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子供の理学療法において，脳性麻痺をはじめとする発達障害児への理学療法は重要な領域であり，その病態の理解，医学的管理，理学療法評価に加え，児への直接的治療アプローチだけでなく関係医療職との連携，家族への指導，育児支援，環境への配慮を含めた生活指導が求められている．本特集では，発達障害児のそれぞれの課題に応じた，基本的評価，治療アプローチ，およびそれらを考慮した生活指導への適切な提案を具体的に解説していただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル48巻2号
2014年02月発行
雑誌目次
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
発達障害児の理解と生活指導
著者： 市川宏伸
ページ範囲：P.93 - P.99
はじめに
発達障害という言葉はよく知られるようになったが，発達障害が十分に理解され，適切な支援が行われるようになったとは言いがたい．「発達上に問題があるのが発達障害である」というのは俗説であり，正しくは発達障害者支援法のなかで定義されている．法律には，「自閉症，アスペルガー症候群その他の広汎性発達障害，学習障害，注意欠陥多動性障害その他これに類する脳機能の障害であってその症状が通常低年齢において発現するもの」と記述されている．医学的な診断に基づいており，通達のなかでは，後述するInternational Classification of Diseases（ICD）-10に基づいて，「F8およびF9に該当するもの」とされている．
発達障害は子育てなどの環境因のみが原因で生じるものではなく，何らかの脳機能障害の存在が前提である．脳機能障害の本質についての研究は途上であり，十分には解明されていない．現在の医療における考え方では，「発達障害はなくさなければならないものではなく，一つの特性とみることもできるもの」であり，その存在により，当事者が社会生活上の困難さを感じたり，生きにくさを感じたりしたときのみ，何らかの支援が必要となる．
低出生体重児の理学療法と生活指導
著者： 長谷川三希子
ページ範囲：P.101 - P.110
はじめに
わが国の総出生数の減少に対し，出生体重2,500g未満の低出生体重児の出生数は逆に増加している．このようなハイリスク児の割合の増加にもかかわらず，新生児死亡率は減少を続けており，近年の新生児医療の進歩は著しいと言える（表1）1）．しかし救命された極低出生体重児の長期予後については，まだまだ改善すべき点が多く存在し2），長期的にリハビリテーションの対象となることも多い．
本稿のテーマである生活指導とは，低出生体重児と両親にとっては育児支援そのものである．新生児の育児と言えば，主に「ミルク，オムツ，沐浴，睡眠，安全な環境」であり，本来，家族主体で行われる．しかし，低出生体重児として出生すると，まず救命のための医療が必要となり，neonatal intensive care unit（NICU）という特殊環境で生活がスタートする．保育器のなかのわが子を見つめながらも，親としての無力感や後悔，将来に対する不安を味わいがちである．このように思い描いてきた出産や育児と異なるスタートを切った家族に対し，関係性を構築し，養育者として自信を持てるように支援することが重要である．
低出生体重児は，退院後も発育・発達のみならずさまざまな問題を抱えやすいため，NICU入院中だけでなく，退院後の生活支援や地域連携も重要である．有効なフォローアップを行うには，小児科医を中心に，小児神経科医，心理士，保健師，看護師，理学療法士，作業療法士，言語聴覚士，眼科医，歯科医，医療ソーシャルワーカーなどによるフォローアップチームが必要であり，症例により，必要な専門医との連携体制をつくる．また，地域の病院，小児科医，療育センター，保健所・保健センター，訪問看護ステーションなどとの連携，さらには教育機関との連携も不可欠である3）．
