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APTAではNUSTEP，Ⅱ STEP，そしてⅢ STEP Conferenceを通して中枢神経障害に対する運動療法のあり方を検討してきた．それは神経生理学的アプローチと呼ばれる狭い体系の乱立から，近年では脳科学の発展やICFを受けた幅広い概念をもった内容への変遷であった．一方，NUSTEP Conferenceと理学療法士の誕生とがほぼ同時期であったわが国の理学療法はどのような変遷を辿って今に至っているのだろうか．これまでの経緯を明らかにしながら，未来に向けた中枢神経障害に対するリハビリテーションの姿を探ってみた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル45巻7号
2011年07月発行
雑誌目次
特集 神経生理学的アプローチの転換
中枢神経障害に対する運動療法の変遷と動向
著者： 星文彦
ページ範囲：P.541 - P.549
はじめに
中枢神経疾患に対する運動療法の変遷と動向というテーマは，古くも新しくもあり，常に問われる問題である．この問題を考える場合，中枢神経疾患に対する運動療法の理論と実践の関連性や理学療法とリハビリテーションの関連性，運動行動発現の理解などといった視点でとらえると糸口が見えてくるように思う．言いかえれば，障害モデルと生活モデルにおける理学療法の位置づけや運動制御や運動学習のメカニズムに対する脳科学の寄与，根拠に基づく実践などがキーワードとなる．
中枢神経疾患に対する運動療法の理論と実践を結び付けようとする試みは，アメリカ理学療法協会が先駆的に開催してきた一連のSTEP会議注）に見ることができる．わが国における中枢神経疾患の運動療法に関する教育と実践は，この会議に関連する記事が多くの論文に引用されており，影響を強く受けていると言える1～8）．
では，NUSTEP・ⅡSTEP・ⅢSTEPの各STEP会議は，われわれ理学療法士をどのように導いてきたのか，また，この3つのステップは何だったのか．
NUSTEP以来，40年有余のこの年月は，日本の理学療法（士）の誕生と発展の歴史と言ってもよい．この40年有余の年月の中で，日本の理学療法教育システムは様変わりし，理学療法士自らが理学療法の科学性を追及できるまでに成長した．また同時に，障害から可能性へ，構造と機能から機能と適応へというリハビリテーション医療における対象者への視点の転換は，理学療法士の行動を大きく変容させたと言えるのではないだろうか．これらの日本における理学療法の世界の変貌はSTEP会議のステップの過程を考えると透けて見えてくるように思える．本稿では，その過程を理解するための階層的記述レベルとパラダイムという概念について，またSTEP会議のもたらしたもの，中枢神経障害に対する運動療法の対象，運動療法のエビデンス，今後の動向について，私情の域を超えられないが記述することにする．
ボバースコンセプトの変遷と今後―成人分野を中心に
著者： 大槻利夫
ページ範囲：P.551 - P.559
はじめに
ボバース概念とは，1996年に世界各国の成人部門の国際インストラクターで組織されているInternational Bobath Instructors Training Association（IBITA）の年次総会において「中枢神経障害によって姿勢制御と運動機能に問題をもつ患者個々人の評価と治療のための問題解決アプローチ」と定義されている（IBITA，1996）．このアプローチは1940年代初頭にナチスの迫害から逃れイギリスに亡命したボバース夫妻（理学療法士のベルタ＝ボバースと小児神経科医のカレル＝ボバース）により，理学療法の臨床実践をその時代の最新の神経生理学で説明していくという二人三脚的作業により始められた．最近諸家により「神経生理学的アプローチとしてのボバース概念はすでに新しいアプローチに取って代わられている過去のもの」という扱いをされているが，現在のボバース概念は創始者による実践と理論をコアに据え，最新の神経科学の知識を基盤に世界のリハビリテーションの潮流に沿った新しい治療理論を積極的に取り込み，患者の運動機能障害を具体的に解決する治療スキルを提案・実践しつつ発展し続けている．今回は誕生してから70年になろうとするアプローチの歴史的変遷を紹介し，現代そしてこれからのボバースアプローチについて述べてみたい．
PNFの変遷と今後
著者： 富田浩
ページ範囲：P.561 - P.566
はじめに
固有受容性神経筋促通法（proprioceptive neuromuscular facilitation：PNF）は，1950年頃にKabat，Knott，Vossによって開発された神経生理学的アプローチの1つである1）．当時はポリオの後遺症に対する手技として開発されたが，骨関節疾患，中枢・末梢神経疾患などの治療と幅広く用いられるようになった．PNFは，その発祥の地であるカイザー・リハビリテーション・センター（Kaiser Foundation Rehabilitation Center：KFRC）において，半世紀以上を経た現在までその技術が世界中のセラピストに伝えられている．
