医療系教育では,従来の知識や技能の向上に加えて,プロフェッショナリズムの育成に重要な情意,リーズニング,基本的臨床技能を視覚化した学習の支援に力を入れている.理学療法学領域においても臨床技能の工程の標準化や学習到達水準を明らかにすることは,卒前教育のみならず卒後を含めた生涯学習の中で重要な意味がある.
本特集では,先行する医学教育の改革と実情をご紹介いただき,理学療法学領域における先駆的な取り組み事例,座談会によって臨床感を失わない臨床技能の評価と学習支援の展望についてまとめた.
雑誌目次
理学療法ジャーナル46巻4号
2012年04月発行
雑誌目次
特集 理学療法技能の評価と学習支援
EOI(essences of the issue) フリーアクセス
ページ範囲:P.283 - P.284
生涯学習に応じた臨床技術の評価と学習支援
著者: 福島統
ページ範囲:P.287 - P.293
臨床技術の学習とは
技術の獲得と知識を覚えることとは別々に論じられることが多いが,本当にそうなのだろうか.「認知心理学では,事実や概念に関する知識を宣言的知識(declarative knowledge)と呼ぶのに対して,『駅までの行き方』『コンピュータの起動の仕方』というような,やり方に関する知識を手続き的知識(procedural knowledge)と呼んでいる.スポーツ,自動車の運転,タイプライターの習得のような感覚運動学習から,数学や理科における問題解決の学習まで,スキル(技能,わざ)と言われるものは,手続き的知識の獲得と考えることができる.」1)別の言い方をすれば,宣言的知識は言葉で表せる知識であり(わかること),手続き的知識とは作業を行う方法に関する知識(できること)と言える.すなわち臨床技術の獲得とは,その作業に関する「手続き的知識」を身に付けたということになる.
静脈採血を例にとれば,①腕を露出させ,②駆血帯を巻き,静脈を浮き上がらせ,③アルコール綿で消毒し,④ある角度で針を挿入し,⑤針に血液が入ってくるのを確認し,⑥血液を注射器で吸引し,⑦駆血帯をほどいて,⑧アルコール綿を準備して,針を抜き,⑨圧迫止血を行う,という「目的」を持った知識の繋がりとして臨床技術を行っている.この目的を持った作業を行う一連の宣言的知識とその宣言的知識を組み合わせ,やり方に関する知識である手続き的知識を利用して行っているのが技術ということになる.
臨床技能評価の信頼性と妥当性
著者: 大西弘高
ページ範囲:P.295 - P.303
カリキュラムの概念と臨床技能評価
臨床技能を評価する際,皆さんはどのような方法を思い浮かべられるだろうか.現場で業務している理学療法士なら,実際に患者さんに施術している様子を指導者が見て評価するのが最も単純かつ一般的な方法だろう.しかし,学生が大学や専門学校を修了し,国家試験を受けて免許を取るまでにも,一定の臨床技能教育は必要であるし,それぞれの学生が十分に技能を習得できたかどうかを確認するための評価が必要である.
まずは,臨床技能評価について考察する際に,評価を含んだより大きな概念である「カリキュラム」の概念について全体的に把握していただきたい.
理学療法領域における臨床技能の評価と学習支援の試み
1.群馬大学での例
著者: 山路雄彦 , 中澤理恵 , 久留利菜菜 , 中川和昌 , 松田祐一 , 浅川康吉 , 臼田滋 , 坂本雅昭
ページ範囲:P.305 - P.307
群馬大学での理学療法学教育におけるOSCEの概要
本学での理学療法教育におけるOSCE(objective structured clinical examination:客観的臨床能力試験)は,2002年度から導入を開始した.次年度より,理学療法臨床実習(以下,評価実習)約2か月前の3年次に評価を中心としたOSCE(以下,3年次OSCE),理学療法総合臨床実習(以下,総合臨床実習)約1か月前の4年次に評価・治療を含めたOSCE(以下,4年次OSCE)を実施している.今年度までの10年間で3年次OSCEは11回(初年度は4年次に実施),4年次OSCEは9回実施されてきた.各年次のOSCEを通過しないと次に控える臨床実習を履修することができない.2007年度より,3年次OSCEは「基本的臨床技能実習Ⅰ(1単位)」,4年次OSCEは「応用的臨床技能実習(1単位)」の授業科目の中に取り込みOSCEを単位化している(図).
本学のOSCEでは基本的臨床能力を評価する際に,学生の対象者に対する対応も同時にチェックしている.このチェックにより,次に控える臨床実習におけるコミュニケーション能力や周囲の状況に則した適応能力などのスクリーニングを行っている.これらのOSCEの結果と対象者への対応状況が学生の配置予定施設の臨床実習指導者へ種々の個人情報とともに参考資料として送付される.
