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臨床実習教育については，理学療法にとって重要なテーマであり，毎年のように特集を組んでいる．臨床実習教育の展望について語るうえでは，関係者がそれぞれの立場で議論を展開することが大切であり，本特集では，臨床実習指導者，学生，都道府県理学療法士会による実直な思いや取り組みを取り上げた．また，世界の理学療法教育に精通しているWebb G氏に学習環境からみた臨床実習教育について豊富な実践経験と教育学の知見を統合したうえでの提言をいただいた．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル48巻6号
2014年06月発行
雑誌目次
特集 臨床実習教育の実態と展望
臨床実習指導者からみた臨床実習教育の実態と展望
著者： 小林賢
ページ範囲：P.481 - P.486
はじめに
臨床実習指導者の責務とは何か．臨床施設において明確に規定されない立場であるが，臨床実習なくして専門家の育成は困難である．理学療法士養成校の学校数および教育内容が充実するなか，臨床実習指導者は今何ができるのか．本稿では，臨床現場の実態について全国の概要を示すとともに，臨床実習の指導論ならびに若手臨床実習指導者への指導法について概説する．
学生からみた臨床実習教育の実態と展望
著者： 杉本大貴
ページ範囲：P.487 - P.493
はじめに
私は日本理学療法学生協会（Japan Physical Therapy Student Association：JPTSA）に所属している．JPTSAは理学療法士をめざす学生同士の交流・情報交換の機会を増やすことにより，学生の視野の拡大および理学療法に対する意識の向上・啓発を目的とした学生主体の団体である．主な活動として交流会があり，年に数回各地の大学で行われている．
また，JPTSAのその他の活動として，アジア理学療法学生協会（Asia Physical Therapy Student Association：APTSA）の活動への参加がある．APTSAは，理学療法士をめざすアジアの学生の情報交換の促進，国際競争力の向上，視野の拡大を目的とした団体である．私は，日本における交流会やAPTSAが毎年開催する学会に参加することで多くの学生と意見を交換する機会を得た．その際，国内・海外問わず多くの学生が臨床実習を話題として取り上げていた．
臨床実習に関して海外の学生と意見交換を行うことで，日本と海外の臨床実習の違いや日本の臨床実習の現状がみえてきた．また，日本各地の大学の学生との意見交換を通して現在の臨床実習においていくつかの問題点がみえてきた．そのなかでも最も印象的であったのは「臨床実習は臨床実習施設次第，指導者の考え方，やり方次第」という言葉である．つまり，臨床実習は臨床実習施設や臨床実習指導者の考え方によって経験できる実習の内容や実習中の生活が異なるということである．ほかにも，意見交換を通して多くの学生が臨床実習に対して不安を感じていること，そして実際に苦労したことなどを聞くことができた．
そこで，臨床実習に対して学生はどのように考えているのか，学生の考えをまとめるために，JPTSAの協力を得て複数の大学にアンケート調査を実施した．その結果をもとに，学生の立場からみた臨床実習の問題点と展望を提示したい．
都道府県理学療法士会からみた臨床実習教育の実態と展望
1．福岡県士会の取り組み
著者： 明日徹
ページ範囲：P.495 - P.500
はじめに
公益社団法人福岡県理学療法士会（以下福岡県士会）は1969年に設立され，今年で45年目を迎える．福岡県の理学療法士養成機関は，1966年にわが国で3番目に開校した旧労働省管轄の労働福祉事業団九州リハビリテーション大学校が始まりで，そこを巣立った多くの先輩方が全国で理学療法士教育の中核を担っておられる．
本稿では，福岡県の臨床実習教育の実態と展望を述べる．特に近年，福岡県士会執行部と養成校教員が一堂に会し，卒前・卒後教育，主に臨床実習教育に関することを議題とする意見交換会の開催を開始した．その開催までの経緯を含め，内容の紹介と福岡県士会としての臨床実習教育への今後の対応について展望を述べる．
2．臨床教育支援用DVD版ティーチングティップスの開発
著者： 堀本ゆかり , 内田成男
ページ範囲：P.501 - P.504
はじめに
