二足歩行を行う人体,下肢は支持と運動双方の面で緻密かつ力強い優れた機能をもっている.下肢機能障害を来す疾患は大変多く,示す病態にも様々なものがあり,原因疾患と症状別に医学的治療も進化を続けている.
下肢機能障害はその多くが理学療法の対象となり,病態を多面的・専門的に理解し,病態に合った治療を提供することで相乗効果を生む.本特集では,障害種類別に下肢機能障害に対する医学的治療と,理学療法の役割について解説した.
雑誌目次
理学療法ジャーナル45巻12号
2011年12月発行
雑誌目次
特集 下肢機能再建と理学療法
EOI(essences of the issue) フリーアクセス
ページ範囲:P.995 - P.995
変形性関節機能障害に対する下肢機能再建と理学療法
著者: 八木茂典 , 森戸俊行
ページ範囲:P.999 - P.1005
はじめに
変形性膝関節症(osteoarthritis of the knee:以下,膝OA)は,中・高年者に多くみられる疾患であり,60歳以上では人口の80%以上に何らかのX線学的な変化が出現し,約40%に症状があり,約10%が日常生活に支障を来しているといわれている1).本邦においては,X線評価による膝OA発生率は40~65歳において男性5~20%・女性10~25%,60~85歳において男性20~60%・女性40~80%と報告されている2).本邦における膝OAは1,000万人で,年間90万人もの新たな発生者があり,高齢化社会の進展に伴い罹患数は増加傾向にある3).
人口膝関節置換術(total knee arthroplasty:TKA)は膝OAに対する治療のひとつで,除痛にすぐれ,荷重を受けることができ,内外反変形を矯正し,安定した長期成績が期待できる4).本邦における人工膝関節置換術は2009年には69,349件であり,年々増加している5).
本稿では,膝OAに対するTKA術式とその理学療法について述べる.
脚長差是正,脚延長後の下肢機能再建と理学療法
著者: 髙橋雅人
ページ範囲:P.1007 - P.1013
はじめに
四肢の延長は近年めざましく普及し,大学病院や小児病院だけでなく一般病院でも実施可能となっており,賛否は別として美容目的の延長も行えるようになってきている.
現在の延長術は一旦,骨を切り離し,両端の骨をワイヤーやハーフピンで体外の延長器と連結し,適切なタイミング・速度で緩徐に引き離していくことによって延長部に骨を形成していく緩徐延長法であるが,これは1950年代にロシアのIlizarovの発見によりもたらされた.1986年に西側諸国に紹介された彼の原理はdistraction histogenesis1)と呼ばれ,創外固定器によって生じる牽引力を利用して組織形成を促すというものである.単純な骨延長だけでなく骨欠損部の補塡や変形矯正にも用いられ,創外固定器を用いた治療の根幹を成している.
本稿では,加齢に伴う変形性疾患以外で脚長差や骨変形を生じる疾患における,創外固定器を用いた脚長是正・脚延長術の方法を紹介し,その下肢機能再建のための理学療法のポイントについて述べる.
循環障害に対する下肢機能再建と理学療法
著者: 松尾知洋 , 湯口聡 , 森沢知之 , 石田敦久
ページ範囲:P.1015 - P.1021
はじめに
閉塞性動脈硬化症(arteriosclerosis obliterans:ASO)は下肢のしびれや冷感,間歇性跛行(intermittent claudication:IC)から足趾潰瘍・壊死に至る重症虚血肢(critical limb ischemia:CLI)まで多彩な障害像を呈し,移動動作能力を主体とした日常生活活動(ADL)や生活の質(QOL)を低下させる機能的疾患である.ASOの臨床症状は下肢動脈の虚血程度によって異なり,閉塞,狭窄などの血管病変と側副血行路の発達の程度のバランスによって,無症候性から症候性の相違が生じる.ASOの重症度分類として,Fontaine分類やRutherford分類がよく用いられている(表1)1,2).また,IC患者の5年生存率は75%,CLI患者においては40%まで低下するとされており3),生命予後が不良な疾患である.