出生体重1,500g未満の極低出生体重児は，ハイリスク児フォローアップ研究会を中心に，小学3年生まで定期的にフォローするプロトコルが作成されている4）．また，周産期母子医療センターネットワーク（Neonatal Research Network Database in Japan：NRN）により，そのプロトコルをもとにしたresearch follow-upシステムが構築されている5）．このプロトコルが実施可能な施設は，2004年の時点では10施設にすぎなかったが，2012年には65施設まで増加している6）．統一プロトコルによる全国多施設でのデータは，今後，理学療法の予後予測に有効と考えられる．
当院ではリハビリテーションが必要な低出生体重児に対し，NICUより理学療法士が介入し，発達評価と支援を行っている．退院前には，入院中の評価をもとにスクリーニングを行い，外来での継続の有無を判断する．本稿では，NICUという特殊環境でスタートを切った家族に対する育児支援と，そのなかでの理学療法士の役割についてまとめた．
発達障害児の整形外科手術後の理学療法と生活指導
著者： 楠本泰士
ページ範囲：P.111 - P.117
はじめに
発達障害児に対する整形外科術後の身体機能の改善は，粗大運動機能の改善や歩行パラメーターの向上，上肢機能の改善など多く報告されている1～3）．われわれが経験している術後の身体機能変化は，手術による効果と術後リハビリテーションによる効果が合わさったものであり，それぞれの効果を明確に分けることはできない．
脳性麻痺に対する手術では，障害の程度や機能レベルが異なるため，各症例に合わせて手術内容も異なり，術後の回復過程もさまざまな様態を示す．また，同様の運動レベルの患者であっても筋の痙性や関節可動域制限の程度が異なるため，同部位で同じ筋を侵襲していても筋の延長量が症例ごとに異なることもある4）．このように，一定の運動レベルで同様の手術を施行した症例を集めることが困難なため，発達障害児に対する術後リハビリテーションの効果を検討した報告は限りなく少ない．しかし，手術の目的を整理し理解することで，手術の効果や限界を知ることができる．それにより，術後リハビリテーションの効果をとらえやすくなり，退院後の生活指導につなげることができると考えている．
本稿では，整形外科手術の概念と目的を概説し，脳性麻痺患者に多く行われている股関節筋解離術と，脳性麻痺患者の二次障害で最も問題となる頸髄症に対して行われている頸部筋解離術，それらの術後理学療法について紹介する．
発達障害児の摂食・嚥下障害に対する理学療法と生活指導
著者： 永井志保
ページ範囲：P.119 - P.127
はじめに
食事は，生きていくためのエネルギーや栄養を摂取する活動である．しかしそれだけでなく，楽しみやコミュニケーションなど心理・社会的な役割も大きい．覚醒が低く活動中は目を開けないのに，給食の匂いがするとパチッと目が開き口が動き出す子供たちをよくみる．おいしいものを楽しく食べることの幸せは，心のエネルギーの摂取につながると言える．
毎日の暮らしのなかで繰り返される食事という場面で，こうした「食べる喜び」が育つことは，子供たち一人一人の生き生きと生きる力を育てる．しかし，発達障害を持った子供たちは，さまざまな理由から食べる力が育ちにくく，「食べる喜び」が育たないこともある．療育にかかわる理学療法士として，この子供たちの食べる力を育てるために，できることは何であろうか．
本稿ではまず，食べる力の発達についてまとめる．続いてキーワードとなる，発達障害児の摂食・嚥下障害と理学療法評価アプローチの流れ，生活指導を考えるうえでのポイントについて述べる．そして具体的事例を報告するなかで，理学療法士の役割を考えていきたい．
自閉症スペクトラム障害の理学療法と生活指導
著者： 鶴崎俊哉
ページ範囲：P.129 - P.136
はじめに
本稿は当初，「広汎性発達障害児の理学療法と生活指導」というテーマで依頼を受けた．広汎性発達障害（pervasive developmental disorders：PDD）は，コミュニケーション能力や対人関係・社会性の獲得に問題を呈する疾患で，世界保健機関（World Health Organization：WHO）が定めた「疾病及び関連保健問題の国際統計分類（第10版）」（International Statistical Classification of Diseases and Related Health Problems：ICD-10）と米国精神医学会が刊行した「精神疾患の分類と診断の手引（第4版新訂版）」（Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders：DSM-Ⅳ-TR）が診断基準として広く用いられている1）．ICD-10とDSM-Ⅳ-TRでは下位項目や診断基準に違いがみられる（表1～3）が，わが国においては発達障害者支援法（2004年）および改正学校教育法（2006年）を受け，2007年の文部科学省による初等中等教育局特別支援教育課名の通達により特別支援教育の対象となったことから広く知られるようになっている（図1）2）．
