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徒手理学療法（manipulative physical therapy）は，一般的な運動療法と比較してもその歴史は古い．いわゆる治療手技は多岐にわたる一方で，manual therapy, manipulationなど基本的な用語の定義については統一されていない．近年では，臨床推論過程の重要性が指摘され，標準化に向けての取り組みが世界規模で加速している．
本特集では，わが国の理学療法士が徒手理学療法の現状を正しく理解し，現状と課題について共通認識を持ち，あわせてその標準化に資することを狙いとする．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル44巻8号
2010年08月発行
雑誌目次
特集 徒手理学療法
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.637 - P.637
徒手理学療法の歴史
著者： 砂川勇
ページ範囲：P.639 - P.644
徒手理学療法とは
徒手理学療法（manual physical therapy）とは，理学療法の治療方法の1つで，神経筋骨格系の機能異常を治療する手技療法の総称であり，機械器具は使用せず手を用いて行う．運動療法であれば，すべて広い意味での徒手理学療法に含まれるといえる．しかし，一般的には座位・歩行練習のような運動学習を伴わない内容で，筋力増強運動や関節可動域増大運動などの運動療法の目的を持たない治療手技が徒手理学療法と理解されている．
徒手理学療法は，今までは一般的な呼び方として「徒手療法」と呼ばれていた．それが徒手理学療法と呼ばれるようになったのは，世界理学療法連盟（World Confederation for Physical Therapy：WCPT）のサブグループである国際整形徒手療法連盟（International Federation of Orthopedic Manipulative Therapists：IFOMT）が国際整形徒手理学療法連盟（International Federation of Orthopedic Manipulative Physical Therapists：IFOMPT）へと改めたためと思われる（2008年10月）．
徒手理学療法の基礎となる機能解剖学
著者： 佐藤友紀
ページ範囲：P.645 - P.651
はじめに
これまで徒手理学療法と言えば明らかに手技が注目され，徒手理学療法＝治療手技という印象が強かった．しかし，治療手技を生かすためには多くの検査（表1）を行い，検査から得られた症状・所見の解釈を基に，どのような治療が必要なのか考える過程がある．
この症状・所見の解釈という過程に機能解剖は欠かせない．機能解剖を基に，症状・所見の解釈から病態推測を行うことで，適切な治療手技選択が可能となる（図1）．
一方，機能解剖は検査・治療手技の方法自体に直接役に立つという側面もある．例えば，頸椎と腰椎では椎間関節面が違うため，それぞれの角度の違いを考え，関節面に沿った方向に治療手技を加えることで，関節面の負担を最小限にすることができる．
筆者は，機能解剖を出発点とすることで，病態推測から治療・管理方法，予後の説明に至る前者の過程が特に重要であると考えている．本稿では，機能解剖を理解しやすくするため，機能解剖に必要な解剖と力についてまず簡単に説明する．そして，解剖と力の組み合わせである機能解剖（動きと組織の関係）について，四肢には含まない椎間板が存在する腰椎を説明することで全体を網羅したい．さらに，機能解剖を生かした病態推測の1例を挙げ，機能解剖の重要性を強調する．
徒手理学療法における臨床推論の進め方
著者： 亀尾徹
ページ範囲：P.653 - P.659
徒手理学療法と臨床推論
カリスマ的な「大先生」が見たこともない徒手的技術を用い，困難な症例をたちどころに改善させ，拍手喝采をあびる．一昔前までは徒手理学療法に対してこのような印象を抱く人が多かったのではないだろうか．しかし，この「大先生」は魔法使いでも手品師でもない．クライアントに望ましい変化が生じたとすれば，そこには何らかの根拠があり，それが目前のクライアントが持つ問題に対して適切に作用したと考えるのが妥当である．
本邦の徒手理学療法を概観したとき，専門知識・技術的側面が過剰に強調される傾向にあると感じることがある．専門知識・技術が重要であることは言うまでもない．しかし，それはクライアントが持つ問題点に対して適切に選択されてはじめて価値が認められるものである．徒手理学療法は古くから評価の重要性を強調し，仮説検証的手法，あるいは帰納法を用いて治療内容を決定し，再評価によってその治療を継続するべきか，あるいは他の技術を用いるべきかを決定してきた1）．このクライアント中心の問題解決手法こそが徒手理学療法の基本であり，臨床推論は古くから徒手理学療法の根底にある大きな幹のひとつである．