ASOを含む末梢動脈疾患(peripheral arterial diseases:PAD)の統一治療ガイドラインとしてTrans Atlantic Inter-Society Consensus(TASC)やTASCⅡ3)があり,その中で運動療法は初期治療の一環として推奨(グレードA)されている.本邦では2006年に心大血管疾患リハビリテーションとしてICを呈するASO患者への運動療法が保険適応となり,ASO患者に対する運動療法の重要性が認識されるようになった.ASO患者に対する運動療法の効果として①歩行距離の増加,②QOLの改善,③対費用効果,④生命予後改善が挙げられ,その効果が期待されている.
しかし,入院期間の短縮化や実際の実施要領の不明確さなどもあり,ASOに対する運動療法は全国でも数える程の施設でしか施行されておらず4),普及は極めて遅々としている.加えて,下肢血行再建術後の理学療法についての報告は少なく,担当療法士の判断で理学療法が行われているのが現状である.本稿では,ASOに対する下肢バイパス術後の理学療法について解説する.
悪性骨腫瘍に対する下肢機能再建と筋力障害に対する理学療法
著者: 高木啓至 , 井上悟 , 佐藤睦美
ページ範囲:P.1023 - P.1031
はじめに
悪性骨腫瘍は罹患部位によって手術方法や機能障害が異なるため1),すべてをまとめて述べることは難しい.そこで今回は悪性骨腫瘍に対する主な機能再建方法と,膝関節周囲に限局した筋力障害に対する基本的な理学療法アプローチについて解説する.
悪性骨腫瘍に対する根治的治療は手術療法である.従来は切・離断術が行われていたが,画像診断技術・化学療法・再建材料の進歩などにより,患肢を残す患肢温存手術が主流となっている.患肢温存手術の主な適応は,①切・離断術とほぼ同等の根治性が得られること,②切・離断術と同等か,それ以上の機能が得られることなどが挙げられる2).しかし腫瘍の神経・血管への浸潤や病的骨折などにより,術後合併症や局所再発・転移の危険性が高く,術後患肢機能の再獲得も十分に期待できない場合は,現在でも切・離断術が選択される.
この手術療法に加えて,腫瘍種別プロトコルに準じた術前・後化学療法(neoadjuvant chemotherapy)や放射線療法が補助療法として行われ,特に高悪性度骨腫瘍では化学療法が必須となる.化学療法の副作用には,悪心,嘔吐,下痢,腹痛,発熱,食欲不振などの即時型副作用(投与後24時間以内),白血球・血小板減少(骨髄抑制),口内炎,肝機能障害などの早期型副作用(投与後数日から2週間以内),さらに難聴,神経障害,間質性肺炎,難治性肝機能障害など遅延型副作用(投与後4週間以上経過後)がある3).これらの副作用が理学療法の阻害因子となることが多く,廃用性(二次性)筋力障害の原因となるため十分に留意しなければならない.
脊髄障害に対する下肢機能再建と理学療法
著者: 清水康裕 , 近藤和泉 , 才藤栄一
ページ範囲:P.1033 - P.1039
はじめに
頸髄損傷により四肢麻痺が,胸髄以下の損傷により対麻痺が生じるが,頸髄損傷は残存機能によって日常生活活動(ADL)の自立度が大きく異なる一方で,対麻痺ではほとんどの症例が車いす自立となる.これまでの理学療法は,これらの機能予後に立脚したプログラムで実施されてきた.しかし1980年代より,対麻痺者では装具による立位・歩行再建が注目され1),現在では歩行再建の目的でのロボット開発も進んでいる.このため回復期から慢性期にかけての下肢機能再建がますます重要な課題となってくる可能性が高く,ロボットを含めた下肢機能再建技術の進歩を意識した理学療法プログラムの立案が必要である.
本稿では,今後の脊髄損傷に対する新しい理学療法の在り方を意識した対麻痺者に対する下肢機能再建,歩行再建について述べる.
