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社会保障・税一体改革大綱（2012年2月17日閣議決定）から，在宅医療と地域ケアシステムの推進は明確である．医行為としての理学療法は，どこに住んでいても，「治す医療」と，その人らしく尊厳をもって生きられるよう「支える医療・介護」の双方において，適切に受けられる社会保障として不可欠である．しかしながら，各種制度の複雑さなどのため，急性期・回復期後の外来理学療法の提供は，十分あるいは適切とはいいがたい．
そこで本特集では，外来理学療法の総論とともに，疾患・障害に対応した外来理学療法を紹介する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル46巻8号
2012年08月発行
雑誌目次
特集 外来理学療法
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.671 - P.671
外来理学療法の意義と今後の在り方
著者： 大工谷新一
ページ範囲：P.675 - P.681
はじめに
2012年度診療報酬改定では在宅医療の促進が表され，高齢化等に伴う在宅医療の需要の高まりや在宅医療を担う医療機関等の機能強化の重要性について述べられている．こうした背景は，在宅時医学総合管理料や特定施設入居者に対する訪問診療料の引き上げの根拠となり，診療報酬上の評価や対象患者の要件等を見直すことで在宅での療養環境の充実が図られている．
一方，外来でのリハビリテーションにおいて，現在は毎回医師の診察（いわゆるリハビリテーション前診察）が必要であるが，状態が安定している場合など，医学的に毎回の診察を必要としない患者が含まれている現状を鑑みて，リハビリテーションスタッフ（理学療法士，作業療法士，言語聴覚士等）が毎回十分な観察を行い，直ちに医師の診察が可能な体制をとりつつ，カンファレンス等でリハビリテーションの効果や進捗状況を確認している場合に限り，医師の包括的な指示のもとにリハビリテーションを提供できるよう，評価体系が見直された．これに伴い，外来リハビリテーション診療料が新設されたが，算定日から一定期間はリハビリテーションを実施した日についての初診料，再診料，外来診療料の算定は不可となっている．さらに，外来リハビリテーション診療料の算定に際しては，毎回のリハビリテーション後にカンファレンス等で医師がリハビリテーションの効果や進捗状況を確認し，診療録に記載することが義務づけられている．ここで，外来リハビリテーション（外来理学療法）を実施するに当たり，毎回のリハビリテーション前診察を継続するのか，外来リハビリテーション診療料の算定に向けてカンファレンスの時間や仕組みを考慮した業務システムを構築するのかという選択を迫られることになる．
「外来」とは，文字どおり病院に通って診察・治療を受けることであり，本稿の主題である「外来理学療法」とは，病院に通って理学療法を受けることと捉えられる．したがって，外来理学療法の対象者は自宅またはそれに準ずる施設から通院できる人となる．前段で述べたとおり，近年は在宅医療の重要性，必要性が強調され，それを否定する意見は全くないと言っても過言ではない．通院での医療と在宅医療が相反するものと仮定した場合，理学療法においても外来から在宅へと，その重要性はシフトしていると考えられる．そこで，本稿ではこのような社会情勢を踏まえたなかで，外来理学療法について，いくつかの研究論文を概観した上で，外来理学療法の問題と限界，競合する職種と業態，および自由診療も含めた代替となる戦略について述べる．
脳卒中疾患患者に対する外来理学療法
著者： 權藤大介
ページ範囲：P.682 - P.687
はじめに
近年，目まぐるしく変化する医療や社会福祉の動向が，多くのメディアに取り上げられるようになり，医療関係者や患者や患者の家族だけでなく，一般の方々にも注目されるようになった．リハビリテーション（以下，リハビリ）も，2006年度診療報酬改定での疾患別リハビリの算定日数制限により生じたとされる「リハビリ難民」という言葉により，多くの人々の注目を集めた印象がある．以前までは維持期リハビリに位置付けられることが多かった外来リハビリは，前述のような在院日数の短縮化など医療情勢の変化に伴い，現在では在宅という環境で行われる回復期リハビリも担う立場にもなっている．同時に，患者や患者家族との関わりが長期化するなかで，機能回復および維持を目的とした運動療法および日常生活指導を行うだけでなく，これまでの様々な報告1～3）と同様，心理面のサポートなど広義のリハビリを求められることが多い．