日本理学療法士協会の統計によると，2013年6月時点の国内の理学療法士の平均年齢は32.8歳であり，40歳以下の理学療法士が83.6％である．理学療法士数の増加が維持された場合，これより10年後の理学療法士数は20万人前後となり，その一方，同時期の退職予定者数はその3％にも満たないことが推測される．可及的速やかに後進の教育ができる人材の育成が急務である．木村1）によると，臨床実習の指導のあり方の多くは，指導者個々の価値観や経験則に基づいた実習指導として行われているのが実情のように思われると報告している．また，自動車教習における路上教習と理学療法士の臨床実習との比較を例として用いながら，臨床実習指導者養成体制の充実・理学療法士教育におけるコアカリキュラムの構築・臨床実習指導モデルの体系化が課題であると述べている．
臨床教育は初心者である学生に評価や治療介入を実践させていく．学びは学生自身が行うものという考え方もあるが，何をどのように学び，行うか，その成果は臨床実習指導者の促しと支援の技量により大きく左右される．学生の状況を見極め，必要な援助を行える臨床実習指導者が必要なのである．しかし，現実には理学療法士の関心は「臨床技術」にあり，教育は直接業務ではないという認識が強いようである．実際に臨床実習業務を任されても，自身の教育的技術の未熟さと，今どきの学生の対応とに疲弊している臨床実習指導者も多いのではないかと推測する．
学習環境からみた臨床実習教育の実態と展望
著者：
ページ範囲：P.505 - P.512
はじめに
医療専門教育の主な目的は，公平かつ効率的な方法で人々のニーズに応えるように医療システムのパフォーマンスを高めることである1）．理学療法を学んだ学生は卒業の時点で，自立した医療従事者としても医療チームの重要メンバーとしても仕事ができるようにさまざまな能力が必要である．世界中の医療システムにおいて理学療法士の責務は増加しており，複雑化する医療現場で地域社会が必要としているサービスを提供できるように，自律性を備えた卒業生が求められている．
理学療法士の診療のあり方は，例えばプライマリ・ケアや救急などの分野でコンサルタントやスペシャリストとして従事するなど，変化している．世界的に医療従事者が不足している時代においては，既存の医療労働力を適切に活用する必要がある．また，地域社会により良い医療成果をもたらすサービスを提供するにあたって指導的役割を果たせる理学療法士を教育する必要がある．
手技，人，技術，手順，経験，命題に関する知識など，あらゆるタイプの知識の習得が求められている2,3）．Ewingら4）によると，Eraut5）は「多くの専門職の実践にとって重要な知識とは，特定の状況に対する繊細かつ知的理解とその状況に合わせて理論的知識を応用するなかで得られた知識である」と述べている．
幅広い情報源から得られた総合的な知識は，アセスメント，診断上の意思決定，プログラムの立案・実施・評価など理学療法士の能力の基本となる．コミュニケーション能力，医療・教育および関連システムのなかで適切かつ倫理的に仕事をする能力，健康を増進させる能力，けがを予防する能力，マネジメント・スキルを使う能力は，理学療法介入プログラムの効果的な実施にとって不可欠である．
理学療法士の教育プログラムでは，学生が多様な設定のなかで学習することが求められる．講義室，演習室，解剖室，実習室で多くの学習が行われると同時に，さまざまな医療施設でも多くの学習が行われる．どこにおいても，学生の学習要件に焦点が当てられる必要がある．
理学療法教育の開始直後から，新入生が自分たちのことを自ら選択した専門職の一員であるとみなすように働きかけることが極めて重要である．そのため，専門機関の一員であることの意味や，それによってどのような責務を個人として負っているかといった職業倫理を入学当初から学生に教える必要がある．
大学コミュニティと専門職コミュニティの間には，両者が基本的に期待するもの，すなわち教育か実践かという点で緊張関係がある．大学には専門職と異なるアジェンダがあり，学生が卒業までに習得すべき包括的素養とプログラム成果について独自の要件を設けている．一方，専門職コミュニティは，臨床の医療者として必要な能力開発の面などで，独自の成果を望んでいる．