とびら
『上手』『下手』
著者: 茶家康吉
ページ範囲:P.993 - P.993
「上手」「下手」,この表記にはいくつかの読み方がある.舞台用語でステージの左右の区別の‘かみて’‘しもて’,相撲などでの組手の‘うわて’‘したて’など.しかしほとんどの人が真っ先に思い浮かぶのはやはり,その人の何らかの力量に対して独自の尺度で判定を下す‘じょうず’‘へた’ではなかろうか.医療技術者であるわれわれ理学療法士においても,その技術が比較的短期に上手の域に達する人,いつまで経っても下手な人があるのは,誰しも認めるところである.その判定は明確な根拠の元に成立しているものではないので傍迷惑なことかもしれないが,世の中そのような評価がなされることがある.この「上手」「下手」に関しては,世阿弥の『風姿花伝』に記述がある.
「下手にも上手の悪いところが見えた場合.あんなに上手なのに欠点があるものだ,という事は初心の自分にはさぞかし欠点も多いはずと悟りこれを恐れ人にも尋ね工夫する.これが良い勉強良い稽古となって能は早く上達するだろう.かたや自分はあのような悪い芸などをするはずがないと慢心を持てば,自分の長所をもわきまえなくなる.長所を知らねば短所をよしとしてしまうもの.こうなるといくら年季を積んでも,能は上がらない.これすなわち下手の心というものである.さればたとえ上手であっても,思い上がりは能を下げる.(中略)上手は下手の手本,下手は上手の手本とわきまえ工夫すべし」
1ページ講座 義肢装具
Lenox Hill Derotation膝装具
著者: 三浦雅史
ページ範囲:P.1040 - P.1040
●特徴と適応
Lenox Hill Derotation膝装具は1980年代にLenox Hill Brace社が開発した膝装具である.この装具は,元来,スポーツ選手に見られた膝前十字靱帯損傷後に認められる不安定膝に対する装具療法の一環として開発された.膝前十字靱帯損傷後は「膝くずれ(giving way)」に代表される膝の不安定性が出現し,さらに詳しくは下腿の前方引出し・回旋不安定性,膝外反(knee-in)不安定性といった機能的不全が認められる.このような機能的不全を解決するための装具を総称して「機能的膝装具(functional knee brace)」と呼び,本装具が出現して以来,他社(DONJOY等)も同様の装具を開発してきたという経緯がある1).現在,Lenox Hill Brace社はないが,機能的膝装具の創始的存在として本装具にその名称を残している.よって,膝靱帯損傷後の機能不全に用いられる装具の総称としては「機能的膝装具」が適当と考える.
基本的な構造は硬性フレーム,シェル,継手,軟性ストラップで構成されている.図に示したように内・外側に対する動揺は3点支持で対処している.また,下腿の前方引出しに対しては,下腿近位部前方から後方へ押し込むような力を加え,カウンターとして下腿遠位後方,大腿遠位後方,近位前方に支持部を配置する4点支持が一般的である2).また,下腿前面から膝窩を通り,大腿部へらせん状に軟性ストラップを通すことで回旋制動も期待されている.
理学療法関連用語~正しい意味がわかりますか?
フットケア
著者: 河辺信秀
ページ範囲:P.1049 - P.1049
●フットケアとは
糖尿病学用語集(第3版)によると,フットケアは,糖尿病神経障害や下肢動脈硬化による足病変の予防ならびに治療のための医学的,看護学的な処置(ケア)の仕方(指導を含む)と定義されている1).欧米では古くから,リウマチや糖尿病足病変への治療を行う足病医(podiatrist)が存在し,外科的な処置も含めてフットケアを実施している.本邦では足病医が存在しないため,多くは看護師によってフットケアが実践されている.医師の指示のもと,創部の処置,皮膚,爪,胼胝のケア,靴の指導,生活指導などが行われる.2008年4月の保険改定で看護師によるフットケアが糖尿病合併症管理料として認められた結果,多くの施設でフットケア外来が開設されるようになり,急速に一般化した.
プログレス
ニューロモジュレーションと人間復活
著者: 半田康延
ページ範囲:P.1041 - P.1048
はじめに
Neuromodulation(ニューロモジュレーション)は,近年世界的に急速に発達してきている治療技術である.これは,電気的,化学的,物理的刺激などによって障害された神経回路機能の回復を行おうとするものである.わが国でも,厚生労働省・次世代医療機器事業の第6分野にニューロモジュレーション分野が盛り込まれている.
