ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
理学療法において物理療法は，理学療法士の法制度からみても，「理学」の語源的な意味からみても，運動療法とともに大きなウエイトを占めてきた．しかし近年，物理療法に関する臨床活動や研究，卒前・卒後教育などが停滞傾向にあることは否めず，臨床場面における物理療法が理学療法士の手から離れ，アスリート関係などの他領域のものになるのではないかという危機感を抱くようになっている．そこで本特集は，物理療法を取り巻く現況と課題を浮き彫りにし，物理療法を再興するための方略を提示することを目的に企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル47巻8号
2013年08月発行
雑誌目次
特集 物理療法の再興
物理療法の臨床適応の課題と方略
著者： 高岡克宜 , 鶯春夫 , 田野聡
ページ範囲：P.669 - P.675
臨床における物理療法の現況と位置付け
物理療法は，運動療法，日常生活活動指導，義肢装具療法などとともに理学療法の根幹をなす治療法であることは言うまでもない．臨床においても運動療法と同じく臨床推論を基盤として，患者を評価し病態仮説を立て種々の物理療法機器を選択し，患者治療に活かされるべきである．
しかし臨床においては，われわれ理学療法士が物理療法を十分活用できているかどうか疑問を感じる場面が多くみられる．山本ら1）は，物理療法は運動療法に対する補助的手段であり，施行は助手任せ，学生の臨床実習ではほとんどの治療体験なしと，理学療法士の物理療法軽視ともとれる状況を指摘している．また，庄本2）の日本理学療法学術大会における物理療法に関する発表等の調査によると，2005年では物理療法関係に関する発表は基礎，臨床研究を含めて41演題（3.3％），2006年では40演題（3.4％），2007年では44演題（3.2％），2008年では50演題（2.9％），2009年では44演題（2.4％），2010年では46演題（3.0％）であり，学術論文においては，日本理学療法士協会の機関誌である『理学療法学』では，2005年は0論文，2006年は2論文（5.6％），2007年は3論文（11.5％），2008年は0論文，2009年は1論文（2.9％）であったと報告している．これらの結果は，本来理学療法士が用いることができる貴重な治療手段である物理療法の積極的な使用がなされていない現況を示していると思われる．
物理療法における研究活動の課題と方略
著者： 庄本康治
ページ範囲：P.676 - P.684
はじめに
物理療法は一部の疾患の治療として使用される場合もあるが，大部分はimpairmentレベルに対する治療である．米国理学療法士協会（American Physical Therapy Association：APTA）でも，理学療法分野で物理療法が使用される場合には，単独で使用するのではなく，運動療法などの他の治療と組み合わせるべきであると報告している1）．APTAでは，物理療法を電気治療的物理療法（electrotherapeutic modalities），狭義の物理療法（physical agents），力学的物理療法（mechanical modalities）の3分野に分類している1）．力学的物理療法には起立台でのトレーニング，continuous passive motionなども包含しているが，本稿ではこれらを取り扱わないこととし，これら以外の最近の物理療法研究結果，課題，研究の進め方などについて書面の許す限り論述する．
物理療法の卒前・卒後教育の課題と方略
著者： 菅原仁
ページ範囲：P.685 - P.690
はじめに
物理療法は，温熱，寒冷，電気，力を利用するため，多くの疾患や障害に適応となるが，特定の物理療法に限って使用されている現状がある1）．この背景には，物理療法領域の基礎的な研究や臨床的研究が停滞していることが挙げられるかもしれない．研究の停滞は物理療法の科学的根拠の未確立へつながり，臨床で物理療法が活かされていないことになる．しかし，科学的根拠の不足だけではなく，物理療法は機器による治療が中心であり，機器に頼ることへの不安感がセラピストには強いのではないかと考える．このことも物理療法が有効に活用されていない要因の一つではないかと言える．もちろん電気刺激療法や超音波療法では，機器なくして実施は不可能である．しかし，物理療法では他の理学療法と同様に，技術を適用するための思考過程，物理療法の選択，そして適用量（Dose）を決定するセラピストの判断が不可欠である．物理療法の適応を正しく判断できるのであれば，依然有用な治療として多くの物理療法手段を活用することができる．
