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特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
成長期スポーツ選手の障害予防における理学療法士の活動と今後の展望
著者： 青木啓成1
所属機関： 1相澤病院スポーツ障害予防治療センター
ページ範囲：P.211 - P.219
文献購入ページに移動はじめに
文部科学省では2010年8月に，スポーツ立国の実現に向けて必要となる施策の全体像を示す「スポーツ立国戦略」を策定した1）．この戦略は，日本の「新たなスポーツ文化の確立」をめざし，人（する人，観る人，支える・育てる人）の重視と連携・協働の推進を基本的な考え方として，今後概ね10年間で実施すべき5つの重点戦略（表1），政策目標，重点的に実施すべき施策や体制整備の在り方などをパッケージとした広範囲をカバーするものとなっている．
さらに2011年には「スポーツ基本法」1）が施行された．これは1961年に制定されたスポーツ振興法を50年ぶりに全面改正したものであり，スポーツに関し，基本理念を定め，国および地方公共団体の責務ならびにスポーツ団体の努力等を明らかにするとともに，スポーツに関する施策の基本となる事項を定めるものである．
スポーツ振興法が1964年の東京オリンピックの開催を控えて制定され，施設設備等に主眼が置かれていたのに対し，スポーツ基本法は前文で「スポーツ立国の実現を目指し，国家戦略として，スポーツに関する施策を総合的かつ計画的に推進する」ことを謳い，スポーツの振興を国家戦略として位置づけている．
特に，スポーツ立国戦略の5つの重点戦略のなかでは，「安心してスポーツ活動を行うための環境を確保するためにスポーツ医・科学を活用し，日常のスポーツ活動におけるスポーツ障害等を予防するため啓発活動や指導者の資質の向上を図る」と述べられている．さらに学校・運動部活動の充実においては地域の医療機関などの専門家等と連携をとることの必要性を示している．
こうした国家戦略をもとに，われわれ理学療法士が地域で行うべき活動の目的は「スポーツを行う方々の心身の健康の保持増進および安全の確保が図られ，安心してスポーツ活動が行えるようにスポーツ障害・外傷を早期発見するとともに予防対策を講じるために，地域での連携・協働を図ること」であると考えられる．
2020年の夏季オリンピックの開催都市が東京に決定した．これからの時代を担う成長期スポーツ選手の育成において，われわれ理学療法士は前述した戦略を念頭に置きながら，地域での活動を考えていくべきである．
文部科学省では2010年8月に，スポーツ立国の実現に向けて必要となる施策の全体像を示す「スポーツ立国戦略」を策定した1）．この戦略は，日本の「新たなスポーツ文化の確立」をめざし，人（する人，観る人，支える・育てる人）の重視と連携・協働の推進を基本的な考え方として，今後概ね10年間で実施すべき5つの重点戦略（表1），政策目標，重点的に実施すべき施策や体制整備の在り方などをパッケージとした広範囲をカバーするものとなっている．
さらに2011年には「スポーツ基本法」1）が施行された．これは1961年に制定されたスポーツ振興法を50年ぶりに全面改正したものであり，スポーツに関し，基本理念を定め，国および地方公共団体の責務ならびにスポーツ団体の努力等を明らかにするとともに，スポーツに関する施策の基本となる事項を定めるものである．
スポーツ振興法が1964年の東京オリンピックの開催を控えて制定され，施設設備等に主眼が置かれていたのに対し，スポーツ基本法は前文で「スポーツ立国の実現を目指し，国家戦略として，スポーツに関する施策を総合的かつ計画的に推進する」ことを謳い，スポーツの振興を国家戦略として位置づけている．
特に，スポーツ立国戦略の5つの重点戦略のなかでは，「安心してスポーツ活動を行うための環境を確保するためにスポーツ医・科学を活用し，日常のスポーツ活動におけるスポーツ障害等を予防するため啓発活動や指導者の資質の向上を図る」と述べられている．さらに学校・運動部活動の充実においては地域の医療機関などの専門家等と連携をとることの必要性を示している．
こうした国家戦略をもとに，われわれ理学療法士が地域で行うべき活動の目的は「スポーツを行う方々の心身の健康の保持増進および安全の確保が図られ，安心してスポーツ活動が行えるようにスポーツ障害・外傷を早期発見するとともに予防対策を講じるために，地域での連携・協働を図ること」であると考えられる．
2020年の夏季オリンピックの開催都市が東京に決定した．これからの時代を担う成長期スポーツ選手の育成において，われわれ理学療法士は前述した戦略を念頭に置きながら，地域での活動を考えていくべきである．
参考文献
1）文部科学省：スポーツ立国戦略 http://www.mext.go.jp/a_menu/sports/rikkoku/1297182.htm（2013年12月20日閲覧）
2）岩堀裕介：投球肩・肘障害に対するメディカルチェックとフィードバック効果．骨・関節・靱帯19：229-240，2006
3）鳥塚之嘉，他：スポーツ医とスポーツ現場との良い連携を高校野球をモデルに―日本高校野球連盟で進めてきた成長期のスポーツ傷害予防対策．日臨スポーツ医会誌18：220-222，2010
4）村上成道，他：高校硬式野球部に対するメディカルチェック―中学期に生じた疼痛はどの程度高校期に再発するのか．整スポ会誌31：229-234，2011
5）長野県教育委員会事務局スポーツ課：長野県中学生期のスポーツ活動指針，2013
6）日本臨床スポーツ医学会学術委員会：スポーツの安全管理ガイドライン 青少年の野球障害に対する提言．日本臨床スポーツ医学会誌13：241-248，2005
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8）青木啓成，他：長野県における高校野球メディカルサポートの現状と課題．理学療法学33：156，2006
9）青木啓成，他：長野県高校野球メディカルサポートの成果と課題．理学療法学39：0836，2012
10）山岸茂則，他：腰痛を有する硬式高校野球投手における関節可動域の特徴―平成18年度長野県高校野球メディカルチェック事業からの分析．理学療法学35：525，2008
11）児玉雄二，他：高校野球選手の腰痛と股関節機能の評価―平成18年度長野県高校野球メディカルチェック事業からの分析と今後の展開．理学療法学35：526，2008
12）小池 聴，他：投球動作における非投球側下腿傾斜と障害との関連性―平成18年度長野県高校野球メディカルチェック事業からの分析．理学療法学35：327，2008
13）長崎寿夫，他：長野県における高校野球メディカルチェック事業の報告（第2報）―全県域実施における成果と課題．理学療法学35：328，2008
14）児玉雄二，他：野球による外傷・障害予防への理学療法の取り組み―小学生から高校生までの成長期への関わり．理学療法26：265-271，2009
15）青木啓成，他：肩のスポーツ外傷・障害再発予防への理学療法の取り組み．理学療法26：400-408，2009
16）村上成道，他：積極的保存療法―スポーツ障害の評価と治療，文光堂，2012
17）村上成道，他：投球障害肩に対する新しい体幹機能評価法．肩関節35：605-608，2011
18）青木啓成，他：成長期型野球肘の保存的治療成績と体幹機能について．理学療法学38：OF2-061，2011
19）柏口新二，他：世界運動における筋・骨格系疾患の予防・治療戦略―スポーツによる骨軟骨障害の予防．THE BONE 19：407-412，2005
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