本稿では，筆者の勤務する白ゆり総合リハケアクリニック（以下，当院）における脳卒中疾患患者に対する外来理学療法の概要，その役割と実際を紹介するとともに，現在の外来理学療法の限界と今後の展開についての考えを述べる．
運動器疾患患者に対する外来理学療法
著者： 市川和人 , 中村良雄 , 相馬裕一郎 , 杉元歩実 , 伊藤謙 , 板場英行
ページ範囲：P.688 - P.693
はじめに
デフレ経済における景気停滞の経済情勢や急速な高齢化の進行により，医療保険財政の深刻さがより一層混沌となり，度重なる医療給付体制の改変で，外来理学療法の細分化も図られた．病床の有無により治療スタイルも多角的となり，運動器疾患を有する患者にも大きな変化がみられるようになってきている1,2）．さらに2012年度診療報酬改定では，運動器リハビリテーションの在り方を根幹から考えていかなければならないほど，厳しさが増した状況となってしまった．
理学療法においても，社会情勢の変化（①少子高齢化，②核家族化，③意識への変化），医療情勢の変化（①疾病構造の変化，②説明責任の増大，③疼痛機序の多様化），疼痛機序の解明が進むにつれ，その対応も生物医学的アプローチから生物心理社会的アプローチへと変化している．
そこで今回は，外来理学療法の位置付けや評価の在り方，治療アプローチの考え方について私見を述べたいと思う．
神経難病患者に対する外来理学療法
著者： 金城三和子 , 松川英一 , 仲本哲 , 小橋川敦 , 川平稔
ページ範囲：P.695 - P.700
はじめに
いわゆる「難病」とは，疾病を定義したものではなく，行政や医療の現場で難治性疾患を指すものである．1972年に出された「難病対策要網」によると，①原因不明，治療方法未確立であり，かつ，後遺症を残すおそれが少なくない疾病，②経過が慢性にわたり，単に経済的な問題のみならず介護等に著しく人手を要するために家庭の負担が重く，また精神的にも負担の大きい疾病，と定義されている．
なかでも脳や脊髄を中心とした神経細胞が変性・脱落した結果生じる病気の総称である神経難病は，近年難病中に占める割合が増加傾向にある．発症原因が不明であり徐々に進行していくこと，疾病の種類，年齢により症状が多様であることなどから治療方法が未確立の疾患が多く，理学療法もまた未確立であると言わざるを得ない．また脳卒中や整形外科的疾患などと比較して症例も少なく，神経難病の診療に携わる医療機関が少ないため，理学療法の経験が乏しいのも現状である．
そのようななか，当院は2000年に外来リハビリテーション科を開設し，翌年から難病リハビリテーションを開始，パーキンソン病（Parkinson's disease：PD）をはじめとする神経難病患者に対して試行錯誤しながら外来リハビリテーションを実施してきた．当初は歩行介助レベルの違いによるリハビリテーションマニュアルを独自に作成し，治療を行っていた．しかし症例経験を積むに従い，マニュアルへの追加項目が増えてより細分化され，PDに関してはHoehn & Yahr分類によるリハビリテーションマニュアルが出来上がった．
本稿では，神経難病に対する外来理学療法の意義や役割，理学療法を実施する上での要点について，当院における経験を踏まえて報告する．
心大血管疾患患者に対する外来理学療法
著者： 櫻井繁樹
ページ範囲：P.701 - P.707
はじめに
2010年人口動態統計によると，循環器疾患は，がんに次いで日本人の疾患別死因の第2位を占めており，そのうち心筋梗塞は約23％に上る．心筋梗塞は働き盛りの中年以上で多く，何の前触れもなく突然に発症する．その急性期死亡率は高く，30％とも50％とも言われ，大多数は，高度救急医療が施される前のプレホスピタル死亡である．
救命のためには心肺停止発症時に目撃者がただちに救命処置を行う必要があるが，実際には目撃者が存在する確率は30％程度にとどまる1）．したがって，AED（automated external defibrillator）や救急救命医療などプレホスピタルケアの拡充だけでは死亡率を改善させることに限界があり，発症そのものを予防していく取り組みが不可欠である．
