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多くの人々の人生や運命が一変した2011年3月11日の東日本大震災から1年．震災発生直後，余震と寒さに震えながら家族の安否確認を求める被災者らに，医師をはじめとする医療関係者は非常事態の病院内で，不眠不休での救護活動に努め，また避難所等への医療巡回に携わってきた．本特集では，東日本大震災の混乱期に理学療法・士がどのように行動し，支援活動に関わったかを解説していただき，大規模な自然災害時における理学療法・士の支援活動のあり方を再考する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル46巻3号
2012年03月発行
雑誌目次
特集 東日本大震災と理学療法
震災発生時の医療機関におけるリハビリテーション部門の活動
著者： 冨山陽介
ページ範囲：P.191 - P.196
はじめに
災害時，病院の立地条件や被災状況によってその活動は大きく変わる．3月11日の震災時，当院は被災地に直面しながら，施設の被害が少なく，マンパワーの拠点として救急や避難所での活動が可能だった．地域支援病院で災害拠点病院でもあり，地域の救急医療の中核を担っていたが，全国からの支援を受けて活動を継続できた．今回は病院全体の活動を概観し，その中でのリハビリテーション（以下，リハ）部門の活動を紹介する．また，仮設住宅での活動は今回は紹介せず，避難所での活動までを紹介する．
2006年に内閣府等で作成された「災害時要援護者の避難支援 ガイドライン」1）で用いられている「要援護者」という用語を今回の報告でも用いる．
気仙沼圏域における被災後の地域リハビリテーション支援活動について―県保健福祉事務所を軸にした震災後の地域リハビリテーション支援活動
著者： 後藤博音
ページ範囲：P.197 - P.202
はじめに
東日本大震災により被災された皆さまに心よりお見舞い申し上げますとともに，宮城県気仙沼保健福祉圏域（気仙沼市，南三陸町：以下，当圏域）の復興のためにご尽力された地元関係スタッフの皆さま，遠方より当圏域へ温かい御支援をいただきました皆さまに深く敬意を表します．
本稿では，宮城県気仙沼保健福祉事務所（以下，当事務所）の被災後の地域リハビリテーション（以下，リハ）支援活動について紹介いたします．各取組の詳細につきましては併せて当事務所ホームページをご参照ください（http://www.pref.miyagi.jp/ks-health/kisou/seijinn/seijin11.htm）．
介護老人保健施設を軸にした震災後の理学療法・士の支援活動
著者： 金野千津
ページ範囲：P.203 - P.207
はじめに
当施設はリアス式海岸で内陸に深く入り込んだ大船渡湾と大船渡市の中心街を見下ろす高台に位置しているため，幸いにも津波災害を逃れることができた．入所定員152名，通所定員75名の介護老人保健施設に，入院19床の透析医療を中心とするクリニックを併設している．同敷地内に介護福祉施設や認知症グループホームなどがあり，道路を挟んですぐ西側に気仙地域（大船渡市，陸前高田市，住田町）の救急医療の中心，県立病院がある．半径1km圏内には，市内最大の避難所にもなった市民ホールや，市役所，保健センター，警察署などがあるため，保健・医療・福祉連携の中心部にあるといえる．
3月11日14時46分東日本大震災による最初の揺れが起こり，約30分後大船渡市の東南部に東北沿岸部で最初の津波が到達している．大船渡市は漁業施設・商業市街地の多くを失ったものの，高台にあった市行政機能はかろうじて保たれた．
一般病院を軸にした震災後の理学療法・士の支援活動
著者： 関根忠男 , 菊地健
ページ範囲：P.209 - P.214
はじめに
東日本大震災は，地震・津波・原発事故と広範囲に甚大な被害をもたらしました．福島県は，東京電力福島第1原子力発電所（以下，原発）の事故による放射能物質の飛散という目に見えない恐怖に苦しめられています．福島県の被害状況は，11月25日の福島県復興対策本部によれば死亡者1,915名，行方不明者68名，避難者34,462名といわれています．
本稿では，被災地域の災害医療の核となる一般病院の震災時の様子とその後の復興活動を振り返るとともに，被災地の理学療法士の支援活動を通して私達は「災害時に何ができるのか」「何をすべきだったのか」を考えたいと思います．
職能団体としての組織的な理学療法・士の震災支援活動
著者： 坪田朋子 , 黒木薫 , 渡邊好孝
ページ範囲：P.215 - P.219
はじめに
東日本大震災から約9か月間，宮城県理学療法士会（以下，県士会）では災害対策本部を設置して試行錯誤しながら県内各地の震災支援活動を展開してきた．誰もが初めて経験する甚大な被害，錯綜する情報，刻々と変化する被災地のニーズに翻弄されながら，一瞬一瞬の判断と決断のもとに走り続けてきたように思う．混乱する中でもその時々でベストでなくてもせめてベターな選択を，と強く思っていたが，今改めて振り返ってみると「もっと違う選択をすべきだった」と思うことばかりである．本稿では，その反省を「災害対策本部組織の編成」と「超急性期の活動」の2つの視点からまとめ，今後の災害対策として今われわれがすべきことについて述べてみたい．