徒手理学療法における機能診断
著者： 板場英行
ページ範囲：P.661 - P.668
はじめに
起立歩行，日常生活の諸動作，スポーツ・趣味活動などを目的とする身体運動の遂行には，筋，骨格，関節，靱帯の基礎的・運動器系要素が中心的役割を果たす．この筋・骨格系の機能に，身体運動を制御する神経系機能，身体に作用している静的・動的な生体力学的要因，身体運動のエネルギー源となる心肺・代謝系の補助的要素，個人の成育歴・社会歴・生活環境を背景とする情動・認知系としての心理的要素が加わる1）．
正常身体運動遂行には，身体機能システムとしての上記5要素の諸身体機能正常機能の発現と維持向上が必要である．従来，関節可動制限や運動時の疼痛などの身体運動機能低下状態は，関節機能障害（joint dysfunction：JD）や体性機能障害（somatic dysfunction：SD）と表現されてきた．身体機能システムとしての運動機能低下や異常の観点からは，運動機能障害（movement dysfunction：MD）という用語が適切である．
運動機能障害に対する理学療法の専門性向上，理学療法技術の発展のためには，理学療法士が臨床において分析，診断，判断する理学療法診断学の学問的成熟と発展が重要な課題である．さらにそのためには，解剖学，運動学，生理学の基礎学問をもとに理学療法評価技術によって運動機能障害の要素を推定する「機能診断学」，確固たる臨床科学実践的知識を背景に的確な障害分析を図る「障害分析学」，統合分析した評価結果を考察し臨床応用に直結する「臨床判断学」の3学際領域の確立が必務である（図1）．
本稿では，徒手理学療法（manual physical therapy，manipulative physical therapy）における理学療法機能診断のあり方に加え，日常の異常運動パターン反復や不良姿勢持続の観点から対象者の運動機能障害を把握・分析する運動病理学的モデルの紹介，および腰椎可動性低下と不安定性に対する機能診断過程について述べる．
徒手理学療法の効果と限界
著者： 荒木茂
ページ範囲：P.669 - P.673
はじめに
徒手理学療法の歴史は古く，「手で行う治療」という意味では理学療法士の行う治療のほとんどは徒手理学療法である．近年モビライゼーションとして紹介された手技は関節モビライゼーション，軟部組織モビライゼーション，神経系モビライゼーションなどに分類され，それぞれ対応する機能障害の治療として注目を浴びた．しかし，その効果を証明することは難しく，効果があるという文献もあればないという文献もあり，未だはっきりとした見解が出ているわけではない1）．かつての神経生理学的アプローチと同様に新たな治療法に対する過剰な期待とその反動という歴史を繰り返しているように思える．徒手理学療法には多くの体系があり，またその技術の熟練度は個人差が大きく，ひとまとめに「徒手理学療法」として効果を論じたり，批評することはできない．
一方，徒手理学療法の効果については多くの症例報告がなされており，その一つ一つは事実であろうし，学術的な研究論文としてその効果が証明されていようがいまいが，臨床の現場では患者や理学療法士にとって有用であるからこそ，長年にわたり淘汰を繰り返し現在の手技に進歩してきたに違いない．さらに今後も理学療法士にとって重要な治療手技として発展していくだろう．
とびら
巧詐は拙誠に如かず
著者： 小尾伸二
ページ範囲：P.635 - P.635
「山梨学院高校，初出場！全国制覇！」
今年の山梨の正月は全国高校サッカー選手権で大いに盛り上がった．その時チームを率いたのは横森巧監督．過去，韮崎高校を5年連続ベスト4，3度の準優勝に導いた67歳の老雄であったことも県民の応援を盛大にし，全国からも注目を浴びた．山梨のスポーツ界を活気づける明るい話題であったが，毎試合テレビに映るそのベンチには理学療法士の姿があり，県内の理学療法士たちも大いに沸いた大会でもあった．
あんてな
第45回日本理学療法士協会全国学術研修大会in愛媛のご案内
著者： 定松修一
ページ範囲：P.675 - P.680
2010年10月1日（金）・2日（土）の2日間にわたり，第45回日本理学療法士協会全国学術研修大会が愛媛県松山市で開催されます．会場は，『いで湯と城と文学のまち』松山のほぼ中央にある愛媛県県民文化会館（ひめぎんホール：図1）です．今回は，研修会・各種会議・レセプションをすべて同一会場で開催します．アクセスも，松山空港からバスで30分，松山インターチェンジから25分，松山駅から坊っちゃん列車で15分と便利な場所にあります（図2）．この機会に瀬戸大橋を通っておいでになるのも如何でしょうか（図3）．
