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関節リウマチの治療はメトトレキサートなどの抗リウマチ薬や生物学的製剤の導入により，新たな治療体系が定着してきている．同時にリハビリテーションも早期介入や関節保護，患者教育がよりいっそう大切になってきている．理学療法の現場では，関節変形の進んだ方と罹患後まだ比較的期間の短い方との両者へのアプローチが求められており，理学療法士の考え方にも転換が求められていると考えられる．本特集では最新の治療知見を確認し，理学療法士が標準的に取り組むべき療法について整理していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル47巻3号
2013年03月発行
雑誌目次
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
関節リウマチに対する内科的治療の最新知見―生物学的製剤導入後の変化
著者： 伊藤聡
ページ範囲：P.185 - P.190
はじめに
わが国の関節リウマチ（rheumatoid arthritis：RA）の内科的治療は，現在アンカードラッグ（治療の中心となる薬剤）として脚光を浴びているメトトレキサート（以下，MTX）の承認が1999年と，欧米諸国に約10年遅れをとり（米国での承認は1988年），生物学的製剤の承認も2003年と，欧米諸国に比べ約5年の遅れをとった（米国はエタネルセプトが1998年に承認，わが国ではインフリキシマブが2003年に承認）．しかしその後，現在までに6つの生物学的製剤が承認され，また当初懸念されていた重篤な副作用も頻度がさほど高くないことが判明し，RA治療の切り札として普及している．また，MTXも，承認用量の上限が8mg/週と，欧米に比べて低いことが問題になっていたが，2011年2月に公知申請により16mg/週までの使用が可能になり，予後不良因子があれば第一選択薬としての使用が可能になった．生物学的製剤の多くは十分量のMTXの併用下で最大の効果を発揮することが判明しており，MTX承認用量の増加は，生物学的製剤の効果をさらに引き上げることになった．
関節リウマチに対する整形外科的治療の最新知見
著者： 仲村一郎 , 竹中みずほ , 竹中弘行
ページ範囲：P.191 - P.199
関節リウマチにおける手術療法の基本的考え方
リウマチ手術の対象となる部位は上肢・下肢・脊椎の3つ，リウマチに対する手術術式も関節固定術，人工関節手術，関節形成・滑膜切除術の3つである．つまりリウマチ手術は決して複雑なものではなく，「3つの部位に3つの選択肢」という極めて単純な図式にまとめることができる（表1）．
関節固定術とは関節の動きを犠牲にして痛みをとりかつ支持性を得る手術である．ひとたび関節（骨）癒合が得られればその効果は生涯持続し，再手術の必要がないという利点もある．短所は骨癒合まで期間を要すること（約10週間）である．
関節リウマチに対する関節手術後の理学療法
著者： 高山正伸 , 二木亮 , 阿部千穂子 , 長嶺隆二
ページ範囲：P.200 - P.208
はじめに
関節リウマチ（rheumatoid arthritis：RA）の治療においては，生物学的製剤の登場により，関節破壊の抑制ができるようになってきた．しかし既に破壊が進んだ関節では外科的治療を要する．一般的に，RAの手術は除痛，関節可動域拡大，機能改善，変形矯正を目的に行われる．RAに対する関節手術の多くは関節形成術（人工関節手術を含む）と関節固定術に分けることができる（表1）．前者は4つの目的すべてを達成し得る手術であるが，後者は関節可動域を犠牲にして他の目的を達成しようとする手術である．関節は部位によって役割が異なり，可動性が要求される部位もあれば固定性が要求される部位もある．原則として，可動性が重要な部位では関節形成術が選択され，関節形成術の成績が芳しくない部位もしくは可動性をあまり必要としない部位では関節固定術が選択される．
関節形成術における理学療法では関節可動域拡大が大きなポイントとなる．関節固定術では関節の可動性を失わせることが目的であるため患部に対しなすべきことは何もないが，二次的な影響や術後ADL（activities of daily living）を踏まえた理学療法が必要となる．本稿では代表的な手術法を取り上げ，術後理学療法について解説する．
関節リウマチに対する物理療法の効果と可能性―侵害受容器の治療への応用と侵害受容性アプローチ
著者： 西山保弘
ページ範囲：P.209 - P.215
はじめに
2012年度診療報酬改定において，維時期のリハビリテーションの見直しが行われた．要介護被保険者等に対するリハビリテーションは，状態の改善が期待できると医学的に判断されない場合には医療保険下から介護保険下に移行することが定められた．今後は患者のニーズに応える在宅リハビリテーションでの物理療法のスキルの修得も必要になる．
物理療法の目的は，関節痛や筋肉痛，関節腫脹，関節可動域，変形，筋萎縮などの改善と予防が挙げられる．臨床現場で関節リウマチ（rheumatoid arthritis：RA）に物理療法が用いられる理由の多くは，炎症に伴う急性または慢性関節痛である．中でも日常生活上のオーバーユースによる関節痛，筋肉痛，全身疲労感は，日常生活指導，基礎療法教育も含めた対処が必要である．
