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近年，閉塞性動脈硬化症，糖尿病などによる末梢循環障害が原因で下肢切断を余儀なくされる高齢者が増加しているが，在院期間が短縮化するなかでの義足歩行能力の獲得には多くの課題がある．加齢による体力低下に加え，呼吸循環器疾患や脳血管障害などの合併症を有するなか，最適なソケット，膝継手などを用いた義足歩行やADL指導のあり方が理学療法士に問われている．
そこで本特集では，最新の高齢下肢切断の動向と課題を明らかにして，高齢下肢切断における効果的な理学療法について紹介する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル46巻12号
2012年12月発行
雑誌目次
特集 高齢下肢切断の理学療法
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.1055 - P.1055
高齢下肢切断の現状と課題
著者： 畠中泰司 , 島津尚子
ページ範囲：P.1059 - P.1064
はじめに
65歳以上の老齢人口は1995年の1,825万人から2025年の3,300万人まで急速に増加を続け，2015年には25％台に達し，その後も低出生率の影響を受け，2050年には32％に達すると推測されている．
老齢人口が全体の7％に達すると高齢化社会と呼ばれ，そしてその2倍の14％に達すると高齢社会と呼ばれる．1994年に高齢化率が14％を越し1997年には老齢人口が年少人口を上回り高齢化が一段と進展し，すでに超高齢社会になっている．
このような人口の高齢化とともに疾病構造も変化し，リハビリテーション（以下，リハ）サービスを必要とする高齢障害者へは青壮年者とは異なる高齢者の特性を踏まえた対応が求められる．高齢の下肢切断者は，青壮年期に下肢切断が行われ高齢になった場合と，高齢になってから下肢切断を余儀なくされた場合とがある．高齢になってからの下肢切断では，加齢に伴う知的・精神的機能，身体的機能に多くの問題を抱え，複数の慢性疾患を併発していることが多く，義足歩行の獲得に難渋することが多い．
下肢切断者のリハビリテーションの目標は通常義足歩行の獲得とされるが，高齢になって下肢切断が行われた場合には，切断高位にもよるが必ずしも義足歩行を獲得できるわけではなく，義足非装着での活動を促進することが目標となることがある．
一方，最近では義足の開発や材料の進歩が著しく，下肢切断者に処方される義足は，種々の機能を備えた義足部品や材料が開発されている．高齢下肢切断者においてもそれらの機能や新しい材料による製品を最大限に利用して，これまで義足歩行を断念していた切断者が義足歩行を獲得できるようになり得るのではないかと考える．
本稿では，わが国における切断者に対する調査報告をふまえ，高齢者の下肢切断の現状や理学療法における課題として，義足歩行獲得およびその指導の考慮点について記述する．
高齢大腿切断の理学療法の現状と課題
著者： 岡安健 , 野本彰 , 小川英臣 , 森田定雄
ページ範囲：P.1065 - P.1072
はじめに
近年，わが国は高齢化の一途をたどっており，糖尿病や閉塞性動脈硬化症（arteriosclerosis obliterans：ASO）などの末梢循環障害による高齢下肢切断患者の増加が指摘されている．一般的に，下肢切断患者のリハビリテーションはADL（activities of daily living）や歩行能力の再獲得を目的とし，理学療法士が積極的に治療にかかわることが求められる．なかでも高齢大腿切断患者に対する理学療法は切断レベルが高位であるだけでなく，高齢者に特有の様々な合併症により難渋することが少なくない．
一方，診断群分類包括評価（diagnosis procedure combination：DPC）による入院期間の短縮化により，高齢切断患者は急性期から回復期リハビリテーション病棟や地域のリハビリテーション病院に転院するようになり，理学療法士が義足作製にかかわる機会や時間が減少しているのが現状である．
そこで本稿では，当院での高齢大腿切断の理学療法における現状と課題について実際の事例を交えて述べる．
高齢下腿切断の理学療法の現状と課題
著者： 島津尚子 , 上杉上 , 水落和也 , 畠中泰司
ページ範囲：P.1073 - P.1079
はじめに