日本国内においては，KFRCに渡って学んできた理学療法士やアメリカから日本の理学療法士を教育・養成するためにやって来た理学療法士からその技術が伝達され始め2），現在も日本理学療法士協会（JPTA）や他の団体によるPNFの講習会が数多く実施されている．最近の日本理学療法士協会全国研修会や理学療法学術大会3～5）でも取り上げられ，PNFを学術的に展開するための学術集会なども開催されている．また，日本の理学療法士教育機関におけるPNFの教育についてみてみると，それは約40年前から始まっており，佐藤による2008年度の調査では，87.7％の養成校がPNFの講義を行っているという6）．
本稿では中枢神経障害（脳卒中）に対するPNFについて述べていくが，アメリカ理学療法士協会によるSTEP会議にみるように，神経生理学の発展，理学療法のあり方の変化などにより，中枢神経障害に対する理学療法は近年大きく揺らいでおり，国内においても同様である7～10）．また，日本脳卒中学会による脳卒中ガイドラインでは，運動障害・ADLに対するリハビリテーションの中で，「ファシリテーション（神経筋促通手技）は行っても良いが，伝統的なリハビリテーションより有効であるという科学的根拠はない．」としており，ファシリテーションのエビデンスを示すうえで，伝統的なリハビリテーションとの比較において無作為化比較試験（randomized controlled trial：RCT）による証明がされていないことが挙げられている11）．
本稿では，そのような中にあってなぜこれほどPNFが広く長く受け入れられているのか，また，その今後の可能性や課題について，私見を述べる．
脳卒中に対する理学療法の現状と今後の取り組み
著者： 渡邉要一
ページ範囲：P.567 - P.573
はじめに
2000年，介護保険がスタートし，回復期リハビリテーション（以下，リハ）病棟が新設された．制度上別物であるが，それ以降，本邦のリハに関しては治療時期（急性期―亜急性期＜回復期＞―慢性期＜維持期，生活期＞）に応じた機能分化が進み，それは脳血管疾患に関しては一層顕著である．2008年，医療制度改革として医療費適正計画では平均在院日数の短縮に向けて，①医療機能の分化・連携，②在宅医療の充実が明確に掲げられた．その特徴的取り組みとして地域連携クリティカルパスの作成と運用が圏域ごとに進められている．また脳血管疾患のリハにおいては医療機関で完結することは非常に少なく，介護保険関連機関との連携が不可欠であることは周知のことである．
現在，永生会は医療施設と介護施設の複合事業体であり，患者・利用者に望ましいリハ・サービスを提供するためには法人機能の適切な連携と運用が重要な課題となっている．本稿ではこれらを踏まえて，これまでの当会，リハ部門の変遷と活動を紹介し，リハ部門の中の理学療法士（以下，PT）として脳卒中に対する今後の方針，目指すものについて述べる．
脳性麻痺のNDTを考える
著者： 宮崎泰
ページ範囲：P.575 - P.581
はじめに
近年は，医療全般に根拠のある医療（evidence based medicine：EBM）への関心が高まり，医療の効果についての質的検討が始まっている．その流れは小児リハビリテーション領域にも及んでいる．
脳性麻痺に対する運動療法には様々な介入があるものの長期的成績についての十分な検討はなされておらず，介入効果についてのエビデンスは乏しい．神経発達学的治療（neurodevelopmental treatment：NDT）は，広く世界中で神経学的運動障害のある小児や成人の脳性麻痺や頭部外傷などに適用されている．このNDTの効果についての検討も少ない．その理由として，子ども側の要因としては中枢神経系の傷害の程度に起因する障害の重障度と合併症，加齢に伴う二次的傷害の多様性が挙げられる．セラピスト側の要因としては介入に関する質的・量的問題があり，環境的な要因としては家庭環境，教育環境，社会的環境などがあり，これらが絡み合って問題の所在を複雑にしている．また，これらの問題に対応できる研究体制の不備がある．加えて，脳性麻痺児の運動機能の変化を捉える客観的な評価尺度についての十分な検討がなされていなかったことも挙げられる．
このような社会情勢の変化および脳性麻痺に特有の要因を考慮し，脳性麻痺の運動療法に一定の方向性を与えるガイドラインとして，「脳性麻痺リハビリテーションガイドライン（以下，ガイドライン）」が刊行された．このガイドラインでは，現段階でエビデンスに基づいた治療がどこまで可能なのかを明らかにしている1）．