医療救護班における理学療法・士の支援活動
著者： 渡邉要一
ページ範囲：P.221 - P.225
この度の「東日本大震災」により尊い命を失われた方々に深い哀悼の念を表し，また，被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます．
―座談会―東日本大震災における理学療法・士の支援活動
著者： 後藤博音 , 白根達也 , 半田一登 , 鶴見隆正
ページ範囲：P.227 - P.238
鶴見 2011年3月11日午後2時46分に発生したマグニチュード9.0の東日本大震災は，巨大な津波と原子力発電所事故を引き起こし，未曾有の広域にわたる甚大な複合的被害をもたらしました．長年にわたって懸命に築いてきた生活，力を合わせてきた家族，一人ひとりの人生，そして町並みも地場産業も一瞬のうちに奪い去った天変地異の破壊力には言葉を失います．12月2日現在の震災死者15,840人，不明者3,546人と警察庁は公表しています．お亡くなりになられた方々には心から哀悼の意を表しますとともに，今なお避難生活を送られている方々には心からお見舞い申し上げます．
震災発生後9か月が経過した現在，ライフラインの復旧とともに生活環境，産業などを含めた社会インフラの復旧・復興が急がれていますが，その一方で，復興から取り残され先の見えない高齢者のなかには，無気力化，孤立化する人が増えており，きめ細かな医療保健体制，生活再建の支援が求められています．
とびら
ニーズを知る
著者： 小山理惠子
ページ範囲：P.185 - P.185
現在の職場に赴任して14年が経つ．当時はセラピスト3名のこじんまりした環境で，コミュニケーションも図りやすく，お互いに何を考えているのかが分かりやすかった．回復期リハビリテーション病棟の立ち上げを機に，ここ5年間でセラピスト数が約10名から80名弱に急増した．これは当院の職員数のおよそ1/3を占めているが，看護部と比べれば臨床経験年数や平均年齢は格段に低い．毎年多くの新人が入職する一方，指導者が少ない状況が続き，教育体制や組織を構築する上で中間管理者を配置することが急務となっている．
管理者となり臨床に触れる機会が減る中，理学療法士として自分は職場に対して，患者さんやご家族に対して何をすべきなのか，何ができるのか．その答えは「人材育成」だった．リハビリテーションの現場はひととの繋がり，信頼関係があって成立している．やはり大事なのはひとである．
学会印象記
―第48回日本リハビリテーション医学会学術集会―Impairmentに切り込むリハビリテーションを目指して
著者： 三和真人
ページ範囲：P.239 - P.240
第48回日本リハビリテーション医学学術集会（以下，リハ医学会）は，千葉市の幕張メッセで6月2日（木）～4日（土），3日間の開催予定でしたが，3月11日の東日本大震災で11月2日，3日の2日間に規模を縮小して行われました．学会の当日は天候にも恵まれ，本学から幕張メッセが徒歩15分ほどの距離にあるので，私は午前中の講義を終えてから徒歩で会場へ向かいました．学会の印象記を書くにあたり，日頃より興味のあったBMI（brain machine interface），理学療法に必要不可欠な運動制御（motor control），および脳卒中の最新治療方法に関するシンポジウムと教育講演を中心に拝聴しました．新しい研究成果について，本誌を通して理学療法士の皆様にお伝えできればよいかと考えました．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
骨囊胞
著者： 白尾泰宏
ページ範囲：P.241 - P.241
●骨囊胞と骨囊腫について
骨囊胞（born cyst）とは液体成分を含む，骨内にできる袋状の構造物である．同義語として骨囊腫があるが1），これは内容物が固体であるため骨囊胞とは区別される．
骨囊腫には，孤立性骨囊腫，動脈性骨囊腫がある．孤立性骨囊腫は男性に多く，幼児期から発症する．10～20歳代で約80％が発症し，好発部位は上腕骨近位部，大腿骨近位部，踵骨であり，良性腫瘍に分類される．局所疼痛があり，病的骨折の発症をもって発見される場合が多い．X線では骨端軟骨線との境界不明瞭，単房性・多房性の骨吸収透明像の所見となる．治療法としては，罹患部位のステロイド注入，掻爬，骨移植などがある．動脈瘤性骨囊腫は，血液が骨髄内に溜まるもので巨大骨囊腫との鑑別が必要である．
福祉機器―在宅生活のための選択・調整・指導のワンポイント
移動用リフト
著者： 河添竜志郎
ページ範囲：P.268 - P.268
●リフトの使用目的と使用の場面
ベッドから車いす，車いすからトイレ，入浴の際の椅子から浴槽など，生活の中で移乗の場面は多い．その移乗は介助量が大きくなると，介助者の腰痛や本人の転倒転落などの事故のリスクも高く，本人の生活範囲が狭くなり生活の質の低下の原因ともなる．このような場合に有効な福祉機器が「移動用リフト」である．
