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1966（昭和41）年にわが国に理学療法士が誕生した．今日に至る46年の歴史のなかで理学療法士のキャリア形成，あるいはキャリアの成功について，議論の必要は乏しかった．しかしながら，多くの理学療法士の養成が進み，関係各界からそのキャリアモデルおよびキャリア形成方法の可視化の必要性が指摘されている．また，プロフェッショナリズムを基盤としたキャリアモデルの多様性を許容していくパラダイムシフトも求められている．そこで，本特集では一般的なキャリアデザイン論を整理していただき，10名の理学療法士のキャリアモデルを紹介する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル46巻5号
2012年05月発行
雑誌目次
特集 理学療法士のキャリアデザイン
キャリアデザインの意義と役割
著者： 神戸康弘
ページ範囲：P.387 - P.392
キャリアとは
キャリアデザインの意義と役割について，主に金井1）などに依拠しながら考えてみたい．
キャリア（career）の語源は，「車が通った道」である．「馬車が通ってできる轍（わだち）」をイメージすると良い．振り返れば，轍が残っている．その轍を見て，何かパターンを見出し，旅の意味づけをして，将来の展望を得る．轍がキャリアなら，その馬車の御者こそがキャリアを歩む人，つまりあなたであろう．たった1回限りの仕事生活における節目での選択の流れこそがキャリアだ．その意味では，キャリアはみんなの問題だ．誰であっても今まで生きてきた道のりを振り返ってみることは，これからどこに向かえば幸せが見つかるかを考えるヒントになる．
理学療法士としてのキャリアデザイン
著者： 内山靖
ページ範囲：P.393 - P.402
はじめに
1966（昭和41）年，わが国に理学療法士が誕生し，2011（平成23）年には90,000人を超える理学療法士が登録されている．45年の歴史は，20歳過ぎで理学療法士として働き始めた人が定年を迎える期間にあたる．理学療法士のキャリアパスとして，ようやく第一段階の振り返りを始められる段階になったといえよう．現在でも第一線で指導的な役割を担っておられる先達は多く，これまでは理学療法士としての生涯にわたるキャリアパスやラダーモデルが存在しない状態で，個々の理学療法士がその道程を築いてきたことになる．
現代社会においては，少子高齢化，国際化，IT（information technology）化などから，ワークライフバランスにかかる多様な価値観に基づくキャリアデザインが模索されている．女性の職業観は結婚や出産・子育てとの葛藤につながる場合もあり，長引く景気の低迷は若者の就職活動や職業に対する考えかたにも大きな影響を与えている．2010年の春に大学か専門学校を卒業した52％は，就職しないか3年以内に離職している実態が明らかとなっている．この点について，学生が自己の適性をよく検討していない点や求職者と雇用者との意識の違いを改善する必要性が指摘されている．
理学療法士のキャリアデザインを考えるには，上記を踏まえた世界規模でキャリア行動や価値観に影響を与える諸点を考慮しつつ，理学療法の職業特性とわが国の理学療法士が置かれている現状を踏まえた検証が不可欠となる．なお，本稿の表題が意味する理学療法士とは，理学療法士免許（理学療法学を学び一定の成果を得た証）を有する者の活動を広く指し，狭義の理学療法を業とする内容に限定しない．
理学療法士のキャリアモデル
1．専門理学療法士として
著者： 田中直樹
ページ範囲：P.403 - P.404
はじめに
近年，理学療法士の増加に伴い，病院においては少数の理学療法士の勤務体制から多数の理学療法士の勤務体制へと環境が変化し，理学療法士が活躍する場も増えてきた．そのような変化の中で，理学療法士としてどのようなキャリアデザインを構築し社会に貢献していくかを考えることは重要である．そこで本稿では，理学療法士養成校卒業から専門理学療法士を取得するまでの筆者のキャリアや，専門理学療法士取得後の取り組みについてまとめてみたい．
2．部門管理者として
著者： 後藤伸介
ページ範囲：P.405 - P.407