高齢化や生活様式の変化に伴い高齢の下肢切断者が増加し，その中でも血行再建術や切断術の技術の進歩，膝関節機能の温存への意識の高まりにより，下腿切断の割合が増加している．下腿切断者は膝関節機能が温存されるため，高齢下肢切断者の中でも比較的歩行を再獲得できる場合が多い1）．そこで本稿では，高齢下腿切断者における理学療法を施行するうえでの問題点や留意点，義足処方や装着の工夫，退院時の指導，フォローなどについて報告する．
下肢切断の原因として近年割合が増加しているのが末梢循環障害による切断で，外傷性，腫瘍と続く．血管原性切断では全身の動脈硬化に基づく筋力低下や体力低下を伴っていること，また悪性腫瘍による切断の場合には切断術と並行し化学療法や放射線療法などを施行することも多く，これらの副作用による血球減少などの全身状態の低下を併発することがあるため，全身状態に配慮したリハビリテーションの実施が不可欠である．
さらに，高齢者では原疾患や合併症による機能低下2）のベースに，加齢による機能低下が伴っていることを忘れてはいけない．加齢現象とは緩やかに進行する器官の機能低下とホメオスタシス機能の低下であり，最大努力・最大ストレス時にみられる器官の予備力の低下，環境変化への適応力の低下，ストレスに対する反応性の低下と言われており，その結果として疾病や外傷を受けやすくなる3）．切断術後の機能としては，術前の生活レベル以上の能力を獲得することは難しいため，切断術前の運動機能，生活レベルを把握することは，ゴールを設定するうえでも重要である．
高齢両側下肢切断の理学療法の現状と課題
著者： 高瀬泉 , 大籔弘子 , 東祐二 , 手塚勇輔 , 中塚彩子 , 占部貴大 , 藤江寛子 , 植木健太 , 黒川美紀 , 藤原裕子 , 陳隆明 , 幸野秀志
ページ範囲：P.1080 - P.1087
はじめに
近年の生活習慣の欧米化により社会の疾病構造が大きく変化し，糖尿病，高脂血症，高血圧などの生活習慣病を背景とした動脈硬化性疾患に由来する虚血性心疾患や末梢循環障害（peripheral arterial disease：PAD）が増加してきている．澤村による兵庫県下の下肢切断者の疫学調査1）においても，下肢切断者数は変わらないが交通外傷や労災による切断原因が減少し，PADによる切断が70％を占めるようになってきた．長島らの岡山県での調査2）でも同様にPADが増加してきており，切断時年齢も65歳以上が67.5％を占めていた．
TASC Working Group3）による調査では，重症虚血肢に至り下腿切断を受けた患者の2年後の転帰において，二次切断により両側下肢切断へ移行したものが15％であった．また，Evskovら4）によると，一側下肢切断に至った場合，4年以内に反対側下肢を切断するリスクは44.3％にのぼると報告されている．わが国では2050年には高齢者人口が30％を超えるとの試算もあり，今後も臨床現場において高齢両側下肢切断者がますます増加するものと思われる．
本稿では，PADによる高齢両側下肢切断者の理学療法の現状について，症例を提示しながら述べる．
在宅生活における高齢下肢切断の理学療法の現状と課題
著者： 藤井智
ページ範囲：P.1088 - P.1093
はじめに
近年，高齢者の切断の原因は，外傷ではなく，糖尿病や動脈硬化症をはじめとする血管原性疾患の増加が指摘されている．動脈硬化症や糖尿病に合併する脳血管障害，虚血性心疾患といった併存疾患は，機能的予後や生命的予後に大きな影響を与えるため，疾患管理は理学療法を進めるうえでも重要である．
また高齢者では，退院後の生活指導において，長年馴れ親しんだライフスタイルの変更を受け入れられないことも多い．このような背景をもつ在宅高齢下肢切断者に対して，実地の生活の中で，切断という障害と生活スタイルの再構築の両面から理学療法を考えていくことは非常に重要であり，生活動作の検討・練習にかかわる理学療法士の役割も大きい．
とびら
次世代リハビリテーションと理学療法士
著者： 辻下守弘
ページ範囲：P.1053 - P.1053
日本における理学療法士の歴史は，1966年に実施された第1回理学療法士・作業療法士国家試験に始まり，現在約半世紀を迎えようとしている．一方，理学療法士と深い関係にある日本リハビリテーション医学会は先行して2013年に半世紀を迎え，同年6月に第50回の記念大会が東京国際フォーラムで開催されることになっている．
