ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
疾病や障害をもつ人たちが，医療技術，保険医療制度など様々なアプローチによって「自立」を獲得することは，リハビリテーションのめざす最大の目的であることはいうまでもない．本特集における「自立支援」とは，国際生活機能分類（ICF）における「生活機能」に関わる要因のうち，特に「活動」と「参加」についての支援とし，その現状と課題，展望について解説していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル45巻1号
2011年01月発行
雑誌目次
特集 自立支援
頸髄損傷と自立支援
著者： 浜岡憲二
ページ範囲：P.5 - P.11
はじめに
対象者のリハビリテーションを考える上で，彼らの全体像を捉えることはその第一歩となる．従来の枠組みであった国際障害分類（International classification of impairments，disabilities and handicaps：ICIDH）は，機能障害，能力障害，社会的不利という障害レベルが直線的に作用するという考え方であり，主に障害と疾患の帰結の因果関係をみるものであった．これに対して2002年より，国際障害分類の改訂版である国際生活機能分類（International classification of functioning，disability and health：ICF）が新しく導入された．これは，対象者の健康との関連について，以下に述べる2つの部門と各2つの構成要素が相互的に作用していると考え，生活機能モデルとして全体像を見るものである1,2）．
第1部の生活機能と障害は，心身機能と身体構造，活動と参加が構成因子となり，第2部の背景因子では環境因子と個人因子が構成要素となる．この枠組みで考えると，頸髄損傷における作業療法は，対象者の背景因子を考慮しつつ，主に活動と参加に関与することになる．
障害者通所施設と自立支援
著者： 隆島研吾 , 数野理恵 , 長澤充城子
ページ範囲：P.13 - P.20
はじめに
われわれは，社会生活を送るうえでセルフケアという身の回りの生活活動を中心として，ホームメイキングなどの家事活動や仕事，レジャーなど社会との接点を持って生活している．しかし，高齢者や障害者などは，日常生活活動（ADL）能力や移動能力の制限，社会での役割の制限など，自宅や施設での生活拠点と社会との接点を持ちにくいことも事実である．通所ケアは，このような人々に対する社会参加のツールとして大きな存在といえる．
本論では，障害者などの社会参加困難な人々に対する自立支援の一端としての通所施設のあり方について考えてみたい．
難病と自立支援
著者： 渡邊宏樹 , 隆島研吾
ページ範囲：P.23 - P.30
はじめに
「難病」とは社会通念的呼び名であり，これに含まれる疾患が厳密に定義されるものではない．1967～1968年，原因不明の神経病として認められていたスモン病の全国規模での多発を契機に，1972年，厚生省（当時）に特定疾患対策室が設けられ難病対策要綱が定められた1）．本要綱では，いわゆる難病とされるもののうち行政対象となる疾患の範囲を①原因不明，治療方針未確定であり，かつ，後遺症を残す恐れが少なくない疾病，②経過が慢性にわたり，単に経済的な問題のみならず介護等に著しく人手を要するために家族の負担が重く，また精神的にも負担の大きい疾病と定義した．
以降，国の難病対策はこの難病対策要綱を根拠として，①調査研究の促進，②医療施設等の整備，③医療費の自己負担軽減，④地域における保健医療施設の充実・連携，⑤生活の質（quality of life：QOL）の向上を目指した福祉施策の推進を主な柱として様々な施策を展開してきた．これらの施策の中で取り上げられる場合，いわゆる難病は特定疾患と呼ばれ，例えば難治性疾患克服研究事業の臨床調査研究分野に指定された特定疾患は神経・筋，消化器，腎臓・泌尿器，循環器，呼吸器，血液，代謝・免疫，内分泌，骨・関節，皮膚，目，耳の罹患臓器130疾患にのぼる．
このように多岐にわたる難病（特定疾患）のうち，本稿では理学療法と関連の深い神経・筋系特定疾患であり，とりわけ臨床で難渋することが多く「難病の中の難病」と評される筋萎縮性側索硬化症（amyotrophic lateral sclerosis：ALS）に焦点を絞って，自立支援の可能性，その現状と課題について論じたい．
高次脳機能障害と自立支援
著者： 渡邉修
ページ範囲：P.33 - P.39
はじめに