学生の評価は，医療者の専門的判断によって決まる．それは学生や大学が期待するものとは異なるかもしれない．医療者はその分野のエキスパートではあるが，その価値観は他の関係者と異なることがあるので，学生評価のモニタリングには難しい面がある．学術的な学習と経験に基づく学習とがうまく統合していることが必要であり，大学の教師陣と臨床実習指導者の両者が，学生にとって最良の成果をもたらすのに必要な知識とスキルを必ず持っていることが求められる．
――21世紀においてすべての国の医療にとってのアジェンダは，根深い過去の問題に取り組もうとする質の高いビジョンが中心となるであろう．…新しい方法を実施し新しい組織環境で成長する能力を備えた医療従事者の育成を優先する医療サービスが求められている．そのためにはカリキュラムと養成プログラムの改変を急ぐ必要がある．…21世紀の医療には新しいタイプの医療従事者が必要である．すなわち，旧来の医療者―患者関係を脱却して患者との新しいパートナーシップを築く能力を備えた人間，チーム・組織環境のなかで先頭に立ち効率よくマネジメントと仕事ができる人間，安全で質の高いケアを行うだけでなく常に改善するチャンスを見つけようとしている人間である6）．（Donaldson, 2003）
専門職集団からみた臨床実習教育の実態と展望
著者： 内山靖
ページ範囲：P.513 - P.515
はじめに
教育を学習の視点から整理するには，「人が何を学ぶのか」を常に考える必要がある．
人が何かを学ぶ際には，表1に示すように，学び手である学習者，学習の支援者，学習環境の各要素と3要素間の関係を検証する必要がある．また，何を学ぶのかは，何をいかに学ぶのかという学習の帰結と過程に関する，目的・目標と方法論を相互に検証する．
本誌の特集では，これまで，何を学ぶのかについて，臨床実習の到達目標，成績評価，教育方法・指導論などが取り上げられてきた．また，学び手である学習者の総数や資質，臨床実習指導者に求められる能力，臨床実習時の学習環境，臨床実習を取り巻く社会環境等についてもそれぞれ切実な現状と期待が述べられてきた．
よりよい臨床実習教育を模索するためには，相互の関係性を捉えることが不可欠である．端的に言えば，教育学的に効果が高いと考えられる指導方法があったとして，目の前にいる学習者にとって適用があるのか，学習の支援者にそれを使いこなす能力と環境が整っているのかなどを見極めなければ，実践での効果は得られないであろう．エビデンスに基づく医療の個別適用の過程と同じことが言える．
このようななかで，個々の学習者や指導者の努力や工夫とは別に，専門職集団としてよりよい臨床実習教育を保証するための役割について考えてみたい．なお，本小論の内容は組織としての見解ではなく，あるべき姿を展望する提言としてご理解いただきたい．
とびら
新たな50年に向けて いま伝えたいこと・第3回
上田 敏
ページ範囲：P.519 - P.523
私は学生のころから脳や神経に興味があり，神経内科の先達がたくさんいた東大第三内科（冲中重雄教授）に入局しました．当時，神経内科は内科の一部でしたので，内科の疾患も幅広く経験したうえで神経内科を研修したのがよかったと思います．さらにいい経験になったのは，医師になって2年目に，開設したばかりの虎の門病院の内科でレジデントとして4か月ほど診療する機会を得たことです．そこで，市中病院では大学病院に比べて患者さんがずっとよくなることに驚きました．大学病院には特に治療の難しい患者さんが集まるのですね．まして，神経疾患は薬物や手術などでは治せないものが非常に多いですから，大学病院の神経内科だけで研修していたら，「病気は治らなくても仕方がないもの」と悲観論をもつようになっていたのではないかと思います．
そういう経験から，「内科疾患はそれなりによくなるのに，神経内科の病気はなぜよくならないのか？」と疑問を持つようになりました．神経内科は学問としては面白い．けれど，神経内科の先輩たちをみていると，非常に不遜な言い方ですが，「医者じゃなくて昆虫学者じゃないか」と言いたくなった（笑）．珍しい昆虫をみつけて既存種との違いに着目し，新種であると発表して学名に自分の名前がつくというのが昆虫学者の最大の名誉です．神経内科の疾患も，例えばパーキンソン病やアルツハイマー病はまさに発見者の名前ですよね．新しい病気をみつけることによって後世に名前を残すことが生きがいになってしまっては医者ではないのではないか，自分はそうはなりたくない，と本気で悩みました．
報告
外傷性頸髄損傷患者の損傷直後からの下肢機能の経過分析
著者： 北出一平 , 水上保孝 , 嶋田誠一郎 , 亀井健太 , 久保田雅史 , 馬場久敏