2.帝京平成大学での例
著者: 阪井康友 , 青木主税
ページ範囲:P.308 - P.310
はじめに
理学療法士の養成教育は厚生労働省の指定規則に基づいて行われてきたが,コア・カリキュラム「理学療法教育モデル・ガイドライン(日本理学療法士協会)」が提示された.本学科では,2007年度から教育改革の一環として「授業内Mini-OSCE」「Basic OSCE(objective structured clinical examination)」「チュートリアルPBL(problem based learning:プロジェクト型授業)」などを試み,「教える教育」から「学び気付かせる教育」へと教育目標を転換してきた.本稿では当学科Basic OSCEの現状と若干の成果と課題について紹介する1,2).
3.福岡国際医療福祉学院での例―形成的評価としてのOSCEの実践
著者: 森田正治 , 宮﨑至恵 , 清水和代 , 荒木真由美 , 山口寿 , 吉村美香 , 玉利誠 , 漆川沙弥香
ページ範囲:P.311 - P.313
当学院における診療参加型臨床実習と臨床技能評価の位置づけ
当学院は3年制専門学校ではあるが,診療参加型臨床実習として,1年次では前期末に見学実習(1日),後期末に検査測定実習(3日間),2年次では前期末に物理療法実習(3日間),後期末に評価実習(3週間),3年次では4月上旬に老人保健施設における地域理学療法学実習(9日間),5月上旬から臨床実習(18週間)を実施している.なかでも1,2年次で実施する実習の前には,学内の授業進度や実習内容に相応した臨床技能評価を実施している.基本的に3か月前には学生に臨床技能評価の実施と概要を伝え,臨床技能評価実施2週間前までには課題および評価基準を公表している.結果はすべて学生に開示し,その後,学生の臨床技能に対する学習支援も実施している(図1).
4.亀田メディカルセンターでの例
著者: 村永信吾
ページ範囲:P.314 - P.316
はじめに
亀田メディカルセンター(以下,当院)は,千葉県南端にある925床の総合病院を中心に,回復期病院,クリニック,訪問,介護老人保健施設,特別養護老人施設など専門分化した施設に理学療法士(以下,PT)93名,作業療法士(以下,OT)34名,言語聴覚士(以下,ST)22名を有し,機能別のリハビリテーション(以下,リハ)をシームレスに提供することを目指している.
当地域は,高齢化率30%を越え,後方支援施設も少ないことから,単一疾患への医学モデルによるリハのみならず,複合疾患を有し受け入れなどに社会的問題のある患者への総合的視点をもったリハ提供が求められている.
当然のことながら,転院をしたとしても同一法人内での施設であることから,利用者は医療サービス,接遇,情報共有,リハサービスなどが標準化され一体的に行われていると暗黙のうちに期待しているといっても過言ではない.
その期待に応えるためにも,当院に勤務するスタッフが,各機能分化した施設での専門的なリハの知識や技術を身につけることはもちろんのことではあるが,その部分最適な視点(専門性)だけでは完遂しない患者ニーズに対応したサービスを提供する必要がある.そのため,当院のスタッフは全体最適な視点をもって,診療時期別に変化する利用者のニーズ別にリハサービスをカスタマイズできるよう育成されることが求められる.
当院では,基礎的教育として各施設を定期的にローテーションすることでリハ関連領域の全体像が把握できるようにしている.専門教育としては,疾患群別にチームを編成し,一定期間特定の疾患群を集中的に経験できるようにしている.そこでの指導は,スーパーバイザー(以下,SV)を個別に設定しマンツーマンで行っている.施設ごと,SVごとの指導方針,指導内容のばらつきは利用者の不信感につながりかねない.当院のように事業所間をまたいでの職員教育を行う場合は,その指導内容における標準化が必要不可欠である.そのため,「教え漏れ」「教わり漏れ」といった指導内容のばらつきを抑える仕組みとその監視が求められる.
本稿では,当院で取り組んでいる職員教育の標準化ツールである「職務記述書」とそこで求められる力量を評価するための「チェックリスト」の運用について簡単に紹介する.
5.手稲渓仁会病院での例
著者: 青山誠
ページ範囲:P.317 - P.320
はじめに
「臨床技能の評価」は,セラピスト各人の①個々の臨床技能に対する評価と②疾患別総合治療成績評価の2つに大別される.①は,一つひとつの評価手技や運動療法技術の手順が病態に応じて適確に行われているかを評価することが目的となり,②は,最終的に担当患者が獲得した機能・能力などをセラピストの総合的臨床技能として評価・分析することが目的となる.ただし②に関しては,疾患名はもとより,既往歴,年齢,性別などの患者個人因子について勘案し分析することが必須となる.
