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団塊の世代がすべて高齢期となる2025年に向けて理学療法士がどのように活動していくかは大きな課題である．地域包括ケアシステムの概念図の中央にリハビリテーションが明記され，地域ケア会議や介護予防において理学療法士の積極的な参画が期待されている．従来の病院・施設を場にした，疾病や障害を負った人に対し，個別的で，直接的支援重視から，病院・施設から地域社会に目を向け，健常者も含めたいかなる状態の人に対しても，地域単位で，組織化や教育・啓発を支援しながら，答えを創造していく理学療法へと意識変革をしていかなければ，その存在価値は薄れていくと予測される．
そこで本特集では，先駆的に意識変革とその実践をしている理学療法士の地域での活動を紹介する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル48巻3号
2014年03月発行
雑誌目次
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
EOI（essences of the issue） フリーアクセス
ページ範囲：P.183 - P.183
地域における理学療法士の活動の現状と展望
著者： 森本榮
ページ範囲：P.185 - P.193
はじめに
2025年には65歳以上の人口がピークを迎え，高齢化率は約30％に達する．以降2050年までに15歳未満の人口は減少し，高齢化率は35％以上となり，わが国は世界でも経験のない超高齢社会を迎える．独居高齢者，高齢夫婦世帯を誰が支えるのか．さらに，高齢者の増加は要介護障がい者の増加につながる．介護を支える仕組みにはマンパワーが必要になる．現在検討されている地域包括ケアシステムの構築の流れのなかでも，高齢者が障がいを受けても自立した生活を継続して営めるシステムづくりが望まれている．当然ながら，積極的に参画し，理学療法士の価値を高める重要な時期である．
しかし，理学療法士は“地域＝在宅サービス”と考える傾向があり，医療機関に就労している理学療法士のなかには地域に関心を示さない人もいる．利用者の“地域”には急性期病院も回復期リハビリテーション病院も含まれる．地域に密着し在宅サービスを展開する理学療法士だけでなく，医療機関に就労していても，介護保険制度や在宅サービスの内容を理解し，患者の在宅での生活を考える理学療法士が必要とされている．
さらに，有資格者の急増に伴い，障がい者，予防・健康増進，産業疾病予防を行う理学療法士など今まで手がけられなかった領域にも視野を広げられる機会である．しかし，個々の理学療法士が職域を拡大する意識を持たなければ実現は困難である．本稿ではまず，医療・介護保険の両方を理解し，地域の中核的な役割を担える人材育成をめざし「地域における理学療法士の活動の現状と展望」について述べる．
高齢者に対する自助・互助支援体制構築における理学療法士の活動
著者： 有賀裕記 , 内田智子 , 椎名真希 , 関澤智光 , 飯田裕章 , 伊藤綾 , 小澤多賀子 , 大森葉子 , 大田仁史
ページ範囲：P.195 - P.202
はじめに
団塊世代が65歳を迎える2015年問題に対し，茨城県立健康プラザ（以下，健康プラザ）の管理者である大田は「住民自ら学び，力をつけ，自らが社会に役立つことを自覚し，世代を超えた共助の精神で，官民一体となって乗り切る！」覚悟が必要であると述べている．茨城県では2005年より，2015年以降の人口構造の変化に備え，住民から介護予防の実践者を育て，介護予防の一翼を担う住民参加型の介護予防事業「シルバーリハビリ体操指導士養成事業」（以下，養成事業）を開始した．理学療法士は，当初より本事業において実践者を養成するシルバーリハビリ体操指導士養成講習会（以下，講習会）のテキスト作成，運営を行い，さらに講師として，その普及にかかわっている．
本稿では，養成事業の全体像を紹介し，ヘルスリテラシーの段階的変化の視点からシルバーリハビリ体操指導士（以下，指導士）が主体的活動を行うに至ったプロセスを考察する．
東日本大震災復興特別区域法における訪問リハビリテーション事業所での理学療法士の活動
著者： 松井一人 , 安部ちひろ , 石田英恵
ページ範囲：P.203 - P.209
はじめに
2011年3月11日，三陸沖で発生した東北地方太平洋沖地震により最大震度7の強い揺れと国内観測史上最大の津波を伴い，東北・関東地方を中心とする広い範囲に甚大な被害をもたらした．また，東京電力福島第一原子力発電所が被災し，放射性物質が漏れ出す深刻な事態になった．これを受け，2011年12月に東日本大震災復興特別区域法が成立し，そのなかに「訪問リハビリテーション事業所整備推進事業」が位置づけられた．
