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理学療法のかかわる疾病・障害の領域は幅広く，そのいずれにおいてもすでに起こってしまった障害に対応するだけでなく，予防的に対処することが求められている．本特集では介護予防領域に加え，それ以外の「予防」と理学療法にも焦点をあて，それぞれの領域での現状と課題，具体的な予防的アプローチを例示していただき，今後の展望についても触れていただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル47巻4号
2013年04月発行
雑誌目次
特集 予防と理学療法
生活習慣病の予防と運動
著者： 鈴木隆雄
ページ範囲：P.281 - P.287
はじめに
生活習慣病の発症には，食習慣，運動習慣，休養，喫煙，飲酒などの生活習慣が大きな影響を及ぼすことは広く知られている．したがって，生活習慣病の予防対策としては，早期発見・早期治療という二次予防に重点を置いてきたかつての対策に加え，より重要な対策として健康増進・発症予防としての一次予防が重点課題として導入されている．
さらに，これまでの多くの臨床経験からも，高血圧，高脂血症あるいは糖尿病など高頻度に出現している生活習慣病に対して，薬物療法や食事療法と並んで，運動療法による治療効果が明らかとなっている．運動の有するこのような広汎な効用を背景として，国民全体に性・年齢ごとのライフステージを考慮に入れ，適正な運動のあり方と健康増進，疾病予防そして高齢期の自立と健康寿命の延伸の基盤づくりの視点から国民運動としての「運動」が重要な課題として取り組まれるようになった．
産業保健領域における予防と理学療法
著者： 高野賢一郎
ページ範囲：P.288 - P.294
産業保健領域の理学療法
産業保健領域（occupational health）とは全国6,280万人の勤労者の健康対策を行う領域であり，労働安全衛生法に基づいている．この法律の主な目的は企業で働く勤労者の健康障害の予防と健康の保持増進である．この領域を担うメンバーとして以下の専門職がおり，それぞれの専門性を活かした情報の提供，評価，助言などの支援を行うこととなっている．
スポーツ傷害の予防と理学療法
著者： 粕山達也
ページ範囲：P.295 - P.300
はじめに
スポーツ傷害の予防は，前十字靱帯損傷や足関節靱帯損傷等の急性外傷における外傷予防と，アキレス腱や膝蓋腱障害，成長期の骨端損傷など慢性障害における障害予防の大きく2つに分けられる．本稿では，外傷・障害予防についてその実態と予防に必要な機能的視点について考察する．
片麻痺の姿勢変化の予防と理学療法
著者： 馬場孝浩
ページ範囲：P.303 - P.307
はじめに
片麻痺者の姿勢変化を評価，治療するためには，運動系，感覚系，認知・知覚系などの姿勢制御に必要な各因子が障害されていることを認識したうえで，時間的側面，空間的側面からの検討に加え，条件提示を含めた環境面も考慮しなければならないと言われている1）．本稿のテーマである片麻痺の姿勢変化の予防を目的とした実践には，一般的にベッド上のポジショニング，車いすシーティング，物理療法や運動療法を組み合わせたアプローチなどが挙げられる．そして，これらのアプローチを急性期から維持期に至るまで継続することは，効率のよい安全な動作を獲得し関節拘縮をつくらないという観点からも重要である．
しかし，脳血管障害患者を対象としたROM（range of motion）制限についての調査によると2），急性期におけるROM制限は35％，回復期や維持期は約90％にROM制限が認められたと報告されており，拘縮の予防が簡単ではないことは明白な事実である．回復期でROM制限の割合が多い理由としては，積極的なリハビリテーション実施による活動性の向上に伴い連合反応が強まる時期であること，さらには筋緊張亢進，筋長の短縮，不動といった悪循環が形成されることも挙げられている2）．
本稿では，車いすシーティングを用いた環境的アプローチに焦点を当て，片麻痺者の車いす座位姿勢における問題と改善策について，回復期リハビリテーション病棟に入院されている症例を提示しながら紹介する．
脊髄損傷者の褥瘡予防と理学療法
著者： 森田智之
ページ範囲：P.308 - P.317
はじめに
脊髄損傷者は特有の合併症として呼吸器合併症，泌尿器合併症，褥瘡などがあり，安心して在宅生活を送るためにはその予防が鍵となる．理学療法士は脊髄損傷者のリハビリテーションにおいて動作への介入だけではなく，車いすやクッションなどと脊髄損傷者の身体機能との適合においても力を発揮してきた．そのため脊髄損傷者と車いすやクッションとの適合を中心に生活のなかに潜んでいる褥瘡発生リスクを評価し，褥瘡の予防と治癒促進に寄与できる．本稿では，筆者が取り組んでいる在宅脊髄損傷者を対象とした褥瘡対策の実際を紹介する．
心不全の再発予防と理学療法
著者： 神谷健太郎
ページ範囲：P.318 - P.324
はじめに
