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近年の理学療法ニーズの高まりにより，理学療法士のプロフェッショナル化がよりいっそう求められている．医療事故・過誤・訴訟も増加し，疾患・病態や治療に関する医療事故防止が重要視されている．一方，職場の人員も大規模化し，交代勤務や施設外・非監視下での業務も増えつつある．つまり，職場において一人の管理者が，職員の安全管理や理学療法技能を管理することが困難となっている．
そこで本特集では，「モラル」も含めた「職場における安全管理」の視点で，管理者に限定することなく理学療法士が参考となる基本的事項について紹介する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル48巻10号
2014年10月発行
雑誌目次
特集 安全管理
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.907 - P.907
職場における安全管理
著者： 山上潤一 , 加賀谷斉 , 才藤栄一
ページ範囲：P.909 - P.916
はじめに
この数年，「安全・安心」という言葉や表現が非常にクローズアップされるようになった．特に2011年の福島第一原子力発電所の事故は大きな衝撃とともに，いま一度自分たちの生活における安全性を考える機会になったのではないだろうか．医療における安全性がクローズアップされたのは1999年に発生した手術患者の取り違え事故に始まり，2000年前後に医療事故により患者が死亡に至る事例が立て続けに発生したことによる．このときにマスメディアが大きく報道し，世間では驚きとともに医療に対する不信感や疑念が高まり，大きな社会問題となった1）．そして医療安全が社会問題になったことを契機に，2001年，厚生労働省に医療安全推進室が設置され，以来，医療安全の土台となる法整備の拡充や，各医療現場での医療安全に向けた取り組みが推進されてきた2）．このように，医療事故の問題は，医療分野の抱える大きな問題の一つとなっている．
医療の高度化・複雑化が進み，医療現場の業務はわずかな間違いでも対象の傷害に直結するような医療行為が増加している3）．リハビリテーション医療も患者の身体に少なからずストレスを与える技術であり，医療事故が発生する可能性は十分にある．むしろ人口の高齢化，急性期の状態不安定症例，外科手術直後の超急性期におけるリハビリテーション，回復期や慢性期においても呼吸器・循環器疾患併存症例等，ハイリスク症例の増加に伴い，医療事故のリスクが高まっている背景がある4）．このように，安全管理は医療従事者として職種を問わず取り組むべき問題となっている．しかしここで重要なことは，安全は一朝一夕でできるものではなく，むしろ実用的な対策を継続していくことによって徐々につくられるものであるということである．そこで本稿では，医療安全の基本的考え方やその重要性について説明する．
理学療法におけるコンプライアンス
著者： 小山樹
ページ範囲：P.917 - P.926
はじめに
コンプライアンスは法令遵守と訳され「法令（だけ）を守ることと」と理解されることが多いが，「法令等遵守」と言われるように，法令を守るだけでなく社会的責任を認識し，社会的な倫理や道徳，そして組織に所属していればその組織の規程や規則を守り社会人として守るべき当たり前の常識を持ち，当たり前に行動することだと言える．
一方で，医療コンプライアンスは「服薬管理」—患者が医師の処方どおりに薬を飲んでいるかと医師目線で語られてきた経緯はあるが，近年ではインフォームド・コンセントの視点から，患者が積極的に治療方針の決定に参加し，その決定にしたがって治療を受けることを意味する「アドヒアランス」という言葉が用いられるようになってきた．
さらに医療の場合，安全を重視する必要があり，医療安全については1999年の横浜市立大学における医療事故をきっかけに積極的に取り組まれるようになり（表1），同時に医療の質がより求められるようになった．
理学療法における人事労務管理—メンタルヘルス不調を中心に
著者： 森本榮
ページ範囲：P.927 - P.934
はじめに
