11号
2010年11月発行
雑誌目次
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
脳血管障害患者に対する急性期理学療法
著者： 高尾敏文 , 田中直樹 , 斉藤秀之
ページ範囲：P.947 - P.953
はじめに
脳血管障害患者における急性期リハビリテーション（以下，リハ）は，その名の通り脳血管障害発症直後の急性期の疾病管理下で行われるリハのことである．発症後のベッドサイド期から，概ね車いす乗車，リハ室での練習が可能になるまでの期間を指し，日常生活動作の早期獲得にむけて，廃用症候群（関節拘縮，褥瘡，起立性低血圧，肺炎など）の予防が大きな目的となる1,2）．さらに高齢患者は脳血管障害以外の疾患を併せ持っている可能性が高くなり，老化に伴う機能低下も考慮する必要があるため3），安全に離床プログラムを進めていくために必要な知識は多岐にわたる．
われわれ理学療法士は，急性期リハにおいて重要な役割を担っている．脳血管障害の発症後可能な限り早期に理学療法を開始し，集中的に実施することは，脳卒中治療ガイドラインでも推奨されており4），現在の理学療法に関する考えの主流といってよいだろう．しかし現実には，脳血管障害患者は高血圧や糖尿病など，種々の併存疾患を有することが多く，また高齢者の場合はその身体機能の特徴も加味したうえで3），理学療法を展開する必要がある．当然，脳血管障害患者の急性期においては併存疾患に対する治療が同時進行で行われることも多く，脳血管障害のみに関する知識だけでは，急性期理学療法を進めることが困難となる場合がある．また，重篤な合併症がなく，脳血管障害に伴う後遺障害も軽度か皆無であれば，急性期治療を終えると同時に日常生活に復帰することが可能となる．しかしながら，急性期の治療後も機能障害や廃用症候群のため日常生活動作に難渋し，日常生活に復帰するためのさらなるリハが必要となることもあり，このような患者に対し，集中的にリハを実施できるように作られた制度のひとつが回復期リハ病棟といえる．
急性期理学療法を展開するうえでもう1つ重要なのは，予後予測・治療目標の設定を行い，適切に離床を進めていくことである．その重要性は理解に難くない反面，困難さも実感するところである5）．ことに目標設定に関しては，急性期の段階では活動制限があるため，基本動作や歩行，日常生活動作などを実際の動作からは評価できないこともある．したがって，得てして急性期では「寝返り動作を見てから自立までの期間を考え，歩行を見てから自立までの期間を考える」というような目標設定ばかりしてしまいがちである．これらは一概に間違いであるとは言えないが，急性期医療にかかわる入院期間短縮の動きの中では適切とも言い難い．
脳血管障害の急性期は，投薬などの治療による症状の劇的な改善や，逆に状態の悪化など，非常に短期間で患者の様相が変わる．患者の変化に合わせて理学療法プログラムを変更する後追いの治療ではなく，多角的な視点から予測を行い，時期を先読みしてプログラムを展開する「先読みの理学療法」を展開する意識を強く持つ必要がある．脳血管障害患者の予後予測において，1982年に発表された二木6）による報告は有名であり，約30年経った現在においても十分有用であると考える．一方で，医療技術の進歩に伴い，その頃は考えられなかったような疾患を併せ持つ患者が増えていることも忘れてはならない．
本稿では，心疾患を併せ持った脳血管障害患者に対する急性期理学療法について，複数の疾患別診療班および複数の理学療法士の視点をもって介入した当院での事例を紹介する．
脳血管障害患者に対する回復期理学療法
著者： 池田裕
ページ範囲：P.955 - P.962
はじめに
近年，対象患者や医療環境の変化はめまぐるしく，多側面からの評価・治療の必要性が増している．そのために一番有効なのは国際生活機能分類（ICF）の概念に基づいた評価・治療である．ICFでは心身機能や活動をバラバラに捉えるのではなく，生活機能（参加，活動，心身機能）を構造的に捉え，それに影響を与える健康状態や背景因子（環境因子，個人因子）も階層的に捉えることで複雑な構造をもつ患者を体系化していく．理学療法場面でもICFモデルにより対象者を構造化することで，神経系，骨関節系，内部障害系など各専門分野の評価も効果的に活用でき，より具体的で多面的な治療が可能となる．