このニューロモジュレーションの対象は,中枢神経,末梢神経,自律神経における神経回路網の障害およびそれら神経系で支配されるあらゆる器官・臓器の機能障害と極めて広い.そして,ニューロモジュレーションは本来非破壊的でreversible,かつ調整可能な治療手技であり,即効的で副作用も少ない安全性の高い技術であることもその特徴として挙げられる.
欧米では埋め込み方式の電気刺激装置の開発と実用化が盛んに行われている.これは脊髄,脳深部その他臓器への直接的アプローチが可能であることによるものである.また,体表面から刺激可能な末梢神経を対象としたものでも,刺激の確実性,再現性の観点と不快感,疼痛がほとんどないことから,埋め込み装置が主流を占めている.しかし,わが国では埋め込み装置の開発と実用化が極めて困難であり,欧米製品に依存しているのが現状である.
体表面への電気刺激は,皮膚に分布する感覚受容器,体性感覚神経,皮下に存在する末梢体性神経や自律神経などを興奮させ,その神経活動は中枢神経(脊髄・脳)に入力される.このことは,末梢神経にリンクした中枢神経系の機能障害に対し適切な体表面刺激を与えることによりニューロモジュレーション効果を期待できることを示している.実際にわれわれは,仙骨表面電気刺激により尿失禁,頻尿,前立腺肥大に伴う排尿障害1),機能性(原発性)月経困難症への治療効果2)を,四肢筋を支配する運動神経の刺激により不全麻痺肢の随意性の向上,痙性の軽減効果2)を,また頸部の舌骨上部刺激により嚥下障害への治療効果,左頸部迷走神経直上部刺激でてんかんへの治療効果を確認している.
他方,筆者らは足こぎ車いすを片麻痺などによる歩行障害者に適用しているが,ペダルこぎ運動時に生じる体性感覚が求心性に脊髄を主体とする中枢神経系を賦活させ,より効率的かつ強化されたペダルこぎ運動を惹起させる可能性を見出している.これは一部運動時身体に加わる物理的刺激も関与したニューロモジュレーション効果と見ることができるものである.
本稿では,われわれが実施している電気的ニューロモジュレーションのうち,リハビリテーション領域の中でしばしば遭遇する尿失禁に対する表面電極式電気刺激治療を紹介するとともに,脳血管障害および頭部外傷などを原因とする歩行困難者に対する足こぎ車いすの適応効果について,物理的ニューロモジュレーションも関与したものとして概説する.それが人間復活の上で重要な役割を演ずるということを述べてみたい.
理学療法臨床のコツ・22
障害別理学療法評価を効率よく行うコツ
著者: 島津尚子
ページ範囲:P.1050 - P.1052
はじめに
日々,様々な障害を持った方の理学療法を担当する.似たような障害を持つ方は沢山いるが1人として同じ人はおらず,筆者も「これでは片麻痺の評価であって,○○さんの評価ではない」と指導者に言われてきた.本稿では,試行錯誤しながら行っている評価について,前半は共通する評価全体の流れを,後半は運動器疾患と中枢神経系疾患の評価の過程について考えてみたい.
入門講座 理学療法と「てこ」・4
理学療法と「てこ」②―病態と「てこ」の原理
著者: 吉尾雅春
ページ範囲:P.1053 - P.1059
はじめに
前号では,てこの原理を身体で感じながら理解することを試みた.まず大まかに理解してもらうことをねらいとして,説明の誤りや疑問を残す形で本号につなげてみた.また,形状が変化する物体の重心の位置や慣性モーメント,加速度などについては度外視して理解してきた.しかし,人体の運動や動作では四肢・体幹の形状や相対的位置関係が様々に変化し,処理速度も様々である.また,理学療法においては重錘などの道具を利用した運動を求めることが多く,その取り付け位置などによっても対象となる部位の重心の位置が変化することになり,活動する筋への影響を考えなければならない.本号では前号の考え方の誤りを修正しながら,さらに動作分析や運動療法に当たって病態や事象をどのように理解するか,前述の事柄を加味しながら具体的な場面を取り上げて解説する.