発症予防のために介入すべきハイリスクグループの同定には，莫大な資金・人材・高度医療機器を投入するまでもない．すでに医療者の目の前にいる冠動脈疾患を発症した者こそがハイリスクグループの中のハイリスク患者である．これらの患者に対する再発予防治療を確実に実施することが，最初の一歩として，すぐにでも取り組むことのできる対策である．幸いにも心筋梗塞の再発を予防し，QOL（quality of life）を向上させ，予後を改善するための治療法はすでに多く知られている2）．それらの治療法を的確に確実に安全に行うための枠組みを心臓リハビリテーション（以下，心リハ）と呼ぶ．
外来呼吸リハビリテーションの実際
著者： 北川知佳 , 宮本直美 , 角野直 , 城石涼太
ページ範囲：P.708 - P.715
はじめに
長崎呼吸器リハビリクリニック（以下，当院）は，慢性呼吸器疾患のリハビリテーションを行うことを主目的として1997年に開業した19床の有床診療所で，入院，外来，通所，訪問にてリハビリテーションサービスを提供している．開院当初，入院患者は呼吸リハビリテーション（以下，呼吸リハビリ）を目的に入院する患者が約8割を占めていたが，最近は呼吸リハビリ目的が約3割，肺炎などの急性増悪の治療目的で入院される患者が5割以上と，治療目的の入院が年々増加してきている1）．また，慢性呼吸器疾患は増悪後も継続した治療が必要であることから，身体機能を維持するために，退院後も外来や通所，訪問での継続を勧めている．
本稿では，呼吸器疾患を専門とした有床診療所における外来リハビリテーションの実際について報告する．
地域診療所における運動発達障害の理学療法―公立診療所における実践報告
著者： 金城歩
ページ範囲：P.716 - P.721
はじめに
運動発達障害患者に携わる理学療法士の割合は少なく，依然特殊な分野と思われがちだ．しかしながら，対象者数は少ないものの必要不可欠な分野であり，「地域」という視点に立てば遠方の総合施設でのみ理想的な事業が展開されればよいというものではない．むしろ規模が小さくても子どもたちが暮らす地域に発達を支援する施設が保障されることが重要だ．
今回，実践報告でご指名をいただいたが，当診療所は小さな診療所で特筆するような業績もない．強いて言えば，運動発達障害患者に対する理学療法（以下，運動発達障害理学療法）過疎地での実践や公立の特性を生かし保健師と連携しながら早期療育を支援していることを紹介する程度だ．甚だ僭越ではあるが，地域で子どもたちを支える意義を考える一助にしたい．
なお，文中で症例の写真を掲載しているが，事前にご両親に許可をいただいている．
とびら
生き方（逝き方）に関係できる理学療法士の力に誇りを感じて
著者： 赤羽根誠
ページ範囲：P.669 - P.669
10年以上前になるが，知人のH医師に緩和ケアの病棟を案内されているとき，ある病室から「違うのぉ，違うのぉぉ」と細い泣き声が聞こえてきた．H医師と病室に入ると，白衣の方々とご家族らしき方々がベッドを囲んで硬直していた．H医師が，「どうしたのぉお～」と優しく，そして力強い声をかけた．白衣の方々の1人が非常に困った表情をしながら，小声で「○○さんはお花の先生なのですが，もう一度お花を生けたいと言われまして……，ですが……」と途切れ途切れに話した．
H医師は，ベッドに近づき，女性に「違うのぉ～」と声をかけた．女性は「自分で生けたいのです．でも，力が入らないんです」と弱々しく話した．そこで，H医師と私で女性に話しかけながら，女性の足が床に着くであろう高さまで電動ベッドの高さを低くした．その後，介助しながら女性にベッドの端に腰掛けてもらい，足はスリッパを履かず裸足のまま床に下ろしてもらった．H医師には女性の左側に腰掛けてもらい，ご家族らしき方には生花用の給水スポンジが入った花器を持ってもらい，私は女性の右側に腰掛けた．そして私は女性の胸郭右側面と前腕を支えた．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
瘢痕
著者： 前重伯壮
ページ範囲：P.725 - P.725
●瘢痕とは
瘢痕（scar）とは，損傷を受けた組織の欠損部分が線維組織により修復された状態を指し，その組織を瘢痕組織という．皮膚では，損傷が表皮にとどまれば皮膚は再生され，瘢痕形成を認めないが，表皮と真皮を区切る基底膜を越えて損傷が及ぶと皮膚は再生されず，真皮の線維芽細胞が増殖して傷を修復することで瘢痕が形成される．
福祉機器―在宅生活のための選択・調整・指導のワンポイント
段差昇降機
著者： 加藤めぐ美
ページ範囲：P.728 - P.728