脳血管障害患者の理学療法でも神経系を中心とした評価・治療だけでなく，骨関節系や内部障害系へ配慮した対応の必要性は増している．特に回復期は安静状態を脱し活動が許可され始める時期であり，リスクコントロールのもと機能改善を図りながら基本動作や歩行能力，セルフケア，家事動作，その他趣味活動，仕事などの可能性を見極め，その後の生活を一緒に考えながらリハビリテーション（以下，リハ）を行う重要な時期である．この時期にQOLを効率よく向上させるためには，多側面から患者を捉え，能力向上と機能改善をどれだけ具体的に結びつけられるかがポイントである．
脳血管障害患者に対する維持期理学療法
著者： 大久保智明 , 三宮克彦 , 野尻晋一 , 中島雪彦 , 坂本佳 , 井上理恵子 , 徳永誠 , 渡邊進 , 中西亮二 , 山永裕明
ページ範囲：P.965 - P.972
はじめに
当法人では，脳血管障害患者のリハビリテーション（以下，リハビリ）を経験主義でなく神経科学に基づき実施している．また神経機能回復の促進を目的とし，脳の可塑性に裏付けられたリハビリを提供している1～3）．具体的には次の3つの視点を重視している．①正常運動をモデルとし，運動の再教育を実施する．運動の獲得が困難な場合，最適な代償的方法を選択する．②科学的基盤に基づき，姿勢を生活場面すべてにおいて制御する．③QOLを高めるため，個別性の高い運動や活動も積極的に行う．この視点でクリニカルパスを用い急性期，回復期，維持期につなげ在宅復帰を目指している4,5）．また，脳血管障害患者はその原因となる基礎疾患を有していることが多く，リハビリを実施する際に考慮する必要がある．
そこで今回，糖尿病，肝硬変を伴う被殻出血患者の症例を神経系，骨関節系，内部障害系の視点で評価し，脳血管障害患者に対する維持期のリハビリについて多側面から検討したので報告する．
変形性膝関節症を合併した脳血管障害患者に対する理学療法
著者： 國分実伸 , 谷野元一 , 中根純一 , 鈴木享 , 園田茂
ページ範囲：P.973 - P.979
はじめに
脳血管障害患者はさまざまな機能障害を有することにより，日常生活活動（activities of daily living：ADL）障害を来す．また変形性関節症（osteoarthritis：OA）は，荷重時の関節痛を主な症状とする関節軟骨を中心とした退行性変性疾患であり，X線写真では関節裂隙の狭小化や骨硬化，骨棘形成を特徴とする．変形性膝関節症（膝OA）では膝関節で変性が生じた結果，関節症状を呈するものである．膝OAは，単独でも歩行障害やADL障害を起こす．膝OAの有病率は40歳以上で男性42.6％，女性62.4％と推定されており1），頻繁に遭遇する疾患である．
膝OAを呈している患者が脳血管障害を発症する場合，通常の脳血管障害に対するリハビリテーションで片麻痺などの機能障害が改善しても膝OAが阻害因子となり，獲得できる能力が低くなることがある．
本稿では，膝OAを呈していた者が脳血管障害を発症した場合の理学療法のポイントについて症例を通して紹介する．
低心機能に脳血管障害を合併した症例に対する理学療法
著者： 藤野雄次 , 山﨑宗隆
ページ範囲：P.981 - P.987
はじめに
脳血管障害と心疾患は，動脈硬化性疾患という共通点をもち，虚血性心疾患例の脳血管障害発症率は健常者と比して狭心症例で1.6～2.4倍，心筋梗塞例で2.7～3.7倍，両者合併例で3.8～5.5倍に達するとされる1）．また心房細動などの不整脈や心筋症，心不全は脳塞栓症発生を助長しうるものであることから，心血管系の問題を有する脳血管障害患者は少なくない．そこで，本稿では低心機能に脳血管障害を合併した症例における理学療法について紹介する．
とびら
理学療法士の役割
著者： 仲西孝之
ページ範囲：P.943 - P.943
先日，地元の大学附属中学校から職場体験学習の依頼があり，3名の学生をお世話することになった．学生らは，将来医師を目指しているのだと言う．すぐに体験学習のプランを作成し，病院の紹介と医師やコメディカル職種の説明，病院が多くの職種によって運営されていることを理解して貰うことにした．職場体験の前日に打ち合わせがあり，学生らに理学療法士や作業療法士，言語聴覚士の存在について聞いてみたが，残念ながら全く知らないとのことであった．わが国の理学療法士は右肩上がりに増えているが，未だ広く一般に認知されていないことを感じた瞬間であった．
当施設は回復期を中心としたリハビリテーション専門の病院であるが，高齢社会の到来と近年の診療報酬改定が追い風となり，毎年多数の理学療法士や作業療法士，言語聴覚士を採用し，現在では理学療法士数だけで60名を超え，前述の3職種を合わせると総勢120名を超える体制である．先の中学生の認識はともかく，臨床現場では確実に理学療法士が充足し，その勢力が看護師と肩を並べるまでに至っている．