被災地では，特に災害弱者と言われている障害者や高齢者が，仮設住宅やこれまでとは違った地域環境のなかでの生活を強いられることとなったと同時に，限られた医療機関等の資源も災害により失われた．さらに，福島県においては津波被害に加え，原子力発電所からの放射能漏れの影響もあり，子供たちや働き手が他の地域に避難を余儀なくされた．その結果，地域における高齢化率が一気に高まり，医療機関の稼働可能ベッド数が低くなるという，まさに，これからの日本の高齢化社会の進展の縮図のような状況となった．
このような状況下，日本理学療法士協会ではいち早く被災県の県士会長を招集し，対応を検討した．その結果，被災地の復興を第一義として，訪問リハビリテーション事業所の設置を積極的に推進していくこととなった．さらに，今後の日本の高齢社会の進展に対応し得る訪問リハビリテーション事業所の在り方を模索し，日本の仕組みにおいて過去になかった，病院・診療所・老人保健施設以外の法人が経営する事業所運営が適正になされることを実証することが重要である．その結果として，全国の標準サービスとしての訪問リハビリステーションが認められ，地域のリハビリテーションニーズに対し，必要な人に，必要なとき，必要な量のリハビリテーションサービスを提供できることを視野に入れ，活動を始めている．
本稿では，その背景やこれまでの経過とともに，実際の訪問リハビリテーション事業所における活動を紹介し，今後の訪問リハビリステーションの在り方について考えてみたい．
成長期スポーツ選手の障害予防における理学療法士の活動と今後の展望
著者： 青木啓成
ページ範囲：P.211 - P.219
はじめに
文部科学省では2010年8月に，スポーツ立国の実現に向けて必要となる施策の全体像を示す「スポーツ立国戦略」を策定した1）．この戦略は，日本の「新たなスポーツ文化の確立」をめざし，人（する人，観る人，支える・育てる人）の重視と連携・協働の推進を基本的な考え方として，今後概ね10年間で実施すべき5つの重点戦略（表1），政策目標，重点的に実施すべき施策や体制整備の在り方などをパッケージとした広範囲をカバーするものとなっている．
さらに2011年には「スポーツ基本法」1）が施行された．これは1961年に制定されたスポーツ振興法を50年ぶりに全面改正したものであり，スポーツに関し，基本理念を定め，国および地方公共団体の責務ならびにスポーツ団体の努力等を明らかにするとともに，スポーツに関する施策の基本となる事項を定めるものである．
スポーツ振興法が1964年の東京オリンピックの開催を控えて制定され，施設設備等に主眼が置かれていたのに対し，スポーツ基本法は前文で「スポーツ立国の実現を目指し，国家戦略として，スポーツに関する施策を総合的かつ計画的に推進する」ことを謳い，スポーツの振興を国家戦略として位置づけている．
特に，スポーツ立国戦略の5つの重点戦略のなかでは，「安心してスポーツ活動を行うための環境を確保するためにスポーツ医・科学を活用し，日常のスポーツ活動におけるスポーツ障害等を予防するため啓発活動や指導者の資質の向上を図る」と述べられている．さらに学校・運動部活動の充実においては地域の医療機関などの専門家等と連携をとることの必要性を示している．
こうした国家戦略をもとに，われわれ理学療法士が地域で行うべき活動の目的は「スポーツを行う方々の心身の健康の保持増進および安全の確保が図られ，安心してスポーツ活動が行えるようにスポーツ障害・外傷を早期発見するとともに予防対策を講じるために，地域での連携・協働を図ること」であると考えられる．
2020年の夏季オリンピックの開催都市が東京に決定した．これからの時代を担う成長期スポーツ選手の育成において，われわれ理学療法士は前述した戦略を念頭に置きながら，地域での活動を考えていくべきである．
特別支援学校での障がい児・家族と学校教員に対する理学療法士の活動
著者： 小玉美津子 , 鶴見隆正
ページ範囲：P.221 - P.228
はじめに
1994年のサラマンカ宣言（特別なニーズ教育に関する世界会議），障害者の権利条約採択（2006年）1），世界保健機関（World Health Organization：WHO）の総会での国際生活機能分類（International Classification of Functioning, Disability and Health：ICF）の採択（2001年）2）など，国際的動向とともにわが国における福祉，教育も大きく変化してきている．