開催準備が諸事情により大幅に遅れ，ご迷惑をお掛けしております．現在，大会長を中心に，多くの県士会員の協力のもと企画・準備を進めています．
1ページ講座 医療に関連するトピックス
再生医療と幹細胞
著者： 山崎英俊
ページ範囲：P.682 - P.682
幹細胞は自己複製能と多分化能をもつ細胞集団と定義され，初期胚（生殖細胞系譜）と体細胞系譜に大別される．前者は1981年にEvansらにより発見された胚性幹細胞（embryonic stem cell：ES細胞）1）で，われわれの体を形成する外，中，内胚葉のすべての細胞系譜に分化可能で，個体形成能も併せ持ち，様々な疾患の治療に利用可能と考えられる（図）2）．一方，後者は組織（成体）幹細胞とよばれ，骨髄の造血幹細胞，皮膚上皮幹細胞や脳の神経幹細胞など，様々な組織に存在することが報告されている3）．
ES細胞は分化全能性をもつ反面，初期胚を用いるため倫理，他人のES細胞を用いるため拒絶，多分化能による高腫瘍性が大きな問題とされてきた．その点，自己の組織から単離した組織（成体）幹細胞を用いることは，倫理・拒絶の問題を解決できる有効な方法と考えられる．分化能が限局的である点とES細胞のように一度に大量の細胞を準備できない点などの問題はあるが，最近の研究で組織（成体）幹細胞の中には，当該組織を超えた様々な分化能を有する多能性幹細胞も存在することが分かってきた．
理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
支持基底面
著者： 宮崎哲哉
ページ範囲：P.683 - P.683
支持基底面（base of support：BOS）とは，体重や重力により圧を感じることができる身体表面（支持面）とその間にできる底面のことをいう．健常人の場合，重心線（line of gravity）がこの支持基底面から外れると，転倒するかそれを防ぐための戦略が取られる．ヒトは地球上に生きる限り重力の影響を必ず受けて生活せざるをえないため，支持基底面という概念が存在することとなる．
身体の安定性には，基本的に支持基底面の広さ，支持基底面内の重心線の位置に加え，支持基底面に対する重心（center of gravity）の相対的な高さが影響を与える．一般に支持基底面に対し重心が高い位置にあれば安定性は低下し，重心が低い位置にあれば安定性は増す．幼児で考えると，一見重心は低い位置に存在するように思われるが，頭部の大きさのために相対的な重心の高さは成人に比して高くなる．その結果として転倒しやすくなるわけである．またヒトに限定すればその身体は1つの剛体ではなく，各関節からなる分節を有した複合体である．つまり単体としての重心のみで安定性は説明できず，関節可動域や筋力，感覚入力による姿勢コントロールも，支持基底面を基準として安定性を語るうえでは重要な因子となる．
初めての学会発表
2008年のリベンジ
著者： 安彦鉄平
ページ範囲：P.684 - P.685
●福岡の悲劇
2010年5月27～29日に，岐阜にて第45回全国理学療法学術大会が開催されました．実は，私自身は2年前，福岡で開催された全国学会に参加の予定でした．しかし，5月上旬に腰部椎間板ヘルニアを発症し，激しい痛みによって立つことが困難となり，仕事をすることができず，当然福岡に行くことはできませんでした．完成していたポスターは，職場の同僚に貼り付けてもらうことになりました．参加できなかったことも非常に残念でしたが，なによりも理学療法士として自己管理ができていないことがくやしく，情けなく，そしてとにかく仕事がしたいと強く思いました．それから2年間再発することなく臨床と研究を行うことができ，ようやくこの岐阜での全国学会で発表することができました．
ひろば
私の考える理学療法定義
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.686 - P.686
理学療法の定義は，昭和40（1965）年に「理学療法士及び作業療法士法」（以下，法律）が制定された際に，その第1章第2条に定められた．法律の第2条には，この法律における「理学療法」とは，「身体に障害のある者に対し，主としてその基本的動作能力の回復を図るため，治療体操，その他の運動を行わせ，及び電気刺激，マッサージ，温熱その他の物理的手段を加えることをいう」となっている．