さて，今われわれは，理学療法と臨床現場であるリハビリテーション医療が半世紀前と比較して著しく進歩したと断言できるだろうか．理学療法の大きな進歩は2点ある．1点目は，理学療法士数が増えたことである．日本理学療法士協会のホームページによると，2012年6月時点現在の会員数は77,844名であり，今後も毎年1万名以上の増加が見込まれている．理学療法士数の増加は，理学療法士が勤務する施設数と1施設あたりの理学療法士数が増えたことを意味する．近年，慢性疾患患者と高齢者の急増により，国民の多くがリハビリテーション医療を必要としてきたが，その根幹を支える人材としての理学療法士は，他のどの職種よりも大きな社会貢献を果たしたことは間違いない．
入門講座 動画の活用・3
プレゼンテーションのための動画の活用法
著者： 園部俊晴 , 湯浅健太郎
ページ範囲：P.1095 - P.1101
近年，学術大会や各種講演などにおいて，動画を活用するプレゼンテーション（以下，プレゼン）が頻繁にみられるようになってきた．われわれ理学療法士の仕事は症例ごとに機能再建を図り，最終的には症例の有する機能に応じた適正な動作を獲得させることを目的としている．こうした動作を視覚的に伝えるには，動画の活用は最も有効な手段の一つと言える．そのため，われわれがプレゼンする際に動画を上手に活用することは，今後さらに重要性が高まると予測される．
本連載の第3回となる今回は，プレゼンに適した動画データの編集，保存方法，ファイルへの貼り方，インターネットへの取り込み方法，トラブルが起きないための注意点などについて解説する．
症例報告
著明な起立性低血圧に対し，様々な対処法を試みたシャイドレーガー症候群患者の1症例
著者： 池田法子
ページ範囲：P.1102 - P.1106
要旨：シャイドレーガー症候群は起立性低血圧などの自律神経障害が主体となる疾患であり，オリーブ小脳萎縮症，線条体黒質変性症とともに多系統萎縮症として包括されている．
起立性低血圧の対処法として弾性ストッキング，腹帯，足関節運動などが挙げられるが，本例では著明な起立性低血圧を防止することは困難であった．しかし，ベッド上座位で下肢を深く屈曲する，端座位では体幹を屈曲し，頭部を下垂する肢位において起立性低血圧を防止することが可能であった．
シャイドレーガー症候群の起立性低血圧の対処法として理学療法を行う際，従来の方法に加え，ベッド上座位では下肢を屈曲する，端座位では体幹を屈曲し，頭部を下垂するなど姿勢を考慮した対応が重要であると思われる．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
軟部組織
著者： 金子哲
ページ範囲：P.1109 - P.1109
軟部組織（soft tissue）とは，各種臓器および骨などの硬組織を除く体組織を指す．支持組織や運動器などがこれに含まれ，皮下組織，筋肉，筋膜，腱，滑膜，真皮，漿膜などの主に間葉系組織からなる1）．われわれ理学療法士にとって，疼痛，関節可動域制限，筋力低下など，日々の臨床で最も関連の深い組織である．
福祉機器―在宅生活のための選択・調整・指導のワンポイント
床ずれ（褥瘡）防止エアマット
著者： 吉良健司
ページ範囲：P.1110 - P.1110
より重度の要介護者に対する床ずれ（褥瘡）予防や悪化の防止は重要なケアの一つであり，局所への持続的な圧迫力やずれ力を除去するケアと同時に，褥瘡防止用具の有効活用が重要なポイントとなる．
介護保険レンタルで用いられる褥瘡防止用具には，① ウレタンやゲルによる静止型マットレスと，② 圧切替型エアマットレスがあるが，一般的には褥瘡がすでにある場合や，日常的に自力で寝返りが行えず褥瘡の危険因子を持っている場合にエアマットレスが選択される傾向にある．褥瘡の危険因子とは，生活場面での同一の姿勢の持続，体位変換が困難，病的な骨突出，浮腫，拘縮（特に下肢），皮膚の湿潤（多汗，尿便失禁），水分や栄養状態の低下などである．また，介護・介助の仕方や介護力の低下なども重要な因子である．
講座 医療経済・3
病院・介護事業経営
著者： 八木麻衣子
ページ範囲：P.1115 - P.1122
はじめに―経営学理論を活用した部門運営の提案