理学療法臨床のコツ・25
脳性麻痺児に対する理学療法のコツ―姿勢指導のコツ
著者： 岸本眞
ページ範囲：P.242 - P.244
「コツ」は本来指導不可能なもの
技能伝達の場でしばしば用いられる，教える側の「コツ」や教えられる側の「カン」については，脳性麻痺児に対する理学療法技術の伝達はもとより，学校教育における鉄棒で逆上がりのできない児童への体育指導や，優美なダンスなどの芸術領域から，0.1秒の優劣を競うトップ・アスリートの運動パフォーマンスのコツを指導するためのコーチングに至るまで，広く運動指導領域に共通した普遍的概念であると考える．しかしコツを伝えるためには，動作のためらいや躓きといった，あくまで個人の内的世界に生まれる主観的な運動感覚であるキネステーゼ（動感）は，自然科学に基づいた運動分析によらない間主観的（intersubjectivity）分析であるために，客観性に乏しいと指摘される．しかし近年になって，「私の動きやすさ/づらさ」という，数値化できない運動の意味論的な現象学的分析と指導方法論が議論され始めてきている．
入門講座 理学療法と吸引―実施にあたり確認しよう・3
実践編①：病院における理学療法士の吸引実施
著者： 前田秀博
ページ範囲：P.245 - P.249
はじめに
気管吸引は，気道内分泌物などによる気道閉塞を予防・改善するため，陰圧をかけたカテーテルを患者の気管へ挿入し気道開放を行う侵襲的な手技であり，医行為のひとつとされることから，かつて家族を除く限定された職種にのみ認められてきた1）．2003年より筋委縮性側索硬化症（ALS）などの療養者に対して，一定条件下においてヘルパーや養護教育関係者による気管吸引が認められたが2），その条件には，緊急時の支援体制確保を前提とし同意書を交わしたうえ，療養環境の管理，実施者の教育，吸引範囲の限定（口鼻腔内および気管カニューレ内部まで）があった．理学療法士による吸引行為については，日本理学療法士協会により10年以上にわたって交渉が進められてきたが3），規制の見直しはこれまで慎重に扱われてきた経緯がある．
こうした中，厚生労働省は，日本の実情に即した医療スタッフの協働・連携によるチーム医療の推進について検討を重ね，2010年4月に「リハビリテーション関係職種の喀痰等の吸引に関して，理学療法・作業療法・言語訓練その他の訓練に含まれるものと解し，実施することができる行為として取り扱う」と発令した4）．これは，多くの専門職種が目的と情報を共有し，業務を分担・連携・補完し合って，患者の状況に的確に対応する「チーム医療」の実践推進を意図したものとされる．
つまり，こうした医行為を実施する職種を拡大することで，人的資源を有効に活用して効率的でタイムリーな医療提供体制を実現し，より大きな効果を引き出そうとしたものと解釈できる．
実践編②：在宅における理学療法士の吸引実施
著者： 小山樹 , 瀧ゆかり
ページ範囲：P.251 - P.256
はじめに
理学療法士（以下，PT）による吸引の行為を合法化する通知が2010年4月に出され，必要性が高くても医師・看護師がいない環境で行うことができなかった訪問理学療法においても行うことができるようになった．訪問理学療法を行うものにとっても利用者・家族にとってもある意味ではメリットだが，その責任は重大であることも認識しなければいけない．訪問理学療法での吸引は，医療機関で行う場合よりもさらに十分な教育・リスク管理が必要となる．現在の在宅の現状と実際の症例を通じて，実施上の課題を考えていきたい．
講座 臨床検査データの理解と活用法・3
加齢に伴う臨床検査値の変化―生理機能検査からみた高齢者の特徴
著者： 椎名一紀 , 山科章
ページ範囲：P.257 - P.265
はじめに
30歳代をピークとして，加齢による各種臓器機能の低下が進行する（図1）1）．老化の過程は複雑で，その進行の程度は臓器により一律ではなく，また，個人差も大きい．一般的に体細胞の総数は加齢とともに減少し，残存細胞は構造的な相同性が失われ，有機的な機能が低下する．このように，加齢は形態と生理的機能の変化をもたらし，その結果，ある閾値を越えたときにその器官系の破綻を生じる現象と考えられる．これら臓器機能の低下は，一般的には高齢者の日常生活に支障を来すほどではないが，労作時などのストレス下において予備能力の低下として現れるため，運動療法を行ううえではその理解が重要である．
本稿では加齢に伴う各種生理機能の変化に加え，日常生活や運動療法を行ううえで注意すべき点，配慮すべき点などについて概説する．
臨床実習サブノート スーパーバイザーの視点・論点―患者さんに触れるまで・12
頸髄症
著者： 樋口大輔
ページ範囲：P.269 - P.275
ステップ1．理学療法士の役割，理学療法士としての心構え，目標
圧迫性頸髄症は，頸髄の外的圧迫によって生じ，相動性伸張反射の亢進を主体とする痙縮，しびれや疼痛などの異常感覚の出現と表在・深部感覚の低下とを併せ持った感覚障害，頻尿や便秘などの膀胱直腸障害を呈する疾患である．