また,「学習支援の試み」としては,①学会・研修会・講習会への参加予算の確保,②図書予算・文献検索手段・SPSSなどの統計ソフトの確保のような主にハード面での支援と,①出張しやすい職場体制の構築,②スタッフの力量に合わせた出張命令の推奨,③呼吸療法認定士・心臓リハビリテーション(以下,心リハ)指導士・介護支援専門員・リンパドレナジスト資格取得の推奨,④大学院進学の推奨,のような主にソフト面での支援が存在する.
ここでは,上記分類に基づき,当院での現状と成果,ならびに課題と試みについて紹介する.
6.筑波記念病院での例
著者: 宮本明輝美 , 飯塚陽 , 斉藤秀之
ページ範囲:P.321 - P.323
はじめに
当院では,入職後2か月間を卒後初期研修期間とし,卒後研修企画委員を中心に企画運営して,リハビリテーション部全員での新人教育に重点をおいている.内容は,off the jobによる講義・実技中心の共通プログラムとon the job training中心の臨床指導Ⅰ・Ⅱと称される基礎プログラムと研修前後の2回のOSCEで構成されている.
卒後初期研修終了後からは卒後中期研修期間となる.これは原則6か月ごとのジョブローテーションによる研修である.卒後中期研修終了年の臨床経験5年目には,幅広い臨床技能を習得していることを確認し,卒後後期研修に向けての課題を明らかにするために専門研修企画推進委員会の企画運営によるAdvanced OSCEを実施している.
卒後中期研修終了後から5年間は,卒後後期研修期間と位置付けている.これはリーダーシップやスペシャリティを修練し,プロフェッションを確立する時期である.
このように当院では,入職後10年間を職場における学習支援の区切りとして,その期間に様々な学習支援と臨床技能評価を実施している.本稿では一部を抜粋してその概要を紹介する.
―座談会―理学療法技能の評価と学習支援―現状と展望
著者: 丸山仁司 , 金田嘉清 , 別府正彦 , 斉藤秀之 , 内山靖
ページ範囲:P.325 - P.335
理学療法教育における現状
内山 本日は「理学療法技能の評価と学習支援」をテーマに,その現状と展望について,お話をしていただこうと思います.
はじめに,2つの話題を提起しておきたいと思います.1つは,「わかることとできることは違う」ということです.これについては,昨今,技能教育において繰り返し強調されています.ITの整備も進み,様々な情報が幅広く取れるようになった半面,リアルな対象者とのかかわりが難しい場面も出てきています.また,保健制度を眺めてみても,1人の対象者について,予防から急性期,回復期,維持期といった流れを実体験する機会が非常に少なくなっています.
とびら
若者への小言に思う
著者: 宮下大典
ページ範囲:P.281 - P.281
今年始めの新聞コラムに書かれていた言葉が,印象的だったのでよく覚えています.「ユーモアというより毒舌の類いだが,…『いまどきの若い者は,と怒るのは年寄りの必須の健康法の一部で,これで大いに血行がよくなる』.若者への小言は,言われた者がいつしか言う年齢になり,有史以来のたすきリレーが連綿と続いてきた.」
諸先輩方からのご指導をいただく中,「言われた者」が「気づかない,できないから言われた」と受け止めることで,それも自己成長の糧となるのではないかと思うのも,自分がいつしか「言う年齢」になったから,それとも,なったつもりだからでしょうか.
あんてな
第47回日本理学療法学術大会(in兵庫)の企画と開催地の紹介―兵庫へ,そして神戸から感謝をこめて
著者: 井貫博詞 , 久保田健二 , 棏平司
ページ範囲:P.337 - P.343
Welcome to兵庫, our heartwarming place!
兵庫県は,北は日本海から南は瀬戸内海まで広がり,山・海・川に囲まれたその表情は大変豊かです.また,日本の標準時刻を定める日本標準時子午線(東経135度)が南北に縦走し,日本における「時」の中心といえます.そして港町神戸は,「平清盛」で知られるように歴史的に重みがあり,近代の開港とともに「情報,文化,ファッション」の中心でもあります.
今回,このような兵庫(神戸)の地で「プロフェッション! 新たなるステージへ」のテーマのもと,第47回日本理学療法学術大会(以下,本大会)が開催されます.会期は,六甲の新緑が美しく瀬戸内の潮風が心地良い,2012年5月25日(金),26日(土),27日(日)の3日間です.会場は,神戸ポートピアホテル,神戸国際展示場です.どちらの会場もポートライナー「市民広場」駅付近にあり,雨の日でも傘を必要としない場所にあります.(図1,2).
1ページ講座 理学療法関連用語~正しい意味がわかりますか?