本稿では，RAの改善が医学的に期待できる物理療法について臨床的私見も交えて考える．特に新しい戦略として，腫脹した関節部や軟部組織の痛覚過敏部位の侵害受容器を応用した侵害受容性アプローチ（nociceptive approach：NA），在宅で行うことのできる物理療法を紹介し，RAの物理療法の方向性を考える．
関節リウマチに対する生活支援技術―作業療法の視点から
著者： 林正春
ページ範囲：P.216 - P.225
関節リウマチの作業療法における生活支援技術の現在・過去・未来
近年，関節リウマチ（reumatoid arthritis：RA）の薬物療法は劇的な変化を遂げている．抗リウマチ薬であるメトトレキサート（methotrexate：MTX）の登場で，病状の進行を緩和し，症状を安定させることができるようになった．さらに生物学的製剤の登場により，臨床的・構造的・機能的寛解が望める時代へと移り変わっている．しかし，治療の4本柱である薬物療法，手術療法，リハビリテーション，基礎療法のトータルマネジメントは今も昔もその重要性は変わらない．
そのような状況のなか，T2T（treat to target：目標達成に向けた治療）という新しい考えのもと，リハビリテーションにおいても治療効果の数値目標を明確にし，目標達成に向けて対象者の理解を得ながら各療法と連動し，治療環境のさらなる充実を図るための取り組みが求められている．リハビリテーションによる治療目標としては，対象者の身体機能，精神機能，ADL（activities of daily living），IADL（instrumental activities of daily living），QOL（quality of life）を維持・継続が挙げられる．作業療法における生活支援技術へのアプローチは，障害を補う取り組みから，充実した質の高い動作を安全に安心して継続して行える取り組みへと変化を遂げている．そして，将来寛解レベルがさらに完治に近づけば，作業療法士が臨床の場面で専門的に生活支援へ取り組む機会がさらに減少する時代が訪れることが予想できる．そのような時代を見据え，生活支援における作業療法がT2TのONE PIECEとして認識されるよう，その効果を明らかにし，明確な数値目標を設定するなどの見直しが今まさに必要ではないかと考える．
とびら
三つ子の魂百まで
著者： 願法廣典
ページ範囲：P.181 - P.181
「三つ子の魂百まで」とは，幼いときの性質は老人になっても変わらないという意味の諺である．実際に，胎児期から自我が目覚めはじめる3歳頃までの人間の脳は，一生の間で最も急速に発達するときで，親のかかわり方や養育環境の良し悪しが，その発達する脳にさまざまな影響を与えることが，進歩する最近の脳科学により解明されつつある．しかし，この重要な時期の子育てについての基本的な考え方や，具体的な方法について，積極的な情報などは見当たらず，子育ての方針も方法も，子どもの両親や家族の裁量にゆだねられているのが現状と思われる．
子に対する親の思いや期待は多様で，家庭環境もさまざま，育て方も親の数だけあり，非常にデリケートな部分で介入しづらいところであるが，「躾」と書いて「ぎゃくたい」と読むなどと川柳に詠まれる身体的・精神的虐待，そして親の子殺しなど，子どもに関する悲惨な報道が後を絶たない昨今，根本的な解決に取りかかるときと考える．
入門講座 統計学入門・3
多群の比較
著者： 対馬栄輝
ページ範囲：P.227 - P.235
はじめに
分散分析（analysis of variance；ANOVAと略すことが多い）は，3つ以上の標本または変数の平均差の検定であり，実験のデザインによってはさらに多くの手法に細分化される．関連した手法として，多重比較法という手法もある．
分散分析はFisher RAにより確立された手法で，数理的には2標本または2変数の平均差を検定するt検定はもちろんのこと，回帰分析とも同一である．本稿では，分散分析の中でも，理学療法の研究において頻繁に用いられる手法に限って解説する．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
APACHE（Acute Physiology and Chronic Health Evaluation）Ⅱ score
著者： 皿田和宏
ページ範囲：P.237 - P.237
APACHE Ⅱ scoreとは，1985年にKnausら1）によって提唱されたICU（intensive care unit）入室患者の重症度を客観的に評価する指標である．0～71点で表され，重症度が高いとAPACHE Ⅱ scoreは高くなる．また， APACHE Ⅱ score，緊急手術の有無，入室原因疾患名から院内予測死亡率を算出できる．APACHE Ⅱ scoreと院内予測死亡率を用いて，ICUにおける治療成績の年次比較や多施設間比較を行うことが可能である．
医療器具を知る
尿道カテーテル