ページ範囲：P.525 - P.530
要旨：完全麻痺を呈した頸髄損傷者の受傷6週までの下肢機能の短期経過を検討した．急性期加療を行った外傷性頸髄損傷者19例（Frankel-A/B）に対し，骨傷の有無で分け，受傷6週までの各週における運動と感覚の状態を改良Frankel分類とInternational Standards for Neurological and Functional Classification of Spinal Cord Injury（ISCSCI）分類にて評価し，受傷6週時に下肢回復群と非回復群に分類した．骨傷者は全例受傷6週時においても著しい変化を認めず，非骨傷者11例中6例がFrankel-C/Dへ回復し，歩行動作を獲得した例もみられた．また，受傷1週のISCSCI分類の運動，触覚および痛覚スコアは，非回復群に比べ回復群が高値である傾向を示し，受傷6週までにおけるISCSCI分類の運動と痛覚スコアの変化量も回復群が高値を示した．非骨傷性頸髄損傷患者のなかで，受傷1週時の表在感覚が残存し，かつ受傷3週までに痛覚の回復を認めた症例は，歩行能力の回復を期待できる可能性が考えられる．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
医療・介護関連肺炎
著者： 田中貴子
ページ範囲：P.531 - P.531
わが国の85歳以上の高齢者の肺炎による死亡率は，性別にかかわらず若年成人の1,000倍以上で，90歳以上の男性については死因の第1位に位置している1）．日本呼吸器学会では，肺炎の罹患率・死亡率が決して低くないことから治療補助を目的に，2000年に市中肺炎（community-acquired pneumonia：CAP），2002年に院内肺炎（hospital-acquired pneumonia：HAP）の診療ガイドラインを公表した．しかし，高齢者における肺炎は病院と市中の中間的存在である介護施設などに入所している方にも多く発症し，CAPとHAPの両方の特徴を持っている．そして，医療・介護分野の肺炎は若年者とは異なる予後を示しているため，CAPやHAPのガイドラインでは十分とは言えなかった．2005年に米国胸部疾患学会と米国感染症学会の共同によって発表された医療ケア関連肺炎（healthcare-associated pneumonia：HCAP）という疾患概念に，わが国の特徴的な介護保険や国民皆保険などが考慮され，医療・介護関連肺炎（nursing and healthcare-associated pneumonia：NHCAP）という用語が誕生した2）．
日本呼吸器学会におけるHCAPに関する診療ガイドライン作成委員会で検討されたNHCAPの定義を表に示す．
最近の患者会・家族会の活動
全国心臓病の子どもを守る会
著者： 下堂前亨
ページ範囲：P.534 - P.534
●どのような経緯で設立されたのですか？
本会を設立した1960年ごろは，手術ができる病院がほんのひと握りしかなく，また医療保険制度も不十分だったために，医療費の負担も高額でした．「病院はどこにあるのか？」「医療費はどうしたらいいの？」という問題に直面した親たちが，手をつなぎ合い支え合うために，会が発足しました．
新人理学療法士へのメッセージ
グローバルな視点で
著者： 佐光裕
ページ範囲：P.532 - P.533
理学療法士国家試験に合格された皆さん，おめでとうございます．厳しい臨床実習，国家試験を乗り越え，臨床現場に立つときがきました．私は理学療法士になり4年間の臨床を経た後，理学療法士の道を探索しながら，ふとした興味からカナダに10か月間留学していました．それは私にとって大きな財産となりました．そのなかで強く感じたことも含め，皆さんにメッセージをお送りしたいと思います．
甃のうへ・第15回
ライフステージの変化がもたらした，新たな視点
著者： 中野直美
ページ範囲：P.535 - P.535
「専門性って何？ 選ばないといけないの？」
新人教育プログラム修了と同時にぶつかった壁．理学療法士の専門性が謳われている現代に時代錯誤だと言われるかもしれないが，それが正直な気持ちだった．幅広く学びたいと大学病院に就職し，多様な疾患の患者さんを担当し，各分野の研修会にも参加した．当初はそのうち興味を持てる分野ができるだろうと思っていたが，いっこうにその気配もなく，ついに行き詰まった．