異所性骨化
著者: 小野元揮
ページ範囲:P.345 - P.345
●異所性骨化とは
異所性骨化(heterotopic ossification)とは本来は骨組織が存在しないはずの部位に病的な骨形成が起こる現象である.異所性骨化についての最初の報告者はKewalramani1)によるとCopping(1740)であるという.異所性骨化の誘発因子として長期臥床,長期固定,局所の圧迫,暴力的な関節可動域練習(ROM-ex)による軟部組織損傷,脊髄損傷・脳損傷においては麻痺肢の循環不全から生じる末梢組織の低酸素状態などが挙げられる.人工透析や人工股関節全置換術後にも異所性骨化が起こる.病態生理については血腫や体液代謝異常を原因とする様々な仮説があるが(図),その発症機序は未だ明確ではない.
福祉機器―在宅生活のための選択・調整・指導のワンポイント
電動車いす(屋外移動用)
著者: 松尾清美
ページ範囲:P.348 - P.348
●電動車いすを使用する前に知っておくべきこと
自力で手動式車いすを駆動できない方も電動車いすを適合すれば自立移動が可能となり,買い物や散歩などもできる.住宅改造を行い住宅内まで移動できるようにし,朝起きたら電動車いすに移乗する生活にすれば,寝たきりになるのを防ぐことができる.
道路交通法施行規則による『電動車椅子』は,電動機を用いる身体障害者用の車いすで,速度は6km/h以下,原則として全長120cm,幅70cm,高さ109cm以下の大きさ(身体状況によりやむを得ず使用する場合,住所地の警察署長の確認を受けたものは例外)とされる.電動車いす使用者は『歩行者』として扱われるので,歩道がある場合は原則として歩道を,横断歩道のある交差点では横断歩道を走らなければならない.
新人理学療法士へのメッセージ
学び問い,問い学ぶ
著者: 鳥山喜之
ページ範囲:P.346 - P.347
今春,国家試験に合格された新人理学療法士の皆さん,合格おめでとうございます.国家試験を終え,皆さんは夢と希望をもって就職されたことでしょう.
私は理学療法士になって31年が過ぎました.病院での入院外来業務をはじめ,訪問看護ステーションで専従の訪問リハビリテーション業務,老人保健施設ならびにデイサービスの立ち上げなどの運営に従事したことは,私にとって知識・技術の習得以外にも人生経験として大きな財産となりました.
入門講座 筋力増強の指導法・1【新連載】
変形性関節症(骨関節疾患)に対する筋力増強の指導法
著者: 田仲勝一
ページ範囲:P.349 - P.355
はじめに
下肢関節疾患の中でも変形性関節症は理学療法士が最も多く遭遇する疾患である.推定患者数は変形性膝関節症(以下,膝OA)で約2,400万人であり,そのうち痛みのあるものが820万人(男性210万人,女性610万人)1),変形性股関節症(以下,股OA)は膝OAよりは少ないものの,患者数は約120~420万人と推測されている2).
これらの推計結果からも,下肢変形性関節症は理学療法を行う主たる疾患となるのみでなく,中枢神経疾患や内部疾患などで理学療法の処方を受ける場合でも合併している可能性が高い.例えば,脳梗塞片麻痺で膝OAによる膝関節痛を伴っていれば,歩行練習の妨げになる.この場合,理学療法士として片麻痺の運動療法を行うと同時に,膝OAに対するアプローチも合わせて行うことが必要となる.
本稿のテーマである筋力増強は関節可動域運動や歩行練習とともに理学療法プログラムの中核となるもので,理学療法士はそのメカニズムを十分に熟知したうえで,対象者の状態にあった筋力増強方法を選択する必要がある.
股OAや膝OA症例が筋力低下を来していることは報告されており3~8),股OAや膝OAでも筋力増強は重要な理学療法プログラムとなる.
本稿では股OAと膝OAの筋力低下の原因と,その対処となる筋力増強の指導法について,解説する.
理学療法臨床のコツ・26
脳性麻痺児に対する理学療法のコツ―筋緊張緩和のコツ
著者: 平井孝明
ページ範囲:P.356 - P.358
はじめに
筆者は神経発達学的治療アプローチに則り脳性麻痺児の治療に関わってきたので,その考え方に基づき本稿を進める.脳性麻痺児の示す筋緊張異常は,姿勢の変化に大きく左右されるため姿勢筋緊張異常と表現される.一口に脳性麻痺児と言っても児の示す臨床像は様々で,姿勢筋緊張緩和の方法も異なる.比較的障害の程度が軽く自発運動を多く持つ症例に対する最も効果的な姿勢筋緊張緩和の方法は,筋力増強を基にした自発運動と活動性の改善であるが,本稿では粗大運動能力分類システム(GMFCS)レベルⅣ,Ⅴの機能的に重度な障害を示す症例を中心に稿を進める.