そのなかでも近年，脳性まひ児や小児の骨関節疾患に加えて，学習障害（learning disabilities：LD），注意欠陥多動性障害（attention-deficit/hyperactivity disorder：ADHD）などの発達障害児の教育に注目が集まっている．その児たちの病態，障害像は多様で，障害の重度・重複化が進み，特別支援学校に通学する児の人数は年々増加傾向にある．文部科学省によると，2013年6月時点で，特別支援学校に在籍する児数は12万8,425人に達している．このように特別支援学校に在籍する児が増加している背景には，養護学校義務化に加え，教育環境の整備などが挙げられる．そのなかでも2003年「今後の特別支援教育の在り方について（最終報告）」（特別支援教育の在り方に関する調査研究協力者会議）3）において，障害のある児に対する教育を特殊教育から特別支援教育へと教育の質を踏まえた教育システムに進化させ，さらに従来用いられてきた養護学校の名称を特別支援学校へと変更し，地域のセンター的機能を有するものとして位置づけた．また特別支援教育は，これまでの特殊教育の対象の障害だけでなく，発達障害を含む特別な支援を必要とする幼児児童生徒が在籍するすべての学校において実施されるものとなった．これがすべての子供を包み込む（include）教育システムを構築し，そのなかで一人ひとりのニーズに合った教育を展開しようとするインクルージョン教育の始まりとなる．中央教育審議会では「共生社会の形成に向けたインクルーシブ教育システム構築のための特別支援教育の推進」が2012年に報告され4），教育環境のユニバーサル・デザイン化やインクルーシブ教育の展開に向けた新たな取り組みが始まろうとしている．
2009年に特別支援学校学習指導要領5）が改訂され，障害の重度・重複，多様化に対応するとともに，一人ひとりに応じた指導を充実するため「自立活動」の指導内容に新たな項目が追加された．また，重複障害者の指導にあたっては，専門的な知識や技能を有する教師間で協力して指導を行うことや外部の専門家を活用することが明記された6）．
このように，障害児を取り巻く教育システムは質的にも制度的にも変容しており，特に特別支援教育では，児の教育的観点のみでなく地域や生活場面までを視野に入れた取り組みが求められている．そこで本稿では，わが国における肢体不自由児の障害児教育の変遷を，教育制度と理学療法士のかかわりから解説し，さらに筆者がかかわっている神奈川県の障害児教育において理学療法士が自立活動教諭として配属されている現状について触れ，特別支援教育のパラダイムシフトについて論じる．
とびら
「とびら」に思う
著者： 齋藤幸広
ページ範囲：P.181 - P.181
「暮らしの手帖」随筆欄と本誌「とびら」が好きである．「暮らしの手帖」は四半世紀以上購読しているが，随筆は作家の作品が多く，さすがにその道のプロだけにいつも爽やかさと感動を与えてくれる．「とびら」は物書きの素人であるが，同じ生業を持つ輩が旬の思いを伝えてくれる．両者に共通していることは，字数もそれほど多くなく，集中力のなさと老眼鏡の鬱陶しさを思うと，ゆっくり読むのには最適な量なのである．
心は壮年なのだが黄昏暦（辞書にはこの言葉は見当たらない）の節目を迎えて，二つ目標を立ててみた．一つは文才もないのに，身の回りの自然と理学療法の経験を融合させた，エッセイ風の文章を書いてみよう思い立ったこと．そしてもう一つ，手元にある「とびら」をすべて読んでみようと思ったのである．前々から「とびら」は理学療法の歴史と，理学療法士として歩んできた自分を振り返るには絶好の内容と考えていたからである．
報告
姿勢安定度評価指標（IPS）による適切なバランス能力評価の臨床指標についての検討
著者： 鈴木康裕 , 田邊裕基 , 丸山剛 , 塩見耕平 , 船越香苗 , 石川公久 , 江口清
ページ範囲：P.232 - P.236
要旨：本研究の目的は，重心動揺検査によるバランス能力の評価において適切な臨床指標を検討することである．
姿勢安定度評価指標（Index of Postural Stability：IPS）を検討の対象として，IPSを重心動揺計によって従来用いられてきた各指標（動揺面積，単位軌跡長，ロンベルグ率）と比較し，またIPSの適切な臨床指数として最小可検変化量（minimal detectable change：MDC）を求めた．
対象は若年健常者101名（年齢：25.3±5.6歳，男性45名，女性56名）とした．各指標における2回の測定値間の変動率を比較した．またIPSにおける再現性の検討を系統誤差の観点から行うことでMDCを算出した．その結果，1-2回目の変動率についてはIPSの変動率が他の指標と比べ有意に少なく，またIPSにおいて系統誤差は認められず，MDCは0.26と算出された．
