ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
高齢社会の今日，体幹と下肢との連鎖運動の要となる股関節が，加齢に伴う関節変形，転倒による骨折などで股関節機能不全に陥り，円滑な歩行や起居動作に支障を来す高齢者が増加している．股関節機能不全に対する整形外科治療は，股関節のバイオメカニズムを考慮したインプラントの開発，低侵襲術式など，進歩が目覚ましい．そこで本号では，股関節に関わる最新の整形外科治療に連動した効果的な理学療法，生活指導などについて整理し，臨床に直結する特集企画とした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル44巻12号
2010年12月発行
雑誌目次
特集 股関節疾患の理学療法―update
低侵襲人工股関節置換術後の理学療法効果
著者： 高木三憲 , 池田崇 , 鈴木浩次 , 正保哲 , 高木峰子
ページ範囲：P.1041 - P.1048
はじめに
近年，日本は世界でも類をみない超高齢社会に突入しつつあり，国民医療費の増加による社会保障費財政の破綻が懸念されている．今日の国政の中でも優先課題とされ，医療費削減の一環として早期退院が求められている．また，昨今の医療進歩は著しく，これらを背景に日本でも早期退院・在院日数の短縮が進んでいる．ほんの数年前まで2～3か月も必要であった人工股関節全置換術（THA）の入院期間は，現在では1か月程度となった．術式によっては1～2週間程度で自宅退院となるものもみられる．
この在院日数の短縮の中で，われわれ理学療法士はどこまで患者満足度やquality of life（QOL）を高められるだろうか．在院日数短縮については各施設や各セラピストにより是非もあろうが，当院では低侵襲人工股関節置換術（MIS-THA）を行っており，現在の術後在院日数は5～7日程度である．在院日数が短縮されたとしてもそこで理学療法が終了するわけではなく，患者の自己管理，理学療法士による定期的，継続的な評価・指導が重要であり，長期予後の改善につながると考えている．
この短い在院日数での早期退院を実現している当院での取り組みや，その中での理学療法士の役割を本稿では1例として挙げさせていただく．当院での診療，手術，術後のスケジュールおよび全体の流れを図1に示す．
人工股関節再置換術後の理学療法効果
著者： 小澤明人 , 松島哲弥 , 佐野久実 , 餅越竜也 , 大西啓靖 , 大西宏之
ページ範囲：P.1049 - P.1055
はじめに
「もう一度痛みなくきれいに歩けるようになりたい」．股関節疾患を有する方々の共通する願いである．そのような加齢に伴う股関節疾患に対しては，人工股関節全置換術（total hip arthroplasty：THA）を施行される症例数が増加し，在宅や職業への復帰に向けた様々な取り組みがなされている．
THA後，多くの症例は長年悩まされ続けた疼痛から解放され，充実した日常生活を送ることができるようになるが，様々な原因により，人工股関節再置換術（以下，再置換術）を余儀なくされる症例も存在する．その症例数は決して多くはないが，再置換術に伴う障害特性を考慮した，詳細な評価と日常生活動作（activities of daily living：ADL）指導を含む理学療法が必要となる．また，症例個々の生活環境や生活背景を考慮した指導や援助に加え，心理的な支援なども重要であり，生活の質（quality of life：QOL）を高めることができる個別性の高い対応が求められる．
そこで本稿では，再置換術後のプログラムのあり方について再考することを目的として，まず本疾患の障害特性を整理する．そして，障害特性それぞれに対応する理学療法やADL指導などについて記述し，最後にその効果および今後の課題などについて紹介する．なお，クリニカルパスに準じた理学療法を展開できる，二次的な問題点の少ないケースについては簡略な紹介にとどめる．
大腿骨頭壊死症に対する関節温存術後の理学療法効果
著者： 石原瞳 , 大野範夫 , 及川雄司 , 渥美敬 , 玉置聡
ページ範囲：P.1057 - P.1064
はじめに1～3）