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.240 - P.240
尿道カテーテルは，各種手術後や重症患者のように正確な水分出納管理が必要な場合に加えて，神経因性膀胱で間欠的自己導尿法ができない場合，重度の尿道通過障害や尿閉を認める場合などに使用される．
学会印象記
―第28回日本義肢装具学会―義肢装具・支援機器がシステムとして発展していくために
著者： 永冨史子
ページ範囲：P.238 - P.239
義肢装具「学術」大会
2012年11月10日（土）・11日（日）の2日間，第28回日本義肢装具学会学術大会（以下，本学会）が愛知県の名古屋国際会議場において開催された．特別講演と口述発表は5会場で，ポスター発表と企業展示は展示ホールを2つに区切って行われた．発表演題数は206題（口述140題，ポスター66題）にのぼり，参加者は1,843名と，大変な盛会であった．
学会テーマは「システムとしての義肢装具・支援機器」であった．義肢装具・支援機器は，医療とコラボレーションさせた「システム」であるべきこと，また病院から在宅という異なる環境を通じ適切に提供され，暮らしを再構築していく「システム」であること，さらに専門職やユーザーも「システム」の重要な構成要素であることなど，義肢装具・支援機器の臨床応用は複数の「システム」からなると解釈できた．本学会ではプログラム全体として一貫してこのテーマを表現しており，義肢装具を多面的に考え，学ぶ構成となっていた．
講座 運動連鎖・3
片麻痺者の体幹から見た歩行の運動連鎖
著者： 斎藤智雄
ページ範囲：P.241 - P.248
はじめに
私たちは，生後から常に重力環境下で欲求を満たし，目的を果たすための動作・行為を行っている．たとえ目的は一つであっても，その目的を達成するために，ヒトは効率的かつ楽に動くためのさまざまな手段（戦略）を無意識下で選択している．その背景となるシステムについて，Shumway-Cookらは ① 目的（課題要素），② 重力や床面の状況などの環境的側面（環境要素），③ 個人の身体的特性（個別性）の3要素による姿勢制御システム（図1）を提唱している1）．
座っている人が何らかの目的で移動していく際に，歩行という移動手段を用いる場合を考えてみると，座位から立ち上がり，二足立位でバランスを保ちながら，重心が前方に移動し，重心線が支持面から外れたところから一歩を踏み出し，連続的に歩行するといった活動のなかで，絶え間ない運動連鎖が身体内部で起こっている．また同時に，課題内容や環境の変化により，時間的・空間的な制約を受けたなかで，平衡を保ちながら動作を安定して遂行するために，体幹が果たす役割は大きいと言える．その役割のなかで重要となるのが，重力環境への適応性だと考える．系統発達から考えても，四足動物から二足で直立した姿勢を獲得したヒトでは，抗重力性を保つため，筋活動の変化が不可欠となった．運動を保障するための安定作用をもった体幹の背面深層の単関節筋がより発達している一方，大腿長は長くなっており，多関節筋もしくは，長い走行の筋はより長くなり効率的に動けるような構造に変化してきている2）．ヒトは重力環境下で常に支持面からの反力情報を効率的に得て，体幹を選択的に伸展する機能が保障されていることで，より複雑な目的達成のため，両手を自由に使用できたり，コミュニケーションがとれたり，二本足で歩くという人間の三大機能を存分に使用することができるのである．
では，中枢神経疾患に伴う片麻痺者ではどうだろうか．重力と支持面との関係性のなかで，ヒト本来の機能をどのように使用しているか，もしくはどのように使用できていないのかを観察し，評価をしていく必要性がある．多くの片麻痺者で，体幹の抗重力性が乏しくなり，安定性を確保するために体幹は屈曲優位となりやすく，代償的に非麻痺側上下肢を使用し姿勢を保持しようとする場面を多く見ることがある．このため，座位から立ち上がり，歩行する場合において，立ち上がる前の段階で準備ができておらず，代償的で定型的な姿勢・運動パターンを用いてしまうため，非効率で危険を伴いながらの歩行を余儀なくされることが多い．
本稿では，座位や立位姿勢と歩行との関係性について，実際の症例を通して評価と治療の中で得られた見解を含め再考したい．
臨床実習サブノート 基本動作の評価からプログラムを立案する・12
関節リウマチ患者の基本動作の評価からプログラムを立案する
著者： 川上貴弘 , 竹内弥彦 , 村山尊司
ページ範囲：P.249 - P.255
はじめに
関節リウマチ（rheumatoid arthritis：RA）は，多発性関節炎を主徴候とする原因不明の進行性全身性疾患である．発症初期には関節滑膜に持続的炎症が起こり，次に周囲の軟骨，骨が侵され関節破壊・変形を引き起こす．RAの関節炎は手・手指関節から対称的に発症することが多く，病期の進行とともに肘・肩・膝・足関節へと波及する．関節破壊や変形，疼痛等により引き起こされる関節可動域障害や筋力低下等の機能障害は，進行するにつれ次第にADL（activities of daily living）を低下させる．
