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少子高齢化と医学の進歩によって，小児の理学療法を取り巻く医療システム，支援領域は，近年大きく変化している．とくに低出生体重児，脳性麻痺児，二分脊椎症などに対する小児理学療法は，超早期医療から統合保育，学校教育から就労支援へと児のライフステージに寄り添った幅広い領域まで拡大し，そのニーズは一段と高まっている．
そこで本号では，小児理学療法に関する治療技術，医療体制の変遷を踏まえ，現在の医療機関，卒前教育における小児理学療法の取り組みと新しい展開について特集企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル45巻6号
2011年06月発行
雑誌目次
特集 小児理学療法の新たなる展開
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.453 - P.453
脳性麻痺の理学療法の変遷と展開
著者： 山川友康 , 南哲
ページ範囲：P.455 - P.463
はじめに
理学療法士が療育施設に配属された1960年代以降，障害児・者を取り巻く医療環境や社会環境は大きく変化してきた．周産期医療の進歩により脳性麻痺の病態像が変容し1），障害に対する考え方も，1981年の「完全参加と平等」をテーマとした「国際障害者年」以降に大きく変化した．「国際障害者年行動計画」では障害者は「通常の人間的なニーズを満たすのに特別の困難を持つ普通の市民と考えられるべきである」とされ，結果として障害児・者のノーマライゼーション理念などの普及と発展に大きな影響を与えた．障害児・者や家族の権利意識が高まり，当事者や家族の自己選択や自己決定が尊重されるようになってきた2）．また，重症心身障害の人々であっても，居住する地域で発達支援や生活上の支援，quality of life（QOL）の向上を求める流れが顕著になってきた．
2006年に障害者自立支援法が施行されて，障害児・者福祉は施設入所サービスから在宅支援や就労支援，家族支援の地域サービスに転換した3）．教育制度面では学校教育法が改正されて，2007年度から「特別支援教育」がスタートした．また，従来の盲・聾・養護学校が特別支援学校に名称変更して一本化された．これらの小児理学療法を取り巻く社会状況の著しい変化の下での理学療法アプローチの変遷を振り返るとともに，現状の課題と展開について提示する．
NICUにおける理学療法の変遷と今後の展開
著者： 國田広規
ページ範囲：P.465 - P.470
はじめに
近年，日本国内の出生数は微増した時期もあるが，依然減少傾向であり1980年には1.58×106人であったものが，2005年時点では1.06×106人まで低下している．このように全体的な出生数が減少しているにも関わらず，低出生体重児の出生数は逆に増加傾向であり，1980年の8.1×104人から2005年では10.1×104人に，また出生率でも5.2％から9.5％へと増加してきている．超低出生体重児に至っては1980年には1,490人であったのに対し，2005年には2倍以上の3,341人と急増している．
わが国に新生児集中治療の概念が導入されたのは1960年代からであり，新生児集中治療施設（NICU）が設置され始めたのは第二次ベビーブームの1970年代初頭からとなる．また，1980年代に入り理学療法士もNICUに介入し始めてきている．少子高齢化の現在に至っても低出生体重児は増加傾向であり，依然NICUの必要性は変わらない状況である．このようなハイリスクの低出生体重児に対し，理学療法がどのように関わってきたのか，また現在行っているNICUでの発達評価およびフォローアップも含め紹介する．
小児整形外科疾患の理学療法の変遷と展開
著者： 平井孝明
ページ範囲：P.471 - P.478
はじめに
小児医療における整形外科の目指すものは四肢や脊椎など筋骨格系に困難な疾患を有する子どもの診断，治療を行うことである．昨今は高齢者医療に重点が置かれているが，「orthopedics（整形外科）」の「ortho」は「まっすぐにする」，「pedics」は「子ども」を意味し，起源は小児整形外科であった．古来より先天性の脊椎・四肢の疾患が多く存在したことが推測される．当センターにおける経年的な整形外科の取り組みが現在の日本における小児整形外科の動向を代表するものではないが，本稿では当センターにおける小児整形外科疾患の対象と治療の変遷，およびそれに対する理学療法の関与とアプローチについて述べる．
特別支援学校における理学療法・士の関わりと展開
著者： 小玉美津子
ページ範囲：P.479 - P.485
はじめに
近年，医療技術の進歩に伴い，肢体不自由児を取り巻く環境も重度重複化傾向や発達障害児の増加など大きく変化してきている．また少子化にもかかわらず，どこの特別支援学校も子どもの人数は増加傾向にあり1），高等学校に分教室を開設するなど，過大規模化が進んでいる現状である．