部門管理者に至るまでの経緯
筆者は，1987年に国立大学の医療技術短期大学部を卒業し，現在の職場に就職した．当院への就職動機は，関心をもっていた中枢神経疾患患者の理学療法を行える施設であったことと，良い学習環境であると思ったことである．キャリアとして部門管理者を目指していたわけではなく，今のような立場になることを想像さえもしていなかった．初めの10年ほどは様々な研修会への参加に没頭し，理学療法士としての技術を高めることだけを考えていたように思う．年1回程度の学会発表や論文投稿を自分の課題としたり，学士号を取得したりはしたが，学問を究めようという強い意志や目標があってのことではなかった．
当院は，1968年にリハビリテーション（以下，リハ）を主とする病院として開設されたが，徐々にその医療機能を拡充し，現在は二次救急指定の急性期医療と回復期医療（亜急性期病床，回復期リハ病棟）を行っている．また，通所・訪問リハをはじめとする在宅医療・介護は，当院だけでなく法人グループ内の関連事業所においても展開している．さらに予防医学を基盤とした健康増進施設等の運営も行っている（表1）．
3．教育者として
著者： 大西秀明
ページ範囲：P.408 - P.410
はじめに
筆者は理学療法士免許を取得した後，6年間の臨床経験を経て大学院に進学し，大学院博士後期課程修了後に大学設置準備室に入職した．その後，新潟医療福祉大学の講師，教授を経て現在学科長を仰せつかっている．
理学療法士として就職した当初に心に決めていたことが2つある．1つ目は30歳になるまで様々な疾患に対する理学療法を経験し，30歳以降はより専門性を高めるために得意分野を作ること．2つ目は何でもいいので何か研究活動をしようということだった．2つ目については，“何かを解明したい”と言うよりも，“これからは研究活動をしなければいけないのだろうなぁ”という漠然とした気持ちであった．
4．研究者として
著者： 榊間春利
ページ範囲：P.411 - P.413
はじめに
理学療法士の資格を取得してから21年が経つ．基礎医学を担当する教員になるためにこれまで歩んできたわけでないが，多くの先生方の指導を受けて，現在，筆者は鹿児島大学で理学療法学専攻および作業療法学専攻の学生に対して人体構造学（解剖学）を講義している．これまで，多くの大学で医師あるいは理学療法士以外の解剖学の専門家が担当してきた科目を理学療法士が担当している．養成校卒業後，9割以上の人が臨床現場で働くなか，筆者は理学療法士として解剖学を担当する数少ない一人かもしれない．
大学を卒業後，臨床現場で働き，その後大学院に進学，海外研究留学を経て，現在に至っている．そこで，本稿では臨床，大学院進学，海外留学，大学での現状，今後に分けて，筆者が理学療法士の資格を取得して基礎医学を担当するまでのキャリアと現状について，研究者としての立場から提示する．
5．社会起業家として
著者： 露木昭彰
ページ範囲：P.414 - P.416
はじめに
わが国において理学療法士（以下，PT）の起業は，介護保険制度開始以降，増えてきている．しかし日本理学療法士協会の調査によると，会員のわずか0.1％と未だ少ないのが現状である（表1）1）．一方，PTの供給体制が整う中で，医療施設での受容とのバランスが崩れてきたため，PTの活動分野は医療施設以外へと広がろうとしている．そんな中，職能を発揮し，満足のいく仕事がしたいと動き出し，起業を考えているPTも増加している2）．そこで本稿では，筆者がPTとして起業し，現在に至るまでの経過を述べていく．
6．地方公務員として
著者： 森倉三男
ページ範囲：P.417 - P.419
はじめに
予断を許さない経済の先行きや少子高齢人口減少社会が進行する中で，住民の生活，健康，福祉，安全を確保し，真の豊かさの共有を図り，笑顔でつながる未来に夢の持てる成熟した社会づくりが求められている．それを実現していくにはそれぞれの地域の道のりがあり，そのための施策を展開していく事務局となるのが地方自治体である．基礎的自治体である市区町村職員はこれらを計画・実行していくことを仕事としている．