本稿ではガイドラインを基に，NDTの推奨段階決定の根拠になった最終の採択論文について，その概要を紹介し，NDTに関するエビデンスについて若干の検討を加えることとする．
とびら
巨人の肩の上に立ち，私たちは何をすべきか
著者： 亀井健太
ページ範囲：P.537 - P.537
お恥ずかしい話ではあるが，幼いころから社会人になるまで，私は全くといっていいほど本を読むという習慣がなかった．むしろ読書は嫌いであったといってもいい．それが今では，活字がないと不安感さえ覚える体質になってしまった．
特に私のお気に入りは，伊坂幸太郎である．彼の作品には，過去の名言や格言を登場人物の会話の中に巧妙に織り交ぜるといった手法がよく見受けられる．その中でも，私が特に考えさせられた表現が，彼の代表作でもある「重力ピエロ」に描かれている．
1ページ講座 義肢装具
油圧ユニット付AFO
著者： 大畑光司
ページ範囲：P.582 - P.582
●油圧ユニット付AFO（GS）の特徴と適応
Gait Solution（GS：図1）は足関節継手に油圧機構を備えた装具であり，初期接地（IC）から荷重反応期（LR期）のheel rocker functionを補助することを目的としている1）．通常の歩行ではIC直後の床反力によって生じる足関節底屈モーメントを前脛骨筋の遠心性収縮により制御している．この前脛骨筋活動はIC前後でピークであるため，この機能の代償には，IC直後に最大の制動力を生じるGSの油圧制動が非常に有利であるといえる．このような運動学的変化によって，下肢筋活動パターンを健常歩行に近づけることができる2）．適応としては，前脛骨筋の機能障害を有する疾患であり，脳卒中後片麻痺のみでなく，腓骨神経麻痺などの整形外科的問題に対しても使用可能である．
理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
6分間歩行試験
著者： 山田拓実
ページ範囲：P.585 - P.585
自己のペースで6分間に歩くことができる最大距離を測定する検査で，その距離により運動耐容能を評価する．6分間歩行試験（6MWT）は簡易で特殊な器具も必要ない検査法であるが，信頼性があり，呼吸器疾患・心疾患患者の運動耐容能の測定では臨床的にも研究にも標準的な検査法となっている．中等度から重度の呼吸器・心疾患患者に対する医学的介入効果の判定に強い適応とされるほか，患者の運動機能の評価や疾患の重症度や生存率予想の指標としても使用される1）．
標準的な検査法について，ATS（アメリカ胸部学会）より6MWTのガイドラインが出されており1），通常は室内の安全な場所で行われる．ATSガイドラインでは，歩行コースは30mを推奨しているが，15m以上であれば6MWTに影響しないという報告がある．3mごとにマークをし，コースの両端にコーンを設置する．
紹介
タイトハムストリングスに対する新たなストレッチング法
著者： 川村健 , 平岡弥生 , 青山雄祐 , 阿部恭子 , 西良浩一
ページ範囲：P.583 - P.584
はじめに
現在，タイトハムストリングスを改善させる数多くのストレッチング法が存在するが，1人でできる有用なストレッチング法についての報告は少ない．
今回，われわれはより効果的なストレッチング法を模索する中で1人のサッカー選手に出会うことができた．その選手はタイトハムストリングスがあったにもかかわらず，1か月後の受診の際，見事にそれを克服し指床間距離（FFD）において掌を床に付けてみせた．そこで見事な回復を遂げた経緯を尋ねたところ，その選手の行っていた日々のストレッチングの方法の斬新さにとても驚かされた．それは1人でできるストレッチング法であり，その様子があたかも折りたたみナイフのような動作であったため，その方法をJackknifeストレッチング法と命名し，誰しもが効果を得ることができるのかを知るため今回検証を行うこととした．
理学療法臨床のコツ・19
筋力トレーニングのコツ―在宅における虚弱高齢者の日常生活における筋力トレーニング
著者： 平野康之
ページ範囲：P.586 - P.588
はじめに
在宅において，虚弱高齢者の筋力トレーニングを効果的に実施するためのコツとは何か？ それは，虚弱高齢者を取り巻く在宅生活環境を熟知し，いかにその環境に見合った，安全で分かりやすい筋力トレーニング方法を指導できるかということにつきる．
講座 炎症と理学療法・3
侵襲に対する生体反応―SIRS（サーズ）について
著者： 松嵜志穂里 , 山口芳裕
ページ範囲：P.589 - P.595
SIRS（全身性炎症反応症候群）の定義
通常の病原微生物由来の物質による刺激以外にも，非感染性侵襲によって産生された組織損傷やトロンビン形成，アノキシアなども全身性の炎症の原因となる．これには炎症性サイトカインをはじめとした種々のメディエーターが関与し，原因によらず，似たような非特異的全身性炎症が引き起こされる．