福祉分野においては，2004年支援費制度，2005年発達支援法，2006年自立支援法施行，2010年障害者総合福祉法（仮）に向けて，制度改革推進会議の開催1），世界的には1994年のサラマンカ宣言（特別なニーズ教育に関する世界会議）や2006年障害者権利条約の採択2），2001年世界保健機関（WHO）で国際生活機能分類（ICF）3）が採択され，国際障害分類（ICIDH）から障害の概念も大きく変化した．特別支援学校における養護・訓練の障害観は，ICIDHを参考にディスアビリティとして理解され，説明されてきた．その後，国際的な障害者施策の動向により，障害者の「自立」の概念が広く捉えられるようになり，2000年「養護・訓練」から「自立活動」へと名称変更した4）．さらに2007年特別支援教育のための教育法の改正施行，2009年特別支援学校の学習指導要領が改訂され，障害の重度・重複化，多様化に対応するとともに，1人ひとりに応じた指導を充実するため「自立活動」の指導内容に新たな項目の追加，重複障害者の指導にあたっては，専門的な知識や技能を有する教師間で協力した指導や外部の専門家を活用するなどして，学習効果を高めることも示された5～7）．
こうした様々な変遷の中で教育も大きく変化し，学校内に外部専門家を導入する試みが各地で取り入れられている8,9）．神奈川県でも2008年6月より，理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，臨床心理士（以下，4職種）を自立活動教諭（正規）として採用し，2011年4月現在，県内15校に27名が配置された．県の取り組みと合わせて，特別支援学校における理学療法士の関わりを中心に紹介し，今後の課題・展望についても若干考察を加えたい．
小児理学療法の卒前教育の変遷と展開
著者： 大城昌平 , 堺裕 , 儀間裕貴
ページ範囲：P.487 - P.494
小児理学療法と卒前教育の変遷
わが国の整形外科学のバイブルである『神中整形外科学（初版）』1）の脳性麻痺の項では，「治療の根幹となるべきものは，筋肉に於（お）ける随意運動の精神的竝（ならび）に肉（にく）體（たい）的練習である．脳性小児麻痺に於（お）ける練習療法が其（それ）自（じ）體（たい）としても又（また）非觀（かん）血（けつ）的乃（ない）至（し）觀（かん）血（けつ）的療法に引（ひき）續（つづ）き行はれる後療法としても，不（ふ）可（か）缺（けつ）の基礎的治療法であって，練習療法を行はない種々の手術的療法は結局効果薄弱，或（あるい）は全く無意味に終る危険が存するのである．」と運動療法の重要性を強調している．この一文は，わが国の理学療法の前史において，小児理学療法がいかに重視されていたかを示すものである．
小児理学療法の歴史を振り返ると，小児リハビリテーションの大きな転換期は，高木憲次による整肢療護園設置（1942年）であり，これが日本における本格的な障害児療育の端緒となった．そして，昭和36年（1961年）には全国に肢体不自由児施設が設置されるに至る．肢体不自由児施設では当時，訓練士や医療マッサージ師と称される医療補助者による治療・訓練が行われており，これが小児理学療法の始まりである．そして，昭和41年（1966年）に理学療法士及び作業療法士法が制定されるに至り，各肢体不自由児施設において理学療法士が誕生することになる．
とびら
きっちり足に合った靴をはいて
著者： 秋田裕
ページ範囲：P.451 - P.451
須賀敦子を読んでいる．
須賀の著作は，書店の棚に並んでいる「トリエステの坂道」や「ユルスナールの靴」などの背表紙を以前から見知ってはいたが，なぜか縁がなく，これまで読んだことはなかった．ところがいま，職場への行き帰りの電車の中で，熱に浮かされたように彼女の著作を手当たり次第に読んでいる．
理学療法臨床のコツ・18
筋力トレーニングのコツ―セラバンドや伸縮性のあるものを用いた筋力トレーニング
著者： 山田拓実
ページ範囲：P.496 - P.498
はじめに
セラバンドに代表される伸張性バンドによる筋力トレーニングは25年以上の歴史を持ち，広く臨床などで使用されている．対象としてはリハビリテーション，整形外科，スポーツ医学での使用が一般的な認識であるが，他にもCOPD，心疾患，糖尿病，腎臓病，高血圧など多くの疾患での使用や有効性が報告されており，医療のほか，スポーツの現場，介護，在宅ケアなど幅広い分野で使用されている．その理由として，軽量で簡単に携帯でき，どこでも手軽にトレーニングができ，負荷を段階的に調整可能で筋力や筋持久力の増強，可動域，柔軟性の改善などが行えることが挙げられる．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
メンタルプラクティス
著者： 松尾篤
ページ範囲：P.499 - P.499