経営学に馴染みがなくとも，「もしドラ」という言葉を耳にしたことがある人は多いと思う．この『もし高校野球の女子マネージャーがドラッカーの「マネジメント」を読んだら』1）は，主人公の女子高生が，著名な経営学者であるドラッカーの著書『マネジメント』2）と出合い，その内容を自身がマネージャーを務める野球部のマネジメントに活かして彼らを甲子園に導く，という物語である．「もしドラ」がビジネスパーソン以外の人にも広く読まれた背景には，読み物としての面白さとは別に，「経営（マネジメント）」に興味をもつ人が多数存在していることもあるだろう．
経営とは，理論と実践を組み合わせることにより，組織において限られた経営資源である「ヒト」「モノ」「カネ」を有効活用して，最大限の成果を創造し，組織の「価値」を高めることを目的としている．一般的に，企業における「成果」は金銭的な収益で測られるため，経営というと「いかにして儲けるか」がテーマであるような印象をもたれる場合も少なくない．しかし，「成果」の定義を組織に見合ったものに置き換えることで，企業のみでなく医療機関や行政などの非営利団体をはじめ，ひいては家庭生活や子育てにまで応用可能な経営理論が多く存在するのである．
そのなかで，理学療法士を含むリハビリテーション部門は，身体機能を評価・改善するという職能を発揮することで，医療・福祉施設が提供する医療サービスの「価値」を高めることができる．そのためには，医療において最も重要な「ヒト」という経営資源である「理学療法士」としての個人の力を集結したリハビリテーション専門職集団を統治（ガバナンス）し，組織内で求められる，もしくはそれ以上の役割を果たすことが重要となる．
よって本稿では，多くの経営理論のなかから，理学療法士という専門職の組織を運営していくために有用であると思われる概念やフレームワークを紹介する．「経営理論」とは，バランスのとれた意思決定を行うための原理原則であり，医療機関での部門運営という正解のないなかで，最善策を求めるために先人の知恵を集約した思考方法であると言える．それら経営理論に基づくフレームワークの活用方法を提示することで，各施設でリハビリテーション部門の舵取りを担う，リーダーや管理職者の一助となれば幸いである．
臨床実習サブノート 基本動作の評価からプログラムを立案する・9
腰痛症患者の基本動作の評価からプログラムを立案する
著者： 赤羽秀徳
ページ範囲：P.1123 - P.1130
はじめに
腰痛の原因の85％は，原因が特定しきれない非特異的腰痛とされており，その多くは，椎間板，椎間関節，仙腸関節，背筋などの腰部組織に痛みの原因がある可能性が高いと考えられているが，特異的な理学所見や画像所見が乏しいことからその起源を明確にはできないとされる1）．こうした背景から，腰痛を解剖学的あるいは生物学的損傷と捉え，それを矯正する手段をみつけようとする生物医学的腰痛モデルに代わり，近年では，生物・心理・社会的疼痛症候群という概念が一般的になりつつある2）．つまり，生物学的因子とともに，心理的，社会的因子など多様な因子が腰痛の増悪や，慢性化に深く関連しているということであり，腰痛の捉え方が従来とは大きく変化してきている．したがって，腰痛症患者の評価・アプローチにおいては，腰部組織などの生物学的機能障害として捉えるとともに，腰痛に対する不安感や恐怖心などの心理的因子や，職場における人間関係のストレスや周囲のサポートが少ないことなどの社会的因子の関与も考慮しながら進めることが必要となる．
本稿では，腰痛を生物・心理・社会的疼痛症候群ととらえたうえで，腰痛症患者が特に症状を訴えることが多い基本動作の一つである，坐位・立位に注目し，基本的な評価および理学療法アプローチについて解説する．
報告
生活空間評価（life space assessment）と運動イメージ想起能力の関連性
著者： 飛山義憲 , 山田実 , 永井宏達 , 和田治 , 北河朗 , 堤井則宏 , 岡田修一
ページ範囲：P.1131 - P.1136
要旨：これまで筋骨格系疾患において運動イメージ想起能力が低下することが指摘されてきたが，疾患特異的なものか，末梢運動器官に関連したものかは定かではない．本研究では，運動イメージ想起能力と末梢運動器官との関連性を検討するため，運動機能との関連が報告されている生活空間評価と運動イメージ想起能力の関連性を検証することを目的とした．対象は，下肢に筋骨格系疾患を有さず，日常活動すべてに自動車を使用していない健常者50名とした．生活空間評価にはlife space assessment（LSA）を用いた．運動イメージ想起能力の測定にはメンタルローテーションを用い，写真が表示されてから回答するまでの反応時間を求めた．その結果，LSAスコアとメンタルローテーション反応時間は中程度の負の相関を認めた．この結果は，生活空間評価に示される活動と運動イメージ想起能力が相互的に影響を及ぼしている可能性を示しており，運動イメージ想起能力が末梢運動器官に関連したものであることが示唆された．