臨床実習サブノート 基本動作の評価からプログラムを立案する・1【新連載】
整形外科保存療法患者の基本動作の評価からプログラムを立案する
著者: 川島由香里 , 上内哲男
ページ範囲:P.359 - P.365
はじめに
臨床において動作分析を行う目的は,患者の問題点を明らかにし,その問題点を解決するための的確な運動療法プログラムを立案することである.臨床現場では,理学療法士は姿勢・動作の評価から機能障害を推察していき,治療過程に入るトップダウン形式で評価を行う方法が一般的である.理学療法士を目指す学生は,この方法で評価を行うことが苦手で,臨床実習中に動作分析がうまくできずに苦労していることが多い.複雑な要素を含んだ姿勢や動作の評価をするには,動作を観察する際にどこに着眼点をもっていくかということが重要となる.着眼点をもつためには,解剖学,生理学,運動学といった基礎知識に加えて,病態に対しての知識,疾患特有の姿勢や動作についての知識が必要となる.
本稿では,変形性股関節症,変形性膝関節症の患者にみられる基本動作の特徴を動作別に解説し,基本的な理学療法アプローチについて紹介する.
講座 運動学・1【新連載】
肩関節の機能解剖と臨床応用
著者: 八木茂典 , 秋田恵一
ページ範囲:P.367 - P.375
骨
1.肩甲骨(scapula)
肩甲骨は外側端に関節窩があり,5~10°後捻している.関節窩を外側から見るとソラマメ状をしており,前縁にglenoid notchと呼ばれるくぼみがみられる.筆者は同部位を水平内転にて小結節が関節窩に侵入する部位と考えている.
お知らせ
第5回アジア義肢装具学術大会(APOSM2012)/行動リハビリテーション研究会認知症研修会/第19回日本赤十字リハビリテーション協会研修会 フリーアクセス
ページ範囲:P.310 - P.365
第5回アジア義肢装具学術大会(APOSM2012)
会 期:2012年8月3日(金)~5日(日)
会 場:神戸国際会議場
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲:P.284 - P.284
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲:P.303 - P.303
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲:P.307 - P.307
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲:P.376 - P.377
投稿規定/第24回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲:P.378 - P.379
編集後記 フリーアクセス
著者: 内山靖
ページ範囲:P.380 - P.380
理学療法士の臨床能力には,専門職としての誓い(profess)に基づく真摯な態度に加えて,臨床推論(clinical reasoning)力とともに確かな技術が不可欠です.
冒頭の文章は,2010年8月号で徒手理学療法(manipulative physical therapy)を特集した際の編集後記の一文です.技術的な色彩が強いと考えられる特集と,生涯学習と教育を取り上げた本号とでは一見すると大きな違いがあるように思われます.しかし,両者はぶれることのない理学療法の目的と方法を共通言語として表現できます.
理学療法ポケットシート
ページ範囲:P. - P.
投稿および著作財産権譲渡承諾書 フリーアクセス
ページ範囲:P. - P.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲:P. - P.
基本情報

バックナンバー
58巻12号(2024年12月発行)
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号(2024年11月発行)
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities(MMD)—多疾患重複時代がやってきた!
58巻10号(2024年10月発行)
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号(2024年9月発行)
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号(2024年8月発行)
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号(2024年7月発行)
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号(2024年6月発行)
特集 足病—あしを救って機能も救うために
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57巻11号(2023年11月発行)
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57巻8号(2023年8月発行)
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55巻1号(2021年1月発行)
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54巻12号(2020年12月発行)
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54巻11号(2020年11月発行)
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号(2020年10月発行)
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号(2020年9月発行)
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54巻7号(2020年7月発行)
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54巻5号(2020年5月発行)
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53巻6号(2019年6月発行)
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特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号(2019年3月発行)
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号(2019年2月発行)
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号(2019年1月発行)
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号(2018年12月発行)
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号(2018年11月発行)
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号(2018年10月発行)
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号(2018年9月発行)
特集 バランス再考
52巻8号(2018年8月発行)
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号(2018年7月発行)
特集 疼痛管理
52巻6号(2018年6月発行)
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号(2018年5月発行)
特集 視床出血と理学療法
52巻4号(2018年4月発行)
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号(2018年3月発行)
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号(2018年2月発行)
特集 低栄養/摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号(2018年1月発行)
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号(2017年12月発行)
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号(2017年11月発行)
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号(2017年10月発行)
特集 半側空間無視
51巻9号(2017年9月発行)
特集 ACL損傷と動作
51巻8号(2017年8月発行)
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号(2017年7月発行)
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号(2017年6月発行)
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号(2017年5月発行)
特集 歩行の安全性
51巻4号(2017年4月発行)
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号(2017年3月発行)
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号(2017年2月発行)
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号(2017年1月発行)
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号(2016年12月発行)
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号(2016年11月発行)
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号(2016年10月発行)
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号(2016年9月発行)
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号(2016年8月発行)
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号(2016年7月発行)
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号(2016年6月発行)
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号(2016年5月発行)
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号(2016年4月発行)
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号(2016年3月発行)
特集 TENS
50巻2号(2016年2月発行)
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号(2016年1月発行)
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号(2015年12月発行)
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号(2015年11月発行)
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号(2015年10月発行)
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号(2015年9月発行)
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号(2015年8月発行)
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号(2015年7月発行)
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号(2015年6月発行)
特集 急性期からの理学療法
49巻5号(2015年5月発行)
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号(2015年4月発行)
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号(2015年3月発行)