これらのことから，重心動揺計を用いたバランス能力の評価において，IPSが系統誤差においても再現性に優れた指標であることが示唆され，また適切な臨床指数も示すことができた．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
日本語版変形性膝関節症機能評価尺度―Japanese Knee Osteoarthritis Measure：JKOM
著者： 神戸晃男
ページ範囲：P.237 - P.237
日本語版変形性膝関節症機能評価尺度は，変形性膝関節症（膝OA）のQOL評価として赤居ら1,2）によって開発された．従来用いられてきた膝関節JOA（日本整形外科学会）スコアは患者立脚型でないことから，JKOMはわが国の文化を反映しかつ国際的比較を行うことができ，疾患特異的・患者立脚型評価表尺度による評価として推奨されている1）．この評価は運動療法の効果のエビデンスを検証するために開発されたものであり，妥当性，信頼性が認められている1,2）．
評価は，最初にこの数日間の痛みの程度を「痛みなし」から，「これまでに経験した最も激しい痛み」の範囲である10cmの線上にチェック（×印）した後，疼痛とこわばり，日常生活機能，全般的活動，健康状態を自記式で回答する（表）．この5段階のスケールでは，1（痛みがまったくない，困難がないなど）が最も良く，5（ひどく痛い，非常に困難など）が最も悪いスコアとなる．したがって，JKOMの採点において125点が最も悪い状態を指す1,3）．なお，自己評価の際には医師または担当者の前では記載しないことなどの留意が必要である．
最近の患者会・家族会の活動
日本ALS協会
著者： 平岡久仁子
ページ範囲：P.239 - P.239
●活動内容を教えてください．
当会は，会員が力を合わせて筋萎縮性側索硬化症（amyotrophic lateral sclerosis：ALS）と闘い，患者が人間としての尊厳を全うできる社会の実現をめざすとともに，ALSに関する社会啓発・原因究明と治療法の確立のための研究助成・療養環境整備の活動として以下の事業を行っている．
・ALSに関する正しい知識の普及と啓発事業
・ALSの原因究明および治療法の確立等の研究助成事業
・ALS患者・家族に対する療養支援事業
・ALSに関する調査研究事業
・上記に掲げる事業に附帯または関連する事業
甃のうへ・第12回
人との「縁」を大切に！
著者： 谷口千明
ページ範囲：P.238 - P.238
理学療法士になってから30年近くが経過しようとしています．その間には，数えきれない人とのご縁（めぐり逢い）がありました．私は，人は出逢うべくして出逢うのだと思っています．『出逢い』は，「偶然」ではなく「必然」のもとに起こる「めぐり逢い」．ですから常用漢字では「出会う」ですが，ただ「あう」のではなく「めぐりあう」という意味を持つ『出逢う』という漢字を使いたいと思います．
今までの人生を振り返ると，大切な節目で大切な方々との出逢いがありました．高校生のとき，この道に進学したいと思うものの，まだあまり知られていない職業で進路指導の先生も進学先がわからず困惑していたとき，教頭先生の友人に理学療法士養成校の理事長がいるということで，そこへ進学することとなりました．教頭先生の導いてくれたご縁です．そして，入学の後には，養成校の先生方や臨床実習指導をしていただいた先生方にも大変お世話になり，いまだにお付き合いが続いています．
入門講座 拘縮・3
股・膝関節の拘縮
著者： 立山真治
ページ範囲：P.241 - P.250
はじめに
関節拘縮とは，関節包や関節包外の軟部組織（靱帯，筋・腱，腱鞘，筋膜，皮下組織，皮膚など）が原因となって，関節の運動が制限される病態を指す．拘縮に対する理学療法は，関節や関節周囲組織の病態把握と関節可動域（range of motion：ROM）制限を評価し，① 拘縮の予防，② ROMの維持・改善に努めることが主な目的となる1）．
本稿では，ROM評価・運動上の留意点や股関節・膝関節疾患の拘縮発生機序，そして，それらの拘縮に対する理学療法について述べたい．
講座 低侵襲手術の今・3
小切開による人工股関節置換術と理学療法
著者： 出沢明 , 長谷部清貴
ページ範囲：P.251 - P.257
はじめに