一方，理学療法士は医療系専門職として高い社会的評価が得られており，医療現場のみならず，健康増進，介護予防から末期医療に至るまで広域の範囲で専門職機能の提供が求められている．これからも臨床場面を中核に活動していく理学療法士であるが，地域包括ケアの体制構築が進められる中で，保険種別，施設・在宅の垣根を越えて地域特性に応じた効果的，効率的なサービス提供体制を築いていく一員として役割強化を進めていくことが喫緊の課題となっている．保健福祉領域を中心に自治体施策の課題解決と事務事業の高度化に寄与していくことは理学療法士の職種全体としての重要な責務であるが，理学療法士である自治体職員にとってはそれが本務であり，住民，関係職種，そして同じ理学療法士から期待が高まっている．ここでは，地方公務員である理学療法士のキャリアデザインについて，これからの世代の人がたくさん入職し活躍して欲しいという筆者の願いを軸に，先行データをもとに私見を記す．
筆者のキャリア（職歴）の概要を記す（表1）．リハビリテーションという人間を大切にする仕事に夢を抱いて入り，その現場に踏み入った途端，障害老人を取り巻く環境は途方もなく厳しい状態にあることを知り，一つの医療機関ではどうしようもない現実を突きつけられたのである．その現実が私を地域リハビリテーションの考え方と方法の必要性を気付かせ，その施策を担っていくことができる地方公務員の職に就かせたのだと振り返ることができる．
7．政治家として
著者： 島田真理
ページ範囲：P.420 - P.422
理学療法士としてのスタート
筆者は1980年，国立療養所近畿中央病院附属リハビリテーション学院卒業後，京都市にある聖ヨゼフ整肢園に勤務し，卒後2年間でボイタセラピストの認定を受けた．この期間は，大阪外国語大学のⅡ部に通っていたので，ボイタ法講習会との両立はかなり過酷だったが，大阪外大で選択した第二外国語のドイツ語が講習会で大変役に立った．ドイツ人セラピストの実技指導の際，通訳なしに納得いくまでやり取りでき，より深く技術を習得することができた．
当時，聖ヨゼフ整肢園は日本におけるボイタ法治療の代表的な病院のひとつという位置づけから，障がい児とその家族が全国から多数入通院していたので，貴重な症例を数多く担当することができた．その上，勤務先病院がコース会場であるため，常に最先端の情報が入り，多くのスーパーバイザーの優れた技術を目の当たりにし，短期間にボイタ法治療の技術を磨くことができた．また，同じ職場の優秀な先輩方と，多くの症例について，運動分析や問題点の捉え方，考え方を議論するなかで，「評価即治療」の質を高めることができた．聖ヨゼフ整肢園では，早期発見，早期治療の大切さ，そして確かな治療効果を実感することができ，自信を持って脳性麻痺児を治療できる自分を確立することができた．
8．女性理学療法士として
著者： 谷口千明
ページ範囲：P.423 - P.425
はじめに
就職，結婚，出産・育児などのライフイベントを経て，また部門管理者となり現在に至るまでの自分を振り返り，さらにはこれからの自分を想像することで，女性理学療法士としてのキャリアデザインを考えてみたい．本稿がこれから結婚，出産・育児などのライフイベントを経験するであろう女性理学療法士のロールモデル（模範となる存在）となれば幸いである．
9．事務系管理者として―病院事務系管理者に至るまでのキャリアと現状
著者： 桐田泰蔵
ページ範囲：P.426 - P.428
養成校卒業から今日までのキャリア
筆者は1998年3月，医療法人鳳生会専門学校藤リハビリテーション学院を卒業したのち，整形外科・脳血管疾患を幅広く経験することができる財団法人多摩緑成会緑成会病院に入職した．当時は呼吸リハビリテーションにも興味をもっており，同科目の非常勤講師が緑成会に在籍されていたことも志望の理由だった．
入職後は経験豊かな先輩方に囲まれ，理学療法士としてはもちろん，リハビリテーション専門職として，また社会人としての教育も受けることができた．科の方針で東京都理学療法士協会の成人福祉部会の活動や予算決算総会，学術大会には部署を挙げて対応しており，職能団体への帰属意識が醸成された．また，諸活動の中で近隣地域はもちろん都内の諸先輩方と関わる機会をもつことができ，職場内にとどまらず多様な考え方に触れることができた．
10．海外で働く理学療法士として―わがなすことはわれのみぞしる
著者： 小倉秀子