理学療法士は年間で1万人程度が輩出され，2014年度現在で約11万人を超えた．理学療法士の増加に伴い職域は拡大し，就労先も医療機関，介護保険サービス，予防事業など多様になってきている．多くの理学療法士は，サラリーマンとして雇用され働いている．就労先を決定する際には勤務場所，勤務形態，理学療法士への要望内容，賃金，教育システムなどを検討する．決定後に雇用契約を結び，これにより労働者（理学療法士）は使用者（雇用主）の具体的な指示（指揮命令）に従い，その報酬として賃金を受け取る雇用関係になる．
指揮命令は勤務先における医療法，個人情報保護法などの法令遵守に関係するもの，練習スケジュール，練習内容，カンファレンス，記録など業務遂行上のルール全般で行われる．ただし，指示が過剰になり労働者の生命，身体，健康が侵されないために使用者の付随義務として安全配慮義務が求められている．専門職種はこのような配慮義務に関する知識に乏しく，人事労務管理での対応に苦慮している．
新入職者への配慮は特に必要である．学生から労働者への移行に伴う急激な環境の変化は，ストレスを発生する．他にも職場には同僚や他職種との人間関係からくる摩擦や軋轢，ハラスメント，患者・家族からのクレームなどの問題が潜んでいる．これらの事象に巻き込まれメンタルヘルスの不調を来し，理学療法に携われなくなる例もある．使用者の安全配慮義務として，メンタルヘルス不調の予防のために，新入職者が問題を克服，解決する過程において管理者や先輩の見守りや援助が必要となる．
本稿では，筆者自身の人事労務管理の経験と管理者向け研修の講師を務めた際に受けた質問等から，新入職者を中心にメンタルヘルス不調を誘発する因子に事例を交え，予防や対策を考えたい．
理学療法におけるコンフリクト・マネジメント
著者： 三宮克彦
ページ範囲：P.935 - P.941
はじめに
コンフリクト（conflict）とは，衝突・葛藤・対立などと訳される．医療コンフリクトとは，医療現場で起こるさまざまなコンフリクトの総称である．医療者が患者のために尽くすことは当然のことだが，現実的には医療過誤が起こる場合も少なくない．尽力された結果の過誤であっても，患者にとっては受け入れ難い現実である．また，時として患者との価値観の相違から，問題ないと思われる事象においてもコンフリクトは起こり得る．医療コンフリクトは，医療過誤に対する裁判事例に発展する重篤なもの，患者・家族からの苦情，さらには患者を取り巻くスタッフ同士の意見の相違が過剰となり対立関係に発展し，医療者の意に反して患者に不利益を与えるようなことも含む．
本稿では，医療コンフリクト・マネジメントの基本的な考え方を解説し，この数年で筆者が経験した事実をもとに，差しさわりがない程度に修正したタイプの異なる事例を紹介したい．なお，提示した例に関して，比較的良好に対応できたものもあれば，そうでないものもある．どの事例に関しても結果論として後方視的にみた場合，最良の対応とは言い難い．ネガティブに捉えがちな医療コンフリクトだが，過去の事例から学ぶことは多く，医療安全対策と同じように一つひとつの事例からの学びを事後に生かしていくことが最大のコンフリクト・マネジメントと考える．他山の石として活用していただければ幸いである．
理学療法における感染管理
著者： 執行淳一
ページ範囲：P.943 - P.950
はじめに
理学療法士の業務の特徴として，治療や基本的動作練習の際に患者に直接触れたり密着したりすることがあるということ，診療報酬上1単位20分からと濃厚接触する機会が多く，時間も長いということがある．また，リハビリテーション室や理学療法室と呼ばれる理学療法を行う部屋は，病院では複数病棟の入院患者，また外来の患者が，施設などでは入所・通所の利用者が共用することがある．居室やベッドサイドへ往診することもあり，多くの病棟やフロアを横断的に移動する職場もある．訪問リハビリテーションでは，利用者の家に次々に出入りする．理学療法の対象となる人は予防分野を別として病気やけがの治療中や後遺症を有していたり，高齢者であることが多い．そのため，易感染状態にあることが考えられる．
以上のことを考慮すると，理学療法を行うことは，病原体を広く拡散する危険性が高く，患者や理学療法士は常に感染症の最前線で危険と隣り合わせにある可能性があるということになる．
本稿では感染症の病原体を「持ち込まない，持ち出さない」ようにするための各種感染症に対する理解と，具体的な感染対策への取り組みについて述べる．