有効活用するためには，卒前教育と卒後教育が重要となる．卒前には，理学療法を学び始めた学生に物理療法が機器のみで提供されているわけではなく，あくまでもセラピスト主導で行われる積極的な治療であることを教育していく必要がある．また，学生に物理療法への興味と関心をもたせ，知識を総合的に活用した実践的判断力を培うような内容とすべきである．
一方，卒後教育の教育指導体制の遅れも物理療法の発展を減速させている要因と言える．卒後教育では，物理療法を熟知した認定理学療法士や専門理学療法士が少なく，教育・指導するための人材不足も物理療法の発展を妨げている．
このような現状を踏まえると，卒前教育と卒後教育を充実させ，利用者のニーズに合った物理療法を提供できるように教育体制を整備する必要がある．そこで，本稿では卒前・卒後の物理療法教育の課題を挙げ，物理療法の有効的な利用を促すための卒前・卒後教育の方略について考えてみたい．
スポーツ傷害の靱帯損傷に対する物理療法の臨床適応と効果
著者： 安藤貴之
ページ範囲：P.691 - P.698
はじめに
Jリーグ発足から20年が経過し，競技レベルの向上に伴いメディカルスタッフの役割が重要視されつつある．プロスポーツは常に結果が評価され，年間を通して傷害による選手のパフォーマンス低下や長期離脱を回避していかなければならない．そのため，スポーツ現場では競技中に生じた傷害に対し，運動療法だけでなく物理療法も多用し早期治癒を考慮に入れた取り組みが行われる．本稿では，スポーツ現場での靱帯損傷に対する物理療法に着目し，その適応について考察する．
糖尿病患者に対する低周波電気刺激療法の臨床適応と効果
著者： 上野将之 , 中尾聡志 , 池田幸雄 , 末廣正 , 寺田典生 , 公文義雄 , 杉浦哲郎 , 杉本千鶴子 , 野村卓生 , 榎勇人 , 西上智彦 , 石田健司 , 谷俊一
ページ範囲：P.699 - P.704
世界における糖尿病の現状
わが国において，糖尿病患者数は第二次世界大戦後，車の普及や，食文化の変化に伴い急速に増加していることは周知の事実である．厚生労働省の2011年国民健康・栄養調査報告では，糖尿病が強く疑われる人や可能性を否定できない予備群を合わせると，国民の4人に1人が糖尿病かその予備群であることが報告されている．
また，2012年国際糖尿病連合（International Diabetes Federation：IDF）が発表した世界の糖尿病有病数の統計値では，世界の糖尿病患者数は3億7,100万人を超え，最も糖尿病患者が多い国は中国で9,230万人，第2位はインドで6,300万人，第3位は米国で2,410万人である．わが国の糖尿病患者は710万人で世界第9位となっている（2012年11月時点）．
座談会「物理療法の再興を語る」
著者： 鶴見隆正 , 杉元雅晴 , 川村博文 , 生野公貴 , 安孫子幸子
ページ範囲：P.705 - P.714
鶴見 本日は，「物理療法の再興を語る」というテーマで，日々物理療法の臨床，研究，教育，そして学術団体での活動に精力的に取り組んでいる4人の方々に，理学療法界における物理療法の現状とその課題についてお話しいただき，物理療法を再興するにはどのような方略をもって取り組むべきかなど，忌憚のないご意見をいただきたいと思います．特に本座談会を通して，多くの若い理学療法士に物理療法の醍醐味，奥深さを知ってほしいと思いますし，現在物理療法にかかわっている方々の背中を押すようなヒントをいただければ幸いです．
まず自己紹介を兼ね，これまで物理療法にどのようにかかわり，深めてこられたのか，ご自身の専門を含めてお話しください．
とびら
視線の先には？
著者： 三原修
ページ範囲：P.665 - P.665
患者さんに「えっ，この間教えたトレーニングしてないんですか？」，療法士は「それじゃ，よくならないですよ！」とさらに言います．どこかのリハビリテーション室で聞こえてきそうなやりとりではないでしょうか．