近年，生物学的製剤等の薬物の発展に伴いRAに対する治療目的が大きく変化している．かつては，関節の疼痛・腫脹の寛解や炎症をコントロールするというものであったが，現在では免疫抑制薬や生物学的製剤の使用により，臨床症状を認めない臨床的寛解，さらに骨破壊の進行がない構造的寛解，日常生活に支障がない機能的寛解まで治療目標は進化している．2010年には米国リウマチ学会（American College of Rheumatology：ACR）と欧州リウマチ学会（European League Against Rheumatism：EULAR）の共同で関節リウマチの新分類基準が発表され1），これによってRAの早期診断が可能となり，抗リウマチ薬を早期から投与できるケースも増えてきている．また，リウマチのケアに関しては，トータルマネジメントの考え方により多職種間の連携した支援の重要性が提唱されている2）．
このようなRAを取り巻く状況の変化のなかにおいても，運動療法を中心とした理学療法はチーム医療において重要な役割を担っている．本稿では，RAの病態および機能障害，RA患者にみられやすい動作の特徴について，実際のRA症例を取り上げながら紹介する．さらに，RA症例に対する理学療法プログラム立案の考え方および内容について，最近の知見を踏まえ解説していく．
報告
Timed Up & Go Testに認知課題を付加した場合の動作遂行時間への影響―転倒群と非転倒群での比較
著者： 森下将多 , 島岡秀奉 , 藤本弘昭
ページ範囲：P.259 - P.264
要旨：［目的］転倒リスクを評価する方法として，Timed Up & Go Test（以下，TUG）と併用した二重課題の有用性が報告されている．今回，遂行機能に着目し，TUGに独自で考えた認知課題を付加した連続的な二重課題（D-TUG）を実施し，転倒との関連を検討した．［対象］対象は，当院に入院または外来や通所にてリハビリテーションを実施している方で，屋内歩行が独歩または杖歩行にて自立している60名（転倒群30名，非転倒群30名）とした．［方法］運動機能評価として，10m歩行テストとTUGを実施した．認知機能評価として，RDST-Jを実施した．運動および認知機能を複合して評価する目的として，従来のTUGに左右のどちらに回るかを判断する認知課題を加えたD-TUGを実施した．［結果］転倒群と非転倒群で比較して，年齢，10m歩行テスト，TUG，RDST-Jでは有意差は認められなかったが，D-TUGは転倒群が有意に時間を要する結果であった．［結語］今回の研究から，連続的な二重課題が転倒リスクの評価として有用であり，遂行機能との関連が示唆された．また，今回の二重課題は，運動機能や認知機能の単課題では遂行機能の低下が少ない高齢者を対象に用いることで，より有効な評価方法として活用できると言える．
症例報告
エベロリムスにより重度の薬剤性間質性肺炎を呈した症例の呼吸理学療法経験
著者： 岩井宏治 , 平岩康之 , 小熊哲也
ページ範囲：P.265 - P.269
要旨：エベロリムスにより重度の薬剤性間質性肺炎を呈した症例の呼吸理学療法を経験した．症例はもともと肺疾患を有していないことに加え，ステロイド療法による原疾患のコントロールが期待できることから，慢性閉塞性肺疾患（COPD）に準じた呼吸理学療法プログラムを，リスク管理に注意し実施した．結果，運動誘発性低酸素血症の軽減，筋負荷による筋量増加が認められ，運動耐容能，日常生活活動（ADL）の改善を認めた．特に運動耐容能は先行報告と比較し，一定以上の効果が認められた．
エベロリムスによる薬剤性間質性肺炎では，重症度にかかわらず，全身状態が安定している限り積極的な呼吸理学療法の介入が可能であり，ステロイド療法と呼吸理学療法の併用が，運動耐容能改善とADL改善に有効ではないかと思われた．
お知らせ
第18回3学会合同呼吸療法認定士認定講習会および認定試験／第4回顔面神経麻痺リハビリテーション技術講習会／2013年度畿央大学ニューロリハビリテーションセミナー／学会へ行こう・第90回日本生理学会 フリーアクセス
ページ範囲：P.215 - P.269
第18回3学会合同呼吸療法認定士認定講習会および認定試験
3学会（特定非営利活動法人日本胸部外科学会，社団法人日本呼吸器学会，公益社団法人日本麻酔科学会）合同呼吸療法認定士認定委員会は，学会認定制度による「3学会合同呼吸療法認定士」の認定を行うため，標記認定講習会および試験を下記の通り実施します．
書評
―高橋仁美・宮川哲夫・塩谷隆信（編）―「動画でわかる呼吸リハビリテーション 第3版」 フリーアクセス
著者： 千住秀明
ページ範囲：P.257 - P.257
本書は2006年8月に初版が出版されて以来，2012年11月までに3回の改訂と10回の増刷を行うなど，最近の呼吸リハビリテーションの知識と技術を網羅した，多くの読者のニーズに応える名著である．
内容は「第1章 呼吸リハビリテーションとは」「第2章 呼吸リハビリテーションに必要な呼吸器の知識」「第3章 呼吸リハビリテーションの進め方」「第4章 呼吸リハビリテーションに必要な評価」「第5章 呼吸リハビリテーションのプログラム」「第6章 呼吸リハビリテーションの実際」で章立てされ，執筆者は秋田大学を中心としているが，重要な章では臨床現場の第一線で活躍している諸先生方を配置するなど，情報の偏在を少なくする工夫がなされている．
