理学療法ジャーナル47巻6号

2013年06月発行

特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて

脳卒中生活期理学療法で活かす急性期の視点

著者： 関谷俊一¹ 大塚功²

所属機関： ¹社会医療法人財団慈泉会相澤病院脳卒中リハ部門 ²社会医療法人財団慈泉会相澤病院リハセラピスト部門

ページ範囲：P.503 - P.507

はじめに

　わが国における脳卒中患者は年間1,339,000人にのぼり，受療率（人口10万人あたり）は250人で，悪性新生物の233人を凌ぎ1位であり，かつ総数に対する入院患者の割合は，62.4％（悪性新生物は47.6％）と最も高い^1）．さらに，介護の現場においても，脳卒中が要介護となった主な原因疾患の21.5％（第1位）を占める^2）ことからも，社会の急激な高齢化を背景に，急性期から生活期に至るまで，脳卒中患者に対する理学療法士の継続的なかかわりがさらに増すものと思われる．

　脳卒中の急性期理学療法を提供する立場として，昨今の理学療法対象患者は，高齢で元々の生活自立度が低い要介護者が多いように感じる．また，再発患者も多いことから，再発予防を目的とした患者教育と介護予防の重要性も高まっている．当院では，脳卒中急性期からリスク管理下での早期離床を積極的に実施することで，二次的合併症と廃用症候群の予防に取り組み，回復期以降への効果的な運動機能改善につなげている．

　生活期における理学療法士のかかわりは，軽症例には再発予防，中等度症例には転倒予防および介護予防，重症例には廃用症候群や寝たきりの予防など潜在的なリスクを管理しつつ予防理学療法の提供を基盤としている．加えて機能改善の視点に立った継続的なかかわりが求められる．そこで本稿では，急性期理学療法を行う立場から，脳卒中患者を重症度別に分けて，生活期におけるそれぞれのリスク管理について述べていきたい．

参考文献

1）厚生労働省：平成20年我が国の保健統計，2009（国民生活基礎調査の概況）　http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa08/（2013年4月1日アクセス）

2）厚生労働省：要介護者等の状況．平成22年国民生活基礎調査の概況，2011　http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa10/4-2.html（2013年4月1日アクセス）

3）篠原幸人，他（編）：脳卒中治療ガイドライン2009，協和企画，pp78-84，2009

4）日本糖尿病療養指導士認定機構（編）：糖尿病療養指導ガイドブック2012，メディカルレビュー社，pp38-39，2012

5）Ho PM, et al：Medication adherence：its importance in cardiovascular outcomes. Circulation 119：3028-3035, 2009

6）仙波洋子：運動療法の中断予防は？―運動療法は継続させるにはどうしたらよいですか？　Q & Aでわかる肥満と糖尿病10：185-186，2011

7）Albert Bandura（著），原野広太郎（監）：社会的学習理論―人間理解と教育の基礎，金子書房，1979

8）鵜飼正二，他：シーン別転倒・転落予防介助のコツと危険ポイント．ブレインナーシング23：676-686，2007

9）原　寛美：脳卒中片麻痺にみられるDVT．臨床リハ10：781-784，2001

10）高井浩之，他：脳卒中におけるポジショニング．理学療法29：257-263，2012

11）並木幸司，他：当院におけるNEURO15　治療報告：第2回マグネティックス・スティミュレーション研究会　口述発表：平成23年4月23日

12）厚生労働省：21世紀における国民健康づくり運動（健康日本21）の推進について，2008　http://www.kenkounippon21.gr.jp/kenkounippon21/about/tsuuchibun/e-1.html（2013年4月1日アクセス）