最近私は，このようなやりとりが気になってしょうがないのです．患者さんの子どもや孫のような年齢の療法士にこのように言われて憤慨しないのであろうかと不安になるのです．経験のある療法士は，患者さんとのコミュニケーションを図り，信頼関係を構築して会話の中でうまく指導を行っています．しかし，若い理学療法士はストレートに物を言うことがあり，本当にコミュニケーションがとれているのか少々疑問であり不安でもあります．
印象記
―日本理学療法士協会の国際協力―第20回海外技術協力セミナー―開発途上国の障害者支援を続けた20年間
著者： 小林義文
ページ範囲：P.718 - P.718
1993年の第1回から数えて20回目となる記念すべき海外技術協力セミナーが2013年1月26・27日に日本理学療法士協会田町カンファレンスルームで開催された．
基調講演には，19回に引き続きアジアの高齢化に着目し，タイ王国において高齢者ケアの国際協力を行った厚生労働省の竹林経治氏，CBR（community based rehabilitation）の世界的権威であり当セミナー開設当初にかかわっていただいたハンドヨ・チャンドラクスマ医学博士（元インドネシア・ソロCBR開発訓練センター所長）を招いた．
甃のうへ・第5回
これまでの理学療法士生活を振り返って
著者： 坂本美喜
ページ範囲：P.720 - P.720
今年で，「理学療法士」として24年目に入りました．これまで，臨床・研究・教育と，主たる業務が異なる環境で仕事をしてきました．いつも多くの方々にご指導いただき，また助けていただいていることに感謝しています．
臨床では，さまざまな患者さんやご家族の方から多くのことを学んでいます．疾患に関することのみならず，厳しい状態においても日々を過ごしていく人としての強さや優しさも，教えていただいていると思います．現在は臨床の時間は非常に少ないのですが，それでも患者さんと接していると自分の力不足を再認識し，学び続ける原動力になっています．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
コーチング
著者： 田邊素子
ページ範囲：P.721 - P.721
●コーチング（coaching）とは
コーチングとは，「相手の自発的な行動を促進し，その人独自の目標達成を支援するコミュニケーションの技術」である1）．コーチは会話のなかで，目標達成のために必要なビジョン・知識・技術・ツール・ファウンデーション（基盤）が何であるかを相手に気づかせ，それを備えさせ，目標への行動を支援する．「コーチ（coach）」の語源は「馬車」であり，そこから「大切な人をその人が望むところまで送り届ける」という意味が派生した．普段よく耳にするスポーツの指導者という意味では，1880年代から使用されている．ビジネス分野では，1990年代にアメリカで国際コーチ連盟が設立されてから広がりをみせ，現在は日本においても医療や教育の現場に導入され成果を上げつつある．
医療器具を知る
胸腔ドレーン
著者： 小幡賢吾 , 渡辺洋一
ページ範囲：P.725 - P.725
●胸腔ドレーンとは
胸腔ドレーンは，胸腔ドレナージで用いられるチェストチューブのことである．胸腔ドレナージは他のドレナージと違い，空気と液体の両方が対象となる．適応は貯留した液体や気体が多量，もしくは持続的に発生する場合で，① 気胸，② 胸水（血胸，膿胸など），③ 開胸手術後などが挙げられる．胸腔ドレナージの目的は，胸腔ドレーンを用い胸腔内に貯留した空気，液体（血液，体液，膿など）を排出させることにより，肺実質を再膨張させ換気の改善を行うことである．
理学療法臨床のコツ・39
学生のやる気を引き出すコツ―臨床実習でのかかわり方
著者： 伴佳生
ページ範囲：P.722 - P.724
はじめに
臨床実習について指導者側が教育を受ける機会は少なく，多くの場合自分の体験に基づいた経験則から実習指導が行われている．結果，指導者と学生の間でお互いにプラスにならない関係性が構築されてしまうケースが散見される．
筆者は，学生に「理学療法士になりたい」と感じてもらうことを目的に臨床実習指導にあたっている．本稿ではその内容を紹介したい．
入門講座 歩行のバイオメカニクス・4