2001年，厚生労働省は高次脳機能障害支援モデル事業を開始し，2004年には，診療報酬請求の対象疾患として「高次脳機能障害」を単独で申告できるようにし，2006年，障害者自立支援法の実施にあたっては，都道府県の地域生活支援事業のなかに高次脳機能障害支援普及事業を盛り込んだ．さらに2007年，同省障害者施策推進本部は，重点施策5ヵ年計画の中で，重点的に実施する施策として，保健・医療の項では「高次脳機能障害の支援拠点機関の設置等」を掲げ，2012年までに全都道府県に高次脳機能障害支援拠点機関が設置されるよう目標設定がなされた．このように，この10年間に，わが国は高次脳機能障害者支援のための施策を医療，福祉に反映させてきた．
本稿では，この10年間で明らかにされた高次脳機能障害者の実情を整理し，自立に向けた支援のあり方を，高次脳機能障害そのものに対する支援と社会資源による支援に分け，筆者の経験から提示したい．
障害者の自立支援の現状と課題―リハビリテーションの視点から
著者： 石渡博幸
ページ範囲：P.41 - P.48
はじめに
2009年12月，閣議決定により障害者福祉制度改革に関する法的位置づけを持った議論の場（障がい者施制度革推進本部，障がい者制度改革推進会議，総合福祉部会）が設置されました．単に障害者自立支援法（以下，自立支援法）の修正ではなく，国連の「障害者の権利条約」批准を念頭においた，自立支援法に代わる新たな法的整備に向けた検討を行っています．また，障害者福祉の基本的理念や施策の基本事項，国，地方公共団体の責務について規定した「障害者基本法」の見直しや差別禁止法制定等の議論も行われ，障害者支援に関する全体の改革を図るための作業が進められています．
現在，おおよその作業スケジュールが示され，検討課題の整理が進められています．一部の課題については推進会議や福祉部会ごとに具体的検討が行われ，それらの整合性を保つための合同検討会も設置されつつある状況です．しかし，まだ具体的な改革の内容については示されていません．
また，自立支援法自体については，ご存じの通り利用者負担，支給決定方法，対象者の範囲等様々な課題があります．自立支援法は施行後3年で見直しを行うことが付帯事項に定められていますが，現状では抜本的な改正は行われていません．ただし，法律施行の翌年（2009年度）から見直しまでの間，円滑な運営を図るための改善策として，利用者負担額の減免＊や新制度への移行による事業者収入等の激変緩和措置，新制度のサービス体系へ移行する際の建物整備等の準備支援措置について，予算化や細かな報酬単価の改正等が行われています．
本稿では，このような障害者制度改革に向けた動向や議論の概要を通して，障害者の自立支援の現状と課題について皆さんと情報共有を図るとともに，障害者がその人らしく地域で暮らしていくために，どのような仕組みや考え方が必要なのかを議論するための1つのきっかけになればと思います．
とびら
Disabling worldの中のempowerment
著者： 古井透
ページ範囲：P.1 - P.1
障がい者差別禁止法も含む，新しい障がい者福祉制度では，従来のimpairment重視の障がいの定義が見直されるという．読者のみなさんは，それをどのように感じているのだろうか？ 実を言うと私は「障がい者は制度や社会・経済システムによって規定され，社会が恣意的に作っている．」とずっと感じてきていた．いやむしろ，そう思い込んだからこそ，理学療法士としての道を歩くことになったというのが正確な言い方かもしれない．
「恣意的に作られた」といえる証拠は，たとえば総人口における障がい者の数である．
資料
2011年リハビリテーション領域関連学会 フリーアクセス
ページ範囲：P.22 - P.22
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
治療的電気刺激
著者： 原行弘
ページ範囲：P.49 - P.49
●治療的電気刺激の定義
治療的電気刺激は，文字通り様々な手法の電気刺激を治療に使用する物理療法の一種である．従来から物理療法のひとつとして，低周波電気刺激が除痛や筋委縮予防に利用されてきている．一般的に末梢神経および筋肉に電気刺激を与えるものであり，経頭蓋直流電流刺激は治療的電気刺激の範疇には含まれないと考えられる．低周波電気刺激が代表的であり，中周波電気刺激や干渉波も利用される．変形性関節症や肩関節周囲炎の除痛，筋委縮予防，筋肉の血管床増加・代謝改善，脳卒中の肩関節亜脱臼の改善，筋痙縮の軽減など多彩な臨床応用がある．電気刺激による筋線維肥大効果や筋力増強効果については様々な報告があり，十分な意見の統一をみていない．その他，除痛のための経皮的神経電気刺激（TENS）も代表的である．ただし，治療的電気刺激は一般的によく使用される用語とは言い難い．日本リハビリテーション（以下，リハ）医学会編集の医学用語集（2007年改訂版）では，治療的電気刺激は「介入」の大項目に属する「理学療法」の細項目である「物理療法」の範疇に収載されている．