人口の高齢化に伴い，日本のみならず先進国において慢性心不全（chronic heart failure：CHF）患者が急増しており，心不全パンデミックという言葉すら登場している．本稿では，心不全の再発に関する疫学研究から本邦および諸外国での心不全の再発の実態とその因子を概観するとともに，理学療法士が介入可能な心不全の再発予防アプローチについて，現在までに明らかにされているエビデンスとその実際を紹介する．
とびら
唯，感謝
著者： 浦辺幸夫
ページ範囲：P.277 - P.277
理学療法士になってもうすぐ30年になる．2012年9月30日に広島大学の教授就任10周年を迎えた．そして人生30,000日のうち，やがて3分の2の20,000日を使おうとしている．そんなこんなで，過去を振り返り，現実を認識し，将来を推測し，唯，感謝する機会が多かった昨今である．
振り返れば，スポーツリハビリテーションの草創期に，多くのイベントや学会に参加させてもらった．さまざまな人たちと交流して世界の広さを知った．理学療法士になって3年目に，幸運にも本誌の前身である「理学療法と作業療法」誌の懸賞論文をいただいた．表彰式の晩「新橋第一ホテル」に宿泊させてもらったことを思い出す．今は「第一ホテル東京」となっているが，何かの折に利用している．この受賞が研究者としてのスタートとなったように思う．国際学会でオーラルプレゼンテーションの困難さを実感し，各国のスポーツ理学療法士の活動に目をみはりながら，交流と研究をこれまで続けてきた．修士号はたまたま経済学だったが，奇しくも広島大学でのベンチャー企業の運営に役立っている．私たちの研究成果が，広く社会に貢献できることはうれしい．
プログレス
医療・介護関連肺炎
著者： 山谷睦雄
ページ範囲：P.327 - P.331
はじめに
高齢者肺炎は，市中肺炎（CAP：community-acquired pneumonia）と院内肺炎（HAP：hospital-acquired pneumonia）の両方の特徴を有しており，肺炎診療の質の向上を図る目的で，新しい分類が国内外で行われている．米国胸部疾患学会（American Thoracic Society：ATS）と米国感染症学会（Infectious Diseases Society of America：IDSA）が提唱した医療ケア関連肺炎（healthcare-associated pneumonia：HCAP）を，わが国の現状を加味して，日本呼吸器学会から「医療・介護関連肺炎」（nursing and healthcare-associated pneumonia：NHCAP）としてガイドラインが発表されている．
本稿では，NHCAPの特徴と，主体をなす高齢者の誤嚥性肺炎の機序，および予防法に重点を置いて知見を紹介したい．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
体重免荷トレッドミル歩行トレーニング（Body Weight Supported Treadmill Training：BWSTT）
著者： 田中直樹
ページ範囲：P.333 - P.333
●体重免荷トレッドミル歩行トレーニング（BWSTT）とは
ハーネスを用いて身体を上方に懸垂し，体重の一部を免荷した状態でトレッドミル上を歩行する課題指向型の歩行練習（図1）で，Finchら1）によって開発された．除脳ネコにトレッドミル歩行を行わせると，後肢に律動的な協調運動が起こるという現象を歩行練習に応用させたのがBWSTTである．BWSTTの特徴は，平地歩行が困難な状態であっても早期から歩行練習が可能なこと，長距離の歩行練習が可能なこと，左右対称な歩行動作での歩行練習が可能なことである．ハーネスで体幹を支えられているため，転倒の危険性が低く，対象者の個々の能力に応じて荷重量や歩行速度，介助量などを容易に調節することもできる．
医療器具を知る
経管栄養1：経鼻胃管
著者： 笹沼直樹
ページ範囲：P.336 - P.336
●基本用語（基本的な構成）
経鼻胃管は，長期栄養管理に用いられるシングルルーメンカテーテルと，術後など胃蠕動運動が減少する時期に栄養およびドレナージ目的で留置されるダブルルーメンカテーテル（図1）の2つに大別される．
新人理学療法士へのメッセージ
野望を抱いてコツコツと
著者： 樋口由美
ページ範囲：P.334 - P.335
新人理学療法士の皆さん，おめでとうございます．
臨床実習，国家試験を乗り越え，患者さんの前に社会人として立つ今，喜びもひとしおでしょう．私自身も「そのとき」の高揚した心持ちを今でも鮮明に覚えています．今回，そんなピカピカの皆さんにメッセージを伝える機会をいただきました．臨床に立ち向かう心構えは臨床経験豊かな先人の声に従っていただくとして，私は大学に身を置く立場から，「新社会人」としての皆さんにエールを送りたいと思います．
甃のうへ・第1回【新連載】
「ワークライフバランスに配慮した運動療法」のススメ
著者： 森明子
ページ範囲：P.337 - P.337
本学の地域連携実践センターでは，毎年「地域と大学が一丸となり健康問題について取り組む地域健康プロジェクト」を企画しています．その一環として45歳以上の女性を対象に「平成24年度健康みなおし教室―トイレに悩む前に」を主催した際に私自身が感じたことを書いてみたいと思います．