―野村 歡・橋本美芽（著）―「OT・PTのための住環境整備論 第2版」 フリーアクセス
著者： 加島守
ページ範囲：P.271 - P.271
介護保険制度の施行や医療保険制度改正などにより，回復期リハビリテーション病院や介護老人保健施設から退院および退所するときに理学療法士や作業療法士らが退院時指導を行い住環境整備にかかわることも多くなっている．
しかし現状では，理学療法士も作業療法士も実際の住宅改修に対しての知識はまだまだ不十分ではないかと思われる．時には「理学療法士や作業療法士の方の住宅改修プランは理想論だ」と言われたことを聞いた．さらに病院退院時の指導が退院後どのような効果があるのか，指導が不十分であったかを把握する体制にはなっていない．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.199 - P.199
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.208 - P.208
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.264 - P.264
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.272 - P.273
投稿規定／第25回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.274 - P.275
編集後記 フリーアクセス
著者： 横田一彦
ページ範囲：P.276 - P.276
今月の特集は「関節リウマチ」です．疾患としては本誌の前身である『理学療法と作業療法』で特集「リウマチ（22巻12号，1988年）」として取り上げて以来，各論としても約十年前の特集「物理療法の効果（37巻7号，2003年）」，約二十年前の特集「整形外科（26巻2号，1992年）」の1章としてから，久しぶりのものとなります．この10年では新しい抗リウマチ薬や生物学的製剤の導入により大きな治療効果を上げ，私たち理学療法士のかかわりにも大きな変化が起きている疾患であると思います．
伊藤論文では内科的な治療の柱となった生物学的製剤についてわかりやすく整理していただき，理学療法士へ望むことも記していただきました．仲村論文では関節リウマチの整形外科手術について整理していただき，内科的治療との新たな関係性を示していただきました．文中の「RAのOA化」というお言葉は非常に印象的です．高山論文では関節リウマチに対する手術後理学療法の豊富な経験から，具体的な療法実施上の注意点を示していただきました．西山論文では，侵害受容性アプローチという概念から関節リウマチに対する物理療法について解説していただきました．林論文では生活支援技術の視点に立つ作業療法士の立場から，具体的な事例と考え方を述べていただきました．また，ちょうど連載企画の臨床実習サブノートでは，関節リウマチの基本動作からのプログラム立案について，わかりやすく示していただくことができました．
付録「ザベスト ホームエクササイズ」頸部・肩関節に対する運動療法 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
投稿および著作財産権譲渡承諾書 フリーアクセス
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読者の声募集 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
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特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
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58巻4号（2024年4月発行）
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特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
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57巻1号（2023年1月発行）
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56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
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55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
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特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