1ページ講座 医療に関連するトピックス
臓器移植法
著者： 町野朔
ページ範囲：P.989 - P.989
平成9（1997）年7月に成立した臓器の移植に関する法律（以下，臓器移植法）には「施行後3年を目途とした見直し」が要請されていたにもかかわらず，その改正は大幅に遅れ，平成21（2009）年7月にやっと改正された．以下は難産であった改正法の概要である．
理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
ニーズとホープ
著者： 田中正則
ページ範囲：P.991 - P.991
●ニーズとはチーム医療の集団的認識
1人の患者が有する疾患と障害の構造は複雑で多面的であるため，リハビリテーション医療における多種類の専門職によるチームワークの本質とは，「多様性の統一」です．ニーズとは，1人の患者が有する重層的な構造をもつ諸問題であるため，ニーズに対しては多数の職種があらゆる面から同時に解決の努力をしなければなりません．リハビリテーションの本質（全人間的アプローチ）そのものがニーズを要求するとされます1）．
理学療法臨床のコツ・11
ひろば
動物の治療と動物による癒しとケア
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.994 - P.994
人間は動物の範疇に入るが，それ以外の動物の治療および動物による癒しとケア（介助・介護・世話）については，一般人はもとより専門職の間でも，かならずしも正確に理解されていないような印象を受ける．主に家畜の病気や外傷の治療にあたるのは獣医（日本では1984年に修士課程積み上げ方式で6年制に移行）であり，近年では競走馬，ぺット，動物園や野生の動物など，治療の対象範囲は拡大している．
アメリカ理学療法協会の専門領域には動物の理学療法も含まれており，獣医との協働のもと各種動物の治療に関与している理学療法士もいる．そのことが最初に日本で紹介されたのは私が大会長を務めた1999年のWCPT学術大会（横浜）で，この時「Physical Therapy for Animals」というテーマでアメリカの理学療法士に講演を依頼したが，最近，この領域の発展が目覚ましいと聞く．日本にも，動物の治療に関与している理学療法士は数名いると聞いている．本誌44巻5号にも「わが国における動物理学療法の現状と今後の課題」と題した紹介論文が掲載されている．内容は動物の治療（理学療法）についてであり，著者自身の実践に基づいて紹介されている．
入門講座 薬と理学療法・5
回復期脳卒中患者の薬と理学療法
著者： 伊豆藏英明 , 水谷一裕 , 坂井泰 , 貫井勇介 , 岩渕聡
ページ範囲：P.995 - P.1002
はじめに
病床の機能分化に伴い，回復期リハビリテーション（以下，リハ）病棟が創設された．能動的で多彩なリハの提供により，患者の機能回復，日常生活動作（ADL）向上，在宅復帰に大いに貢献している．
この回復期リハ病棟において，脳卒中は重要な疾患のひとつである．近年，整形外科疾患の比率が増加しているが，脳卒中は入院原因の49.6％を占め1），依然として回復期リハに対するニーズは高い．
また，早期からのリハ介入による機能予後の改善，急性期病院の入院期間短縮化に伴い，発症から回復期病棟への転院期間も短縮する傾向にある（2002年：40.0日→2009年：31.2日）1）．これにより，脳卒中発症から間がなく，全身状態の不安定な患者の適切な管理が回復期リハ病棟にも求められる．バイタルサインチェック，身体所見の観察などはもとより，基礎疾患をもつ患者に対しては適切な薬剤による治療が必要となる．さらに，リハの阻害因子除去のために薬剤が用いられることもある．
回復期リハ病棟はチームアプローチが最も求められる病棟であり，薬剤に関する情報は医師，看護師，薬剤師のみならず，療法士を含めた全職種が共有する必要がある．脳卒中の再発，リハにかかわる危険因子を把握し，全身状態の管理を行い，より安全で円滑な治療方針を立てるためには，脳卒中の病態・治療に関する十分な理解が不可欠である．
脳卒中患者の病棟管理に必要な薬剤は，主に，①再発予防，併存疾患の治療と全身管理のために用いる薬剤，②リハを安全，円滑に進めるために用いる薬剤に大きく分けられる．
本稿では，回復期病棟で脳卒中患者によく用いられるこれらの薬剤について概説する．
講座 自覚症状別フィジカルアセスメント・3
痛み
著者： 榎本雪絵