ページ範囲：P.429 - P.431
はじめに
筆者は今，米国で理学療法士として働いている．キャリアデザインというトピックスで恐縮ながら，筆者は理学療法士になりたての頃，アメリカで理学療法士として働くとは想像したこともなかったし，キャリアを考えてデザインし，その計画にそったからこうなったわけではない．そんな私がこのトピックスでお役に立てるのだろうかと思ったが，理学療法士になり来年で25年という節目になる今までの過程を振り返ったとき，こういう理学療法士としての生き方もあるということで，何らかの参考になるかもしれないと思い，書かせていただくことにした．
筆者にとってのキャリアとは，自分に正直に生き，未来を考えるよりも今を見つめ，臨機応変に，一生懸命今日できることを日々対応した結果のように思う．そういう生き方でも，キャリアは積めるように思うので，未来が見えずに不安な日々を過ごしている理学療法士の方のために書きたいと思う．
とびら
健かに―したたかに生きる！
著者： 小川岳史
ページ範囲：P.381 - P.381
先日，Jリーグは2013年度からの「クラブライセンス制度の導入」を発表した．この制度の目的は，Jリーグ所属の各クラブに，健全な経営，運営を要請することである．この中の「人事体制基準」に理学療法士の確保が謳われている．これは，日々臨床で研鑽を積まれている先生方の努力と功績が認められた結果であると考える．私は，Jリーグから評価を得た先輩方の名を汚さぬよう，また今後続く後輩達の道を断たないよう日々精進していく所存である．
私の所属する「株式会社湘南ベルマーレ」は，湘南地域に密着した総合型スポーツクラブである．「地域のクラブ」の理念のもと，湘南の地域住民とともに，フロント，現場が一丸となって勝利をめざし日々奮闘している．
理学療法臨床のコツ・27
脳性麻痺児に対する理学療法のコツ―家族支援のコツ
著者： 前原利彦
ページ範囲：P.434 - P.436
はじめに
まず，脳性麻痺をもつ子ども達と家族を取り巻く環境の変化を振り返ってみましょう．
高木憲次の提唱1）で，1942年に東京整肢療護園が開園（現・心身障害児総合医療療育センター），1947年に児童福祉法が制定され，1963年全国に肢体不自由児施設が設置されます．現在，全国61の肢体不自由児施設では入園期間の短縮と外来への移行が進み，入園児数は3,045名（2002年）で毎年百数十名ずつ減少しています．
一方，重症心身障害児施設2）は1961年小林提樹を園長に島田療育園（現・島田療育センター）が開設され，1967年に重症心身障害児施設は児童福祉法で定める施設とされました．全国の重症心身障害児38,000人（2008年推定）のうち，約10,000人が122の施設に入所し，それ以外は在宅で生活しています．
教育においても1979年に養護学校を義務教育化，訪問教育が制度化され，原則として就学猶予がなくなりました．
このように，脳性麻痺を含む障がいをもつ子ども達の生活の場は施設から在宅へと変遷してきました．家庭療育の視点も，いかに家族指導し施設の生活を家庭に刷り込んでいくかというものから，家庭生活を基盤とした療育3），つまり家族支援の視点へ移ってきています．
そこで，今回は，短い紙面ですが家族支援のモデルとして家族中心主義を紹介し，その実践のこつを皆さんとともに考えていきたいと思います．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
骨量測定法
著者： 玉利光太郎
ページ範囲：P.437 - P.437
●骨量とは
骨量，または骨塩量は，骨に含まれるミネラル量を指し，その構成成分は主にカルシウムとリンである．骨密度は単位面積（装置によっては体積）当たりの骨量と定義されるため，骨密度は骨量に依存する．骨は皮質骨と海綿骨からなり，海綿骨は皮質骨に対して骨代謝が盛んである．しかし閉経や加齢により骨代謝が沈滞化すると骨量低下が進みやすいため，骨粗鬆症の診断の際は海綿骨での測定が有用である．例えば，踵骨や腰椎，または大腿骨頸部などの荷重を受ける骨は海綿骨の含有量が多く，橈骨や中手骨などの荷重を受けにくい長管骨骨幹部などは皮質骨の含有量が多い．