在宅脳卒中片麻痺者の排泄動作自立者における下衣操作能力の検討
著者： 岩田研二 , 岡西哲夫 , 山﨑年弘 , 倉田昌幸 , 河村樹里 , 渡邉佐知子 , 木村圭佑 , 坂本己津恵 , 松本隆史 , 櫻井宏明 , 金田嘉清
ページ範囲：P.1137 - P.1142
要旨：本研究の目的は，健側上肢でズボンの上げ下げ（以下，下衣操作）が自立している在宅脳卒中片麻痺者の下衣操作能力を，バランス能力，および筋力との関係という側面から分析することである．対象は脳卒中片麻痺者28名で，下肢Brunnstrom stageはⅢ 10名，Ⅳ 12名，Ⅴ 6名であった．検討する評価項目は，下衣操作能力（動作遂行時間，持ち替え回数），バランス能力（静止立位時の総軌跡長，静止立位，下衣操作時の健側・患側荷重率），筋力（健側膝伸展筋力，握力）とした．結果は，バランス能力では，静止立位，下衣操作時ともに，麻痺が重度なほど荷重率は健側下肢優位であり，統計学的にもstage ⅢとⅣ，Ⅴでは有意差が認められた．また，患側機能（10秒間最大荷重率）と下衣操作能力に相関を認めなかったことからも，患側への荷重能力の向上が必ずしも下衣操作能力の向上にはつながらないことが示唆された．
お知らせ
第4回九州ハンドセラピィ研究会（第34回九州手外科研究会と同時開催） フリーアクセス
ページ範囲：P.1079 - P.1079
第4回九州ハンドセラピィ研究会（第34回九州手外科研究会と同時開催）
会 期：2013年2月2日（土） 9：00～17：30
会 場：マリトピア（佐賀県佐賀市新栄東3-7-8）
書評
―日本リハビリテーション工学協会SIG姿勢保持（編）―「小児から高齢者までの姿勢保持―工学的視点を臨床に活かす 第2版」 フリーアクセス
著者： 染谷淳司
ページ範囲：P.1111 - P.1111
1980年以来，工房や車いす製作者，時には著者たちSIG姿勢保持運営スタッフと共労し，小児や重症児・者など多様な障がいをおもちの方々の姿勢保持環境の改善やスポーツに関与してきた理学療法士として，感想を述べさせていただく．
総論の第1章「姿勢保持の基礎知識」では，姿勢保持の概要と歴史，姿勢保持装置の基礎知識やチェックポイントが簡潔明瞭に記載されている．そして，第4章「姿勢保持装置製作の実際」に連携し，実践的な知識や技術が紹介されている．日本における姿勢保持の分野をリードし，歴史を築かれてきた繁成剛，飯島浩の両氏を中心に，工業デザイン・リハビリ工学技師たちがこれらの骨格を担い著作されている．さらに，厚生労働省障害福祉専門官の髙木憲司氏による特別資料「座位保持装置・車いすなどに関する支給制度について」は端的・詳細・最新情報である．以上で，過去から現在に至る姿勢保持について有効に学べる内容である．
―山本澄子・谷 浩明（監）―「すぐできる！リハビリテーション統計（解析ソフト付）―データのみかたから検定・多変量解析まで」 フリーアクセス
著者： 丸山仁司
ページ範囲：P.1112 - P.1112
近年，理学療法士養成校の教員や大学院生だけでなく，臨床の理学療法士や学部学生レベルでも研究を実施する能力が求められるようになってきている．これは，理学療法がエビデンスベースドのリハビリテーションを重視するようになったことや，専門理学療法士の資格取得をめざす際に学会発表が義務付けられたことも背景にある．学会発表を行うためには適切なデータ解析が必要となり，その中核となる知識として統計処理が挙げられる．しかし，この統計処理が壁となって学会発表まで踏み出せない者も多い．この統計処理には2つの壁がある．1つ目の壁としては，統計処理に対する知識に関する壁である．データを収集したのはよいが，どのような統計手法を選択して，得られた結果をどのように解釈して発表に使えばよいかわからないという壁である．2つ目の壁としては，統計解析を行うためのツールに関する壁である．Excelなどの表計算ソフトを用いれば，ある程度の統計解析を行うことはできるが，臨床データの統計処理に必要とされることが多いノンパラメトリック検定や多変量解析などの複雑な統計解析は行うことができない．これらの解析を行う場合にはSPSSなどの高価なソフトウェアを入手する必要があるが，大学などの研究機関は別として，臨床で働く理学療法士や学生個人で入手することは難しい．本書はこれら2つの統計処理に関する壁を取り除くべく執筆された書籍である．