理学療法士の役割は，一義的には，対象者の健康寿命の延伸，健康関連quality of life（QOL）の向上に貢献できる理学療法を提供することである．頸髄症者においては，下肢運動機能と平均余命との関連性がすでに示されていることから1），健康関連QOLの向上において理学療法の果たすべき役割は大きいといえる．
お知らせ
平成24年度畿央大学ニューロリハビリテーションセミナー／アメリカ足病医学会のバイオメカニクスに基づく足部の評価と運動制御アプローチ（3日間コース）／第10回滋慶リハビリテーション学術研修会／第2回日本基礎理学療法学会学術大会 フリーアクセス
ページ範囲：P.214 - P.266
平成24年度畿央大学ニューロリハビリテーションセミナー
テーマ：基礎編
日 時：2012年6月23日（土），24日（日）
書評
―石川 朗（総編集），河村廣幸（責任編集）―「15レクチャーシリーズ 理学療法テキスト 運動器障害理学療法学Ⅰ，Ⅱ」 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.250 - P.250
わが国の理学療法士免許登録者は9万人を超え，理学療法士養成課程の一学年総定員数は18歳人口のおよそ1％を占めるに至っている．理学療法士の増加に伴い医学書に占める理学療法関連の書籍はここ10年で急増し，最近ではさまざまな特色を打ち出したシリーズ書も続々と発刊されている．
このような時流において，伝統ある医学書籍の出版社である中山書店から「15レクチャーシリーズ 理学療法テキスト」が発刊されたことは誠に喜ばしい．本シリーズは，タイトルからも明らかなように，15コマで構成される講義形式に則った学生を読者対象に特化したものである．そのコンセプトに基づき，冒頭にはシラバスとともに流れがつかみやすい丁寧な目次が掲載され，本文には豊富な図表が取り入れられている．
―井上和章―「“ながら力”が歩行を決める 自立歩行能力を見きわめる臨床評価指標「F & S」」 フリーアクセス
著者： 沖田一彦
ページ範囲：P.266 - P.266
脳卒中患者の歩行を，見守りから自立にいつ移行していいかという判断に悩んだことのない理学療法士（PT）はいないだろう．これまでに判断の基準がなかったわけではない．しかしその多くは，患者の運動機能レベル（麻痺側での片脚立位保持が5秒以上可能など）を指標とした，経験あるいは後ろ向き研究の結果に基づくものであった．本書の画期的な点は，それらの指標の不十分さに気付き，新たな指標を綿密な研究に基づいて開発したことにある．
その内容の本質はタイトルに表れている．「“ながら力”が歩行を決める」とはどういうことか．それは，運動機能の評価に認知機能の評価を合わせて行うことの重要性を意味している．前者には，PTにはなじみ深いFunctional Balance Scale（FBS）の下位4項目が用いられる．そして後者には，エピソード記憶の想起を求める簡単な質問を歩きながら行うStop Walking When Talking（SWWT）が採用されている．SWWTは，歩行中の質問により患者が歩みを止めるかどうかをみる簡単な二重課題である．両者の結果を合わせて判断することから，この指標はおのおのの頭文字を取って「F & S」と名付けられた．
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「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.238 - P.238
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.249 - P.249
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.250 - P.250
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.276 - P.277
投稿規定／第24回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.278 - P.279
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.280 - P.280
今月の特集は「東日本大震災と理学療法」です．
時の経つのは早いものです．大震災の惨状に日本中が震え，悲しみ，涙してから間もなく1年が経ちます．悲しいかな，どんな大災害でも発生したその瞬間から風化が始まります．1995年1月の阪神淡路大震災しかり，東日本大震災もまたそのようになるのでしょうか．過去の惨状とその対応を正確に伝え，教訓を残すことは，今を生きる私たちの務めでもあると思います．大震災後の混乱期から理学療法・士がどのように行動し，支援に関わってきたかをじっくりと見直すことは，次なる自然災害の備えにつながると考えて，本特集を企画することにしました．
理学療法ポケットシート
ページ範囲：P. - P.
投稿および著作財産権譲渡承諾書 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