義肢装具
坐骨収納型ソケット（Ischial-ramal-containment：IRC socket）
著者： 大峯三郎
ページ範囲：P.60 - P.60
●坐骨収納型ソケットの特徴と適応
大腿義足の標準的なソケットデザインである吸着式四辺形ソケットには，歩行時の立脚相後期にソケット坐骨受けが坐骨結節を突き上げて不快感を生じる，断端が外転位をとりやすく立脚相での側方不安定性が増して体幹側屈を生じる，ソケット前後径を狭くしているので断端やスカルパ三角部大腿動脈を圧迫するなどの問題点があり，これらを解決するために坐骨収納型（IRC）ソケットが考案された．ソケットの前後径を広く，内外径を狭くして坐骨結節をソケット後壁上縁ではなくソケット内に収納したことが特徴で，坐骨枝がソケット内でしっかりと骨性に固定され，大腿骨の内転位保持が可能となり，中殿筋の筋効率が高まり義足立脚時に体幹の側方安定性が確保される．体幹の側方傾斜などの異常歩行やソケットの装着感，特に殿部での違和感などが改善される．大部分の大腿切断者に適応があるとされるが，義足立脚時に体幹の側方動揺が見られる症例，坐骨結節部に疼痛や圧迫感を訴える症例や短断端，末梢循環障害の症例などがその対象とされる1）．
理学療法臨床のコツ・13
住宅改修アドバイスのコツ―トイレ
著者： 松葉貴司
ページ範囲：P.50 - P.52
はじめに
排泄は，昼夜を通じて頻繁に行われる日常生活動作（ADL）であり，トイレ利用が可能になるためには，排泄コントロール，起居や移乗・移動動作，衣服の処理など，クリアすべき課題は多い．その中で住宅改修によって改善できるのは移動，便器への接近，便器の移乗，後始末などに過ぎないが，実行可能な排泄形態を検討したうえでトイレの改修を提案する．
入門講座 訪問理学療法の基本・1【新連載】
訪問を開始する前に…
著者： 吉良健司
ページ範囲：P.53 - P.59
はじめに
いわゆる団塊の世代が高齢者となる2015年を山場として，日本は未だかつて経験したことのない超高齢社会を迎えようとしている．その急激な人口増加から推計される療養者や要介護者は，現在の医療施設や福祉施設の収容能力の許容範囲を超え，社会保障費の増大はやむをえない現実として国家にのしかかってきている．医療費の増大の抑制に向けては，欧米諸国の医療の動向を踏まえ，在院日数の短縮と療養病床の検討などが推進されてきている．これに伴い，入院リハビリテーション（以下，リハ）期間の短縮化が進み，その結果，受け皿の1つである訪問リハが注目されている．
本講座では，これから訪問リハに従事する，または従事し始めて間もない理学療法士が在宅の袋小路に迷い込まないよう，事前に準備しておくべきことについてお伝えしたい．
講座 福祉ロボット工学・1【新連載】
脊髄損傷者の歩行補助ロボットWPAL（wearable power-assist locomotor）
著者： 平野哲 , 田辺茂雄 , 加賀谷斉 , 才藤栄一
ページ範囲：P.61 - P.68
はじめに
脊髄損傷の発生頻度は，本邦で年間5,000人程度と推計されている．脊髄損傷による対麻痺は，いったん生じると不可逆的であり，車いすが唯一の実用的移動手段となる．発症年齢は若年者と50～60歳代にピークがあり，特に対麻痺の原因となる胸腰髄損傷は若年者に多い．発症後の生命予後は比較的良好であり，20歳で受傷した完全対麻痺者の平均余命は40年以上とされるため，非常に長期にわたって車いすを利用することになる．
長期間の車いす生活は骨粗鬆症，関節拘縮，便秘，肥満など様々な医学的問題の原因となる．また，健常者よりも低い目線で生活を続けることが，対麻痺者の自己像再獲得の阻害因子となることもある．車いす上のADLが自立していても，再び立ちたい，歩きたいと願っている対麻痺者は多い．実用的移動手段としての車いすは必要不可欠だが，望む時に立位・歩行を可能とする歩行補助手段の開発は，対麻痺者にとっても，リハビリテーション医療に携わる者にとっても期待が大きい．
臨床実習サブノート 臨床実習に不可欠な基本的技能・10
知っておきたいリスクと対処
著者： 高橋哲也 , 森沢知之
ページ範囲：P.69 - P.74
はじめに
近年，重複した疾患や障害を持つ高齢患者さんが増え，臨床実習でもそのような患者さんを担当することが多くなっています．一昔前は，リスクの高い方は学生には担当させないという病院も多かったと思いますが，最近の患者さんはみんなそれなりのリスクを持っています．本稿では，臨床実習の学生に求める水準で，各種疾患に対するリスクおよびリスク管理について解説します．