義足歩行のバイオメカニクス
著者： 長倉裕二
ページ範囲：P.727 - P.733
健常者の歩行と義足歩行の違い
健常者の歩行は各関節の動きと筋や靱帯などの軟部組織の粘弾性や筋力によって変化するが，義足歩行は義足部品で機械的な動きを再現し，人体に取り付けたソケットの形状やそのフィッティングによって義足のコントロールが大きく左右される．例えば，従来多く使用されていた肩吊り型差し込み式大腿ソケットと固定膝継手，SACH（solid ankle cushion heel）足部での義足歩行とライナー式IRC（ischial ramal containment）ソケットとマイコン制御式膝継手，エネルギー蓄積型足部を使用した義足歩行では到達できる歩行形態が大きく異なる．ここでは義足歩行における正常歩行とはどのようなものか，正常歩行は可能なのか，義足で生活するために必要な義足操作方法はどのようなものなのかについて，義足歩行の原理と義足部品に合わせた歩行について解説する．
講座 理学療法診療ガイドライン・5
脳性麻痺の理学療法診療ガイドライン
著者： 大城昌平 , 儀間裕貴
ページ範囲：P.735 - P.741
はじめに：脳性麻痺の理学療法診療ガイドラインの課題と展望
臨床医学における根拠に基づいた医療（evidence-based medicine：EBM）の潮流は，発達障害領域の理学療法診療においても「根拠に基づく理学療法（evidence-based physical therapy：EBPT）」へとパラダイムシフトを要請している．これまでの経験則に基づいた画一的な臨床思考を改め，質の高い研究論文やシステマティックレビューなどを加味した臨床思考と，プロフェッショナルとしての説明責任と成果の保証が必要である．
EBPTを実践するには，エビデンスを「作り伝える」「使い吟味する」取り組みが必要となるが，特に脳性麻痺（cerebral palsy：CP）などの領域はこれらの取り組みが遅れている．「作り伝える」ことでは，過去10年間のわが国のCP理学療法診療におけるリハビリテーション治療介入（整形外科的手術や髄腔内バクロフェン投与療法などの薬物療法は除く）に関するエビデンス研究は，メディカルオンライン（検索用語“脳性麻痺”の原著論文うち）で3件，PubMed（検索用語“cerebral palsy”“Japan”とし，article type「clinical trial」を選択）で1件のみヒットした．また，日本リハビリテーション医学会や日本理学療法士協会などのCP診療ガイドラインに取り上げられているエビデンス研究は，ほとんどが国外からの報告である．このことは，いかに日本発のCP理学療法診療のエビデンス研究が少ないかを示している．CP理学療法診療のエビデンス研究には，① 病態や障害像がきわめて多様であり，これに生育環境や成長・発達の要素などの多くの変数が加わること，② 各施設でさまざまな治療方法が実施されていること，③ 理学療法士の介入（ハンドリング）の定量化が困難であり，理学療法士の技能が対象児の機能・能力に影響する可能性があること，④ 標準化された評価尺度の使用がなされていないこと，⑤ 日本では依然としてファシリテーションテクニックの土壌が根強いこと，など解決すべき問題が多い．しかし，今こそCP理学療法診療に携わる理学療法士が問題意識をもってエビデンス研究に取り組み，治療効果を科学的に示さなければ理学療法の発展は危うい．なぜならば，社会レベルの意思決定（医療制度）では，治療の科学的根拠が確立されていない分野の診療報酬は削減されることが必至だからである．このことはその分野を後退させ，ひいては対象者および国民の健康や福祉を衰退させることにつながる．