理学療法草創期の法的定義としては，作業療法士法との関係もあり，双方の定義を区分する目的やその時期の理学療法の実情に準じた内容であったといえる．しかし，法律制定以来すでに44年が経過し，理学療法のみならず医療の現状が著しく変遷している．また，国民の高齢化あるいは健康増進という観点から考えても，平成元（1989）年頃から保健・医療・福祉に関する政策は，総合的なシステムとして施行する方向に軌道修正されてきた．これは縦割行政の問題に善処するための改革で，評価されている．
入門講座 薬と理学療法・2
薬の処方・薬歴から何を読み取るか
著者： 坂井泰
ページ範囲：P.687 - P.691
はじめに
理学療法士（PT）や作業療法士（OT）が臨床の場で治療に当たる患者は，必ずといってよいほど薬物治療を並行して行っている．そのため，患者情報として患者の病歴や薬物履歴（薬歴）を知っておくことが必要となる．病院薬剤部や薬局の薬歴簿には，患者個々についての，使用した薬の量と期間，その結果得られた効果や副作用などが生じた場合の状況，およびその際とった処置など，それらの経過を追ったものが記載されている．医師や薬剤師からの使用した薬についての情報だけでなく，患者が薬を飲むのに不都合はないか，どんな食品を食べているかなど，患者からの情報も記載されている．
薬理作用とは薬が生体機能に及ぼす作用であり，特定の組織や臓器，機能に対して強く作用するものを選択作用と言う．薬にはいろいろな投与方法があるが，薬を投与した局所に限定して作用が現れるものを局所作用，薬が経口的に，あるいは直接血管内に投与され，循環系を介して作用が全身に現れる全身作用がある．また，治療上効果的な主作用と不利益な作用をもたらす副作用があり，これらの作用機序の基本形として，①細胞に対する作用（細胞膜，細胞内成分），②酵素に対する作用，③代謝拮抗による作用，④物理・化学的性質による作用がある1）．
このような薬の様々な作用を理解し，薬の処方内容から医師の処方意図を汲みとってリハビリテーションを注意深く実施することが大切である．本稿では，臨床現場でPTやOTが関わることの多い高血圧症，糖尿病・高脂血症，パーキンソン病，脳血管障害，関節リウマチ，変形性膝関節症について，それらの病態の特徴と代表的な処方例を挙げて治療薬の作用機序と副作用について概説する．
講座 表面筋電図の臨床応用・4
表面筋電図バイオフィードバックの臨床応用
著者： 甲田宗嗣 , 工藤弘行 , 平山秀和 , 井川英明 , 平本恵子 , 辻下守弘
ページ範囲：P.693 - P.699
はじめに
筋電図バイオフィードバックは，1960年代より脳卒中片麻痺患者の痙性麻痺筋などに対して用いられてきたが，機器が高価であること，簡便に利用できないなどの理由から，現在に至るまで広く普及しているとは言えない．しかし，近年の技術革新に伴い比較的低価格の機器が開発され，白衣のポケットに入るような小さいものも開発されている．また，増幅アンプ内蔵の電極の開発やリアルタイムでのノイズ除去処理技術の向上などから，皮膚処理をしなくても簡便に実用可能になってきている．
本稿では，筋電図バイオフィードバックによる介入の特徴，機器の原理，基本的な使用方法を概説し，症例を通して具体的な使用例を提示する．また，筋電図バイオフィードバックに関する無作為化比較対照試験やメタ分析など，比較的最近の報告を紹介する．
理学療法臨床のコツ・8
基本動作練習のコツ―歩行補助具選択のコツ③
著者： 舌間秀雄 , 木村美子
ページ範囲：P.708 - P.710
はじめに
下肢に障害を持つ患者や下肢筋力の低下した高齢者において，歩行補助具を使用することで歩行レベルが改善し，QOL（quality of life）の向上へと繋がることがある．歩行に障害のある者にとって，歩行補助具の選択は重要となる．ここでは，介助歩行における人的介助と歩行補助具（物的介助）との関係についての解説および歩行補助具選択のコツを述べる．
臨床実習サブノート 臨床実習に不可欠な基本的技能・5
対象者・職員とのコミュニケーション
著者： 青山誠
ページ範囲：P.711 - P.716
はじめに
臨床実習では，学生のコミュニケーション能力の拙劣さが大きな問題となることがあり，程度によっては実習が中止になってしまうこともある．
実習施設の多くが「基本的なコミュニケーション能力は見学実習や評価実習の中ですでに獲得されている」と考えている．理学療法士としての基本的な資質に問題がある学生を，学校側が総合実習に送り出すはずがない，という認識も存在する．
しかし，「コミュニケーション能力」という言葉は，どの実習施設・学校でも同じニュアンスで使用されているわけではない．明確な定義や共通の評価指標などはなく，その言葉のうちに求めるものが「話し言葉の使い方」にとどまる施設もあれば，「対象者との信頼関係の構築」まで求める施設もある．