●メンタルプラクティスとは
運動の上達を図るために，その運動をイメージとして再生させるトレーニング方法のことである．心的リハーサルもしくは象徴的リハーサルとも呼ばれる1）．スポーツ分野でよく用いられる「イメージトレーニング」は，既に獲得されている技能を競技場面で十分に発揮するための心的リハーサルであるが，メンタルプラクティスは技能そのものの改善を目的とした手法として区別されている．
メンタルプラクティスは，Jeannerodら2）やJacksonら1）により脳内イメージを4つに分類したうちの1つに含まれており，その他には心的（mental）イメージ，動作（movement）イメージそして運動（motor）イメージがある．心的イメージとは，外部刺激の有無にかかわらず同じ感覚を再び体験する過程のことである．動作イメージとは，人や物の動作をイメージとして再生する過程である．運動イメージとは，実際に運動を行わないにもかかわらず，その運動をイメージすることで脳内にワーキングメモリが再生される過程とされる．さらに，運動イメージは大きく分けて2つに分類される．1つは自分自身が運動を行っているかのような1人称的イメージで，筋・感覚的運動イメージとも呼ばれる．もう1つは他者が運動を行うのを見ているような3人称的イメージで，視覚的運動イメージと呼ばれる．運動学習においては，前者の1人称的運動イメージの利用が有効と考えられている．これらの運動イメージの想起の性質には個人差があり，イメージの鮮明度や統御可能性として評価され，鮮明でかつ統御可能なイメージを想起することが効果的な運動イメージ介入を行うための有効な手段であるとされる．
義肢装具
継手付きプラスチックAFO
著者： 大籔弘子
ページ範囲：P.514 - P.514
●特徴
1．プラスチック一体型短下肢装具（AFO）との比較
【利点】足継手を距腿関節の運動軸に近似可能，底屈・背屈の角度制限の設定可能，制動機能を付加可能など．完成後に足継手の制限角度や制動力が調節可能（身体機能の回復に応じて随時調節しながら歩行練習など遂行可能）．【欠点】足継手部の突出，重量増加，耐久性の低下，製作時高技術・長時間など．
新人理学療法士へのメッセージ
初心者マーク
著者： 藤野雄次
ページ範囲：P.500 - P.501
今春，国家試験に合格された理学療法士の皆さん．おめでとうございます．一理学療法士として歩み出し，早くも色々な喜びや悩みがあることと思います．私も理学療法士として社会に出た当初は，不安や悩みを抱えていたことを思い出します．
現在，私は開院5年目の急性期病院に勤めており，当院では心疾患や多発外傷，呼吸器疾患や脳血管障害に対して発症後早期から理学療法を行っています．私は理学療法士として勤務して8年目になりますが，当院が開院する前は母体の埼玉医科大学病院に在籍しており，そこでは神経筋疾患や切断後の理学療法，慢性期患者の外来リハビリテーション，家屋改修など，急性期以外の理学療法もたくさん経験することができました．理学療法士になって8年目となりますが，どのような理学療法が目の前の患者さんに適しているのか，患者さんを少しでも良くするためにどのような工夫が必要か，といった理学療法の質について今でも悩み考えています．そんな私が理学療法士になった頃から現在に至るまでを振り返り，今までに感じたことを書かせていただくことで，少しでも皆さんのお役にたてれば幸いです．
ひろば
ミクロ・マクロ的に観た移動の概念
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.502 - P.502
通常，理学療法士の日々の業務の中で「移動」ということばは，対象者の歩行，車いす操作，移乗動作などを表す概念である．
それぞれ動物の種類によって移動手段が異なるのは周知の通りである．四足歩行から進化したヒトの移動（locomotion）手段は直立二足歩行（gait，ambulation，walking）であり，同時に日常生活活動の基盤になることはこれまでの研究において証明済みである．よって，理学療法士の重要な役割の1つは，いかに対象者の自立歩行を可能にするかであることは言うまでもない．
講座 炎症と理学療法・2
運動療法の抗炎症効果
著者： 沖田孝一
ページ範囲：P.503 - P.511
はじめに
運動療法の効果に関する研究は多く，表1に示す通り，運動能力の向上はもちろん，疾患の予防，死亡率の低下など極めて多面的な効果が疫学的に証明されている1～4）．これらの効果の背景には，抗酸化酵素の誘導を含む様々な細胞シグナル伝達系の活性化，遺伝子発現3），ミオカイン生成，特に動脈硬化・心血管疾患に関しては，原因となる高血圧，糖尿病，脂質異常症の改善の他，粥状病巣の進展過程に深く関与する炎症および酸化ストレスに関連した分子レベルの変化があることが明らかにされている（図1）．また最近では，運動が中枢神経系に与える著明な効果が注目されている4）．
