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呼吸器の疾患・障害においては，人工呼吸器の進歩とそれに付随する問題点への対応，栄養療法との関わり，慢性疾患としてのフォローアップ体制の確立など，多職種で取り組むべき課題が多いのが現状である．近年では，呼吸サポートチーム，呼吸ケアチームなどの名称で多職種が協働する取り組みが進められている．今回の特集では，チーム医療として呼吸機能障害に取り組んでいる実践の報告を通して，その注意点・留意点，今後のあり方について提示していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル44巻6号
2010年06月発行
雑誌目次
特集 呼吸機能障害とチーム医療
呼吸機能障害における諸問題とチーム医療のあり方
著者： 蝶名林直彦
ページ範囲：P.451 - P.459
はじめに
急性の呼吸機能障害は，進行するとたちまち生命を脅かす重大な病態に至るため，機能障害の原因となった疾病の回復に至る期間，生体を維持すべく酸素療法や人工呼吸器療法などの治療法が存在している．人工呼吸管理中のケアについては，全身管理の面からも医師・看護師・臨床工学技士・理学療法士（以下，PT）などチーム医療での対応が不可欠である．その急性期には多くの情報とそれに対する適切な判断が迅速に行われねばならず，PTの関わるべき事柄も増加する．
今春，診療報酬改定で「呼吸ケアチーム（RST）での加算」が認定され，その適用の条件として「PTも加わり呼吸ケアに当たること」が必須とされている（表1）．
チーム医療の関わり方は人工呼吸管理に至る病態の違い，疾患ごとに異なる．本稿では，なかでも代表的疾患である急性呼吸窮迫症候群（ARDS），慢性閉塞性肺疾患（COPD），および神経筋疾患への理学療法を主とした関わり，さらにweaningから在宅までの回復期の流れなどについて具体的に解説する．
急性期病院における呼吸ケアチーム医療と理学療法士の役割
著者： 鵜澤吉宏
ページ範囲：P.461 - P.468
はじめに
平成22（2010）年度の診療報酬の改定では，チーム医療の評価がされており，その中に人工呼吸器装着患者に対して多職種から構成されるチームによる計画的な治療への取り組みに対する診療報酬が新設される状況となった．このチームの一員として理学療法士が必須とされている．対象は一般病棟で人工呼吸療法が必要な患者であるが，Scheinhornらによると，ICU退室後も人工呼吸器装着が必要な症例のうち，約85％は理学療法を継続し呼吸器離脱や身体機能回復を図っている状況が報告されており1），今後はこの分野の充実と発展に期待と責任が生じると考える．
チームの名称として呼吸ケアチームの呼称が一般的であるようだが，施設により「呼吸療法サポートチーム」など名称は様々である2）．チームの定義付けとして，多職種で構成され，施設内で横断的に呼吸ケアを行うチーム3）とされ，活動内容は施設内職員教育，人工呼吸器装着患者の回診，マニュアルやチェックリストの作成など，診療支援から教育，安全管理などに関する内容と多岐にわたっている4）．呼吸ケアチームの構成職種では，医師，看護師，理学療法士，臨床工学技士が中心となっている施設が多く，これらに続いて歯科衛生士，薬剤師，栄養士という職種となっている3,5,6）．しかし，チーム体制は，その施設ごとで対象とする疾患の特徴やヒューマンリソースの違いがあり，形式や介入程度が異なっている現状がある．
ここでは，当院での活動経験や他施設の報告などからの情報を踏まえ，呼吸ケアチームと理学療法士の役割などについて述べる．
外来診療につなぐ呼吸ケアチーム医療と理学療法士の役割
著者： 瀬崎学 , 山岸格史 , 牧野真人 , 丸山佳重
ページ範囲：P.469 - P.474
はじめに