このプロジェクトは，以前よりウィメンズヘルスに貢献していきたいと思っていた私にとって念願の企画でした．参加者との距離をできるだけ近いものとし，細やかな指導をしたいと考えていたため少人数制としました．応募者多数により抽選を行い，当日を迎えました．
学会印象記
―第28回日本静脈経腸栄養学会―「和」を実感できた真の学際性とホスピタリティ
著者： 内山靖
ページ範囲：P.338 - P.338
静寂な空気に緊張感と心地よさを感じながら，2013年2月21・22日に日本静脈経腸学会学術集会が金沢で開催されました．会長は，山中温泉医療センターセンター長の大村健二先生で，臨床家としての思いと細やかな配慮の行き届いた素晴らしい学術集会でした．
学会には医師と管理栄養士/栄養士それぞれ約4,000名が所属し，そのほか多くの医療職を合わせて約18,000名の会員で構成されています．本学術集会には1,413題の応募が寄せられ，一般演題の採択率は70％と厳選された内容でした．今回の学術集会への参加者はおよそ8,500名と，この領域への関心の高さを物語っています．プログラムには，いくつかの主要なテーマに沿った関連学会との合同シンポジウムと主題関連演題が設定されていました．参加者の関心テーマごとに選択プランが紹介されるなど，学際領域の真意を具現化した大村健二会長や東口髙志理事長の思いが込められていました．
あんてな
第48回日本理学療法学術大会（in愛知）の企画と開催地の紹介
著者： 村上忠洋 , 浅井友詞
ページ範囲：P.339 - P.344
1966年から開催されてきた日本理学療法学術大会（旧日本理学療法士学会）は，2015年には記念すべき第50回を迎え，第51回以降は各専門領域に分科会化を推進する方向で開催される予定になっています．第48回日本理学療法学術大会［2013年5月24日（金）～26日（日）に名古屋国際会議場（図1）で開催］では，この専門領域への分科を意識し，専門性を重視した学術大会らしい大会をめざして，鈴木重行大会長（名古屋大学大学院）のもと，その企画・運営の準備を進めてきました．本稿ではその企画の内容や特徴，および開催地である愛知県について紹介します．
入門講座 統計学入門・4
相関と回帰
著者： 田内秀樹
ページ範囲：P.345 - P.352
はじめに
相関・回帰分析は，2変数間の関係を調べる方法として広く用いられている統計手法である．これらの手法は，理学療法において主に評価結果の各項目間での関係を調べたり，治療結果を予測するなどの目的で利用されている．本稿では，相関・回帰分析についての基本的な考え方から，手法の選択方法，得られた結果に対する正しい解釈などについて身近な具体例を挙げて解説する．
講座 理学療法診療ガイドライン・1【新連載】
理学療法診療ガイドライン総論
著者： 鈴木重行
ページ範囲：P.353 - P.355
はじめに
公益社団法人日本理学療法士協会は，理学療法の対象となる16の疾患および領域を対象として，2011年に「理学療法診療ガイドライン2011」1）を作成し，会員および関係機関に配布した．協会としては診療ガイドライン作成は初めての試みであり，各専門領域の先生方をはじめとして，多くの先生方の協力のもと，約3年間の準備および作業を経て，完成した．
本稿では，部会長として参画した理学療法診療ガイドライン2011の概略とともに，診療ガイドラインの総論について述べることとする．
理学療法臨床のコツ・35
理学療法記録記入のコツ
著者： 嶋田誠一郎
ページ範囲：P.356 - P.358
理学療法に最低限具備すべき記録の要件
医師法には「医師は，診察をしたときは，遅滞なく診療に関する事項を診療録に記載しなければならない（医師法第24条1項）」とあり，その保存期間も5年間と明記されている．それに対して理学療法士にとっての診療記録の必要性は，その法的根拠となる理学療法士及び作業療法士法には明記されていない．同法第15条には理学療法士は診療の補助として理学療法を業として行うことができるとされており，法的には診療の補助業務としての医療法に準じた理学療法記録を具備すべきと解釈できる．
一方で，保険診療を行うには診療報酬請求算定の要件を満たす必要がある．医科点数表の解釈第7部リハビリテーション通則1）では，「各区分におけるリハビリテーションの実施に当たっては，全ての患者の機能訓練の内容の要点及び実施時刻（開始時刻と終了時刻）の記録を診療録等へ記載すること」「疾患別リハビリテーションの実施に当たっては，医師は定期的な機能検査等をもとに，その効果判定を行い，リハビリテーション実施計画を作成する必要がある．また，リハビリテーションの開始時及びその後3か月に1回以上患者に対して当該リハビリテーション実施計画の内容を説明し，診療録にその要点を記載すること」と明記されている．また，リハビリテーションを実施するには医師の処方が必要であり，その記録である指示書が必要となる．また疾患別リハビリテーションを算定するにあたり，その各々の施設基準で，「定期的に担当の多職種が参加するカンファレンスが開催されている」ことが義務づけられており，その記録となるカンファレンス記録も必要となる．