一方，遷延する低度の炎症（low-grade inflammation）が，動脈硬化のみならず種々の慢性病態に深く関わっていることが明らかにされつつある．そして，その見地から運動療法の潜在力が見直されている．本項では，low-grade inflammationと疾患の関連について概説し，抗炎症療法としての運動の可能性について考察する．
入門講座 理学療法における接遇とコミュニケーション・2
理学療法介入時の接遇・コミュニケーションスキル
著者： 松葉好子
ページ範囲：P.515 - P.521
はじめに
接遇の“遇する”は，「もてなす」という意味です．患者サービス・接遇という言葉が，日本の医療現場に登場したのは1987年で，「国民医療総合対策の中間報告」に明記されました1）．現在では，医療従事者は単なる知識と技術だけでは対象者を満足させることは難しく，接遇応対能力は日常的に求められているといわれています．
「接遇」というと，すぐ頭に思い浮かぶのは，相手への思いやりとしての挨拶や笑顔，礼節です．これらは人として大切で欠くべからざるものですし，この類の本や研修は巷にあふれています．では，理学療法の介入において必要な接遇とは？ とあらためて問われると，はたと考えてしまいます．理学療法士としての特異的な接遇があるのでしょうか？
本稿では，理学療法介入時の接遇・コミュニケーションスキルについての設問に対し，これまで自分が経験した実際の出来事を通して，そこから感じている，考えている，肝に銘じていることを実践ポイントとして回答し，一緒に考えていきたいと思います．
臨床実習サブノート スーパーバイザーの視点・論点―患者さんに触れるまで・3
変形性膝関節症
著者： 嶋田誠一郎
ページ範囲：P.523 - P.528
ステップ1．変形性膝関節症患者を診るうえでの理学療法士の役割と心構え
学生が変形性膝関節症（以下，膝OA）のある症例の理学療法を行う場合としては，次の3つの状況が想定される．1つは，膝OAに対し保存療法として理学療法が処方された場合である．次は，他疾患の理学療法を行う上で合併症として膝OAが存在する場合であろう．最後に，膝OAに対し手術が施行され，その術後理学療法が依頼された場合である．本稿では，最も学生が遭遇することが多いであろう全人工膝関節置換術（以下，TKA）術後理学療法の場合を想定して説明していきたい．
TKAは成績良好な手術でもあり，術後に理学療法士による関与は不要との考え方もある1）．実際，理学療法士が所属していない施設でも好成績をあげているところもあるだろう．しかしながら，理学療法士の関与に求められることは，術後成績の向上と術後成績の安定（varianceの減少），患者の満足度向上などであろう．術後成績に関しては，理学療法士が関与することで術後の関節可動域や生活の質の3～4か月までの短期成績が改善するとされる2）．客観的な成績には反映されにくいが，歩容の改善や細かい日常生活指導などを行うことも重要である．Ranawatら3）によると，85％のTKA患者はリハビリテーション（以下，リハ）・プロトコルなしでも回復するが，残りの15％は疼痛や可動制限のために個別のリハプログラム（持続麻酔やマニピュレーションを含む）が必要であった．成績が安定した手術と言っても，その10数％では特別な術後治療が必要となり，こういった症例では理学療法士が関わるか否かでその成績に大きな差が生まれてくるだろう．今回，学生が担当する症例は，この10数％に相当する例かもしれない．患者の満足度について客観的に評価するのは難しいが，理学療法士が術後療法の方法や量を症例個別の状態に応じてエスコートすることで，患者は最も効率的な方法と心理的負担の少ない状態で目標を達成し，さらに家庭復帰後の生活指導を受け，在宅での運動の仕方を習うことでこの手術の恩恵を最大限に享受することができるはずである．
お知らせ
第12回関節ファシリテーション（SJF）学術集会北九州大会／日本保健医療福祉連携教育学会／2011年度発達が気になる子の育ちを考える夏季セミナー／PT，OT，ST，Nsのための臨床基礎講習会／東京臨床理学療法研究会第12回研究会／第34回日本リハビリテーション工学協会車いすSIG講習会in神戸／動的モビライゼーション療法学会モビライゼーションPNF講習会 フリーアクセス
ページ範囲：P.463 - P.531
第12回関節ファシリテーション（SJF）学術集会北九州大会
テーマ：関節疾患とSJF―関節リウマチについて
日 時：2011年9月18日（日），19日（月・祝）
内 容：基調講演，大会長講演，シンポジウム，一般演題発表，ポスター発表
会 場：北九州市男女共同参画センタームーブ
書評
―福井 勉―「皮膚運動学」 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.512 - P.512