特発性大腿骨頭壊死症（idiopatic osteonecrosis of the femoral head：ION）は，日本で年間2,000人程度の人が新たに罹患している疾患で，発症年齢が30～40歳代と青壮年期に多く，厚生労働省で特定疾患に指定されている難病である．病因や病態，治療についての研究が活発に行われてきているが，壊死発症の予防法がいまだなく，増加傾向にある重篤な疾患である．また，10歳代や20歳代の発症も少なくなく，若年者に対する関節温存治療は重要であるといわれている．本疾患に対し当院では，関節が温存できる有効な治療法として，大腿骨頭回転骨切り術を年間約30～40例施行している．理学療法士として本疾患の術前後の理学療法（以下，PT）を担当していると，術式や疾患の特徴から，可動域制限や疼痛などに傾向を認めることがある．本手術の最大の目的は，骨頭の壊死域を臼蓋荷重部から移動させ健常域での荷重を可能にすることにあるため，術後の可動域制限や筋力低下，疼痛などは，理学療法士が配慮すべき問題点と考えている．
本稿では，IONとそれに対する大腿骨頭回転骨切り術の特徴について述べ，術前後のPTを展開する上での注意点を踏まえ考察する．
大腿骨頸部骨折の予防装具（ヒッププロテクター）の効果と転倒予防指導
著者： 中村直人
ページ範囲：P.1067 - P.1072
はじめに
高齢者に骨折などの外傷を生じさせる外力源として最も頻度の高いのは，言うまでもなく転倒である．転倒と骨折の頻度は加齢とともに指数関数的に上昇する．そのような背景のもとで，後期高齢者の転倒による骨折が，理学療法士の扱う頻度の最も高い外傷の1つとなる現実が生じている．この一方的な増大は今後さらに顕著となると予想されるが，それを阻止するため，転倒したときに骨に到達する転倒外力を減衰させることで転倒骨折を減らそうという技法がプロテクターである．主に大腿骨頸部/転子部においてヒッププロテクターと呼ばれて発達してきた．
そもそも事故などで外力が加わっても体を保護する装置や装具などで外力を減衰させて生じる外傷を最小限にしようとする考えは古くから定着しており，野球の捕手・剣道・アメリカンフットボール・スノーボードなどのスポーツにおける防具や，自動車内のシートベルト・エアーバッグ・危険度の高い工事現場におけるヘルメットなどは広く普及しているだけでなく，一部法的に義務化されている．これらは，それぞれが危険な外力が事故的に生じるリスクが高い場面に限定して使用されている．それでは，転倒リスクが高い高齢者に対するヒッププロテクターの有効性はどうであろうか．
本稿では，ヒッププロテクターの適応の現状とヒッププロテクターの有効性のエビデンスをsystematic reviewsから探究し，科学的な妥当性を概説するとともに，転倒予防指導に関わる生活環境についても解説を加える．
変形性股関節症のバイオメカニクスとADL指導
著者： 新小田幸一 , 奥村晃司 , 阿南雅也 , 加藤浩 , 木藤伸宏
ページ範囲：P.1073 - P.1081
はじめに
総務省統計局の人口推計2010年9月報では，2010年4月での日本人人口は約1億2千579万人で，このうち65歳以上の高齢者は23.2％にのぼるという確定値が示されている1）．人口の高齢化率の上昇は，多くの高齢者が加齢に伴う運動器の機能低下と器質的変化を起こし，変形性股関節（osteoarthritis of the hip joint：股OA）をはじめとする，多くの下肢関節の疾患を増加させることは想像するに難くない．また股OAの患者は，ほとんど全例といってよいほど理学療法の対象となる．現在のところわが国での股OA罹患者率は欧米諸国と比べ高くはないものの，今後は上記のような人口動態のもたらす因子と，生活様式や食生活の欧米化によって罹患率が上昇すると考えられ，理学療法サービスの対象として重要な疾患であると思われる．
本稿では，股関節に求められる機能をバイオメカニクスの観点から解説するほか，最近の股関節機能に関わる新しい知見のいくつかと，変形性膝関節症でみられる脚長差に対し，臨床でよく行われる補高の考え方と注意点，歩行パターンとエネルギー消費について，日常生活活動（activities of daily living：ADL）の指導を含めて記述する．
とびら
野宿者を支援する
著者： 牧野新一
ページ範囲：P.1037 - P.1037
月曜日午後9時半，いつものように京都三条河原町のカトリック教会から野宿者の支援組織である「京都夜まわりの会」のメンバーが，数グループに分かれて出発する．参加するメンバーは10代から60代まで，学生，留学生，会社員，公務員，自営業，僧侶，主婦そして定年退職者など，年齢も職業も多種多様である．
今夜，私は河原町通りを中心としたグループと一緒に歩くことにする．京都有数の繁華街である河原町通りは，夜になっても人通りが絶えない．付近には，龍馬が殺された近江屋跡をはじめ幕末維新の旧跡が数多くあり，観光客も多い．
1ページ講座 医療に関連するトピックス
サプリメント
著者： 堀美智子
ページ範囲：P.1084 - P.1084
●サプリメントの位置付け