一般的には，骨密度が高ければ骨硬度も高く，骨密度が低下すると骨折につながりやすいことから，骨密度≒骨強度とされる．しかし，骨代謝の観点から言うと，骨密度＝骨強度ではない．骨は新生と破壊を常に繰り返し，新生骨の密度が高ければ強く柔軟な骨が作られるため，骨折しにくい．一方，ビスホスホネート系薬剤により破骨細胞の活動を抑制された骨粗鬆症患者では，古い骨の蓄積による骨量の増加が生じるための結果として骨密度が高くなるが，これは前者と比べて柔軟で強い骨とは言えない．したがって，骨量や骨密度は，その時点の骨強度を測る量的指標と捉えることができる一方，骨代謝マーカーはその後の骨強度をも予測しうる質的指標と考えられる．
福祉機器―在宅生活のための選択・調整・指導のワンポイント
歩行器・歩行車
著者： 竹内睦雄
ページ範囲：P.449 - P.449
在宅で歩行器・歩行車を選定するポイントを表にまとめた．なお，歩行器の分類は福祉用具分類コード95（CCTA95：テクノエイド協会）による分類を用いた．
在宅では身体機能，歩行能力の側面だけで歩行器・歩行車を選定することは困難である．まずは対象者の生活状況をよく把握し，移動支援の解決方法として住宅改修が必要か，歩行器もしくは歩行車の導入が必要か，サービスを導入すべきか，あるいはそのコンビネーションが必要かをよく吟味する必要がある．そして，歩行器（歩行車）を選定する場合は，本人やご家族の生活上のニーズと，リハビリテーション職種の専門的な視点を擦り合わせ，必要な機能に対しての優先順位を考えて選定することが大切である．さらに，継続して利用していくなかでも，常に課題を分析し，現状に合っているか検討を続けることが必要である．
新人理学療法士へのメッセージ
患者・利用者さんの心
著者： 藤原祐介
ページ範囲：P.438 - P.439
今春，国家試験に合格された新人理学療法士の皆さん，合格おめでとうございます．大学や専門学校入学時に抱いた理学療法士への夢が，講義や実習を通して目標へと変わり，現実のものとなった今，志に燃えていることと思います．これまでの人生において多くの人から価値観を学び，理学療法への考え方を構築してきたことと思いますが，理学療法の現場に立つことで違った視点から見えることも多々あると思います．今後も，今までの経験と照らし合わせながら，少しずつ理学療法への考え方を紐解いていただければと思います．
私は，当院に勤務し今年度で5年目になりますが，年度初めのこの時期は，新人職員の清々しい姿を見て自分の仕事を見直す良い機会となっています．今が初心に帰るチャンスだと思い日々診療に励んでいる次第です．今回，新人理学療法士へのメッセージという原稿依頼をいただきましたので，これまでの自分を振り返り，得られた経験や感じたことを書かせていただきます．何かしらの参考にしていただければ幸いです．
ひろば
政治哲学と理学療法士
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.440 - P.440
哲学は知の愛と言われ，学問の起こりである．そもそも現在の科学も哲学から派生したものであり，哲学はあらゆる分野の基盤となることから，○○哲学などと称されることは普通のことである．政治哲学は政治学の1分野であると同時に哲学の1分野でもある．人類の誕生以来，小さな集落などで共同生活を営んできた人間は，社会的動物とも呼ばれる．しかし，誰もが命の安全を含め安心できる生活を願うがゆえに，古今東西，その過程で生じる利害の対立が常に付きまとう課題となる．そのわけは，動物の中で最高の理性を備えた人間であっても，個々人の自己中心的な利益を優先したいからであろう．
よって，共同体の秩序を維持するために，人々が従うルール，統治策などを創り維持するための政治（politics）は必然的な事象であったと言える．原始的で小さな集落においては，主に長老格の人間の英知によって共同体の秩序が維持されていたようである．しかし，1つの集落だけではなく，近辺の他の集落や種族の異なる集落との利害関係にも対応する必要があった．現在では，地球規模での地域や国としての利害関係への対応もますます重要となり，煩雑な様相を呈していることは言うまでもない．
入門講座 筋力増強の指導法・2
神経筋疾患に対する筋力増強の指導法