とびら
“ここで働き続けたい”と思える職場
著者： 内藤貞子
ページ範囲：P.905 - P.905
皆様の職場には，仕事以外にも社会的役割（家事・育児・介護・学校や地域の役員など）を担う職員はどのくらいいますか？ これらの世代にとって働きやすい環境をつくることは，リハビリテーションの質を保つうえでとても重要だと感じる今日このごろです．
当法人は老人保健施設をはじめ，介護保険事業所を複数運営しています．リハビリテーション専門職は，入所業務（定員100名），通所業務（平日定員140名，土曜80名），訪問業務に携わっています．リハビリテーション部には26名が在籍しており，理学療法士・作業療法士・助手・事務員で構成されています（2014年4月1日現在．育児休暇中2名，妊娠による体調不良での休職中2名を含む）．理学療法士・作業療法士の実働数は常勤14名・非常勤4名で，経験年数は平均10.5年です．年齢は20代6名，30代15名，40代4名，50代1名です．
新たな50年に向けて いま伝えたいこと・第7回
福田 修
ページ範囲：P.955 - P.959
私の父は鍼灸院を開業していました．子供のころから身体の弱い人がよくなってニコニコして帰っていくのを見ていたんですね．そういう父の姿に，医療っていいもんだなぁという漠然とした憧れがありました．高校を卒業後，鍼灸師の資格を取得し，市立札幌病院を経て，北海道大学医学部附属病院に就職しました．当時，私たちは術手と呼ばれ，主に手術後の後療法を行っていました．当時は，変形性股・膝関節症，腰痛，五十肩，ポリオ後遺症，先天性斜頸などの患者さんが多かったです．
それからまもなくして国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院が開校し，1965年には理学療法士及び作業療法士法が制定され，私たちには特例受験資格が与えられることになりました．私は東京の親戚の家に約1か月間下宿して東大で行われた文部省（当時）主催の講習会を受講し，第2回国家試験を受験しました．
ひろば
刷り込まれた文化の功罪—障害・障害者という用語
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.960 - P.960
文化の重要な要素として言語が含まれる．それぞれの母国語は，生まれた当初からほとんど意味も文法もわからない状態で受動的に耳から刷り込まれる．つまり，人は，生まれた国・地域の環境と文化の多大な影響を受けるのである．狭い日本であっても当初は各地域の方言（訛り）が刷り込まれ，生涯を通じて個々人の地域で暮らし続けていれば，それは温存されたままである．しかし，近年，各地域の初等教育でも教師が共通用語で話すとか，テレビの普及のためか，良し悪しは別として子供たちの話しことばは，昔ほど典型的な方言ではない印象を受ける．地域文化の保存という観点からすれば，方言が温存されないことは喜ばしいことなのだろうか．
各分野の専門用語は，主に高等教育で学習されるが，それはそれぞれの分野の基盤となるものであり，その意味や概念を知ることなしに各分野の学問体系を修得することは不可能である．他の分野のことはわからないが，理学療法・リハビリテーション界，さらに行政，マスメディアなどにおいては，「訓練」，「障害」，「障害者」など，学術的とは思えない用語がいまだ頻繁に使用されている．私は，前者「訓練」についてはその概念が軍隊，テロリストなどを指揮する際に使用されており，上から目線でかつ命令的であることから，理学療法界では使用の自粛を促してきた．ちなみに，本誌では行政用語や文献を除き十数年前から「訓練」は使用されていない．
青年海外協力隊としてラップ療法の普及活動から学んだこと
著者： 渡辺長
ページ範囲：P.966 - P.966
●はじめに
自分が理学療法士として培ってきた知識・経験・技術．それらが世界でどこまで通用するのか試してみたい．いつかは国際協力に携わってみたい．皆さんはそういう夢や目標を抱いたことはないだろうか．その選択肢の一つとして青年海外協力隊がある．そこで今回は，筆者が協力隊としてネパールでの活動から学んだ教訓について報告したい．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