理学療法診療ガイドライン（社団法人日本理学療法士協会：「理学療法ガイドライン第1版」1））は「理学療法を行ううえでの基本的な指針」となり，今後は理学療法診療においてガイドラインの活用は欠かせない．しかし残念ながら，理学療法士のガイドラインの活用は進展していないようである．筆者らが行った，理学療法士がどの程度，日本理学療法士協会などのガイドラインを臨床活用しているか調査した結果では，一般病院16施設の理学療法士293名のうちガイドラインを「活用している」（① 必ず活用する，② しばしば活用する，③ 時々活用する）の回答割合は2割であった（図1）．この結果は，CP理学療法診療にもあてはまると推測される．確かに，ガイドラインのEBPT研究に基づく推奨グレードは，臨床現場の多様な個別性をもち再現性の不安定な対象者すべてに適応できるものではないが，ガイドラインを尊守しなくてもよいということではない．特にわが国のCP理学療法診療は，各施設や療法士個々人がそれぞれ異なった治療法や評価法を用いて治療技術の向上をめざしてきた長い歴史があり，治療法や評価方法のエビデンスをあまり問わない文化があったように思われる．しかし理学療法士は，理学療法業務に対する裁量権（与えられていると解釈できる）を有するがゆえに，倫理規範を遵守し，患者の人権擁護を第一とするprofessional autonomyを涵養しなければならない．自らの臨床判断に自信と信頼をもち，説明責任を果たし，また医療の質を向上させ，社会からの信頼を得るには，ガイドラインを尊守・活用して，その有効性を吟味する態度を涵養することがエビデンスサイクルの活性化につなげるうえでも欠かせない．そのような倫理性と科学的態度を育成するには，卒業前の養成教育からの取り組みが不可欠でもある．
以下では，CP診療ガイドラインを参照し，その有効な臨床活用としての実践モデルを提案することを試みたい．
臨床実習サブノート 理学療法をもっと深めよう・5
脳血管疾患患者の疼痛を理解する
著者： 木村圭佑 , 太田喜久夫
ページ範囲：P.743 - P.748
はじめに
筆者には，理学療法士の免許取得後10年以上経過した今でも，非常に記憶に残っている症例がいる．それは1年目に勤務していた通所リハビリテーションにて，回復期リハビリテーション病棟退院直後の脳血管疾患患者を担当したときのことである．麻痺側上肢に触れるだけで激しい痛みを訴える患者に対し，どのように対処すればよいのかわからず，ただ困惑し理学療法どころではなかった．その後，患者はある日を境にまったく痛みを訴えなくなった．当時はその原因がまったくわからず，自然治癒以外に説明ができなかった．今振り返れば，視床痛などの中枢性疼痛や複合性局所疼痛症候群（complex regional pain syndrome：CRPS）type Ⅰが疑われ，その疼痛メカニズムもある程度説明することができる．少なくとも「困惑するのみ」であった未熟な理学療法士の対応よりは，症例の状態に適した理学療法を選択できたはずであると大変悔やまれる．
あらかじめ断っておくが，筆者は決して「脳血管疾患の疼痛」を専門としている理学療法士ではないし，大学病院に勤務している理学療法士でもない．言い換えると，一般の理学療法士は臨床において前述のような「脳血管疾患の疼痛」に直面する可能性が高く，その対処方法も適切に選択する必要がある．しかし，いざ臨床で直面すると困惑する理学療法士も多く，それは臨床実習の場合でも同様である．
そこで本稿では，脳血管疾患患者にみられるさまざまな疼痛，神経由来の異常感覚，拘縮，廃用によって起こる関節痛等について，その疼痛の病態のみならず，さまざまな視点から評価方法，対処方法について解説する．また，近年増加傾向にある血管由来の疼痛についても言及する．
ニュース
第24回「理学療法ジャーナル賞」授賞式開かれる フリーアクセス
ページ範囲：P.750 - P.750
第24回「理学療法ジャーナル賞」授賞式が，4月13日，医学書院会議室にて行われました．理学療法ジャーナル賞は，本誌に1年間に掲載された投稿論文の中から優秀論文を編集委員会が顕彰し，理学療法士の研究活動を奨励するものです．2012年は，総投稿数102本のうち11本が受賞対象となり，入賞，準入賞，奨励賞2本の下記4論文が選ばれました．
〔入 賞〕諸澄孝宜，他：内外側大腿骨後顆の厚さが人工膝関節全置換術後屈曲可動域に与える影響（第46巻7号掲載，原著）
〔準入賞〕赤羽根良和，他：鵞足炎におけるトリガー筋の鑑別検査（46巻2号，報告）
〔奨励賞〕田中武一，他：年齢層別にみた高齢者の歩行速度および歩行変動係数―地域在住高齢者270名を対象とした横断研究（46巻6号掲載，報告）
〔奨励賞〕岩田研二，他：在宅脳卒中片麻痺者の排泄動作自立者における下衣操作能力の検討（46巻12号掲載，報告）
報告
血液透析施行中に行うレジスタンストレーニングの効果―システマティックレビューとメタアナリシスによる検討