近年，慢性呼吸器疾患，特に慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease：COPD）に対する呼吸リハビリテーション（以下，呼吸リハ）のエビデンスの蓄積が進み，薬物療法や酸素療法と並ぶ治療法として位置づけられるようになった1,2）．2009年に刊行された日本呼吸器学会によるCOPDガイドライン第3版ではさらにその効果を再認識し，従来COPDの中等症から推奨していた呼吸リハの開始時期を軽症からとより早期化しており3），日常診療における治療戦略上呼吸リハは欠かすことのできない地位を占めるようになっている．
しかし，呼吸リハは継続できないと半年間程度で効果が減弱または消失することが明らかになっており4,5），入院治療終了後，いかに呼吸リハを継続実施していくかが現在の課題のひとつとなってきている．
本稿では，近年蓄積された外来呼吸リハに関する報告を概説するとともに，当院で行われている呼吸器疾患の入院から外来診療への連携の実際，そして実際の症例の提示を行う．
地域連携の中での呼吸ケアチーム医療と理学療法士の役割
著者： 長谷川信 , 田中真理子 , 堀江健夫 , 土橋邦生 , 白倉賢二
ページ範囲：P.475 - P.481
はじめに
近年，日本における医療の場は，診療報酬改定に伴い，病院を中心とした入院による医療から在宅医療へと次第に変遷しつつある．また，包括的診療報酬制度（diagnosis procedure combination：DPC）の導入により，入院患者は入院期間の短縮を迫られ，早期退院，転院を余儀なくされる情勢となった．リハビリテーションにおいても，疾病の時期（急性期・回復期・維持期）によって最適な医療提供が行えるよう医療機関の機能分化が求められている．すでに脳血管障害や大腿骨頸部骨折に関しては，多施設で作成した地域連携パスの導入・運用による診療報酬が認められている．これは，日本において医療機関の連携が重要視されている結果である．
筆者らは，呼吸機能障害を有する方が在宅で安心な生活が過ごせるように，2005年より地域プロジェクトチームを結成し，地域包括的呼吸リハビリテーションの提供を模索してきた．その最初のプロジェクトとして，慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease：COPD）急性増悪後の呼吸リハビリテーション地域連携クリニカルパスを作成・運用した．本稿ではこのチーム医療展開の経緯とチーム医療の中における理学療法士の役割について紹介する．
慢性呼吸不全患者への訪問リハビリテーション
著者： 中田隆文
ページ範囲：P.483 - P.489
呼吸不全患者の在宅生活
1．訪問リハビリテーションの対象となる呼吸不全の病態
呼吸不全とは動脈血液ガスが異常な値を示し，そのために生体が正常な機能を営みえなくなった状態と定義される．呼吸不全の診断は血液ガス検査結果より，動脈血酸素分圧（PaO2）が60Torr以下の状態，または経皮的酸素飽和度（SpO2）が90％を下回る状態を言う．呼吸不全で，さらに動脈血炭酸ガス分圧（PaCO2）が45Torr以下をⅠ型呼吸不全，45Torrを超えるものをⅡ型呼吸不全と分類し，呼吸不全の状態が1か月持続するものを慢性呼吸不全と言う．また，平素は呼吸器症状を認めない患者でも，急性発症した種々の原因により急激に呼吸不全に陥る場合もあり，このような状態を急性呼吸不全と言う．一般的に，在宅で療養している呼吸不全の患者は安定した病態で慢性的な経過である場合が多く，患者の状態は一般に慢性呼吸不全であると考えられる．
呼吸不全を引き起こす代表的な疾患（表1）には慢性閉塞性肺疾患（chronic obstructive pulmonary disease：COPD）などの呼吸器疾患が挙げられるが，呼吸器疾患以外にも循環器疾患や神経筋疾患なども呼吸不全を引き起こす場合がある．また，COPDに代表される慢性呼吸器疾患を有する患者は症状の安定した状態と，肺炎や喘息発作，心不全などにより増悪した状態とを繰り返すことが知られている．