一口にコミュニケーション能力と言っても見学実習で求められる能力，評価実習で求められる能力，総合実習で求められる能力はそれぞれ異なり，相手が対象者なのか指導者なのかによっても変わってくる．まして「うつ」「認知症」「せん妄」など，様々な臨床症状を有する対象者と接する場合，医療従事者として求められる対応も様々に異なるため，事前に十分な知識を得ておく必要もあり，より高度なコミュニケーション能力が求められる．
それでは，実習にあたって必要な「コミュニケーション能力」とはどのようなもので，何を心がければよいのだろう．
本稿では，見学・評価・総合実習各々で求められるコミュニケーション能力についておおまかに紹介し，その主なものとして「言葉使い」「傾聴」「文書能力」について，実習で求められるレベルを提示した．また，「対象者」「実習指導者」別に実践的な接し方についてより具体的な解説を加えた．最後に，実習指導者向けに，学生のコミュニケーション能力の評価にあたって実際に当院で使用している方法を紹介した．問題点を確認し，ぜひ，各施設で学生の評価方法を検討してほしい．
短報
高齢者におけるTrail Making Test施行時の脳循環動態について
著者： 村田伸 , 村田潤 , 堀江淳 , 溝田勝彦
ページ範囲：P.717 - P.720
要旨：本研究は，要介護高齢者と非介護高齢者を対象にTrail Making Test（TMT）施行中における前頭葉の活動について，近赤外線分光法による脳内血液酸素動態〔酸素化ヘモグロビン（HbO2）の変化〕を測定し，検討した．その結果，良好な注意機能が示された非介護高齢者では，TMT開始直後からHbO2の有意な上昇が認められ，開始7秒後にピークを迎えた後もHbO2の上昇はTMT終了時まで維持された．一方，注意機能が不良であった要介護高齢者では，TMT施行中の有意なHbO2上昇は認められなかった．
報告
伸張刺激負荷量の相違によるラットヒラメ筋の廃用性筋萎縮抑制効果への影響―筋線維タイプ別組織化学的検討
著者： 木村繁文 , 山崎俊明 , 西川正志
ページ範囲：P.721 - P.727
要旨：本研究の目的は，体重をもとに負荷量を規定し，伸張刺激負荷量の相違と筋線維タイプ別の萎縮抑制効果，および筋損傷発生頻度の関係を検討することである．8週齡のWistar系雄ラット37匹のヒラメ筋を対象とし，これらを対照群（n＝9），2週間の後肢懸垂にて廃用性筋萎縮を作製する群（HS群，n＝8），2週間の後肢懸垂期間中にラットの体重相当の負荷量にて伸張運動を実施する群（A群，n＝11）と，体重の1/3相当の負荷量にて伸張運動を実施する群（B群，n＝9）の4群に分けた．伸張運動は，膝関節を90°に固定し，規定した負荷量にて足関節のみを背屈する装置を作製し，1日20分，週5日行った．その結果，伸張運動を実施した群では筋線維横断面積において完全ではないが萎縮抑制効果が認められ，B群よりもA群のほうがその効果は大きかった．また，B群においてはタイプⅠ線維にのみ萎縮抑制効果が認められた．壊死線維発生頻度においてはA群のみ対照群と比較し有意に高値を示した．以上より，萎縮抑制効果と筋損傷の発生頻度は伸張刺激負荷量に依存すること，さらに筋線維タイプによる伸張刺激への反応の相違が推察された．
書評
―伊藤利之・江藤文夫（編）中村春基・宮永敬市（編集協力）―「新版 日常生活活動（ADL）―評価と支援の実際―」 フリーアクセス
著者： 隆島研吾
ページ範囲：P.701 - P.701
ADL（日常生活活動・動作）は，リハビリテーション医療の中枢をなすものとして，QOL向上を最終目標とする現在でもその価値が下ることはない．
本書は，土屋弘吉先生，大川嗣雄先生，今田拓先生というわが国リハビリテーション医療の第一人者の先生方による編集で，1978年（昭和53年）に「わが国におけるADLに関する最初の単行本として」（初版の序より）刊行され，第2版は1982年（昭和57年），第3版は1992年（平成4年）と版を重ね，第3版は20刷まで増刷が重ねられてきている名著である．内容も，ADLの概念・範囲・意義をはじめ，評価，運動学と障害学，生活関連活動，自助具，リハ機器，コミュニケーション，障害別ADLの実際，在宅障害者のADLなど，およそADLの全体像が網羅されていて，臨床で，また教科書としてその存在価値は大きいものであった．しかし第3版改訂から18年が経過し，編者がすべて故人になられた今，新たに伊藤利之先生，江藤文夫先生という現在のリーダーである先生方にバトンタッチされ，新版としてリニューアルされたものである．章立ては前版を踏襲しながらも執筆者がほぼ一新され，最新精鋭の先生方による内容となっている．