もともと「補足」「補充」といった意味をもつサプリメントという言葉．日本では，健康食品，栄養補助食品などと呼ばれることもあるが，法令では定義されていない．分類上はあくまで「食品」であり，医薬品のような効能・効果を謳うことはできない．食品はさらに保健機能食品（栄養機能食品と特定保健用食品）と，「一般食品」とに分類される（図）．
理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
学士力
著者： 平山朋子
ページ範囲：P.1085 - P.1085
学士力とは「日本の大学が授与する学士が保証する能力」，「学士課程共通の学習成果」のことである．これは，2008年12月の中央教育審議会答申『学士課程教育の構築に向けて』において提案された．この中で，各分野を通じて培う「学士力」（学士課程共通の「学習成果」に関する参考指針）には，次の4項目が挙げられている．
理学療法臨床のコツ・12
住宅改修アドバイスのコツ―廊下
著者： 松葉貴司
ページ範囲：P.1086 - P.1088
はじめに
廊下は部屋と部屋を結ぶ空間である．伝統的な尺貫法に基づいて建築された廊下は，つたい歩きには適度な狭さであるとともに，車いすを利用するには手狭な広さである．
廊下の改修ポイントは，まず移動様式と通行経路を明らかにすることである．歩行の場合は体格や身体機能，疾患特性を考慮した手すりの設置や段差の解消などを検討する．車いすの場合は車いすの挙動を考慮して通過可能な移動経路を検討し，段差解消や間口の拡大など必要となる改修を計画することが重要である．
入門講座 薬と理学療法・6
在宅障害者の薬と理学療法
著者： 川手信行
ページ範囲：P.1089 - P.1095
はじめに
理学療法士が対象としている障害者は病院に入院している患者のみとは限らない．特に近年においては，退院した後の在宅生活をも含めた維持期リハビリテーション（以下，リハ）の重要性が各方面から報告されている1,2）．平成18（2006）年の「身体障害児・者実態調査」（厚生労働省）の報告によれば，障害者数（身体障害，知的障害，精神障害を含む）は約723.8万人であり，そのうち理学療法士の関わりが多いと思われる身体障害児・者数は約366.3万人，在宅での身体障害児・者は357.6万人に及ぶ（表1）．
このような現状のもと，訪問リハなどの在宅を中心としたリハの拡充が進んできており，理学療法士が在宅身体障害者に関わる機会も増えてきている．在宅では，病院や施設で行うリハとは違って理学療法士のみで赴くことが多く，そばに医師や看護師などの医療職がいないことが多い．病院や施設でリハを行う場合には，患者の身体状況や服薬内容，治療内容などに疑問のある場合にはすぐに医師や看護師に相談ができ，必要な時には助言や指導を受けることができるが，在宅においてはそれが不可能であることも多い．
また，在宅身体障害者が障害を来すに至った原因疾患・外傷は多種多様であり，年齢も小児から高齢者まで多岐に及んでいる．そのため，服用している薬の種類も多様であり，複数の薬を服用している場合も多い．それらの薬の情報を把握し，患者の身体的状況やリスクを的確にとらえることは，病院・施設入所中の患者に比べると困難を要する場合が多いと思われる．しかし，理学療法士が在宅身体障害者に対してリハを行う場合，患者の服用する薬の情報から身体的状況やリスクを把握し，それに応じて在宅での練習内容を考えることは非常に重要であり，業務上必要なことである．
今回は，在宅障害者の内服薬を中心に，在宅障害者において特に注意しなくてはならない薬を取り上げ，理学療法士が薬と関わる際の注意点などを含めて解説したい．
講座 自覚症状別フィジカルアセスメント・4
呼吸循環器系
著者： 野村卓生 , 浅田史成 , 習田龍 , 久保田昌詞
ページ範囲：P.1097 - P.1106
「動悸がする」
1．重要性の認識
動悸（心悸亢進とも言う）とは，「心臓の拍動を自覚する」ことであり，多くは心拍動に一致して胸部の不快感を伴うのが特徴である．健常者でも，運動後や左側臥位で動悸が認められることがあるが，日常生活のなかで自己の心拍を自覚することはほとんどない．動悸は疾病の重症度と相関するものではなく個人の感受性の問題が大きいため，不整脈など特定の疾患を意味するものとは限らない．すなわち，患者の訴えの程度は基礎疾患の重篤さを必ずしも反映するものではない．
問題のない動悸と緊急的な対応を要する動悸を鑑別することが，理学療法のリスク管理として重要である．
臨床実習サブノート 臨床実習に不可欠な基本的技能・9
物理療法の臨床実践
著者： 村永信吾 , 伊能幸雄 , 間島和志
ページ範囲：P.1107 - P.1112
はじめに