とびら
あこがれの伝染
著者： 三浦利彦
ページ範囲：P.447 - P.447
これまで，たくさんのすばらしい先生方とお仕事をさせていただく機会に恵まれた．いろんな先生方にご指導を賜り，刺激を受け，「あこがれ」を抱くことで，これまで何とかやってこれたように思う．いつの間にか自分も中堅どころとなり，職場でも指導的な立場となってしまった．一緒に研究会を主宰してきたメンバーとは，そのさらなる発展と啓蒙，育成を目的に，地域での講習会を企画・運営するようにもなった．自分は教員ではないが，養成校の非常勤や講習会の講師，臨床実習生やスタッフの指導などにあたり，教育ということについても考え，悩むことがある．
儒教の経典「大学」に登場する教えに，「修身，斉家，治国，平天下（しゅうしん，さいか，ちこく，へいてんか）」というのがある．「世界を平和（平天下）にしようとするならば，先ず自国を治めなければならない．自国を治め（治国）ようとするならば，先ず自分の家庭を整えることだ．自分の家庭を整え（斉家）ようとするならば，自己の修練をしなければならない．自己の修練（修身）をするためには，正しい心を持たねばならない」，というわけだ．「修身」は自らを律する内的規律で，他者との相対関係にあるような道徳とは少し違う．簡単に言えば，公に尽くす精神を持ちながら，「まず自分を鍛えよ」ということである．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
筋スパズム
著者： 山岸茂則
ページ範囲：P.495 - P.495
筋スパズムは統一した定義がなされているとは言い難いが，神経学の分野では筋攣縮と呼ばれ，「断続的に生じる一定の持続時間をもった異常な筋収縮状態」とされる．理学療法の分野では「痛みなどに起因する局所的で持続的な筋緊張の亢進状態」を指すことが多い．
医療に関連するトピックス
多剤耐性菌と治療
著者： 畠山修司
ページ範囲：P.507 - P.507
病院感染症の原因となる多剤耐性菌は，多くが医療従事者の手指などを介して伝播するため，標準予防策および接触感染予防策などの感染予防策を講じることが重要である．単なる定着であれば抗菌薬の使用は控え，感染予防策を励行する．一方，感染症を生じた場合には，治療薬の選択肢は著しく限られるため，菌の特性を知ったうえで最適な抗菌薬を用いる．
理学療法臨床のコツ・6
基本動作練習のコツ―歩行補助具選択のコツ①
著者： 横田元実 , 伊藤美和子 , 金田嘉清
ページ範囲：P.496 - P.498
装具選択の難しさ
杖や下肢装具をはじめとする歩行補助具の選択に悩むことは少なくない．とりわけ短下肢装具は，金属支柱型短下肢装具，プラスチック短下肢装具，継手付きプラスチック短下肢装具，簡易装具と種類が多いうえに，同じ装具でも継手の種類，角度，可撓度などの設定によってその特性が大きく変化する1～3）．長下肢装具は立位や歩行時の膝や股関節の支持性が低下しており，歩行能力の低い症例に用いられるのに対し，短下肢装具の適応は，歩行能力の高い症例から低い症例まで幅が広い．また，適応となる歩行不安定の原因も足関節周囲に限局している例から膝関節の支持性が低下している例まで様々である．
入門講座 理学療法学教育とFD・3
大学および大学院におけるFDの実践
著者： 丸山仁司
ページ範囲：P.499 - P.505
はじめに
1991年の大学設置基準の改正以降，教育界は激動の時代に入った．この大学設置基準の改正によって，大綱化，規制緩和の代わりに，教育研究の質の確保に関して大学自身によって自己点検・評価をすることが求められるようになった．すなわち，事前規制から事後チェック（フォローアップ）の重要性が指摘され，平成の教育大革命とまで言われている．このようななかで，大学は急増している（表1）．