わが国の家屋は建築基準法により，住宅の床は地面より45cm以上高くするよう決められている．日本の気候風土を考慮すれば合理的ではあるが，そのため多くの住宅は屋外から屋内までの移動には「段差」を越えなければならない．
道路から居室までには多くの高低差があり，この高低差が移動能力の低下してきた人にとっては大きな障壁となっている．しかし，この高低差を上手に解決できれば，本人の移動能力が自立したり，移動にかかる介助者の負担を軽減させたり，生活場面の拡大を図ることができる．
初めての学会発表
研究の奥深さを再認識
著者： 丸岡祥子
ページ範囲：P.726 - P.727
2012年5月25～27日に兵庫県で開催された第47回日本理学療法学術大会に参加する機会を得ました．口述発表にて研究内容を発表させていただき，得たものがたくさんあり，私にとって大変貴重な経験となりました．
ひろば
痛みの緩和に介入する際の理学療法士の感性
著者： 堀寛史
ページ範囲：P.729 - P.729
日本語の成り立ちは，基本的に「音」から始まっており，その「音」に外来語である漢語を当てはめて文字にしてきたと言われている．平安時代には平仮名は用いられていたのだが，紀貫之の『土佐日記』（10世紀半ば）では，作者が女性に扮して平仮名を用いているように，教養としての文字は漢語であった．平安の世は多様な文化が開花した時代であったようで，後世に残る文献が数多く存在する．
日本語では話し言葉としての「音」が先にあり，文字を後につけたのは現代のスラングでも同様であり，言葉の意味が先にあったわけではなかったようである．つまり，言葉はそれらが用いられる過程で定義めいた統一的な意味がじわじわと付与されていくのである．よって，同じ音から派生しているにもかかわらず，意味が異なるものが多々みられる．その代表例として，私たち理学療法士にとって常に難題となる音としての「いたみ」について考えてみたい．その言葉の意味としては痛み，傷み，悼みの3つがある．
あんてな
第47回日本理学療法士協会全国学術研修大会（in鹿児島）のご案内
著者： 平名章二
ページ範囲：P.730 - P.735
昨年，未曾有の大災害となった東日本大震災により被災された皆様に心よりお見舞い申し上げます．皆様の安全と，一日も早い復興を心よりお祈りいたします．
第47回日本理学療法士協会全国学術研修大会が2012年10月5日（金）・6日（土）の2日間にわたり，鹿児島市与次郎で開催されます．会場は鹿児島のシンボル「桜島」を眼前に望む鹿児島市民文化ホール（図1）と隣接する南日本新聞会館（図2）です．この与次郎地区は海とレジャーと文化施設が融合する市民の憩いの場所として親しまれており，桜島の雄大さと錦江湾の美しさの両方を見て感じ取れるスポットです．
入門講座 栄養と理学療法・2
臨床栄養学・栄養不良と運動との関わり
著者： 大原寛之 , 東口髙志 , 伊藤彰博
ページ範囲：P.738 - P.745
はじめに
わが国において，現在高齢者対策は極めて重要な問題の一つである．高齢者ができる限り自立した幸福な生活を送るためには，「元気なお年寄り」である期間を少しでも長く保つことが大切である．その一つとして，高齢者が寝たきりになることを防ぎ，自宅で過ごすことが可能となるように筋力維持，廃用予防のための筋力増強運動が必要となってくる．そこには理学療法を中心にリハビリテーション医学が必要となってくることは言うまでもない．
それらを下支えするものとして，栄養管理は極めて重要である．たとえ筋力維持のために一生懸命理学療法を行っても，十分な栄養管理がなされなければ，患者は疲弊し，かえって害をなすことすらある．通院による理学療法，あるいはホームプログラムなどにおけるコストやマンパワーには限りがあるため，医療資源・介護資源をできる限り有効に利用し，「栄養管理」と「理学療法」が車の両輪のように共同して活用されなければならない．
しかしながら，実際の医療現場では，患者の栄養状態に合わせた理学療法の取り組みがまだまだ不十分なことも多い．その結果として，患者は理学療法の成果が得られないまま，徐々に寝たきり状態へと移行していくことになる．このことは，在宅に戻れない高齢者が，後方施設である療養型病床や老健施設などにあふれてしまうことにつながる．たとえ自宅に戻れたとしても，セルフマネジメントができないために，家族や介護職員の介護量が多くなり，疲弊にも繋がってしまう．これらの問題を解決するためには，最初の入り口すなわち入院当初からの適切な理学療法と，それを成功させるための栄養管理が必要不可欠なのである．