本書の3つの特徴を以下に述べる．1つ目はデータの見方や統計的検定から，理解が難しい分散分析や多変量解析までの内容が，数学的な知識がなくてもわかるように平易な表現を用いて解説されている点である．2つ目はそれぞれの統計解析手法の選び方や使い方が示されており，得られた結果の解釈の仕方，抄録やプレゼンテーションで結果を使用する際の留意点までがステップバイステップで解説されている点である．そして3つ目の本書で特筆すべき点は高機能な統計解析ソフトJSTATが付録として収載されている点である．JSTATの機能としては，
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.1072 - P.1072
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1093 - P.1093
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1101 - P.1101
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1144 - P.1145
投稿規定／第25回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.1146 - P.1147
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.1148 - P.1148
2012年もあとわずかとなりましたが，この1年も国内外を取り巻く社会情勢はとても平穏な年とは言いがたい状況です．尖閣諸島や竹島などの領土に関することでは，隣国との歴史観や価値観の違いに加えて感情的な行動がより問題解決を複雑にしているように感じます．冷静に知恵を出し合い，より良い方向に解決することを願っています．また国民生活に目を向けると，金融貯蓄ゼロの世帯数が28.6％と過去最悪であると金融広報中央委員会は報告しています．この厳しい経済状況のなかで，懸命に高齢者を支え，在宅介護をされている家族の姿が透けてみえてきます．今こそ，安心して暮らせるような社会体制が望まれるときですが，国会周辺では相変わらず「近いうち」という文言の駆け引きばかりで，ひた向きに生活している国民のことを置き去りにしているように感じます．
このような沈みがちな想いをスカッとする朗報が世界中に発信されました．人工多能性幹細胞（iPS細胞）を世界で初めて作製した山中伸弥京都大学教授がノーベル生理学・医学賞を受賞されたことです．iPS細胞の画期的なところは，心筋や神経などの様々な組織細胞に置き換わることで，損傷した臓器や脊髄神経などの修復に用いる「再生医療」の新たな道を開いたことです．受賞コメントの「皆ができないと思っていることをできるようにするのが科学です」という教授のひと言は，難渋する中枢神経疾患の運動療法などに日々取り組む理学療法士の心に響き，力が湧いてきます．
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
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58巻10号（2024年10月発行）
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58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
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57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
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57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