特別寄稿
理学療法士の立場から観たケアに関する哲学的考察③―あなたのケアの根源はどこにありますか
著者: 奈良勲
ページ範囲:P.1062 - P.1065
ケアの根源と適切なケアとは
新約聖書マタイ伝1章1節に「初めに言(ことば)ありき.言は神と共にありき.言は神であった」と記されている.この意味するところは難解だが,ギリシャ語のlogos(ことば,こころ,論理(学問?))から推測するに,こころは愛やケアを意味していると思える.挨拶をはじめ,心づかい・気遣い,思いやりなどをことばとして表現し,同時に実際の行動が伴えば理想的なことである.しかし,agape(神の愛)とeros(人間)の愛との間には余りにも大きな隔たりがあるため,人間がどこまでagape的になれるのか? 例えば,カトリック教の修道名マザーテレサなどのように献身的に奉仕活動を行った人間は数多い.いずれの宗教的な背景にしても,慈悲や人間愛を唱えていることが共通項であると思える.また,キリスト教の影響が強い欧米では自己と他者への慈悲の精神や人間愛によるwelfare(福祉)が基盤にあるとも考えられる.無論,そのような崇高な奉仕活動を行った人々は,宗教的背景とは関係なく他にも多くの例がある.
イエス・キリストはいくつかの奇跡を起こしたと言われている.そのうちの1つとして,寝たきりの人々を回復させたのだが,筆者の推論では,イエスは対象者の可能性を見抜いていて,私を信じて「立ちなさい」と伝え,イエスを神の子として信じていた人々は,そのことばを信じて立つ努力をすると本来の潜在力が蘇ったのだと推察する.
臨床実習サブノート スーパーバイザーの視点・論点―患者さんに触れるまで・9
脳血管障害(急性期)
著者: 國澤佳恵 , 高倉保幸 , 國澤洋介
ページ範囲:P.1066 - P.1072
ステップ1.急性期脳血管障害例の理学療法におけるポイント
1.疾患の特徴と治療方針を理解した上でのリスク管理
近年は早期理学療法が推奨され,発症早期から理学療法士が関わることが多くなっている.しかし,疾患の病態に変化が生じやすい発症早期の患者においては,離床や基本動作練習などで血圧変動を伴うことの多い理学療法が病態の悪化に影響する可能性も考えられる.そのため,理学療法を行うにあたっては疾患の特徴や治療方針を理解した上で,病態の増悪を避けるためのリスク管理が重要である.脳血管障害はいくつかの病型に分類でき,病型により治療やリスク管理の方法が異なるので,理学療法士も病型を理解しておくことが必要となる.
講座 理学療法スタンダード・4
大腿骨頸部骨折の理学療法スタンダード
著者: 高柳清美 , 金村尚彦 , 木戸聡史 , 国分貴徳 , 石橋敏郎
ページ範囲:P.1073 - P.1079
疾患概要と整形外科的介入法
理学療法士が介入する高齢者の骨折で,大腿骨頸部骨折は代表的なもののひとつである.わが国の大腿部骨折および転子部骨折の年間発生率は40歳から年齢とともに増加し,2002年の全国調査では約92,400名,2010年では170,000名,2030年には260,000名に達すると推定されている1).大腿部骨折および転子部骨折は社会的にも医療経済的にも及ぼす影響が大きく,高齢者に対するリハビリテーションおよび予防の観点から積極的に取り組まなければならない課題のひとつである.
大腿骨頸部骨折は大腿骨頸部内側骨折ともいい,関節包内骨折のため骨癒合率が低く治癒しにくい骨折の代表である.観血的治療が積極的に行われ,骨折のタイプ,年齢,患者の全身状態より,sliding hip screw(SHS)法などの骨接合術や人工骨頭置換術などの人工物置換術が選択され施行される.本稿では特に人工骨頭置換術の「根拠に基づいた理学療法」の評価と治療について概説する.