1991年8月，米国胸部医会（ACCP：American College of Chest Physicians）と米国集中治療医学会（SCCM：Society of Critical Care Medicine）の合同委員会は敗血症に関連する疾患・病態の定義を明確化することで，その病態解明や新たに開発された薬剤の臨床試験を促進する目的で，全身性炎症反応症候群（systemic inflammatory response syndrome：SIRS）の概念を提唱した1）．表1の2項目以上を満たした場合がSIRS，sepsisは「感染が原因で生じるSIRS」と定義された（図）．
入門講座 理学療法における接遇とコミュニケーション・3
学生・新人指導に関連する接遇・コミュニケーションスキル
著者： 斉藤秀之 , 飯島弥生
ページ範囲：P.597 - P.603
理学療法は「ヒューマン・サービス組織」が提供するサービスに位置づけられる．病院などの医療や保健，福祉などの組織が提供する対人サービスと交通や金融などのサービス産業が組織として行うサービスとは明らかに区別される．ある特定の個人を対象にサービスが提供され，サービスの受け手が不特定多数の集団ではなく，サービスの送り手が受け手の1人ひとりに関心を集中させなければならない点で区別される．サービスが良くなければ受け手の生存を脅かし，不幸に追いやることもある．だからこそ，その関係は1対1が望ましいとされ，かゆいところに手が届くようなサービスが理想となる．このようなサービスを提供する病院に代表される組織がヒューマン・サービス組織である．
病院は患者に対して，医療サービスを施す．そして，これらサービスの送り手と受け手の間には均衡が成り立つことが難しく，不等号で結ばれるような関係である．つまり，例えばサービス資源を独占できる送り手は強い立場に立つことができうる．他方，患者など受け手は，依存せざるを得ない弱い立場におかれやすい．このような，端的にいえば，強者と弱者の関係にサービスのための場所を提供しているのがヒューマン・サービス組織である．
臨床実習サブノート スーパーバイザーの視点・論点―患者さんに触れるまで・4
関節リウマチ
著者： 山際清貴
ページ範囲：P.605 - P.610
ステップ1．はじめに―この症例から何を学ぶか
関節リウマチ（rheumatoid arthritis：RA）は関節を構成している滑膜が炎症を来し，それが増殖することによって関節の痛みや腫れを起こす原因不明の自己免疫疾患である．炎症がひどくなると，骨や軟骨が破壊されて変形を起こす．また，関節の症状だけではなく，発熱，朝のこわばり，全身の倦怠感，易疲労性，体重減少，貧血，リンパ節の腫大なども起こす可能性がある．男女比は1：3～4と女性に多く，30～50歳代に多くみられるが，あらゆる年齢層に発症する可能性がある．わが国の患者数は約60万人と推定されている1）．
RA患者を担当する際の理学療法士の主な役割は，筋力の維持・増強や関節可動域（ROM）の維持・拡大などに力を尽くし，日常生活活動（ADL）能力や生活の質（QOL）を向上させることにある．また，徒手的な手段に限らず，物理療法（特に温熱療法）を用いた関節痛の緩和，自主トレーニングや関節保護法の指導，自助具や家屋改修のアドバイスなども必要な知識であり能力である．このように，RA患者を担当する際には多岐にわたる知識を有していなければならないが，まずは心構えとしてRA患者が関節痛や関節変形などの様々な障害を有しながらどのようにADLを行っているのか，また，私たちにどのような働きかけを求めているのか，さらには私たちに何ができるのかについて理解を深めようとする姿勢が肝要である．
報告
足圧中心の逆応答時特性と下肢筋活動による後方ステッピング動作の解析
著者： 竹内弥彦 , 三和真人 , 大谷拓哉
ページ範囲：P.611 - P.616
要旨：後方へのステッピング動作における足圧中心（COP）の逆応答現象と片脚立位期に着目し，COP変位と下肢筋活動の特性から，そのメカニズムを明らかにすることを目的とする．対象は健常学生12名．フォースプレート上での随意的な後方ステッピング動作において，逆応答現象（RRP）期と片脚立位（SS）期を定義し，COP変位と下肢筋（大腿直筋，前脛骨筋，腓腹筋，母趾外転筋）の筋活動を記録した．統計手法には単回帰分析と相関分析を用い，RRPの有意な説明変数の検出，およびCOP変位と下肢筋活動間の相関関係について検討した．単回帰分析の結果，RRPの有意な説明変数として，側方向のCOP変位速度が検出され（R2＝0.60），相関分析の結果，側方向のCOP変位速度と母趾外転筋活動量との間に有意な負の相関関係を認めた（r＝－0.61）．本研究の結果，後方ステッピング動作中のRRPに影響を与える因子として，側方向のCOP変位速度が検出され，その制御には母趾外転筋活動が関与していることが示唆された．