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号(2015年2月発行)
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号(2015年1月発行)
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号(2014年12月発行)
特集 認知行動療法
48巻11号(2014年11月発行)
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号(2014年10月発行)
特集 安全管理
48巻9号(2014年9月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号(2014年8月発行)
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号(2014年7月発行)
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号(2014年6月発行)
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号(2014年5月発行)
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号(2014年4月発行)
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号(2014年3月発行)
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号(2014年2月発行)
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号(2014年1月発行)
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号(2013年12月発行)
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号(2013年11月発行)
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号(2013年10月発行)
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号(2013年9月発行)
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号(2013年8月発行)
特集 物理療法の再興
47巻7号(2013年7月発行)
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号(2013年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号(2013年5月発行)
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号(2013年4月発行)
特集 予防と理学療法
47巻3号(2013年3月発行)
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号(2013年2月発行)
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号(2013年1月発行)
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号(2012年12月発行)
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号(2012年11月発行)
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号(2012年10月発行)
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号(2012年9月発行)
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号(2012年8月発行)
特集 外来理学療法
46巻7号(2012年7月発行)
特集 スポーツと理学療法
46巻6号(2012年6月発行)
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号(2012年5月発行)
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号(2012年4月発行)
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号(2012年3月発行)
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号(2012年2月発行)
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号(2012年1月発行)
特集 運動学習と理学療法
45巻12号(2011年12月発行)
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号(2011年11月発行)
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号(2011年10月発行)
特集 認知症と理学療法
45巻9号(2011年9月発行)
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号(2011年8月発行)
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号(2011年7月発行)
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号(2011年6月発行)
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号(2011年5月発行)
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号(2011年4月発行)
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号(2011年3月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号(2011年2月発行)
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号(2011年1月発行)
特集 自立支援
44巻12号(2010年12月発行)
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号(2010年11月発行)
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号(2010年10月発行)
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号(2010年9月発行)
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号(2010年8月発行)
特集 徒手理学療法
44巻7号(2010年7月発行)
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号(2010年6月発行)
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号(2010年5月発行)
特集 新人教育
44巻4号(2010年4月発行)
特集 筋力増強―update
44巻3号(2010年3月発行)
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号(2010年2月発行)
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号(2010年1月発行)
特集 これからの理学療法
43巻12号(2009年12月発行)
特集 連携教育
43巻11号(2009年11月発行)
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号(2009年10月発行)
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号(2009年9月発行)
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号(2009年8月発行)
特集 ICFと理学療法
43巻7号(2009年7月発行)
特集 筋再生と理学療法
43巻6号(2009年6月発行)
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号(2009年5月発行)
特集 小児の地域理学療法
43巻4号(2009年4月発行)
特集 理学療法士による起業
43巻3号(2009年3月発行)
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号(2009年2月発行)
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号(2009年1月発行)
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号(2008年12月発行)
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号(2008年11月発行)
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号(2008年10月発行)
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号(2008年9月発行)
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号(2008年8月発行)
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号(2008年7月発行)
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号(2008年6月発行)
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号(2008年5月発行)
特集 アジアの理学療法
42巻4号(2008年4月発行)
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号(2008年3月発行)
特集 WCPT
42巻2号(2008年2月発行)
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号(2008年1月発行)
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号(2007年12月発行)
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号(2007年11月発行)
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号(2007年10月発行)
特集 外来・通所理学療法
41巻9号(2007年9月発行)
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号(2007年8月発行)
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号(2007年7月発行)
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号(2007年6月発行)
特集 NST(nutrition support team)と理学療法
41巻5号(2007年5月発行)
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号(2007年4月発行)
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号(2007年3月発行)
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号(2007年2月発行)
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号(2007年1月発行)
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号(2006年12月発行)
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号(2006年12月発行)
特集 理学療法の展望2006