お知らせ
第3回心理・精神領域理学療法フォーラム/厚生労働省委託事業 平成23年度第2回リンパ浮腫基本講演会(Basic1A)/第35回日本リハビリテーション工学協会車いすSIG講習会in高知 フリーアクセス
ページ範囲:P.1031 - P.1065
第3回心理・精神領域理学療法フォーラム
テーマ:心理・精神領域における理学療法の知識と技術を学ぶ
日 時:2012年3月3日(土)10:00~16:30
場 所:大阪河﨑リハビリテーション大学1号館3階大講義室
書評
―青木隆明(監修),浅野昭裕(著)―「運動療法に役立つ 単純X線像の読み方」 フリーアクセス
著者: 福井勉
ページ範囲:P.1061 - P.1061
この書籍を手にした時まず驚嘆した! 同時にこれだけの内容を集積した努力に勇気もいただいた.整形外科医が診断学に用いる単純X線像を「運動療法に役に立つ」観点から長年かけて集約したのが本著である.
序文にあるように,筆者である浅野昭裕氏は新人の時の教訓から,毎日毎日数万枚に及ぶ単純X線像の読影を日常坐臥としたという.そこで自分の疑問点を少しずつ解決していったのであろう.教わる書籍が無かった時代に恐らく相当数の時間を創造のために割かれたのだと推測する.それは臨床家である以上,治療効果の向上のため自然なものであったかもしれないが,普通はこういうことはできない.運動療法に役に立つX線画像の書籍がなかった経緯が筆者にこの本を執筆させた事実であるためか,何故?という言葉が本著を通じて常に聞こえてくるような気がする.
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「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲:P.1039 - P.1039
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲:P.1061 - P.1061
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲:P.1072 - P.1072
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.1080 - P.1081
投稿規定/第23回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲:P.1082 - P.1083
編集後記 フリーアクセス
著者: 永冨史子
ページ範囲:P.1084 - P.1084
1年は早いものだなあ,と繰り返しつぶやきながら,今年もまた12月を迎えています.1年がどんどん早くなるのはトシをとっているから,とよくいわれます.皆さんの今年のスピードはいかがでしたでしょうか?
さて今月の特集は「下肢機能再建と理学療法」です.下肢機能は理学療法士が最も日常的に,深く,そしてダイレクトに介入する身体機能です.本特集では,整形疾患・循環器疾患・神経疾患から5つの疾患・病態を取り上げ,下肢機能の「何を再建」するのか紹介いただき,理学療法の実践と理学療法士としての関わりを解説いただきました.
理学療法ジャーナル 第45巻 総目次 フリーアクセス
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基本情報

バックナンバー
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特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities(MMD)—多疾患重複時代がやってきた!
58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号(2024年5月発行)
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58巻4号(2024年4月発行)
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58巻3号(2024年3月発行)
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57巻12号(2023年12月発行)
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55巻7号(2021年7月発行)
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55巻6号(2021年6月発行)
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55巻4号(2021年4月発行)
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特集 重症化予防
55巻2号(2021年2月発行)
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号(2021年1月発行)
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号(2020年12月発行)
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号(2020年11月発行)
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号(2020年10月発行)
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号(2020年9月発行)
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号(2020年8月発行)
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号(2020年7月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号(2020年6月発行)
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号(2020年5月発行)
特集 投球障害を捉える—動作,機能解剖,エコーの活用,予防に対する理学療法士の英知
54巻4号(2020年4月発行)
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号(2020年3月発行)
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号(2020年2月発行)
特集 薬と運動療法
54巻1号(2020年1月発行)
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号(2019年12月発行)
特集 装具の臨床
53巻11号(2019年11月発行)
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号(2019年10月発行)
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号(2019年9月発行)
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号(2019年8月発行)
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号(2019年7月発行)
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号(2019年6月発行)
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号(2019年5月発行)
特集 全体像を把握する
53巻4号(2019年4月発行)
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号(2018年10月発行)
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
特集 バランス再考
52巻8号(2018年8月発行)
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
特集 低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望