著者： 河野健一 , 矢部広樹 , 森山善文 , 西田裕介
ページ範囲：P.751 - P.757
要旨：血液透析施行中のレジスタンストレーニングの効果をシステマティックレビューとメタアナリシスにて検討した．システマティックレビューにて9編のRCTが抽出され，メタアナリシスにてデータの統合が可能であった評価指標を解析した結果，最大酸素摂取量（95％CI：4.00～7.58）と膝伸展筋力（95％CI：0.53～6.02）は有効性が示された．しかし，筋量（95％CI：－3.71～4.55）や自律神経活動（95％CI：－0.001～0.36）に対する有効性は認められなかった．血液透析施行中のレジスタンストレーニングは，運動耐容能や筋力を改善させるうえで有効な治療手段と考えられる．ただし，不十分なアウトカム指標については，エビデンスレベルの高い臨床試験の蓄積がさらに必要であると示唆された．
お知らせ
第14日本リハビリテーション心理研究会／第28回日本RAのリハビリ研究会学術集会／神経学的音楽療法研修会／第5回FIM講習会in倉敷 フリーアクセス
ページ範囲：P.690 - P.714
第14日本リハビリテーション心理研究会
日 時：2013年10月6日（日） 9：30～16：30
場 所：慶應義塾大学三田キャンパス大学院校舎313教室（東京都港区三田2-15-45）
書評
―中山恭秀（編）―「3日間で行う理学療法臨床評価プランニング」 フリーアクセス
著者： 藤澤宏幸
ページ範囲：P.717 - P.717
「人間は時間を識り，時間的世界のうちに時間的に存在する．動物には時間を識るということはない（『人間と動物』より）」とは心理学者ボイテンディクの言葉である．人は，時間を自ら管理できる可能性を与えられたと言ってもよい．しかし，適切な修練を積まなければ具体的な能力に結びつかないというのも，また真実であろう．
その意味で，本書はプランニングという時間管理に焦点をあてて編集されていることに特徴がある．これまでに出版されている理学療法評価学の書籍は，標準的な検査・測定法について疾患ごと，障害ごとにまとめられたものが大半を占めている（それはそれで大事なことではあるが）．しかし，この本はひと味違う．「流れ」を大切にして，事前準備，1日目，2日目，3日目と時間軸で行うべき作業がまとめられている．「前日までに必要な医学的知識」，「あると助かる知識」では，最低限確認すべき知識とアドバンスなものが別々に提示されている．さらに，「前日に始める情報収集」についても，箇条書きでまとめられ一つずつチェックできるようになっている．その後，評価1日目からの流れがイラストを有効に活用しながら書かれており，手順を直感的に理解できるという印象で，抵抗感が少ない．
―大八木秀和（著）―「心電図を見るとドキドキする人のためのモニター心電図レッスン」 フリーアクセス
著者： 高橋哲也
ページ範囲：P.719 - P.719
本書『心電図を見るとドキドキする人のためのモニター心電図レッスン』（以下，『モニター心電図レッスン』）では，波形の特徴からモニター心電図を極めてわかりやすく解説している．「この本はいい！」心電図を教えた経験がある者ならば，必ずや誰もが共感する内容である．私もこれまで，医療チームの一員としてこれだけは覚えてほしい（国家試験対策のためにも覚えるべき）内容を厳選し講義資料を作成していたが，この本にはそのすべてが完璧に網羅されている．特に，まさに覚えにくいところ，理解しにくいところに，小気味よいコラムが挿入されていて知識の定着をサポートしてくれている．
心電図（特に不整脈）については理学療法士や作業療法士の国家試験で必ず出題されるため，ほとんどの理学療法士や作業療法士は心電図についてはひととおり勉強しているはずであるが，心電図を苦手とする者は少なくない．かくいう私も心電図を理解するため何冊参照しただろう．二十余年の臨床生活で理学療法士として必要な心電図の基本はマスターし（たつもりで），現在は大学で教鞭をとっているが，経験の乏しい学生に心電図を教えることほど難しいものはない．
―関 啓子（著）―『「話せない」と言えるまで―言語聴覚士を襲った高次脳機能障害』 フリーアクセス
著者： 辻下守弘
ページ範囲：P.749 - P.749