40巻11号(2006年11月発行)
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号(2006年10月発行)
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号(2006年9月発行)
特集 理学療法と連携
40巻8号(2006年8月発行)
特集 歩行練習
40巻7号(2006年7月発行)
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号(2006年6月発行)
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号(2006年5月発行)
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号(2006年4月発行)
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号(2006年3月発行)
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号(2006年2月発行)
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号(2006年1月発行)
特集 臨床実習教育
39巻12号(2005年12月発行)
特集 ボディイメージ
39巻11号(2005年11月発行)
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号(2005年10月発行)
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号(2005年9月発行)
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号(2005年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号(2005年7月発行)
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号(2005年6月発行)
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号(2005年5月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号(2005年4月発行)
特集 脳性麻痺
39巻3号(2005年3月発行)
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号(2005年2月発行)
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号(2005年1月発行)
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号(2004年12月発行)
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号(2004年11月発行)
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号(2004年10月発行)
特集 診療報酬
38巻9号(2004年9月発行)
特集 運動療法の基礎
38巻8号(2004年8月発行)
特集 移動動作(分析・介入・介助者への指導)
38巻7号(2004年7月発行)
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号(2004年6月発行)
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号(2004年5月発行)
特集 理学療法モデル
38巻4号(2004年4月発行)
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号(2004年3月発行)
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号(2004年2月発行)
特集 難病の理学療法
38巻1号(2004年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号(2003年12月発行)
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号(2003年11月発行)
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号(2003年10月発行)
特集 身体と環境
37巻9号(2003年9月発行)
特集 早期理学療法
37巻8号(2003年8月発行)
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号(2003年7月発行)
特集 物理療法の効果
37巻6号(2003年6月発行)
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号(2003年5月発行)
特集 こどもの理学療法
37巻4号(2003年4月発行)
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号(2003年3月発行)
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号(2003年2月発行)
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号(2003年1月発行)
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号(2002年12月発行)
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号(2002年11月発行)
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号(2002年10月発行)
特集 医療事故管理
36巻9号(2002年9月発行)
特集 新しい下肢装具
36巻8号(2002年8月発行)
特集 ファシリテーションは今
36巻7号(2002年7月発行)
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号(2002年6月発行)
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号(2002年5月発行)
特集 高齢者の転倒
36巻4号(2002年4月発行)
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号(2002年3月発行)
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号(2002年2月発行)
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号(2002年1月発行)
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号(2001年12月発行)
総目次・著者索引 第21巻~第35巻 1987年(昭和62)年~2001(平成13)年
35巻12号(2001年12月発行)
特集 理学療法の効果判定
35巻11号(2001年11月発行)
特集 症例報告
35巻10号(2001年10月発行)
特集 リスクマネジメント
35巻9号(2001年9月発行)
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号(2001年8月発行)
特集 病棟理学療法
35巻7号(2001年7月発行)
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号(2001年6月発行)
特集 筋力再検討
35巻5号(2001年5月発行)
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号(2001年4月発行)
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号(2001年3月発行)
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号(2001年2月発行)
特集 公的介護保険
35巻1号(2001年1月発行)
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号(2000年12月発行)
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号(2000年11月発行)
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号(2000年10月発行)
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号(2000年9月発行)
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号(2000年8月発行)
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号(2000年7月発行)
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号(2000年6月発行)
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号(2000年5月発行)
特集 認知と理学療法
34巻4号(2000年4月発行)
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号(2000年3月発行)
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号(2000年2月発行)
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号(2000年1月発行)
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号(1999年12月発行)
特集 予後予測
33巻11号(1999年11月発行)
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号(1999年10月発行)
特集 小児理学療法の動向
33巻9号(1999年9月発行)
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号(1999年8月発行)
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号(1999年7月発行)
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号(1999年6月発行)
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号(1999年5月発行)
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号(1999年4月発行)
特集 嚥下障害/熱傷
33巻3号(1999年3月発行)
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号(1999年2月発行)
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号(1999年1月発行)
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号(1998年12月発行)
特集 物理療法 今と昔
32巻11号(1998年11月発行)
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号(1998年10月発行)
特集 産業理学療法
32巻9号(1998年9月発行)
特集 救急医療と理学療法
32巻8号(1998年8月発行)
特集 認知障害
32巻7号(1998年7月発行)
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号(1998年6月発行)
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号(1998年5月発行)
特集 ケアマネジメント
32巻4号(1998年4月発行)
特集 動作分析
32巻3号(1998年3月発行)
特集 転倒と骨折
32巻2号(1998年2月発行)
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号(1998年1月発行)
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号(1997年12月発行)
特集 プラトー?