短報
Mirror therapyにおけるボール回し運動学習の効果の検討
著者： 野嶌一平 , 奥野史也 , 川又敏男
ページ範囲：P.617 - P.620
要旨：本研究の目的は，近年脳卒中片麻痺患者のリハビリテーションに利用されているmirror therapy（以下，MT）の運動学習効果を検討することである．対象は健常成人28名，課題は非利き手でのボール回しとした．介入方法は，①反復群，②対側群，③MT群，④対照群の4群とし，被験者を任意に振り分け介入を実施した．介入方法は各群30秒間のボール回し練習と30秒間の休憩を1セットとし，10セット実施した．結果は，反復群とMT群において対照群と比較して有意にボール回し回数の増加率が向上し，運動学習効果が見られた．反復群における運動学習効果は，経験的にも周知の事実であり，反復群と同等の効果がMT群で得られたことは，MTの高い運動学習効果を示唆しているものと考える．また，高い巧緻性を必要とする課題においてもMTの効果が見られたことから，臨床における幅広い適応が期待される．
あんてな
アスリートケア
著者： 小柳磨毅
ページ範囲：P.621 - P.624
理学療法士によるスポーツをする人々への幅広い健康支援をアスリートケア（athlete care）と名付けて活動している．本稿ではこれを支える組織と，医療から保健に及ぶ活動の実際を紹介する．
お知らせ
（財）金原一郎記念医学医療振興財団平成23年度上期助成事業募集要項／日本摂食・嚥下リハビリテーション学会主催チャリティセミナー／第9回藤田リハADL講習会／第12回日本認知神経リハビリテーション学会学術集会／認知症の人と家族への援助をすすめる第27回全国研究集会／NPO法人在宅ケアを支える診療所・市民全国ネットワーク第17回全国の集いinしんしゅう2011／第17回新しい片麻痺への促通手技（川平法）実技講習会（札幌市）／第38回理学療法士・作業療法士養成施設等教員講習会／スポーツ選手のためのリハビリテーション研究会平成23年度「講習会Ⅰ」 フリーアクセス
ページ範囲：P.566 - P.624
（財）金原一郎記念医学医療振興財団平成23年度上期助成事業募集要項
助成種目：第26回基礎医学医療研究助成金（基礎医学研究に関する一定の目的をもったプロジェクトに必要な資材，機材，書籍の購入や，人材の確保のための費用に対して助成を行います．）
助成金額：1件につき規模に応じて10万円から100万円
書評
―森 惟明・鶴見隆正―「PT・OT・STのための脳画像のみかたと神経所見［CD-ROM付］ 第2版」 フリーアクセス
著者： 石川誠
ページ範囲：P.574 - P.574
かつてリハビリテーション医療の対象疾患は骨関節系が主流であったが，いつしか脊髄損傷，頭部外傷，脳卒中等の中枢神経系の疾患へと移行していった．ところが，脳という「神経の中枢」はブラックボックスと言われたように，解明された部分は極めてわずかで，大部分は未知の臓器であったことから，中枢神経系のリハビリテーションは科学として成立しにくい時代が続いていた．脳神経外科医，神経内科医，精神科医，リハビリテーション科医などの臨床家，さらに神経科学にかかわる多くの学者達の長年の努力により，ひところに比べれば脳の解明は格段に進んできた．とはいえ，いまだにブラックボックスであることに変わりはない．
かつて，多くの臨床家による詳細な神経所見や行動観察，剖検所見等のすり合わせにより，大脳の機能局在論が一世を風靡した時代があった．19世紀の後半のことである．その後100年が経過した20世紀後半にはX線CTが登場し，新たな局面を迎えることになった．さらにMRIやPETなどの新鋭機器が開発され，未知の分野が徐々に解明されつつある．画像診断の進歩により新たな事実が続々と確認されているのである．
―坂井建雄（監訳），市村浩一郎・澤井 直（訳）―「プロメテウス解剖学アトラス コンパクト版」 フリーアクセス
著者： 埴原恒彦
ページ範囲：P.596 - P.596
解剖学の初学者にとって，用語の暗記はいつも重くのしかかる．「解剖学は暗記ではなく理解する学問である」という言葉は教える側の常用句であるが，それ以前に基本的な解剖学用語は覚えておかなければ，理解の段階までいかないのである．ゲームでいえば，そのゲームが面白いか面白くないか，どうしたら勝てるのかなどを理解する前に，まずはルールを覚えなければ何も始まらない．ゲームであろうが勉強であろうが，それを理解し発展させるための第一歩は，多くの場合，砂を噛むような思いも伴う．
解剖学は近代医学として最初に確立され，ヴェサリウス以降400年以上にわたり蓄積されてきた知識体系があり，したがって，その用語も膨大な量である．初めて解剖学を学ぶ学生の多くはその量の多さに圧倒され，最初から消化不良を起こす．分厚い，何分冊かの解剖の教科書，アトラス，あるいは解剖学用語といった本を前に，学生が何から手をつけたらよいのか呆然としてしまうのは，むしろ当たり前であろう．