物理療法とは，温熱，寒冷，水，圧力，音波，電磁波，電流などの物理的作用を患者に適用する治療法である．代表的な物理療法の分類と主な治療アプローチを示す（表1）．
世界理学療法連盟（WCPT，1982年）によれば，「理学療法は，身体的治療の技術および科学であり，運動療法，教育指導，温熱，寒冷，光線，水，マッサージおよび電気を治療手段とする．治療目的の中に痛みの緩和，循環の改善，障害（disability）の予防と改善，力，可動性および協調性の最大回復がある．」と記されている．物理療法は，生体に加える力やエネルギーが，出力・刺激波形・治療時間などにより規定しやすく，これらの治療パラメータを設定したプロトコールが確立すれば，運動療法とともに理学療法の有効な治療のひとつとなる．物理的刺激に対する生体反応とその効果に関しての研究は古くから行われており，昨今の科学的根拠に基づく医療（evidence based medicine：EBM）を重視する流れの中で，われわれはそれら最新の知見をふまえた上で，適切に臨床へ応用していかなければならない．
原著
Magnetic Resonance Imaging（MRI）の特性を用いた単一運動課題における内閉鎖筋，外閉鎖筋の筋活動の差異についての検討
著者： 木下一雄 , 平野和宏 , 千田真大 , 河合良訓 , 安保雅博
ページ範囲：P.1113 - P.1117
要旨：本研究の目的は，MRI，T2強調画像を用いて，単一運動課題における内閉鎖筋，外閉鎖筋の筋活動の差異を検証することである．対象は健常者11名で，運動課題は股関節中間位からの外旋運動と股関節屈曲30°の内転運動とした．方法はMRI，T2強調画像を用いて運動課題前後の筋活動評価を行った．結果，外閉鎖筋は安静時に対する外旋運動後のT2値増加率は10.6±8.1％，内転運動後は6.6±3.8％，内閉鎖筋は外旋運動後6.2±4.8％，内転運動後2.3±2.4％であった．各運動課題で内閉鎖筋より外閉鎖筋のT2値増加率が有意に高値を示し，外閉鎖筋では内転運動より外旋運動で有意にT2値の増加を認めた．よって腹臥位の外旋運動は，より外閉鎖筋の筋活動を賦活できることが示唆された．
ひろば
米国カイザー病院での卒後PNF研修と海外生活
著者： 志村圭太
ページ範囲：P.1118 - P.1118
・はじめに
「いつか海外で勉強してみたい！」，そんな漠然とした思いを抱きながら理学療法士（以下，PT）として臨床に出て3年．念願叶って2008年7月から2009年4月までの9か月間，米国カリフォルニア州バレーホ市にあるカイザー財団リハビリテーションセンターでProprioceptive Neuromuscular Facilitation（以下，PNF）卒後教育プログラムに参加することができた．
報告
若年健常者を対象とした肩甲骨位置測定方法，基準値の検討―デジタル傾斜計，テープメジャーによる測定
著者： 上田泰之 , 浦辺幸夫 , 山中悠紀 , 宮里幸 , 野村真嗣
ページ範囲：P.1119 - P.1123
要旨：本研究は，肩甲骨位置の簡便な測定方法の信頼性を検討すること，健常者における肩甲骨位置の基準値を提示すること，健常者にどのような肩甲骨位置の左右差があるかを明らかにすることを目的とした．対象は肩関節に疾患のない健康成人92名であった．肩甲骨位置の測定にはデジタル傾斜計とテープメジャーを用いた．分析項目は肩甲骨外転距離，肩甲骨外転比，肩甲骨下制距離，肩甲骨下制比率，肩甲骨上方回旋角度，肩甲骨前傾角度であった．各測定方法の信頼性を級内相関係数ICC（1，1），ICC（2，1）および標準誤差（SEM）より求めた．ICC（1，1）は0.87～0.98，ICC（2，1）は0.84～0.91と優れた信頼性を示した．利き手側が非利き手側に比べ，肩甲骨下制距離および肩甲骨下制比率において有意に大きかった（p＜0.05）．本研究で用いた肩甲骨位置の測定方法は簡便であり，優れた信頼性を示したため，臨床でも用いることが可能である．また臨床で肩甲骨位置を評価する際には，元来，利き手側の肩甲骨が下制していることを留意すべきである．
紹介
コミュニケーションノートを用いたスキルアップ支援法
著者： 角田利彦 , 櫻井宏明 , 木村洋介 , 安田公 , 辻村享
ページ範囲：P.1124 - P.1125
はじめに
リハビリテーション（以下，リハ）を取り巻く環境において，組織が急激に肥大化し，組織の全体から臨床現場に至るまで，患者サービス低下を伴ういくつかの課題が挙がってきた1～4）．日本理学療法士協会の資料では，2008年の理学療法士免許登録者は35歳未満が69.7％，経験年数10年未満が67.5％を占め，若い集団であると言える．一方，理学療法士養成校の入学定員は急増し5），教員と実習施設の不足が指摘されている．卒後のリハ教育を現場で提供せざるを得ない状況のなかで，主体的な個人教育は十分とは言えない．