プログレス
いきいき百歳体操による介護予防の地域づくり
著者： 柳尚夫
ページ範囲：P.75 - P.79
はじめに
平成22（2010）年8月6日の厚生労働省老健局長通知「地域支援事業の実施について」で，「特定高齢者施策」が廃止された．この施策は全国の市町村を悩ませ続け，筆者の知る限り自治体単位での成功事例が皆無であった．そのため「事業仕分け」で，必要性は認められながら費用対効果の悪さを指摘され，特定高齢者という言葉は消えることになった．同通知を一読する限りでは，名前を「二次予防対象者」と変えただけで基本的枠組みは変わっていないと受け止めている自治体職員は多いのではないかと思われる．
ところが，①把握に健診は必要ではなく，地域活動の参加者を対象者としてよい，②適応期間も一律3か月から市町村の判断，③複数プログラムの中から，市町村が効果ありと判断したものを組み合わせて実施するなど，市町村の裁量は大きくなっており，厚生労働省の県担当者会議でも，自治体の主体的取り組みが尊重されるとのことであった．したがって，自治体の決断があれば，後述する「いきいき百歳体操」の地域展開の手法などを活用し，本稿のテーマである「介護予防の地域づくり」に取り組みやすくなったと言える．自治体勤務や専門職として本事業に関わる機会の多い理学療法士が，本稿を参考に効果的な介護予防事業展開を目指すことを期待している．
筆者は20年以上保健所に勤務する医師であり，老人保健法の機能訓練事業にめぐり合い，市町村と一緒に地域リハビリテーションの活動に携わってきた．介護保険導入後，市町村の機能訓練事業も縮小される一方で，介護予防の必要性が説かれている．そこで，住民が主体の介護予防事業として出会ったのが高知市の「いきいき百歳体操」であり，その内容と地域展開手法について全国の市町村の求めに応じて指導・助言を行い，普及に努めている．
ひろば
医療人の主観性と客観性
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.80 - P.80
哲学をはじめ科学の命題の1つとして「主観性（主体）と客観性（客体）」がある．時に双方は相反する認識であると思われている．果たしてそうなのか？
セラピストを含む医療人は，各々の現場において対象者と対面しながら諸々の課題に対処し，専門職（professions）としてそれらの改善・解決を図ることが基本的責務である．しかし，これらの過程は容易なことではなく，その責務を完遂する第1の段階として，対象者を総体的に掌握することが必要となる．これらの一連の作業は問診，検査・測定/評価，あるいは診断などと呼ばれる．
報告
健常成人における計算式に基づく大腿骨頸部前捻角と股関節回旋可動域との関係の予備的検討―性別と肢位の違いによる比較
著者： 近藤淳 , 井上宜充 , 岡本賢太郎
ページ範囲：P.81 - P.84
要旨：今回われわれは，股関節に疾患を有さない健常成人24名48股関節（男性12名，女性12名）を対象に，股関節屈曲位・伸展位での股関節回旋角度を測定し，そこから股関節回旋可動域の中間位の算出を行った．それらとCraig検査で測定した大腿骨頸部前捻角参考値との比較を，男女・肢位別に行った．また身長，体重を測定，BMI（body mass index）を算出し，体格による影響も検討した．結果として，股関節屈曲位での男性の内旋角度，女性の外旋角度以外，すべての測定値において，大腿骨頸部前捻角参考値が大きいほど股関節内旋角度が大きく，外旋角度が小さく，回旋中間位が内旋に偏移する傾向を示した．股関節回旋可動域に関して，股関節伸展位に比べ股関節屈曲位では，大腿骨頸部前捻角参考値以外の因子が影響しやすい傾向を示した．男女間の比較では，股関節屈曲位での外旋角度以外，男性が外旋，女性が内旋に股関節回旋可動域が偏倚する傾向を認めた．また，女性のほうが大腿骨頸部前捻角参考値の影響を股関節回旋可動域に反映しやすいことが示唆された．肢位間の比較では，男性のみ，伸展位に比べ屈曲位のほうが，股関節外旋，内旋角度ともに小さくなる傾向を認めた．体格については，男性のみ，体重，BMIの増加に伴い大腿骨頸部前捻角参考値が小さくなる傾向が認められた．
症例報告
変形性肩関節症に対する人工肩関節置換術後の理学療法の経験
著者： 岡徹 , 黒木裕士 , 古川泰三 , 奥平修三 , 水野泰行
ページ範囲：P.85 - P.89