ところが，2013年に公表されたDSM-5（この版からはローマ数字からアラビア数字に変更されている）では，PDDが自閉症スペクトラム障害（autism spectrum disorder：ASD）に変更されている3）．しかも単なる名称の変更にとどまらず，その枠組みが大きく異なっている．変更の詳細は後述するが，今後改訂されるICD-11も筆者がベータ版を確認した限りでは同じ方向性を持っていると思われる．これらの診断基準の変更がわが国の行政にどのように反映されるかは現時点ではわからないが，現在が大きな転換点にあることを踏まえ，本稿のテーマを変更させていただいた．
とびら
壁を越えろ
著者： 千住秀明
ページ範囲：P.89 - P.89
日本の理学療法士教育が開始された当時は，専門職の教員は外国人講師によって占められていた．日本語ができない講師と英語のできない学生が，日本語の基礎医学と洋書の専門書を教科書に理学療法学を学んだ．筆者もその学生の一人である．学んだのは理学療法の知識・技術と「日本の理学療法の礎を築く大志」であった．
その志を学んだ学生たちの夢は，「理学療法士教育を4年制大学で行うこと」であった．ここ4半世紀に，大学での教育は金沢大学医療技術短期大学部の開学に始まり，広島大学の4年制大学教育の開始，大学院修士，博士課程へと一歩一歩前進してきたが，ここまでの道のりは順風満帆ではなかった．しかし，今では多くの諸先輩方の努力で当初の目標を超えるまでに理学療法は成熟した．理学療法士による理学療法士のための教育が実現し，理学療法士が自ら基礎医学から臨床医学まで研究できる環境が整いつつある．さらに理学療法は，「障害がある者に対して，主として基本動作能力の……」と謳う法律も拡大解釈され，予防や健康増進事業にもその活動の場を広げている．この業務拡大は，国民のニーズと理学療法士自らの努力，そして患者団体や医師をはじめ多くの関連職種の方々のご尽力により獲得できたものである．
症例報告
大腿骨転子部骨折に対するCHS後に変形骨癒合した症例に対する人工骨頭置換術後の理学療法の経験
著者： 江戸優裕 , 濱裕 , 四本直樹
ページ範囲：P.140 - P.144
要旨：左大腿骨転子部骨折に対してcompression hip screw（CHS）を施行し，さらにその1年半後にバイポーラ型人工骨頭置換術（bipolar hip arthroplasty：BHA）を施行した症例を経験した．本症例はCHSにより良好な整復位が得られておらず，BHAを施行する前は頸体角等の大腿骨頸部のアライメント不良によって股関節は屈曲・内転・内旋位を呈していた．これに起因して歩行は内旋歩行となり，患肢の疼痛によって歩行器を使用していた．BHA後は緩徐ながらも股関節可動域に改善を認めたが，その一方で，大腿骨頸部が延長されたことによる脚長差の補正のため，歩行時にknee-inが残存していた．これらの改善を目的に運動療法と足底挿板を実施したところ，BHA後7週でknee-inはほとんど認められなくなり，疼痛は消失し独歩が自立した．その後は二次的な膝関節障害の予防を図り，BHA後16週で理学療法を終了した．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
地域包括ケアシステム
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.145 - P.145
「地域包括ケアシステム」とは，地域住民が要介護状態となっても，必要なサービスを必要な分だけ受けることができ，地域に住み続けることができるよう，保健サービス，医療サービスおよび在宅福祉サービス等の福祉サービスが十分に整えられ，それらが連携し，一体的，体系的に提供される仕組みである．