ブーメラン効果
著者： 横川正美
ページ範囲：P.961 - P.961
ブーメラン効果とは，「唱導方向とは逆への態度変化．送り手の意図に反して，唱導された立場から離れる方向へ，受け手が意見や態度を変える現象」1）とされている．
助言をする場面において，助言をする人Aさん（送り手）が，助言される人Bさん（受け手）を説得しようとすればするほど，BさんはAさんの示した意見や態度とは逆の方向に態度を変えてしまうことがある．このような態度変化をブーメラン効果と呼ぶ．これは助言や説得に対して心理的抵抗（リアクタンス）が起きたために生じる現象である．人間には，本来，自分の行動や態度を自分で決めたいとする生得的本能がある2）．こうした行動や態度の「自由」が脅かされたと感じると，その自由を守るために抵抗が起こると考えられている2）．
最近の患者会・家族会の活動
日本脳外傷友の会
著者： 東川悦子
ページ範囲：P.964 - P.964
●設立の経緯
設立当時は，若年の脳損傷者への支援施策がまったくなかった．1997年に名古屋・神奈川，1999年に札幌に脳外傷友の会が設立された．リハビリテーション医療関係者の応援を受けて，アメリカの事情を視察し，政府へのロビー活動が必要であることを痛感した．全国組織を作って「みえない障害である高次脳機能障害」の医療・福祉の充実を政府に要望するとともに，埋もれている当事者家族に情報を発信する必要性を痛感した．
学会印象記
—第51回日本リハビリテーション医学会学術集会—リハビリテーションの本質と最先端を学んだ3日間
著者： 加藤翔大
ページ範囲：P.962 - P.963
2014年6月5〜7日，第51回日本リハビリテーション医学会学術集会が名古屋国際会議場（愛知県名古屋市）にて開催された（図）．大会テーマには「実用リハビリテーション医学—Practical Rehabilitation Medicine」が掲げられ，大会長は藤田保健衛生大学の才藤栄一教授である．あいにくの雨もようの3日間ではあったものの参加者が4,000名を超え，多岐にわたるテーマの講演，全756題の演題発表があり，各会場で熱い講演と活発な討論が行われた．
今回の学術集会では，1日目：国際Day，2日目：チームDay，3日目：市民/学生/研修医Dayとそれぞれにサブタイトルが設けられたことが特色の一つであった．1日目（国際Day）は，海外からの研究者による講演や「English session」がプログラムに組み込まれ，国際的なリハビリテーション医学に触れることができた．また「活動の臨床としてのリハビリテーション医学」と題して行われた会長講演では，リハビリテーション医学がどのような変容をとげてきたか，才藤先生のこれまでの歩みを自身の臨床経験に交えて述べられた．「活動が活動を変える」という才藤先生の言葉は，最先端の情報が飛び交う学会内でも印象的な言葉であった．
甃のうへ・第19回
理学療法の未来を見据えて
著者： 上岡裕美子
ページ範囲：P.965 - P.965
1988年診療報酬改定で，病院からの理学療法士等による訪問リハビリテーションが制度化された．その2年前，私は理学療法士として就職した．それからはや28年が過ぎた．これまでを振り返りながら，これから，理学療法の未来のために私にできることを考えてみたい．
最初は東京都にある立川相互病院に就職した．そこで，急性期から回復期，退院後の病院からの訪問による理学療法を経験することができた．また依頼を受けて，自治体や保健所の保健師との同行による訪問指導にもかかわった．そのような経験のなかで，実生活の場でかかわれる訪問理学療法にやりがいを感じた．同時に，訪問理学療法の発展の助けになるような研究に携わりたいと漠然と思うようになった．
入門講座 ICFを現場で使おう・2
高齢者
著者： 田中一秀
ページ範囲：P.967 - P.973
はじめに
国際生活機能分類（International Classification of Functioning，Disability and Health：ICF）が世の中に流布してから約10年ほど経過している．その間，日本における医療保険制度や介護保険制度など，高齢者を取り巻く施策はめまぐるしく変化してきている．臨床現場において実際に治療介入に従事する職員は日々の職務とともに，施策の総合的俯瞰を余儀なくされ，大きな変革が起きる前に準備ができるよう情報収集に努めていると思われる．