本稿では，高齢者の理学療法の成否に重要である代謝栄養状態について，正しい評価法にはどのようなものがあるかについて言及し，栄養不良の結果引き起こされる不具合にどのようなものがあるかについても述べる．
講座 廃用症候群・2
廃用/過用/誤用症候群とリハビリテーション
著者： 小田太士 , 蜂須賀研二
ページ範囲：P.746 - P.752
今日，未曾有の超高齢社会を迎え，急性期から維持期に至るまでリハビリテーション（以下，リハ）の需要は高まり，今後もさらなるリハ医療・福祉の介入が期待されている．リハ対象者の多くは麻痺などの機能障害に加えて合併症も多岐にわたる．近年では超急性期あるいは術直後からリハが開始され，ますますリハ運動中の高いリスク管理能力が要求されている．本章ではリハ介入により生じやすい廃用，過用，誤用についてそれぞれ述べる．
臨床実習サブノート 基本動作の評価からプログラムを立案する・5
膝関節手術後患者の基本動作の評価からプログラムを立案する
著者： 中村睦美
ページ範囲：P.753 - P.758
はじめに
変形性膝関節症（osteoarthritis：OA）の発生頻度は年齢とともに増加し，日本の40歳以上の患者数を推定するとX線画像により診断される患者数は2,530万人（男性860万人，女性1,670万人）であり，OAの有症状患者数は800万人と推定される1）．また，高齢者が要支援になる原因の1位，要介護になる原因の4位が関節疾患であり2），高齢者の生活の質（quality of life：QOL）を著しく障害している3）．保存的治療によって十分な疼痛緩和と機能改善が得られず，健康関連QOLの低下を伴う重篤な症状や機能制限を有する患者に対しては，人工膝関節置換術（total knee arthroplasty：TKA）が有効であり，費用対効果も高い手段である．
TKA施行患者の特徴としては，骨折などの外傷疾患とは異なり多くは自らの意思で手術を選択する点である．そのため，手術に対する期待が高い．理学療法士は，術前に患者が何を期待しているかを十分把握し，それを基に患者とともに目標を設定し，治療の方向性を決めていくことが大切である．近年，在院日数の短縮が推奨され，TKA施行患者への治療は可動域獲得・筋力増強など機能障害を中心にアプローチされることが多い印象だが，手術前の高度OA患者は機能障害の改善だけでなく活動制限や参加制約の改善も期待しており4），われわれ医療提供者は，これを念頭に入れて治療を行う必要がある．
TKA施行患者では，手術により術前のアライメントが矯正されるが，術直後では筋や筋膜，神経などの軟部組織はアライメントの変化に即座に対応できない場合が多い．そのため，術後も術前の習慣化された方法で動作を行うことが多く，これによる軟部組織の機能異常やアライメント変化による二次的障害の発生が予測される．術後のアライメントに合った関節運動や基本動作を学習させることが，TKA術後の理学療法を行う際，重要となってくる．
理学療法臨床のコツ・30
脳血管障害に対する理学療法のコツ・3―筋緊張抑制のコツ
著者： 澤田明彦
ページ範囲：P.760 - P.763
はじめに
脳血管障害後遺症者は，上位運動ニューロン症候群とこれに続く低運動状態や運動の再獲得の過程で筋緊張亢進状態を呈する．筋緊張亢進の中心を成す痙縮の病態は，脊髄神経機構の機能変化と，より上位の中枢の調節障害が想定されているが，不動や異常な筋収縮の結果による筋の伸展性低下といった生化学的な問題も含む．筋緊張亢進は単なる反射の亢進よりも，もう少し複雑な構成であると捉えられている（図1）1）．
筋緊張の抑制がどのような作用機序で得られるかについては，推論の域を出ないことが多い．例えば上腕二頭筋の抑制を考えた場合，近位橈尺関節の関節授動によるものは，筋膜を介した生化学的な要因ではないかと考えられる．一方，麻痺側を下にした側臥位をとることで上腕三頭筋の緊張が高まり，上腕二頭筋の緊張が減ずるのは姿勢変化に伴う神経原性の作用ではないかと考えられる．いずれにしても変化を提供できなければ作用機序の解明も困難であることから，技能を構築し
お知らせ
第5回日本身体障害者補助犬学会学術大会／第24回ADL評価法FIM講習会／日本関節運動学的アプローチ（AKA）医学会第15回東北地域研修会のご案内／第28回東海北陸理学療法学術大会in Mie／第18回日本最小侵襲整形外科学会／日本関節運動学的アプローチ（AKA）医学会第24回北陸・中部地域研修会（博田法） フリーアクセス