ファカルティ・ディベロップメント（faculty development：以下，FD）の実施は，1999年に各大学で努力義務として定められたが，2007年度から大学院，2008年度からは学部で義務化された．大学では大学設置基準の第25条の3，大学院は大学院設置基準の第14条の3にて規程されている（表2）．
本稿では，大学，大学院におけるFDの具体的な内容，組織および現状などについて述べる．
講座 表面筋電図の臨床応用・2
動作分析における表面筋電図の臨床応用
著者： 山田英司 , 内田茂博 , 板東正記 , 刈谷友洋 , 加藤浩
ページ範囲：P.509 - P.516
はじめに
表面筋電図（surface electromyography：以下，EMG）は，筋が収縮する際に発生する活動電位を電気的信号として記録したものであり，振幅，時間，周波数の情報を含んでいる．このEMGを様々な手法を用いて加工することにより，観察では得ることのできない筋活動パターンや筋活動のタイミング，筋活動の程度，運動単位の活動様式，運動前反応時間などの情報を得ることができる．EMG解析は大きく分けて，量的評価としての積分筋電図（integrated EMG）解析と質的評価としての周波数（パワースペクトル）解析（以下，周波数解析）に分けられる．
本稿では，まずEMGの量的評価と質的評価について概説し，動作分析への応用とその問題点について述べる．
臨床実習サブノート 臨床実習に不可欠な基本的技能・3
運動療法の組み立て方（2）回復期脳卒中―高次脳機能障害ならびに麻痺が重度な場合
著者： 諸橋勇
ページ範囲：P.517 - P.522
はじめに
急性期の意識障害が軽快し，合併症がコントロールされ，症状や機能の回復段階に入った脳血管障害患者には，活動性の拡大のために質，量ともに積極的な理学療法を行うことが可能となる．最近では回復期リハビリテーション病棟が増え，理学療法士（以下，PT）も病棟に入り込んで「生活」をベースにした評価やアプローチを行うことが求められている．また入院期間の短縮や，病院から在宅へのスムーズな移行が求められており，チームアプローチを充実させることがますます重要となってきている．
そのようななかで，回復期の脳血管障害患者で高次脳機能障害を有する患者や，麻痺が重度な患者ではその対応に難渋することが少なくない．高次脳機能障害の場合は，症状が多彩なことや，その症状のためにボディイメージの再構築，運動学習が思うように進まないということがある．また，麻痺が重度の場合は日常的な活動が低下したままで介助量も多く，目に見える回復には時間を要する．
以上を踏まえて，高次脳機能障害ならびに重度麻痺の患者に対する回復期における運動療法の組み立て方の留意点に関して述べる．また，両者共に多様な臨床症状があるため，代表的な例を挙げてより具体的に述べたい．
短報
大腿骨近位部骨折術後患者の退院時における下肢筋力，股関節可動域と歩行速度との関連
著者： 福元喜啓 , 建内宏重 , 大畑光司 , 木内隆裕 , 南昌宏 , 市橋則明
ページ範囲：P.523 - P.526
要旨：本研究の目的は，大腿骨近位部骨折術後患者の退院時における下肢筋力と股関節可動域を調べ，歩行速度との関連を検討することである．屋内歩行が可能となり，退院となった大腿骨近位部骨折術後患者19名を対象とした．19名の両側の股関節屈曲，外転，膝関節伸展の筋力と患健比，および股関節屈曲，伸展の関節可動域を測定し，最大歩行速度との関連を検討した．健側と比較し，測定したすべての患側筋力は有意に低く，患側股関節可動域は屈曲，伸展ともに有意に小さかった．患健比は，股屈曲，外転と比べ，膝伸展が有意に低かった．Stepwise重回帰分析により，最大歩行速度に影響を与える因子として健側股外転筋力が抽出された．以上より，大腿骨近位部骨折患者の患側下肢筋力，股関節可動域は，歩行が可能となり退院となっても健側の値まで回復しておらず，筋力では，特に膝伸展筋力が低いことが明らかとなった．また，術後の歩行速度には，主に健側股外転筋力が関連していることが示唆された．