臨床実習サブノート 理学療法をもっと深めよう・1【新連載】
疼痛を理解する
著者： 松原貴子 , 城由起子
ページ範囲：P.359 - P.363
疼痛の正体って何だ？
疼痛は「実質的または潜在的な組織損傷に結びつく，あるいはそのような損傷を表す言葉を使って表現される不快な感覚・情動体験」（国際疼痛学会，1994）と定義されている．つまり，疼痛は一感覚というだけでなく情動的価値判断を伴い，また組織損傷との対応が見出されないものも含む1）．このように，疼痛は組織損傷の舞台である末梢レベルから，その情報を伝え情動や認知として処理を行う脊髄，大脳皮質，辺縁系など中枢レベルの機能異常まで幅広い視野で病態をとらえる必要がある．
現在では，疼痛は①組織損傷に起因する急性痛と，②組織損傷や外傷イベントが明確でないか，治癒した後にもかかわらず残存・増悪する慢性痛に分類されている．また，米国議会による「Decade of Pain Control and Research痛みの10年（2001～2010年）」宣言を受け，世界的規模で慢性痛医療・研究に取り組む潮流が生み出され，疼痛医療の発展に大きなエポックを画した．
お知らせ
第20回日本赤十字リハビリテーション協会研修会／日本徒手療法学会講習会①／日本徒手療法学会講習会② フリーアクセス
ページ範囲：P.294 - P.358
第20回日本赤十字リハビリテーション協会研修会
日 時：2013年6月22日（土），23日（日）
内 容：心臓・呼吸器疾患の急性期リハビリテーション-エビデンスに基づく介入とリスク管理
講 師：山田純生（名古屋大学），鵜澤吉宏（亀田メディカルセンター）
会 場：名古屋第二赤十字病院（名古屋市昭和区妙見町2番地9）
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次号予告／「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.324 - P.324
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.355 - P.355
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.364 - P.365
投稿規定／第25回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.366 - P.367
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.368 - P.368
今年の冬は例年にない厳しさで，各地で大雪等の被害が報じられ，読者諸氏も大変な思いをされたことと推察いたします．明けない夜がないように，今号が届くころには春の陽光がそそいであらたな出発点を迎えているでしょうか．
さて今号の特集テーマは，「予防と理学療法」です．特集の冒頭の論文で鈴木隆雄先生は，2000年に始まった「健康日本21」から2012年には「健康日本21（第2次）」が策定される経過の中で，生活習慣病の予防における「運動」の重要性に改めて焦点をあてられています．特に生活習慣病の予防対策の時期について，Gompertz曲線における変曲点の前に施行することが肝要であり，運動効果の指標として具体的には歩行速度が重要であると指摘されています．また，産業保健領域における予防と理学療法（高野論文）では本邦における「産業理学療法士」の必要性が述べられ，勤労者における筋骨格系疾病の障害予防だけでなく生活習慣病への対応が急務であり，具体的な指導のポイントが示されています．さらに産業理学療法の課題として，産業保健分野の理学療法のエビデンスを提示し，この分野の教育を充実し，理学療法士協会の認定制度に結び付けることが挙げられています．スポーツ傷害の予防と理学療法（粕山論文）では，スポーツ傷害予防の簡易な評価方法，および前十字靭帯損傷，成長期スポーツ障害予防へのアプローチが紹介されています．馬場論文では，片麻痺の姿勢変化の予防について，矢状面および前額面での姿勢変化に対応したシーティングの実際例について解説され，森田論文では脊髄損傷者の褥瘡予防について，特に在宅生活を送っている脊髄損傷者への対応策が具体的に提示されています．心不全の再発予防（神谷論文）では，かつては運動療法が禁忌であった時代から最近の考え方を示され，病態の経過時期に応じた運動療法の実際例が提示されています．いずれの論文も「予防」の概念，守備範囲の広さと理学療法士のかかわりの大切さを時間できるものとなっています．
付録「ザベスト ホームエクササイズ」足関節に対する運動療法／肘関節に対する運動療法 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
投稿および著作財産権譲渡承諾書 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