要旨：変形性肩関節症に対し，除痛や肩機能の向上を得るために，人工肩関節置換術が試みられている．しかし，術後理学療法についての詳細な報告は見当たらない．そこで今回，筋力強化運動を中心とした理学療法と肩機能の経過について，症例を通し検討した．術後の筋力強化運動として，再縫着筋である肩甲下筋の修復に注意しながら，筋力の回復を促した．またROM運動では，肩甲下筋の再断裂と拘縮に注意し，段階的にROMを拡大した．その結果，本症例は術前に強い疼痛を認めたが，術部への負担を注意しながら理学療法を行うことにより，術後12週でADLが自立となった．肩機能は術後24週までは改善し，その後，術後1年時も維持されていた．
お知らせ
第13回神奈川県作業療法学会／第22回理学療法ジャーナル賞発表 フリーアクセス
ページ範囲：P.11 - P.11
第13回神奈川県作業療法学会
日 時：2011年4月17日（日）10：00～17：00
会 場：北里大学 相模原キャンパス
心理・精神領域理学療法フォーラム（日本理学療法士協会WCPTサブグループ心理・精神領域理学療法部門設立記念事業）／呼吸理学療法実践セミナー～基礎から臨床まで フリーアクセス
ページ範囲：P.48 - P.48
心理・精神領域理学療法フォーラム（日本理学療法士協会WCPTサブグループ心理・精神領域理学療法部門設立記念事業）
日 時：2011年2月12日（土）13：00～17：00
内 容：「心理・精神領域における理学療法士の役割」をテーマに心理・精神領域理学療法の可能性や課題について講演とシンポジウム形式で討議する．参加者からも活発な意見交換を期待する．
第23回日本ハンドセラピィ学会学術集会／第19回足立子ども・福祉フォーラム フリーアクセス
ページ範囲：P.89 - P.89
第23回日本ハンドセラピィ学会学術集会
日 時：2011年4月16日（土）
会 場：ホテル青森（青森市）
第8回臨床福祉研究学術集会／ADL評価法FIM講習会（西日本公式第8回） フリーアクセス
ページ範囲：P.91 - P.91
第8回臨床福祉研究学術集会
会 期：2011年2月26日（土），27日（日）
会 場：臨床福祉専門学校
東京都江東区塩浜2-22-10
書評
―Paul Jackson Mansfield，Donald A. Neumann（著）弓岡光徳・溝田勝彦・村田伸（監訳）―「エッセンシャル・キネシオロジー 機能的運動学の基礎と臨床」 フリーアクセス
著者： 山川友康
ページ範囲：P.20 - P.20
キネシオロジーは理学療法を実施する上で中核となるものであり，臨床に必要なキネシオロジーを理解するためには，筋骨格系の解剖と機能について正確に知ることが基本となる．本書の出版目的は，すでに確立されているキネシオロジーに関する基本的知識を平易に示すことである，と著者は述べている．
著者のPaul Jackson Mansfieldは，理学療法の臨床に10年間従事し，米国の理学療法士養成校で，筋骨格解剖学や整形外科学などを幅広く教えている．共著者のDonald A. Neumannは，理学療法の臨床を経験した後に，20年以上に渡ってキネシオロジーを教授し，『筋骨格系のキネシオロジー』（医歯薬出版）の著者でもある．本書は，2人の著者の豊かな経験の賜物である．
--------------------
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.31 - P.31
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.39 - P.39
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.79 - P.79
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.92 - P.93
投稿規定／第23回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.94 - P.95
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.96 - P.96
新年明けましておめでとうございます．
皆様にとって2010年はどんな年だったでしょうか？筆者は2010年の元旦に3D映画として話題となったジェームス・キャメロン監督の「アバター」を見にゆき，その創造性と神話性の美しさに圧倒されたことが鮮明に思い出されます．車いす使用の主人公（サム・ワーシントン）がアバターとして動き回るシーンで「足が動く！歩ける！」と感嘆した場面も印象的でした．
投稿および著作財産権譲渡承諾書 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