報告
骨粗鬆症性脊椎圧迫骨折に対する運動療法の意義―椎体圧潰変形の抑止効果について
著者： 赤羽根良和 , 宿南高則 , 篠田光俊 , 中宿伸哉 , 林典雄
ページ範囲：P.527 - P.533
要旨：外固定後早期より体幹伸筋群の維持，強化を目的とした運動療法の実施が，脊椎圧迫骨折後の椎体の圧潰変形進行の抑止効果として有効であるか否かについて検討した．対象は骨粗鬆症性脊椎圧迫骨折53例とし，外固定と運動療法を行った運動療法群26例と，外固定のみを行った非運動療法群27例に分類した．年齢，性別，骨密度慈恵医大分類，骨折形態は両群間に差はなかった．椎体の圧潰率は，受傷後3か月，6か月において運動療法群で有意に低い値であった．Th12，L1の胸腰椎移行部での椎体の圧潰率は，受傷後6か月において運動療法群で有意に低い値であった．脊椎圧迫骨折後の治療の原則は，早期診断，早期外固定により，椎体の圧潰変形の進行をできる限りくいとどめることである．体幹伸筋群の筋力低下は，その後の脊柱後彎変形を加速化させる要因となるため，外固定後早期から体幹伸筋群を維持，強化し，脊柱姿勢を維持しておくことが重要である．今回実施した体幹伸筋群の強化方法は，椎体の圧潰変形の進行を抑止する，有効な保存療法の手段と考えられた．
新人理学療法士へのメッセージ
専門職としての第一歩に寄せて！！
著者： 棏平司
ページ範囲：P.534 - P.536
ゴール（目標）を設定しよう！！
このメッセージが新人の皆さんに届く頃には，多くの方々が各分野で希望を胸にご活躍されていることと思います．皆さんは，就職にあたり何かゴールを持って臨みましたか？
35年前になりますが，私は生涯のゴールと毎年目標を立て続けることを心に決めて就職しました．生まれ育った九州を出，勤務地である関西労災病院に「骨を埋める覚悟で就職します」と卒業生同志の寄せ書きに記載し，生涯のゴールとしたことをつい昨日のように思い出します．また，仕事に限らず，色々なことに対して「全力を尽くすこと」もゴールとしました．
書評
―有馬慶美（著）―「理学療法臨床診断学への志向―ARIMAの問題解決モデル」 フリーアクセス
著者： 嶋田智明
ページ範囲：P.491 - P.491
Harden（1984）は，医学教育は暗記中心の教育から問題解決能力を重視する教育へと転換するべきとして，問題基盤型学習（problem-based learning：PBL）の重要性を強調した．一方，2008年に中教審答申が示した参考指針でも大学の学部教育（学士課程）でつけておくべき力，すなわち「学士力」として問題解決能力の重要性が取り挙げられている．この問題解決能力は，臨床現場で理学療法士に不可欠なスキルであるため，理学療法士教育における重要な到達目標のひとつでもある．本書では，著者が独自に作成した問題解決モデルが提示され，これが理学療法診断における思考過程をサポートする準拠枠となっている．これは理学療法の対象者が有する問題解決のヒントとなる多くの情報を分類・整理し，その問題解決策を講じるための思考を円滑に導くものである．
理学療法士も医師と同様，治療に先立って問診，情報収集・検査・測定などを実施し，障害に関して推論・洞察が行われて，問題点，すなわち治療の根拠を得ることができるが，この問題解決の思考過程はまさに医師の行う診断プロセスと似ている．すなわち，理学療法診断学とは，理学療法士が妥当性のある理学療法を展開するための根拠を得るために，患者や障害者を取り巻く医学的，心理的，社会的側面から，患者や障害者個人を生活全体で総合評価し，リハビリテーション・ニーズに基づき問題点を明らかにする一連のプロセスといえる（和島英明：理学療法のための臨床問題解決法，協同医書出版，1997）．
―松村真司，下田泰彦，山寺慎一（著）―「在宅医療チームスタッフのための必携薬剤手帳！」 フリーアクセス