ページ範囲：P.694 - P.745
第5回日本身体障害者補助犬学会学術大会
会 期：2012年10月27日（土）・28日（日）
会 場：宝塚ソリオホール（兵庫県宝塚市栄町2-1-1）
書評
―ジーン・アン・ゾラーズ（著）／上杉雅之，成瀨 進（監訳）―「イラストでわかるスペシャルシーティング―姿勢評価アプローチ」 フリーアクセス
著者： 濱岸利夫
ページ範囲：P.723 - P.723
原著者のジーン・アン・ゾラーズ女史は長く小児理学療法領域やシーティングに関わってきた理学療法士である．また監訳者の上杉雅之氏も長く小児理学療法領域で活躍されてきた実績があり，シーティングにも長く携わってきておられる．
本書は冒頭部分からセラピストが姿勢評価を行うにあたっての出発点とも言える「骨盤の位置」の重要性を指摘しており，構成は6部とアーロンの物語から成っている．
―庄本康治（編）―「最新物理療法の臨床適応」 フリーアクセス
著者： 鈴木重行
ページ範囲：P.737 - P.737
この度，庄本康治先生の編集による『最新物理療法の臨床適応』が文光堂より出版された．本書出版のきっかけは，ご自身が序文で記載しているごとく，本邦における物理療法に関する書籍が教科書，国家試験レベルのものしかなく，臨床家が実際に物理療法を臨床適応するのに参考となる書籍がほとんどないことに日ごろより苦慮されていたことが大きく関係していると想像できる．本書は，主に臨床現場に勤務する理学療法士を対象とした内容となっており，物理療法の中でも，電気療法，超音波療法，レーザー療法に焦点を当て，筋力低下，弛緩性肩関節亜脱臼，脱神経筋，摂食・嚥下障害，痙縮，痛み，創傷，石灰沈着性腱板炎，手根管症候群，関節可動域制限など，日ごろ臨床によく遭遇する病態を対象としている．
本書の特徴の1つは，各病態に対する物理療法の効果について，基礎および臨床研究から非常に多くの論文を引用してエビデンスを提示するとともに，これらの研究成果をベースとした各病態に対する最新の治療理論，臨床的適応技術について網羅していることである．このことは執筆された先生方が物理療法を専門分野の1つとして日ごろより研鑽されている成果であり，読者の先生方にとっては臨床上有益な情報が満載されていると言える．
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次号予告／「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.687 - P.687
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.694 - P.694
皆様の声を募集します「臨床実習について言いたいこと，期待すること」要綱 フリーアクセス
ページ範囲：P.763 - P.763
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.764 - P.765
投稿規定／第24回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.766 - P.767
編集後記 フリーアクセス
著者： 斉藤秀之
ページ範囲：P.768 - P.768
今年も多くの新人理学療法士が入職してきました．卒後初期教育が終わり，徐々に担当理学療法士として単独で患者さんに接する機会が増えていることと思います．一方で，お勤め当初から即戦力として，一気に即実践となった方も居ると思います．
いずれにせよ，皆さんは既に「リアリティショック」を経験済みでしょうか．リアリティショック（reality shock）とは，新たに職についた労働者等における期待と現実との間に生まれるギャップにより衝撃を受けることです．企業においては新たに職に就いた人材が，事前に思い描いていた仕事や職場環境のイメージと，実際に現場で経験したこととの違いを消化しきれず，不安や幻滅，喪失感などを強め，時に離職にまで至る問題をいいます．新人だけでなく，ベテランも大きな環境変化に直面すると，リアリティショックに陥ることがあります．すなわち誰もが必ず経験することなのです．
理学療法ポケットシート
ページ範囲：P. - P.
投稿および著作財産権譲渡承諾書 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