自然治癒能力をもった生体に対して最小の手術侵襲（minimally invasive surgery：MIS）を行い，病巣にアクセスすることから生じる二次的正常組織の損傷を最小限にして，損なわれた生体の恒常性（homeostasis）の時機をみた回復が外科医療の目標である．小さな切開により明るく拡大された視野のもとでの確実な手術手技に基づいた治療は，患者が軽度の局所痛とより少ない合併症で早期の社会復帰が可能となる．Approach related traumaを最小限にし，早期の社会復帰と入院期間の短縮を目的としたMISによる人工関節置換術の手技が一般化しつつある．
臨床実習サブノート 理学療法をもっと深めよう・12
認知症患者の生活を理解する
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.259 - P.266
認知症とは，いったん正常に発達した知能が何らかの原因で減退，あるいは後天的に脳が広範囲に障害され，大脳皮質の神経細胞の機能低下が起こっていることを意味する．さらに，種々の認知機能の問題が日常生活に支障を来す程度に強く障害された状態を指し，認知症の診断基準（DSM-Ⅳ-TR）では，表1のように定義されている1）．
特別寄稿
理学療法の知と技の融合とバランス―実学としての理学療法学の観点から
著者： 奈良勲
ページ範囲：P.270 - P.273
はじめに
日本に正規に理学療法が導入されたのは，1965年に「理学療法士及び作業療法士法」（以下，法律）が制定されたときである．それ以前には，医療類似行為者などが理学療法従事者として主な医療施設などで勤務していた．しかし，理学療法学教育を通じて理学療法士を育成することの必要性が認められ，1963年に国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院が設置され，その第1回生の卒業年度に合わせて法律が制定された．だが，理学療法従事者の方々が所属する団体からの要請があり，国は特例措置として，一定の基準を満たした方々の国家試験受験を1974年まで認めていた．
その後，日本の高齢社会の到来に比例して理学療法学教育施設が急増し，現在では大学院課程を有する大学も実現するなど，「理学療法の知」は顕著に進展してきた．一方，理学療法士の国家試験の一環として，当初は口頭試問が含まれていたが，受験生が増えてきたことからこれを実施することが物理的に困難となり，1970年代後半に廃止された．国家試験で口頭試問が廃止されたのは，理学療法士のみではなく，他の医療関連職種についても同様である．
理学療法士の国家試験に口頭試問が含まれていたころ，受験者は，知識はもとより実技の習得にも相当の時間を費やしていたが，廃止後には，幾分「理学療法の技」が軽視されてきたような印象を受ける．筆者は，理学療法士国家試験委員を歴任した経験と長年理学療法学教育に携わってきた者として，理学療法士の「知と技」の融合とバランスとを担保することの重要性を感じている．よって，本論では，人間の知を基盤にした実学としての理学療法（学）の知と技の融合とバランスについて論じてみたい．
書評
―新田 收，竹井 仁，三浦香織（編集）―「小児・発達期の包括的アプローチ―PT・OTのための実践的リハビリテーション」 フリーアクセス
著者： 中徹
ページ範囲：P.231 - P.231
新刊書『小児・発達期の包括的アプローチ―PT・OTのための実践的リハビリテーション』は，理学療法士と作業療法士が共有できる小児リハビリテーションにおける包括的アプローチの書籍である．ナンシー・フィニーの名著『脳性まひ児の家庭療育』（医歯薬出版）以降で久々の書籍であろう．
発達の障がいを対象とする小児リハビリテーションは，その明解な名称に反して「状況」は単純ではない．対象疾患が幅広く，障がい内容は多様である．かかわる時期は乳幼児期から成人期に及び，理学療法士と作業療法士の区別も明確ではない．小児リハビリテーションに携わる理学療法士・作業療法士が少ない一方，臨床では小児リハビリテーションのニーズが広く存在している．これらの複雑な「状況」のなかでも日々進む小児リハビリテーションには，そのエネルギーを減ずることなく「自己変革」するミッションが課せられている．本書のタイトルは，小児リハビリテーションの「状況」を動かすための一提言でもあろう．
―田久浩志（著）―「医療者のためのExcel入門 超・基礎から医療データ分析まで」 フリーアクセス
著者： 濱岸利夫
ページ範囲：P.240 - P.240