リハビリテーション関係者，とりわけ理学療法士であれば，本書のタイトル「皮膚運動学」に先ず驚嘆するに違いない．関節や筋の運動学なら容易にイメージできるが，「皮膚」と運動学はどのように結びつくのだろうか？ この点について筆者の福井先生は，ある日「肩関節屈曲制限を有する症例が・・・肩峰上で皮膚の皺があまりに大きく盛り上がっている」ことに気付くのである（この書評で写真をお見せできないのが実に残念！）．しかもその皺を「取り除くように皮膚を動かす」と可動域が改善すると述べられている．この発見を端緒として新しい運動学の視点が本書では展開されることになる．
本書は第1章「皮膚運動の理論」と第2章「運動器疾患に対する治療への応用」から構成されている．第1章は4節から成り，皮膚運動の特徴，皮膚運動の基礎，皮膚運動の原則，運動器疾患への適応について詳細な写真とともに記述されている．たとえば皮膚運動の理論編では，運動に伴う皮膚の連続性について「皮膚は運動制限の原因にも結果にもなり得る」ことが指摘されている．さらに筆者は述べている．筋収縮との関連性については「皮膚は筋ほど動かない」ことこそ膝関節伸展運動の円滑性につながっている！と．つづいて「皮膚運動の基礎」では三次元解析の結果に基づいた皮膚運動の「誘導」の検証がいくつかの主要な関節ごとに示されている．皮膚運動の誘導とはいかなるものだろうか？ この点については本書をお読みいただくほかないのであるが，このことが次の章「治療への応用」に展開されるのである．第2章では，肩甲帯から体幹，姿勢に至るそれぞれの関節運動の改善についてより具体的な手技が精細な写真とともに供される．たとえば足関節背屈制限に対して，可動域改善方法として「アキレス腱部に皮膚が集まるように誘導する」ことで，効果が得られることが紹介されている．本書の後半には，これらの皮膚運動学による実際の症例への適用例が供覧される．
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「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.521 - P.521
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.528 - P.528
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.529 - P.529
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.532 - P.533
投稿規定／第23回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.534 - P.535
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.536 - P.536
マグニチュード（M）9.0の大地震と巨大津波，そして制御不能に陥った福島第一原子力発電所事故による東日本大震災の発生から6週間が過ぎましたが，一向に余震も原子力事故も収束の目途が立っていません．本震災は多くの人命と，懸命に力を合わせて築いてきた家族生活，1人ひとりの人生，そして町並みと地場産業を一瞬のうちに奪い去りました．多くの方々が避難生活を強いられるほどの天変地異の破壊力には言葉を失い，心が痛みます．日本理学療法士協会では，震災直後から「PTボランティア隊」を立ち上げ，生活不活発病予防などの理学療法支援を継続的に行っています．また各病院組織による医療支援スタッフに，全国各地から理学療法士が参加しており心強く感じています．復旧・復興には長期間を要するだけに，理学療法支援には，心身機能から町つくり再興までを視野に入れた専門職としての「知識・技術と人間力」が必要となるでしょう．多くの理学療法士が災害時の理学療法支援のあり方について関心を深めて欲しいと願っています．
本特集は「小児理学療法の新たなる展開」です．近年小児理学療法は，その対象疾患も活動領域も教育体制も変化しています．具体的には児の就学前教育の支援から就学支援，就労支援へとICFの概念を踏まえた多面的なアプローチが求められています．山川氏には脳性麻痺を，國田氏にはNICUを，平井氏には小児整形外科疾患を，また小玉氏には特別支援学校における理学療法・士の関わりを，大城氏には，小児理学療法の卒前教育の変遷と展開を解説していただきました．とくに特別支援学校に理学療法士を専門職教諭として積極的に採用し，学内教育のみでなく児の生活支援までを他の教諭と連携してアプローチする神奈川方式には注目すべきで，このような方式が全国に広がっていくことを願っています．すでにアメリカの小・中学校には作業療法士を中心に理学療法士も配属され，教育支援に関わっているように，理学療法士の新たな職域としてわが国にも定着することを期待します．
投稿および著作財産権譲渡承諾書 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