―Mark A. Jones，Darren A. Rivett（編著）藤縄 理，亀尾 徹（監訳）―「マニュアルセラピーに対するクリニカルリーズニングのすべて」 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.703 - P.703
このたび，Jones MA，Rivett DA氏が編著され，2004年に英国で出版された“Clinical Reasoning for Manual Therapists”の日本語版として，標記書籍が発刊されました．
原著は，Jones MA，Rivett DAに加え，Butler D，Higgs J，Jull G，Kaltenborn F，Maitland G，McKenzie R氏など，徒手理学療法を専門としない日本の理学療法士でも身近に感じられる豪華な執筆陣です．このような歴史的な名著となりえる書籍をいち早く理解し，ともすると労力がかかることなどから敬遠されがちな翻訳を決意されたことに敬意を表するものです．日本語の仕上がりが500ページ弱にのぼる大著でありながら，4名の理学療法士によって統一感の高いわかりやすい日本語となっています．
―嶋田智明，大峯三郎，神先秀人（編）―「実践MOOK 理学療法プラクティス リスク管理 その解釈と統合～積極的な理学療法を目指して」 フリーアクセス
著者： 井上由里
ページ範囲：P.705 - P.705
超高齢化社会への突入と，医療技術の進歩はリハビリテーション医療に大きな変容をもたらした．多様化した対象と要求から理学療法士の専門性がますます脚光を浴びている．その一方，日常の臨床で，その変化に翻弄されながら，急増する新人指導に四苦八苦する理学療法士にはオールマイティーな能力が求められている．
本書の最大の特徴は理学療法士に必要とされるリスク管理を集中治療室から訪問まで日々の臨床場面に即して，オールマイティーに構成されている点である．その魅力はリスク管理を完全マニュアル化していないことである．評価を基に何がおきているか考え，判断する能力を持てるよう導きがある．基本知識の整理と応用への導きを欠かさない反面，重要ポイントは臨床ですぐに活用できるよう簡易的にマニュアル化されている．
―山口武典（監修），今井 保，峰松一夫（編）―「DVDで学ぶ脳血管障害の理学療法テクニック―病巣病型別アプローチがわかる動画73―」 フリーアクセス
著者： 林義孝
ページ範囲：P.707 - P.707
本書を手にとり，この分野において臨床的感性を備え，信頼性と実践的内容に満ちあふれた，他に類を見ない画期的な専門書が，やっと世に出てきたとの思いがします．
わが国に8施設ある国立高度専門医療センターのひとつである国立循環器病センター（現，国立循環器病研究センター）は，1977年の設置以来，脳卒中の治療と研究で世界をリードしてきました．その第一線で活躍する脳卒中専門医師とリハビリテーションを担う理学療法士の協同作業によって，長年にわたる膨大な臨床症例の蓄積からなる科学的エビデンスに基づき，いま注目を集める「病型・病巣部位の違いによる特徴的な症候に対応する理学療法」の実際が，責任病巣部位の画像写真による説明と組み合わされ，実にわかりやすく解説されている構成は，読む者の理解を飛躍的に促進してくれます．
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文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.728 - P.729
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.734 - P.734
2010年8月号をお届けします．
理学療法士の臨床能力には，専門職としての誓い（profess）に基づく真摯な態度に加えて，臨床推論（clinical reasoning）力とともに確かな技術が不可欠です．
学術研修大会や各講習会などでは，いわゆる理論的な座学に比べて理学療法士の巧みな技を披露するような研修内容に圧倒的な人気があります．一方で，1つの手技を習得する過程で，その特定の手技をすべての対象者に適用しようとする傾向が指摘されてきました．また，解剖や生理学のトピックスに続いて，突如，治療後の様子が映し出されるといった研修会のあり方に懐疑的な立場を取る指導的な立場の教職員も少なくありませんでした．これらの技術が特殊テクニックと呼ばれ，関係資料は門外不出とされた時代はそれほど昔の話ではありません．
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