厚生労働省1）は，地域包括ケアシステムの実現に向けて「団塊の世代（約800万人）が75歳以上となる2025年以降の医療や介護の需要増加を見込んで，高齢者の尊厳の保持と自立生活の支援の目的のもと，可能な限り住み慣れた地域で，自分らしい暮らしを人生の最期まで続けることができるよう，地域の包括的な支援・サービス提供体制の構築を推進する」としている．また，人口が横ばいで後期高齢者が急増する大都市部，その逆の構成となる町村部など，高齢化の大きな地域差については，保険者である市町村や都道府県が地域の自主性や主体性に基づき，地域の特性に応じてつくり上げていくことが必要であると述べている．さらに，地域包括ケアシステムを構築するためには，高齢者個人に対する支援の充実と，それを支える社会基盤の整備とを同時に進めることが重要で，これを実現する手法として「地域ケア会議」を推進している．いかに実現するかについては，東京都世田谷区，鳥取県西伯郡南部町，千葉県柏市などの取り組み事例があるので参照されたい1）．
最近の患者会・家族会の活動
全国失語症友の会連合会
著者： 園田尚美
ページ範囲：P.149 - P.149
全国失語症友の会連合会（連合会）は，1983年に言語聴覚士の故遠藤尚志氏の呼びかけで発足した．病院でのリハビリテーション終了後の地域失語症者の仲間づくりと情報交換の場として，約30年間活動を継続してきた．全国組織としての連合会は機関紙や啓発冊子等の発行や全国交流大会を開催してきた．2000年に施行された介護保険制度の開始により，“病院退院後，近隣のデイサービスに送迎を利用して通うこと”が障害者の生活になり，障害者自身の自主的活動の友の会の会員数は減少傾向にある．昨今の友の会の役割には，失語症者の住みやすい地域社会をつくる活動も加わった．
2011年の東日本大震災発生時には，全国の会員から被災地友の会へ支援の申し出があり，実現した．同年，厚生労働省担当官・有識者を招き「災害時における失語症者への支援のあり方」シンポジウムを開催，翌年には「失語症リハビリライブと家族相談会」を東北4市で開催．避難所や仮設住宅等で不自由な生活を送る失語症者の支援活動をした．同年，「失語症者と家族の生活のしづらさ全国調査」を実施し，失語症者の ① リハビリテーションの必要量確保がない，② 障害年金が低く生活が困窮している，③ 日常過ごす場所が少ない，④ 身障手帳等級是正など多くの問題点と不安・疲労を抱えた家族の実態が明らかになった．報告書を作成し，全国に配布した．2012年に長野県で開催された全国大会シンポジウムにも行政担当者らを招き，主題を「失語症者の基本的人権保障・地域で当たり前の生活を送ることができる環境整備」とし，会場参加者からも活発な意見が出された．
学会印象記
―Australian Physiotherapy Association（APA） Conference 2013―学術と職能とを見事に融合させた企画・運営
著者： 内山靖
ページ範囲：P.146 - P.148
2013年10月16日（水）から20日（日）にかけて，標記の学会が開催されました．オーストラリア理学療法士協会（Australian Physiotherapy Associa-tion：APA）から招待を受けて参加する機会を得ましたので，その内容を紹介させていただきます．
なお，今回は公務の都合で2泊5日（機中2泊）の強行日程となり，私自身が学会へ参加できたのは17日から19日の3日間でした．
甃のうへ・第11回
『声』
著者： 熊丸めぐみ
ページ範囲：P.150 - P.150
子供は高い声が好き．特に新生児から乳児においては「聴覚選好」により，男性の低い声よりも女性の高い声のほうが，早口よりもゆっくりで抑揚のある喋り方のほうが好きらしい．小児病院に異動して間もなくそんな話を聞いた．周りをみると，たしかに高くて優しい声を出すスタッフに対しては，子供の反応もちょっと違う．もともと低い声ではなかったが，それを聞いてから，さらに高い声で喋るようになった．女性はよく電話口で声が高くなるが，それ以上に（きっと1オクターブは）高くなっている．