著者： 伊藤隆夫
ページ範囲：P.493 - P.493
本書の帯のキャッチコピーに，「本当にこんなに薬が必要なの？」，「これって薬の副作用のせい？」，「どう他職種と関わればいい？」，「薬について聞かれたらどうしよう？」の言葉が踊る．これらのすべてが訪問リハビリテーションの現場でセラピストが直面している現実そのものといえる．つまり本書の著者は3人とも医師だが，在宅の現場で実際にセラピストとチームを組んで，共に汗をかいてきた人たちなのだということがよくわかる．
ページを繰ると「総論にかえて」で3人の著者の鼎談が載せられているが，そこに明確に本書が単なる薬の紹介ではなく，在宅のチームワークを少しでも前進させたいという姿勢が伝わってくる．薬の知識というより「薬は（在宅支援スタッフの）コミュニケーションの軸の一つになり得る」という発想がきわめて新鮮であり，それこそが訪問セラピストが求めていたものだという感激に似た思いを新たにした．思わず「うん！うん！」と頷いている自分に気づかされた．
読者の声
「私を変えたあの出来事，場面，人，一言」
著者： 垣内優芳
ページ範囲：P.494 - P.494
川崎医科大学リハビリテーション科の初代教授であり，母校の学院長でもあった故・明石謙先生は，私が理学療法士を目指した受験の日，面接官の1人でした．面接時，緊張の余り何を答えたかは覚えていませんが，「上手いこと言うね」と高笑いされて，なぜか「あぁ落ちた」と勝手に思い込み岡山から雪の降り積もった家路に辿り着いたことを覚えています．
母校の卒業後，初めての社会人となった私の就職先の上司もやはり明石先生でした．生まれて初めて口にした白ワインと紹興酒を，勧めて下さったのも先生でした．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.538 - P.539
編集後記 フリーアクセス
著者： 横田一彦
ページ範囲：P.542 - P.542
私の勤めている職場の病棟から，工事中の東京スカイツリーが見えます．ついに東京タワーの高さを追い抜き，すでに350mを超えていると聞きました．ちょうどその位置には第1展望台が造られる予定だそうです．一番上に見えるクレーンの開き具合などを患者さんと眺めるのが日課になっており，時々刻々と変わるその姿に，現場の多くの方が取り組んでいるであろう地道で確実な作業と，費やされている時間に想いをはせています．
今月の特集は「呼吸機能障害とチーム医療」です．折しも今年度の診療報酬改定で呼吸ケアチーム加算が新設され，理学療法士もその一員として明記されました．蝶名林論文では，医師の立場から代表的な疾患に対する治療と理学療法士の役割について具体的な事例を挙げて解説していただきました．そして，4名の理学療法士の方には，それぞれが取り組んでおられる医療機関や訪問事業での呼吸チーム医療について論じていただきました．鵜澤氏は，ご勤務されている施設でのチーム医療の変遷から呼吸ケアチームのあり方と理学療法士の役割に深い洞察を加えておられます．瀬崎氏は，入院から外来への包括的な呼吸リハビリテーションにおいて，多職種で協業して関わることの大切さと有効性を指摘されました．長谷川氏は，病病・病診，さらに訪問看護ステーションとの連携を，実践を通してわかりやすく解説しておられます．中田氏は，在宅での訪問呼吸リハビリテーションにおける多職種での取り組みと訪問事業に関わる理学療法士が知っておくべき知識を整理して下さいました．チーム医療発展の過程では，これで完成ということはなく，環境によって常に変化が生じうるものだと思います．しかし，いずれの論文を通しても，まず取り組む目的が明確であること，個々の職種の専門性が確立し認め合う関係であること，そしてその地道な取り組みを継続していくことがとても大切なのだと気づかされます．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