31巻11号(1997年11月発行)
特集 難病と理学療法
31巻10号(1997年10月発行)
特集 ひとり職場の運営
31巻9号(1997年9月発行)
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号(1997年8月発行)
特集 急性期の理学療法
31巻7号(1997年7月発行)
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号(1997年6月発行)
特集 小児の理学療法
31巻5号(1997年5月発行)
特集 杖・歩行補助具
31巻4号(1997年4月発行)
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号(1997年3月発行)
特集 チームワーク
31巻2号(1997年2月発行)
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号(1997年1月発行)
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号(1996年12月発行)
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻~第22巻(1987年~1988年)/理学療法ジャーナル 第23巻~第30巻(1989年~1996年)
30巻12号(1996年12月発行)
特集 理学療法の展望
30巻11号(1996年11月発行)
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号(1996年10月発行)
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号(1996年9月発行)
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号(1996年8月発行)
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号(1996年7月発行)
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号(1996年6月発行)
特集 高齢者と運動
30巻5号(1996年5月発行)
特集 姿勢調節
30巻4号(1996年4月発行)
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号(1996年3月発行)
特集 スポーツ外傷
30巻2号(1996年2月発行)
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号(1996年1月発行)
Kinetics
29巻12号(1995年12月発行)
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号(1995年11月発行)
特集 病棟訓練
29巻10号(1995年10月発行)
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号(1995年9月発行)
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号(1995年8月発行)
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号(1995年7月発行)
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号(1995年6月発行)
特集 運動発達障害;新生児からのアプローチ
29巻5号(1995年5月発行)
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号(1995年4月発行)
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法;15年の変遷
29巻3号(1995年3月発行)
特集 疼痛
29巻2号(1995年2月発行)
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号(1995年1月発行)
特集 世界は今
28巻12号(1994年12月発行)
特集 脳外傷
28巻11号(1994年11月発行)
特集 Ⅱ.ハンドセラピー
28巻10号(1994年10月発行)
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号(1994年9月発行)
特集 生活関連動作
28巻8号(1994年8月発行)
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号(1994年7月発行)
特集 臨床実習教育
28巻6号(1994年6月発行)
特集 障害予防
28巻5号(1994年5月発行)
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号(1994年4月発行)
特集 嚥下障害
28巻3号(1994年3月発行)
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号(1994年2月発行)
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号(1994年1月発行)
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号(1993年12月発行)
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号(1993年11月発行)
特集 健康増進と理学療法
27巻10号(1993年10月発行)
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号(1993年9月発行)
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号(1993年8月発行)
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号(1993年7月発行)
特集 精神障害と理学療法
27巻6号(1993年6月発行)
特集 小児の理学療法
27巻5号(1993年5月発行)
特集 教育
27巻4号(1993年4月発行)
特集 脊髄損傷
27巻3号(1993年3月発行)
特集 障害者と生活指導
27巻2号(1993年2月発行)
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号(1993年1月発行)
特集 患者の人権
26巻12号(1992年12月発行)
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号(1992年11月発行)
特集 ADLとQOL
26巻10号(1992年10月発行)
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号(1992年9月発行)
特集 福祉機器
26巻8号(1992年8月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号(1992年7月発行)
特集 ゴール設定
26巻6号(1992年6月発行)
特集 整形外科
26巻5号(1992年5月発行)
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号(1992年4月発行)
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号(1992年3月発行)
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号(1992年2月発行)
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号(1992年1月発行)
特集 脳卒中
25巻12号(1991年12月発行)
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号(1991年11月発行)
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号(1991年10月発行)
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号(1991年9月発行)
特集 痴呆と理学療法
25巻8号(1991年8月発行)
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号(1991年7月発行)
特集 Ⅱ.糖尿病と理学療法
25巻6号(1991年6月発行)
特集 日常生活動作(ADL)
25巻5号(1991年5月発行)
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号(1991年4月発行)
特集 卒後教育
25巻3号(1991年3月発行)
特集 運動療法
25巻2号(1991年2月発行)
特集 体幹機能
25巻1号(1991年1月発行)
特集 脳卒中;回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号(1990年12月発行)
特集 いす
24巻11号(1990年11月発行)
特集 整形外科;スポーツ傷害を中心に
24巻10号(1990年10月発行)
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号(1990年9月発行)
特集 診療報酬
24巻8号(1990年8月発行)
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号(1990年7月発行)
特集 起居動作
24巻6号(1990年6月発行)
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号(1990年5月発行)
特集 急性期の理学療法
24巻4号(1990年4月発行)
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号(1990年3月発行)
特集 苦労した症例報告集
24巻2号(1990年2月発行)
特集 履物
24巻1号(1990年1月発行)
特集 脳血管障害
23巻12号(1989年12月発行)
特集 整形外科
23巻11号(1989年11月発行)
特集 筋力増強
23巻10号(1989年10月発行)
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号(1989年9月発行)
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号(1989年8月発行)
特集 医療事故
23巻7号(1989年7月発行)
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号(1989年6月発行)
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号(1989年5月発行)
特集 先天性疾患
23巻4号(1989年4月発行)
特集 拘縮
23巻3号(1989年3月発行)
特集 卒後教育(含新人教育)
23巻2号(1989年2月発行)
特集 不全四肢麻痺;高齢者を中心に
23巻1号(1989年1月発行)
特集 理学療法の展望