ページ範囲：P.1003 - P.1009
はじめに
理学療法士が臨床で会う対象者の多くは痛みを訴える．痛みは，様々な動作障害の原因やQOLを低下させる要因であるとともに，生命に関与する警告信号としての重要な役割を持っている．痛みを訴える患者に対峙した場合，まずは緊急に対応すべき症状であるか否かの判断が重要であり，「なぜ痛みを訴えているのか」をできるだけ早急に把握することが必要となる．
痛みの領域・部位，強さ，性質などの問診から，その原因を推定し，次いで原因の同定につながる視診，触診などのフィジカルアセスメントを選択し（優先順位をつける），実践することで，痛みの原因をいち早く把握することができるようになる．本稿では，「痛みの訴え」に対する問診，原因推定，フィジカルアセスメントについて，症状別に例を示す．
臨床実習サブノート 臨床実習に不可欠な基本的技能・8
運動療法の組み立て方（6）不全脊髄損傷―歩行が可能な場合
著者： 長谷川隆史 , 原田康隆 , 江口雅之 , 田中宏太佳 , 内山靖
ページ範囲：P.1011 - P.1018
はじめに
「脊髄損傷」と聞くと，車いすを使用する完全損傷を連想することが多いと思うが，近年は不全損傷が増加傾向にある1）．この理由として，日本人は欧米人に比べて脊柱管径が小さく，頸椎症や頸椎後縦靱帯骨化症などの退行性変化によって脊柱管が狭窄し，転倒などの軽微な外力でも脊髄が損傷されやすい状態となっているためである．
完全損傷のリハビリテーション（以下，リハビリ）の到達レベルは残存レベルごとにおおむね獲得可能な動作の上限が確立している．一方で不全損傷は，病態と症状が多彩であるため，到達レベルは大きく変わり得るが，損傷部以下に運動機能が残存している場合では歩行が可能となる割合が高い2）．
歩行は日常生活行為の基盤をなしており，環境適応性の高い効率的な移動手段であるのみならず，体力の維持，精神機能賦活などにとっても有効な手段である．歩行障害は生活の自立を妨げ，社会的にも大きな不利益をもたらす可能性が予想されるため，不全損傷者の歩行獲得への期待は大きい．
しかし，歩行が可能といっても，不全脊髄損傷者の歩行は一般的に，健常人に比べて歩行速度が低下し，エネルギー消費量も大きく，非効率的である3）．この要因としては，損傷を受けた神経髄節以下に，運動麻痺による筋力低下や感覚障害，筋緊張異常が生じることによって，動かしやすい麻痺の軽い筋を主体に働かせて動作を行おうとしてしまうなど，体幹と四肢の協調性が低下していることが考えられる．
このため，動作観察・分析から改善が予測できる機能障害に対しては適切なアプローチを行い，改善が困難であるが必要とされる機能障害に対しては適切な歩行補助具や下肢装具などを選択し，環境を調整することが重要となる．介入によって，不全脊髄損傷者が活動範囲を拡大することができ，さらには活動参加も促進され，健康寿命を延伸できるようになることが最終目標となる．
本稿では，不全脊髄損傷者を担当した際に行う評価から運動療法までの流れについて，脊髄損傷に特化した評価尺度や既知の予後などを紹介しながら解説する．
報告
通所介護事業所における運動機能向上に係るサービスの現状
著者： 内藤貞子 , 太田進 , 上村晃寛 , 後藤健一 , 清水和彦
ページ範囲：P.1019 - P.1025
要旨：〔目的〕居宅系サービスのなかで最も利用者数の多い通所介護事業所（以下，通所介護）は，維持期リハビリテーション（以下，リハビリ）の中心的な役割を果たす施設と言える．筆者らは，通所介護のリハビリサービスの現状や問題点などを把握するため，調査を実施した．〔方法〕豊橋市内全通所介護事業所（64施設）に対し，2007年5～7月にアンケート調査を実施した．〔結果〕55施設から回答があり，具体的な運動機能の評価方法や各自にあった運動方法などに対して，問題点およびニーズが抽出された．問題解決のためには運動プログラムやマニュアル，ガイドラインの作成など，理学療法士による具体的働きかけが必要であること，また，通所介護の現場は，理学療法士が維持期リハビリの質向上に貢献できる分野であることが示唆された．
変形性膝関節症患者の日常生活動作に対する2種類のサポーターの効果比較
著者： 槻浩司 , 戸田佳孝 , 月村規子
ページ範囲：P.1027 - P.1031
要旨：膝OA患者においてACLとMCLをパッドと蝶番付きの支柱によって補強する機能を有する比較的長いサポーターと，ネオプレーンゴム製のベルトに側方動揺性を防ぐコイルを縫いこんだ比較的短いサポーターを装着した場合での日常生活動作における疼痛の改善度を比較し，各装具の適応を考察した．