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「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.559 - P.559
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.560 - P.560
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.588 - P.588
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.626 - P.627
投稿規定／第23回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.628 - P.629
編集後記 フリーアクセス
著者： 吉尾雅春
ページ範囲：P.630 - P.630
5月末に第46回日本理学療法学術大会が宮崎で開催されました．日本の理学療法の未来を問う大会でしたが，未来を考える前に宮崎ではいろんなことがありました．牛の問題や新燃岳の噴火により深刻な被害を受け，東北の大震災と重なって開催そのものが危ぶまれる状況になりました．なんとか大会初日を迎えることができるというときになって台風2号の影響をもろに受け，航空便の欠航や行き先変更などのために座長が変更になるなど，大会本部の御苦労，心痛は相当なものだったことでしょう．しかし，4,000人近い理学療法士が集って活発な意見交換がなされ，充実した3日間であったと思います．日本の理学療法の未来を考えていく中で，たくさんの課題が明らかになってきました．臨床においてもさることながら，教育現場も大きく変革しなければならない課題がそれぞれの領域から示されたのです．
今を，そして未来を考えるとき，これまでの歴史を振り返るという手続きも大切なことです．本号特集では神経生理学的アプローチに注目してみました．APTAではNUSTEP Conference，Ⅱ STEP Conference，そしてⅢ STEP Conferenceを通して中枢神経障害に対する運動療法のあり方を検討してきました．それは狭い範囲の神経生理学的アプローチの紹介から，システム理論や脳科学の発展，およびICFの概念を受けた幅広い内容への変遷に至るまで，世界の理学療法に道筋を示してきた歴史的過程です．日本において中枢神経障害の理学療法にかなりの影響を与えてきた神経生理学的アプローチはどのような経緯を辿ってきたのでしょうか．特に脳卒中の理学療法について，現在でも多くの理学療法士たちに受け入れられているボバースコンセプトによるものとPNFについてまとめていただきました．神経生理学的アプローチが誕生したころの神経生理学はそれぞれの立場が主張し合い，相互に相容れるような世界ではなく，必然的にボバースの主張とPNFとは融合するような動きはまったくみられなかったのでした．しかし，今や融合の時代と言われる神経生理学や社会の変化を背景に両者は転換を進めてきました．一方で，厚生行政に左右されながらも広い視野をもって現実的な活動を行う医療現場があります．そこではどのような指針で中枢神経障害の理学療法を展開しているのか紹介していただきました．その経緯は脳性麻痺の領域においてさらに深刻ですが，今後どのような転換がなされていくのか注目されるところです．
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基本情報
バックナンバー
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特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
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58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
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57巻12号（2023年12月発行）
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57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
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特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