30代半ばで成人病院から小児病院に異動して，1年半になる．この歳まで「声」が理学療法の武器になるとは思っていなかった．もちろん，成人病院時代も年配者にとって聞きやすい声のトーンや喋るスピードには留意していたが，正直，そこまで重要視していなかったと思う．もともと扁桃腺炎にかかりやすく喉を痛めやすかったが，ガラガラ声になると「カラオケの歌いすぎ」とか「お酒の飲みすぎ」といった冗談にかえて患者さんと笑いあっていたくらいだ．しかし，当たり前だが，子供たちにこの冗談は通じない．昨日までニコニコしていた子供が，ガラガラ声には誰ひとりとして振り向いてはくれないのだ．子供の興味もやる気も引き出すことができない，つまりは理学療法として成立しないことを意味する．ちょっとした敗北感をおぼえた瞬間だった．
入門講座 拘縮・2
難治性の手の拘縮
著者： 浅野昭裕
ページ範囲：P.151 - P.157
はじめに
臨床において手の拘縮にはしばしば遭遇し，その対応に苦慮することも多い．外傷や術後における拘縮は瘢痕性の癒着がベースとなるため，創傷治癒過程の理解が治療成績の向上につながる．一方，本稿で取り上げる脳卒中にみられる肩手症候群の手，橈骨遠位端骨折後の複合性局所疼痛症候群［complex regional pain syndrome：CRPS（reflex sympathetic dystrophy：RSD）］に伴う拘縮，Volkmann拘縮，Dupuytren拘縮などは，それぞれが外傷とは異なる拘縮の発生機序を持ち，あるいはその機序自体，十分に解明されていないため，難治化，遷延化することも珍しくはない．本稿では，これらの拘縮について現在考えられている機序を紹介し，理学療法について述べたい．
講座 低侵襲手術の今・2
低侵襲心臓手術と理学療法
著者： 木内竜太 , 富田重之 , 渡邊剛
ページ範囲：P.161 - P.165
低侵襲心臓手術（minimally invasive cardiac surgery：MICS）
一般に心臓手術は，胸骨正中切開という胸の中心を大きく縦に切り，その下の胸骨を全長にわたって縦切開して行われる（図1）．このアプローチは良好な視野が得られ，確実な心臓の手術ができるという点で，数十年にわたり心臓手術のgolden standardとなっていた．しかしながら，胸骨正中切開法は，患者さんにとっては，術後の創部痛のため，排痰がうまくできず肺炎を併発したり，リハビリテーションが進まず社会復帰に時間を要したりする原因となる．また胸骨を切開することは，骨髄炎（あるいは縦隔炎）など命にかかわる重篤な合併症の危険が伴う．
近年これに対して，患者さんへの侵襲を軽減するための低侵襲心臓手術（minimally invasive cardiac surgery：MICS）が導入され広く行われるようになってきた．MICSという手術の概念は，胸骨正中切開を行わず，小肋間開胸にて心臓手術を行うことである．MICSは術式別に大別すると，小さい左肋間開胸下に，人工心肺装置を用いず，心拍動下でバイパスを行うminimally invasive direct coronary artery bypass（MIDCAB）と，人工心肺装置を用いて，右小肋間開胸もしくは3～4個のポートを右肋間において完全内視鏡下に，弁膜症や心房中隔欠損症（atrial septal defect：ASD）などの心内手術を行う2つに分けられる．
臨床実習サブノート 理学療法をもっと深めよう・11
高齢者の生活環境支援を理解する
著者： 河添竜志郎
ページ範囲：P.167 - P.172
はじめに
高齢者の生活支援というと難しく考えがちであるが，例えば，皆さんが自ら下肢のケガをし，歩行が困難な状態で自宅に退院しなければならないとしよう．病院で退院前にどんな支援をしてほしいだろうか．
例えば，松葉杖歩行で病院内のトイレを自立できたとする．その松葉杖を使用した歩行が，自宅の廊下の移動やトイレの扉の開閉，トイレのなかの空間の移動に適していなければ，病院だけでの自立となり退院後に不安を残す．入浴においては，浴槽の出入りに一部介助を要すレベルであった場合，病院では一部介助で可能と言われても，自宅に介助者がいなければ，不可能となってしまう．外出しようにも，更衣から靴の着脱，玄関の出入り，交通手段の確保とあらゆる行為が可能となって初めて実現できる．病院内での治療は，あくまでも自宅に帰ってからの生活が目的だと痛感するのであろう．