医療者プロフェッショナルの到達点は，患者の立場を真に理解して治療やケアが行えることであろう．医療者の立場として，疾患の病態は説明できるが，病気や障害のつらさを語ることは難しい．それを補う唯一の方法は，患者側の立場となった人々の体験談から真摯に学ぶことである．
まさにプロフェッショナルをめざす医療者にとって待ち望んだ絶好の本が出版された．本書は，言語聴覚士である著者が脳卒中となって倒れ，その後片麻痺を克服して復職し，さらに新しい人生を獲得されるまでの物語がつづられている．ただし，本書は体験に基づいた体験記という範疇を超えて，高次脳機能障害のテキストであるとともに，自ら被験者となって取り組まれた臨床研究をまとめた学術書でもある．
--------------------
次号予告／「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.675 - P.675
読者の声
著者： 西岡稔
ページ範囲：P.724 - P.724
理学療法ジャーナル2013年4月号（特集：予防と理学療法）を読み，特に「産業保健領域における予防と理学療法」（高野賢一郎氏）の稿は，大変勉強になりました．私は，リハビリテーション科で理学療法部門の管理職を務める立場にあります．リハビリテーション科の職員がどうすれば成長し，患者さんによりよいリハビリテーションを提供できるかを考えるにあたり，職員が各々勉強してスキルを高めるだけでなく，各職員が高いスキルを発揮できる環境を整備することも大事であると考えていました．本稿を読み，その環境整備の一つに各職員が健康であること（腰痛やメタボリックシンンドローム，うつ病などにならないこと）という当たり前のことが大前提であると確信しました．私自身の経験でも，例えば自分が風邪気味の状態では，正直言ってモチベーションが上がりにくく，患者さんへ100％集中してリハビリテーションを提供することが難しいと感じます．
したがって，患者さんを治療する医療従事者が不健康であっては，質の高いリハビリテーションを提供することは難しいので，管理職にある人は，各職員へ腰痛，メタボリックシンドローム，うつ病といった身体面，生活習慣，メンタルヘルス等の広い範囲で，健康障害の予防と健康の保持増進を支援するスキルも必要なのではないかと考えます．一方で，各職員においても，自身の健康に対する意識を高め，健康管理を行っていく必要があると思いました．本稿を読み，産業保健分野の理学療法についてもっと詳しく勉強したいと強く感じました．
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.741 - P.741
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.758 - P.759
投稿規定／第25回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.760 - P.761
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.762 - P.762
2013年8月号の特集は「物理療法の再興」です．
近年，物理療法に関する臨床活動が，運動療法や地域理学療法などと比べて停滞傾向に陥っているのではないかと危惧されています．その背景には，理学療法士の関心が，物理療法よりも各種の徒手療法や中枢神経系などの運動療法により高い価値観やエビデンスを求める傾向が影響していると考えられます．それ故に「電気をかける，温める」といった安寧的な物理刺激に終始し，物理療法を「療法」として位置づけた理学療法の取り組みが少なくなっているのではないでしょうか．このような状態が続けば，これまで先人たちが築き上げてきた物理療法の領域を理学療法士自ら手放すことになるのでは，という危機感があります．そこで本号では，物理療法の現状と課題を明らかにして，物理療法を再興するための方略を示すことに焦点をあてました．
付録「ザベスト ホームエクササイズ」呼吸器疾患に対する運動療法／心疾患に対する運動療法 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
投稿および著作財産権譲渡承諾書 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