地域の拠点病院においても同様の状況にあり，われわれは若い職員の教育を充実させるために，経験伝達を中心とした「コミュニケーションノートを用いたスキルアップ支援法」を導入した．これは，養成教育の課題を補う臨床現場教育のサポートツールとして，先輩職員のサポートによる若手職員サービスの質向上を目的としている．
書評
―嶋田智明・大峯三郎・杉原敏道（編）―「実践MOOK 理学療法プラクティス 膝・足関節障害 全身から評価・治療することの意義と実際」 フリーアクセス
著者： 上島正光
ページ範囲：P.1082 - P.1082
実践MOOK理学療法プラクティスシリーズから，このたび待望の“膝・足関節障害”編が発刊された．待望のというと少々大げさな感じもするが，これまで膝関節・足関節において，解剖学や運動学といった基礎知識から臨床における具体的評価や治療戦略，さらにバイオメカニクスに至るまでを1冊にまとめた書籍がなかっただけに，やっと待ち望んでいたものが世に出てきたと非常に嬉しく思った．
“全身から評価・治療することの意義と実際”のサブタイトルが示すとおり，骨・関節疾患の治療においては，障害局所に対する知識・治療技術を持つことは当然のこと，さらに対象者を全身的に診る力が必要と言われる．というのも対象者が抱える問題は，対象者の身体の使い方に問題があることが多く，障害局所に改善がみられたとしても根本的な身体の使い方に変化がなければ，障害は再発することになるからである．
『スポーツ科学・医学大事典（全3巻） ―ギャレット，スピーア，カーケンダル（編），福林 徹，渡邊好博（監訳）―「①スポーツ整形外科学 ―理論と実践―」／―ギャレット，カーケンダル（編），宮永 豊（総監訳），阿江通良，河野一郎，髙松 薫，徳山薫平（監訳）―「②スポーツ運動科学 ―バイオメカニクスと生理学―」／―ギャレット，カーケンダル，スクワィアー（編），宮永 豊（総監訳），赤間高雄，宮川俊平，向井直樹（監訳）―「③スポーツ医学プライマリケア ―理論と実践―」』 フリーアクセス
著者： 守屋秀繁
ページ範囲：P.1096 - P.1096
この大事典は今回出版された「スポーツ整形外科学」，「スポーツ運動科学」，「スポーツ医学プライマリケア」の厚い3冊から構成されており，以前私が監訳した「スポーツリハビリテーション」（西村書店・刊，本体7,600円＋税）を加えると4部作とも言えるかもしれません．どれも現在，流行の絵や図の多い本と違って，字が非常に多く，勉強嫌いなスポーツ愛好者には絶対に好かれない本だろうというのが私の第一印象でした．私も今回，書評を依頼されたので仕方なく目を通していたら，いつの間にか引き込まれるように読み続けていました．そうです．これらの本はスポーツを題材に生業をなしている人達，特にスポーツの講義や講演をしなければならない人達が一部はスポーツ雑学として知っていたほうが良いような内容があちこちに記載されているのです．
--------------------
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1126 - P.1127
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.1130 - P.1130
バンクーバー冬季五輪大会で幕開けした2010年も残すところわずかとなり，時間の経つのが実に早く感じます．これも歳によるものでしょうか．
さて，今年最後の特集は「股関節疾患の理学療法―update」です．高木先生には，術後在院日数が5～7日間と短い低侵襲THA術の理学療法と患者指導について，臨床経験に基づいて解説いただきました．小澤先生には，人工関節の再置換術を余儀なくされた原因と理学療法を実施する際の留意点などについて解説いただき，心理的支援と生活環境を考慮したADL指導の重要性を強調されています．石原先生には，大腿骨頭壊死症に対する関節温存術の術前からの評価，理学療法のポイントとその根拠について論じていただきました．中村先生には，ヒッププロテクターの効果についてシステマティックレビューに基づいて詳述していただき，新小田先生には，変形性股関節症の臨床所見とADL指導をバイオメカニクスの視点で詳細に解説していただきました．いずれの論文も最新の整形外科治療と一体となった効果的な理学療法を追求する，日々の臨床現場の熱意が行間から伝わってきます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