著者： 甲田宗嗣 , 工藤弘行 , 平山秀和 , 池田順子
ページ範囲：P.441 - P.447
はじめに
神経疾患の筋力増強にあたっては，各疾患における病態の特徴を考慮して過用を防ぎ，個人の身体・心理状態にあわせて適切なプログラムを立てる必要がある．
本稿では，神経疾患に対する筋力増強のプログラムを立てるときに考えておくべきことを説明し，患者に効率良く運動療法を実施してもらうための心理的介入の方法についても紹介する．
講座 運動学・2
股関節の機能解剖と臨床応用
著者： 建内宏重
ページ範囲：P.451 - P.460
はじめに
疾患の如何を問わず，股関節機能の向上が姿勢や運動機能の改善においてキーポイントとなることは多い．関節の機能解剖は，理学療法を行っていく上で必須の情報であるが，それは過去に完成された学問体系ではなく，今もなお研究が進められ少しずつ新たな知見が生み出されてきている．したがって，理学療法士は，常に自分の持つ知識をアップデートさせる必要がある．本稿では，1）股関節の適合性，2）股関節周囲筋の作用，3）股関節の安定性，4）立位における股関節，そして5）歩行における股関節，の5つのテーマについて，現在わかっている機能解剖学的知見を概括した上で，それらに基づく臨床的評価・治療方法の一例を提示する．
臨床実習サブノート 基本動作の評価からプログラムを立案する・2
片麻痺患者の基本動作からプログラムを立案する―床上動作から座位保持まで
著者： 丸山陽一
ページ範囲：P.461 - P.467
はじめに
臨床実習生にとって片麻痺患者の基本動作評価は難解でストレスの大きいものである．それは麻痺の程度や高次脳機能障害，発症前からの関節痛や可動域制限など，動作に支障を来す要因が複雑に絡んでいることが多いからである．さらに残存機能での代償運動や，過剰な努力によって生じる連合反応など見極めなければならない要素には事欠かないし，健常者でも個体差があるので標準がはっきりしない．臨床で簡便に使用できる実用的な計測機器がない現状では観察による動作分析に頼るしかないが，観察についてもその手法や表現について標準化されていないため，明確な正解がない「不適切問題」のようなもどかしさを感じてしまうことだろう．
では，熟練したセラピストはどのように動作を評価しているのだろう．実習生との大きな違いは，プログラムを導きだすための検証作業を行っているかどうかだと思う．同じ時間観察していても，処理する情報量が圧倒的に違うのだろう．
今回は片麻痺患者の床上動作から座位までの基本動作を，観察から推測できる力学的要素で解説し，片麻痺の特徴と代償として考えられる動作をまとめてみた．動作分析からプログラム立案までのヒントになればと思う．
お知らせ
第28回日本義肢装具学会学術大会／第5回兵庫リウマチチーム医療研究会／第10回藤田リハADL講習会（FIMを中心に）―一般（ベーシック）コース／2012年度発達が気になる子の育ちを考える夏季セミナー／第13回関節ファシリテーション（SJF）学会学術大会 愛知大会 フリーアクセス
ページ範囲：P.422 - P.433
第28回日本義肢装具学会学術大会
日 時：2012年11月10日（土）～11日（日）
会 場：名古屋国際会議場
書評
―嶋田智明・天満和人（編）―「よくわかる理学療法評価・診断のしかた エビデンスから考える」 フリーアクセス
著者： 日髙正巳
ページ範囲：P.433 - P.433
臨床実習において，学生が対象者の理学療法評価を行う上で，「なぜ，その評価をするのか，理由を説明して下さい」とか「他部門からの情報をどのように解釈するの？」などの質問をClinical Educator（CE）から受けることがある．そこで，うまく説明できないという光景を目にすることも多い．この要因としては，各評価項目の背景とその結果がもたらす影響について，十分理解できていないのではないかと感じていたところである．これまでの理学療法評価に関する書籍といえば，検査項目別の実施方法を示したものや疾患別に項目が列挙されたものが中心であり，理論的背景を理解するためには，他の書籍と合わせ読むことが必要であった．そこで，理学療法評価を実施する際の理論的背景や結果の判断を理解することが不可欠と考え，学生用の学習の資料を整理していたタイミングで本書を手にした．