そのようななかで厚生労働省をはじめ，行政でも中心となっているのはICFである．リハビリテーション実施計画書，居宅サービス計画書など行政がかかわる書類の多くはICFを基準に作成され例として提示されている．しかしながら現場で実際に利用するものまで周知できているかといえば，不足している感は否めない．理学療法士がICFにおける知識や技術をどのように構築するべきなのか，高齢者における環境を基盤に理解を深めていけるよう順を追って説明していく．
講座 脳・2
大脳基底核と大脳皮質
著者： 泰羅雅登
ページ範囲：P.974 - P.980
はじめに
大脳基底核は，大脳皮質との間に視床を介するループ回路を形成し，また，単一の神経核ではなく複数の神経核で構成されるため，それぞれの核を結ぶ特徴的な神経回路を形成している．大脳基底核の障害が原因で発症するパーキンソン病，ハンチントン病などではきわめて特徴的な運動症状が観察されるが，これらの症状は大脳基底核のこのような神経回路の特徴によって生じる．
本稿では大脳基底核と大脳皮質との関係について，従来からの考えを整理するとともに，近年明らかになってきた新しい回路，機能について概説する．
臨床実習サブノート 臨床実習における私の工夫・7
片麻痺症例の評価—私ならこうする
著者： 佐藤房郎
ページ範囲：P.981 - P.988
評価で得られた情報を有機的に利用するために
臨床実習における評価では，しばしばボトムアップかトップダウンかが議論される．とりわけ中枢神経疾患においては，全体像を捉えてから要素的に分析を進めるトップダウン方式を推奨する指導者の話を耳にする．しかしながら，経験の浅い理学療法士にとって，トップダウンの情報処理は見落としが起こりやすく，固定観念（思い込み）で臨床推論が展開される危険性を含んでいる．筆者も臨床実習指導者になりたてのころは，トップダウン方式の実習指導にこだわった経験がある．
現在は，情報処理の方式を問題にするのではなく，評価で得られた情報をどう生かすかを重視すべきと考えている．すなわち，他の情報と関連づけて，患者の置かれている状況を理解することである．学生の症例発表でいつも思うのは，「重要な情報が何か」が曖昧になっていること，姿勢や動作分析の情報が紙面の多くを占めているが統合解釈や治療に反映されていないことなどである．そこで本稿では，平面的になりやすい情報収集を有機的に結びつけるための評価の進め方と，筆者が意識している臨床推論の視点について述べてみたい．
原著
心臓外科手術後の100m歩行自立日は術前情報や手術情報から予測可能か？
著者： 湯口聡 , 森沢知之 , 大浦啓輔 , 田原将之 , 上坂建太 , 渋川武志 , 櫻田弘治 , 齊藤正和 , 花房祐輔 , 高橋哲也
ページ範囲：P.989 - P.994
要旨：［目的］心臓外科手術症例の手術前・手術情報から手術後の歩行自立日に影響する因子を求め，それらより歩行自立日を予測する一次関数を求めること．［方法］対象は心臓外科手術を施行した1,001例．術前の基本情報，手術情報，歩行自立日をカルテより収集し，28項目を独立変数，歩行自立日を従属変数としたステップワイズの重回帰分析により，関連のある独立変数および従属変数を予測する一次関数式を求めた．［結果］独立変数は，手術の緊急度：X1，年齢：X2，性別：X3，BMI：X4，CKD：X5，不整脈：X6，心血管治療歴：X7，術前NYHA分類：X8，麻酔時間：X9，出血量：X10，術後ICU帰室から人工呼吸器離脱までの時間：X11であった．また，歩行自立日：Yを予測する一次関数式は，Y＝2.315−0.941X1＋0.061X2−0.779X3−0.095X4＋1.733X5＋0.857X6＋1.544X7＋0.874X8＋0.004X9＋0.001X10＋0.001X11であった（r＝0.62，r2＝0.38，p＜0.0001）．［まとめ］歩行自立日を予測する一次関数式が示された．予測式は重篤な合併症を併発した場合や術後のリハビリテーション進行状況によって影響を受ける可能性があるが，この点を考慮すれば予測は可能であり，治療方針の決定に寄与できる可能性がある．
短報