パソコン初心者にとってやさしい本がようやく出版された．著者の田久浩志氏は病院管理学（医療管理学），医療情報学などがご専門である．本書のような入門書が今までになかったこと自体が不思議であり，キーボード操作に始まる超・基礎から医療データまでをわかりやすく解説してある．また基礎だけにとどまらず，大量の医療データを分析することに適しているエクセルのピボットテーブル機能をも紹介してあることは注目すべき点である．私も本書をみた瞬間に「今から11年前にこの本があったら，もっと楽に卒業論文を書けただろう……」と大声で叫びたい衝動に駆られた．
今から13年前，私は40歳を超えていたが，大学3年時に一般学生として編入学した．その後，大学4年生で卒業研究に取り組んでいたとき，パソコン操作に苦労した記憶がいまだに鮮明に残っている．私はそれまでにパソコン操作を経験したことは一応あったが，エクセルを使って数値を入力し，データを分析，そしてグラフを作成したことは皆無であった．
―中川法一（編集）―「セラピスト教育のためのクリニカル・クラークシップのすすめ（第2版）」 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.269 - P.269
この度，2007年5月30日の初版から6年の歳月をかけて第2版が刊行されました．
教育の重要性を否定する者はおらず，さまざまな苦悩や熱意が語られている一方で，いざ研修会を行うと参加者が集まらずに困るという話も耳にします．中でも臨床実習という統制しがたい多要因に加えて，自由度の高い教育環境では，裁量，臨機応変，ケースバイケースなど，耳ざわりのよい言葉が先行して，明確な指針と方法論の提示がなされてきませんでした．その結果，若い臨床実習指導者は，自身が受けた経験だけを頼りに学生を指導することになり，学生時代のこんな理不尽な思いだけは後輩にさせたくないと思っていたはずが，周囲からみれば“倍返し”の状態に陥っている状況もまれではありません．
お知らせ
リハ栄養フォーラム2014／第19回3学会合同呼吸療法認定士認定講習会および認定試験 フリーアクセス
ページ範囲：P.236 - P.258
リハ栄養フォーラム2014
昨今，リハビリテーションにおける栄養管理の重要性がますます高くなっています．障害者や高齢者の方々の社会活動を支え，QOLを向上させるためにも栄養ケアは欠かせません．このフォーラムでは，リハ栄養の最前線で活躍される先生方を講師にお招きし，臨床で実践できるリハ栄養の知識を学ぶ機会を提供します．
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「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.209 - P.209
次号予告／「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.219 - P.219
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.274 - P.275
投稿規定／第26回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.276 - P.277
編集後記 フリーアクセス
著者： 斉藤秀之
ページ範囲：P.278 - P.278
今年度も終わりに近づき，診療報酬改定への対策に翻弄されていることと思います．昨年4月に就職した皆様においても，1年があっという間に過ぎ去り，ようやく仕事に慣れた方，まだまだ日々の業務に追われている方などさまざまだと思います．そろそろやり残したこと，過ぎ去ったことを振り返ることから，明日の準備を開始してはどうでしょうか．
さて，厚生労働省の地域包括ケアシステムの議論において「リハビリ専門職の活用」という文言が明記されています．国策は，都道府県に通知され，都道府県で計画され，市町村に落とし込まれていきます．「リハビリ専門職」である理学療法士が，介護認定審査会などの委員としてだけではなく，市町村が計画する自助・互助・共助・公助に資するさまざまな事業や事業計画の段階から参画することが次年度から求められます．直接的支援活動を保険診療上の技術料として理学療法は発展してきました．地域包括ケア時代には，組織化活動や教育・啓発活動および評価に基づく助言技能が，理学療法士の専門性として問われると考えられます．
付録「すぐ使える!! 理学療法バッグポケット」5～6 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
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読者の声募集 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