本書は形態計測（形からみる），運動機能（動きをみる），生理機能（体の働きをみる）という3領域25項目にわたる理学療法評価項目について，「○○をおさらいしよう」「○○の診かたの理論的背景」「Q & Aでさらに理論的背景にせまる」という一貫した構成により解説がなされている．なかでも，理論的背景において「だからこうも言える」「よくあるピットフォールとその対処法」が設けられている．ここでは，単に表面的な理論だけではなく，各著者がそれぞれの評価をどのように掘り下げ，対象者の抱える問題の核心にせまろうとしてきたのかという神髄が示されている．また，ピットフォールとしては，学生が間違えたり失敗したりしやすいポイントについて，その対処法とともに示されており，CEの立場においても，どのようなミスを学生が犯しやすいのか，そして，予めどのように誘導しておくといいのかが理解できるように配慮されている．本書を読み解き，理解していくことで，対象者に対する理学療法評価を，無駄なく，もれなく，効率的に，実施していくことができるようになると感じた．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.384 - P.384
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.402 - P.402
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.413 - P.413
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.468 - P.469
投稿規定／第24回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.470 - P.471
編集後記 フリーアクセス
著者： 斉藤秀之
ページ範囲：P.472 - P.472
2012年3月30日に第47回理学療法士・作業療法士国家試験の合格者が発表されました．約半世紀の時を経て，わが国の理学療法士国家試験合格者数は10万人を突破したことになります．今まで以上に，理学療法士界は多様化を受容する決断が求められます．
さて，いわゆる「ゆとり教育」が推進された一方，社会はゆとりのない時代に移り変わりました．理学療法士を取り巻く環境も同様です．残念ながら「旧き良き時代」を回想するだけでは理学療法士の価値観は衰退していくという時代に入っているのかもしれません．
理学療法ポケットシート
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特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
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57巻12号（2023年12月発行）
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57巻8号（2023年8月発行）
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57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
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57巻4号（2023年4月発行）
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57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
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57巻1号（2023年1月発行）
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56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