このように，病院での価値判断はそのまま自宅での生活とはなり得ない．このことからも，病院での対象者の生活支援を特別なことと思わず，身近な人に置き換えて考えると理解しやすい．しかし，実際には今あなたの隣にいる友人であっても，入浴を第一に考えるのか，外出を第一に考えるのか，価値観には違いかある．このことは十分に理解して支援する必要がある．また同様に，皆さんのような年齢の人たちと高齢者には，身体的機能ばかりではなく高齢者特有の特性も存在する．
今回は高齢者の在宅を支援するうえで知っておかなければならない点を，装具や福祉用具，住環境などの生活環境の整備という視点から考えてみる．
書評
―鈴木重行（編集）―「ストレッチングの科学」 フリーアクセス
著者： 藤縄理
ページ範囲：P.139 - P.139
ストレッチングは理学療法，特に運動療法や他動的治療手技の基本の一つである．スポーツの場面においてもウォーミングアップやクーリングダウンで必ず用いられている．本書では，ストレッチングについての第一人者である編著者によって，ストレッチングの基礎，対象となる病態生理，評価指標，効果の検証，研究のトピックスについて紹介されている．
最初にストレッチングの種類を分類し，詳述している．大分類としてバリスティック・ストレッチングとスタティック・ストレッチングについて述べ，さらにリハビリテーション領域やスポーツ領域で用いられているindividual muscle（ID）ストレッチング，proprioceptive neuromuscular facilitation（PNF）ストレッチング，ダイナミック・ストレッチング，そして研究で用いられているコンスタントアングル・ストレッチング，サイクリック・ストレッチング，コンスタントトルク・ストレッチングの原理や実際について，従来の研究をもとに解説している．
―石川 朗（総編集）／森山英樹（責任編集）―「理学療法評価学 Ⅰ・Ⅱ」 フリーアクセス
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.159 - P.159
近年，1万人以上の理学療法士が毎年誕生する時代となり，その総数は10万人を超えている．これは，明らかに高齢者人口が増加し，社会的要請が保健・医療・福祉領域を総括したサービス提供へと変遷していることによると思われる．それに伴い，理学療法士の質と量がバランスよく保たれることがますます求められる時代である．
本書は，理学療法士が対象者の課題解決に臨む段階で，その根幹となる理学療法評価について詳細かつ具体的に記述されたものである．ここで紹介する「理学療法評価学Ⅰ・Ⅱ」は，それぞれ15章で構成されており，理学療法士養成施設のカリキュラムに沿って，15回または30回の講義を想定した形式でまとめられている．また，分野によっては複数の章に分けることで学習すべき最小限の項目が配分されており，偏りなく講義を進めることが可能となっている．
―木村彰男（監修）／正門由久・大田哲生（編集）―「脳卒中上下肢痙縮Expertボツリヌス治療―私はこう治療している」 フリーアクセス
著者： 横田一彦
ページ範囲：P.175 - P.175
2010年から始まった上下肢痙縮に対する保険適用により，ボツリヌス治療は痙縮に対する新たな治療法として定着しつつあります．脳卒中に対する治療としてマスコミに取り上げられることも多く，臨床の現場にいる療法士は患者さんから質問を受けることもあるかと思います．
本書は2009年の脳卒中ガイドラインで，痙縮の関節可動域制限に対しグレードAで使用が推奨されているボツリヌス治療について，臨床の現場で本治療を用いている多くの医師により著されています．治療の作用機序に関する解説は省かれていますが，総論として現状と課題についてまとめ，各論において上肢の治療，下肢の治療，上下肢同時治療の工夫，装具の併用，リハビリテーション，在宅患者の治療の各項を取り上げています．多くのことについてコンパクトに言及しつつも，各々の項には実に36もの症例が提示されており，治療の実際を通して，リハビリテーション医学において本治療がめざしているものが示されています．多くのリハビリテーション医が，その治療効果の検証と標準化への努力を行っていることが理解できます．適応を考えること，対象筋の選定，投与量，濃度など，職人技に近いことをいかに科学的に積み上げていくか，という姿勢は，リハビリテーション関連職種も大いに見習わなければならないことだと思います．