62例の膝OA患者を長いサポーター装着群（31例）と，短いサポーター装着群（31例）に無作為に振り分け，装着2週間前後での10項目の日常生活動作における疼痛の改善度を比較した．その結果，でこぼこ道での歩行における膝疼痛に関しては短いサポーター群のほうが有意に優れていた（P＝0.014）．その他の9項目に両群間の有意差はなかった．その理由として，ACLを補強するパッドが付随していると，でこぼこ道歩行時などの不安定な状態では重心動揺性がかえって増加するため疼痛が引き起こされると考察した．このことから，膝OAに対する軟性装具療法ではシンプルな装具でもスポーツ外傷で用いるような強固な固定力を有する装具と同等の効果（一部ではより高い効果）が得られると結論した．
書評
―田中宏太佳・園田 茂（編）―「動画で学ぶ脊髄損傷のリハビリテーション［DVD-ROM付］」 フリーアクセス
著者： 半田一登
ページ範囲：P.963 - P.963
●理学療法士に修得してほしい有機的かつ臨床的な動画本
本書の帯に，『リハビリテーションは「動き」の医療，だから「動き」を見て理解する』と書かれています．これを読んで瞬間的に2つのことを思い出しました．1つはリハビリテーション（以下，リハビリ）の草創期に筆者が所属していた九州労災病院のリハビリ科は医師，作業療法士とMSWで構成されて，理学療法士は整形外科所属の時期があったことです．それは当時のリハビリ科部長の考えで，マッサージを中心とした理学療法士の行為はリハビリとは一線を画すというものであったからです．言い換えれば「動き」の医療が理学療法士に強く求められていました．もう1つ思い出したことは筆者の学生時代に「動きを観察し，それを模倣する」ことが教育の段階でしきりに行われていたことです．例えば，頸髄損傷者のプッシュアップ時における肘の固定法などをつぶさに観察し，それを模倣し，その上で新たな患者を指導するという手法が採られていました．これが本書でいう動きの医療であるリハビリの重要な教育方法であると確信します．
今日の理学療法教育の場ではさまざまな疾患による特異的な動きを観察できる機会は減少しています．臨床実習前の教育段階で患者の動きを観察する機会がほとんどなく，臨床実習においても臨床実習時間の短縮やリハビリ料での単位制の導入などによって困難性は高まる一方です．その中にあって脊髄損傷はリハビリ医療にとって重要な対象疾患でありながら，多くの理学療法士が経験できない疾患になりつつあります．しかし，理学療法士が専門職であるのならば常識として知っておかなければなりません．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1032 - P.1033
編集後記 フリーアクセス
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.1036 - P.1036
秋になり，学生の“就活“が本格化してきました．理学療法士の需給バランスが問題になっていますが，求人数自体は学生定員をはるかに超え，特に訪問リハビリテーションを視野に入れた求人が増加しています．一方で，学生自身の就職したい職場のイメージとしては，いまだに「総合病院」「大きくて勉強のできるところ」という声が少なくなく，10年以上前より代わり映えはしません．
医学の進歩とともに，救命救急医療や高度専門医療が発達しました．その一方で，がんや難病などの根治不可能な病気の存在や，肥満や糖尿病，高齢者特有の慢性疾患や重複障害者の存在が目立つようになり，病院での医学モデルの限界を象徴しています．医療を受ける患者側の意識も変化してきています．急性期の病院には長く置いてもらえない，病院や施設よりも住み慣れた自宅で療養したい，などという生活の質を重視した生活モデルが医療を受ける側の意識の中に広がってきています．医療費高騰の背景もあって，国は今後さらに平均在院期間を短縮化させ，医療依存度の高い患者さんの在宅医療を後押ししていくことでしょう．学生の就職したい職場のイメージは代わり映えしませんが，理学療法士の働く環境は大きく変化してきています．日本は先進諸外国に比べて病床数が多く，在院日数も桁違いに多いのが現状です．また，高齢社会による医療費の高騰も大きな社会問題です．そのため，今後は慢性疾患や在宅医療がキーワードとなって，理学療法士の活躍の場を広げていくことと思います．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