大腿骨近位部骨折例における骨折型が下肢筋力回復に及ぼす影響
著者： 川端悠士 , 澄川泰弘 , 林真美 , 藤森里美 , 小原成美
ページ範囲：P.996 - P.999
要旨：［目的］骨折型の相違が大腿骨近位部骨折例における下肢筋力回復に及ぼす影響を明らかにすること．［方法］大腿骨近位部骨折術後例93例のうち，認知症を有する14例，中枢神経疾患および運動器疾患の既往を有する25例を除く54例（年齢81.7±7.8歳，術後経過日数49.6±17.6日）を対象とした．54例を大腿骨頸部骨折（neck fracture：NF）群23例と，大腿骨転子部骨折（trochanteric fracture：TF）群31例に分類し，退院時の非手術側・手術側股外転筋力，非手術側・手術側膝伸展筋力，手術側股外転筋力対非手術側比，手術側膝伸展筋力対非手術側比を比較した．［結果］非手術側・手術側股外転筋力，非手術側膝伸展筋力，手術側股外転筋力対非手術側比についてはNF群・TF群間で有意差を認めなかった．手術側膝伸展筋力はTF群でNF群に比較して低い傾向にあり（p＝0.11），手術側膝伸展筋力対非手術側比についてはTF群でNF群に比較して有意に低値を示した（p＜0.01）．［考察］TF群はNF群に比較して膝伸展筋力の回復が遅延することが示唆された．
お知らせ
第15回滋慶リハビリテーション学術研修会／第4回実践呼吸療法セミナー フリーアクセス
ページ範囲：P.926 - P.995
第15回滋慶リハビリテーション学術研修会
テーマ：飲食できる可能性を求めて—地域を変えるリハ医療・福祉の専門性
日 時：2014年11月9日（日）13：30〜16：30（受付13：00〜）
会 場：大阪産業創造館4階イベントホール（大阪府大阪市中央区本町1-4-5，地下鉄堺筋線堺筋本町徒歩5分）
書評
—井上 悟・松尾善美（編集）—「回復期につながる急性期理学療法の実際」 フリーアクセス
著者： 野本彰
ページ範囲：P.953 - P.953
急性期病院に永年勤めていた私は，リハビリテーションを行っているというよりも理学療法を行っていると考えて勤務していた．急性期では（人工関節等は多少違うが）QOLよりもADL・基本動作その前に関節拘縮予防が優先されると考えていた．
そこで本書のタイトル「回復期につながる急性期理学療法の実際」である．
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次号予告／「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.916 - P.916
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.959 - P.959
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1000 - P.1001
投稿規定／第26回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.1002 - P.1003
編集後記 フリーアクセス
著者： 斉藤秀之
ページ範囲：P.1004 - P.1004
今年度も下半期に突入しました．先日ある方から「10月になると，もう年の瀬がすぐって感じですよね」と言われました．最初に聞いたときは，なんと気の早いことかと思ったのですが，よく考えてみると確かにそうかと感じ始め，年々時間が経つ感覚が早く感じるようになっていることを痛感しました．
さて，モラルハザード，すなわち倫理観や道徳的節度がなくなり，社会的責任を果たさないことですが，その結果として理学療法士の行動が未成熟と言わざるを得ない，あるいは未成熟と判断される出来事が頻繁に起こっていると感じます．多くの読者が学生時代に深く学ばない，臨床実践するうえで遭遇する「理学療法の職場における安全管理」は，すべての理学療法士が理解すべき基本的臨床技能と考えます．
付録「すぐ使える!! 理学療法バッグポケット」19〜20 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
投稿および著作財産権譲渡承諾書 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