お知らせ
第16回日本褥瘡学会学術集会／第4回日本訪問リハビリテーション協会学術大会in熊本／日本関節運動学的アプローチ医学会理学・作業療法士会第15回学術集会 フリーアクセス
ページ範囲：P.144 - P.172
第16回日本褥瘡学会学術集会
日 時：2014年8月29日（金），30日（土）
テーマ：長寿社会における褥瘡医療・ケアの融合
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次号予告／「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.99 - P.99
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.127 - P.127
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.176 - P.177
投稿規定／第26回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.178 - P.179
編集後記 フリーアクセス
著者： 網本和
ページ範囲：P.180 - P.180
どういう星のめぐりか，昨年と同じ時期にこの編集後記を書かせていただいております．本号がお手元に届くころには本格的な冬を迎えつつあることと思います．2013年が過ぎ，2014年は変わらないたたずまいをみせてくれるでしょうか，それとも何やら怪しげな秘密を守らねばならない世の中でしょうか．
今特集は「発達障害児の理学療法と生活指導」です．まず市川論文では「発達障害はなくさなければならないものではなく，一つの特性とみることもできるもの」との考え方が冒頭に提起され，発達障害の数の多さ，外見からの問題点のわかりにくさ，障害の存在の境界の不明確さなどの特徴を持つと指摘されています．このことを背景として「生きにくさ」が生じてくるが，早期対応が必要ではあるが生活に根差した育児の延長として行われることが受け入れやすいとされています．長谷川論文では「低出生体重児」の生活指導について，抱き方のポイントやポジショニングなど具体的例が示されています．楠本論文では「整形系外科手術後」の理学療法と生活指導について，股関節筋解離術，頚髄症に対して行われる頸部筋解離術を取り上げ，症例を紹介しつつ解説されています．永井論文では「摂食嚥下障害」について，食べる力の発達，摂食・嚥下障害の評価，アプローチに関して各機能の獲得時期に応じた対応が示されています．また，食べる力を育てる目的は，定型発達に近づけるのではなく，一人一人が持つ力を効率よく発揮し，安定して生活することであると述べています．鶴崎論文では，「自閉症スペクトラム障害」について最新の知見が示されています．理学療法の対象としてのASDおよびPDDへの認識は世界的にみても高くないと思われ，評価方法や理学療法アプローチについても確立したものはなく，その理由はASDやPDDが中枢神経系の疾患であり早期発見・早期介入の必要性があるというコンセンサスが得られたのが比較的最近であること，その症状が行動やコミュニケーションの問題が大きいために運動面を中心にアプローチする理学療法は必要ないと判断されたためとではないかと指摘しています．このように，今特集の守備範囲は広く，多くの発達障害児にかかわる理学療法士にとってアップデートな内容になっています．今号では，入門講座「拘縮：難治性の手の拘縮」において肩手症候群，橈骨遠位端骨折後の複合性局所疼痛症候群に伴う手の拘縮，Volkmann拘縮，Dupuytren拘縮の理解と運動療法の実際が解説されています．講座「低侵襲心臓手術と理学療法」では低侵襲心臓手術（minimally invasive cardiac surgery：MICS）が紹介され，その究極形であるda Vinciシステムについて詳述されています．大変興味深いのでぜひ一読ください．
付録「すぐ使える!! 理学療法バッグポケット」3～4 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