入門講座 義肢装具の適合・2
金属支柱付き短下肢装具の適合
著者： 島津尚子
ページ範囲：P.537 - P.543
金属支柱付き短下肢装具（ankle-foot orthosis：AFO）は，日本では昭和初期に藤井1）により脳卒中片麻痺者の歩行獲得に対して使用されたことが報告されている，最も古くより使用されているAFOである．現在のAFOの形状は昭和30年代頃より一般に処方され，全国的に普及した．金属支柱付きAFOは，靴と下腿を支える金属の支柱と下腿半月，屋外用は短靴，屋内用は前足部の覆いのない足部覆いを用い，片麻痺や対麻痺など重度の痙縮を伴う麻痺を有する患者，または支持性の乏しい弛緩性麻痺の患者に使用されることが多い．
本稿では，金属支柱付きAFOの機能，足継手の構造を述べ，それを踏まえて適合調整方法について立位，歩行場面を中心に述べる．
講座 子供の理学療法・2
小児心疾患
著者： 石戸博隆 , 桒田聖子 , 先崎秀明
ページ範囲：P.545 - P.552
はじめに
小児の心疾患は，先天性と後天性とに大別されるが，その大半は先天性心疾患（congenital heart disease：CHD）である．近年ではCHDに対する診断および内科的・外科的治療が長足の進歩を遂げ，「根治」と呼べる状態にまで回復した患者が多数存在するようになった．しかし一方で，さまざまな程度の心不全・チアノーゼ等を残す症例に加え，厳しい治療の過程で種々の神経学的・整形外科的障害などを負う子供も多く，「心臓の形に関しては治ったけれど，障害児としてさまざまな困難を抱えた患者」となったケースもしばしば経験される．手術不適応例の子供，後天性心疾患を患った子供も含め，理学療法を中心としたリハビリテーションにより生活機能の再獲得を必要とする症例は年々増加しつつある．
本稿ではまず，わかりづらいと思われることの多いCHDを中心とした小児心疾患の代表的なものをピックアップしてその病態・診断・治療を概説し，次いで理学療法アプローチの際のポイント・留意点，課題や展望等について考按する．
臨床実習サブノート 臨床実習における私の工夫・3
情報収集―私ならこうする
著者： 澤田明彦
ページ範囲：P.553 - P.559
はじめに
臨床実習では，現場で得た情報と自身が今持っている知識を照合し，意思決定を進めていきます．学生である皆さんは大枠の知識としての理学療法を学んでいますが，現場のニーズに応じた理学療法を提供するための知識はまだ十分ではありません．論文などの学術的情報によって知識を補完することで，現場で得た情報をより有効に活かすことができます．本稿では，このような自身の知識を補完していくための情報収集のあり方について考えたうえで，具体的な情報収集の手段について述べてみたいと思います．
症例報告
広範な病巣を有する小脳梗塞例の理学療法経験
著者： 田村哲也 , 中村洸貴 , 柴尾京子 , 吉尾雅春
ページ範囲：P.562 - P.567
要旨：広範な病巣を有する小脳梗塞例の重度の運動失調に対し，画像所見の分析も加味して立位・歩行練習を主とする理学療法を試みた．入院当初は意識障害，協調性運動障害，運動失調に伴う姿勢，運動の不安定さを認め，日常生活活動は全介助を必要とした．Computed tomography（CT）画像では左側小脳のほぼ全域に低吸収域を認めた．治療は長下肢装具（knee-ankle-foot orthosis：KAFO）を使用した立位・歩行練習から開始した．意識障害の改善と併せて，立位では自発的な姿勢保持を促すとともに，能動的な運動課題を通じて自動的な姿勢調整を求めた．また歩行はKAFO歩行やさまざまな歩行形態を同時進行的に実施し，能力の改善と併せて日常的に歩行を繰り返した．その結果，16週目に約5重複歩の独歩が可能となり，24週目で壁伝い歩行と排泄動作が自立し，26週目には日常生活動作が概ね自立した．残存領域の機能を最大限活用することはリハビリテーションの要素として不可欠であり，その治療計画の構成に画像所見は有用である．
お知らせ
2014年度静岡呼吸リハビリテーション研修会／看護師・コメディカルのためのFIM講習会／第20回日本摂食嚥下リハビリテーション学会／第40回日本リハビリテーション工学協会―車いすSIG講習会in広島 フリーアクセス
ページ範囲：P.478 - P.552
2014年度静岡呼吸リハビリテーション研修会
開催日：2014年12月13日（土）～14日（日）
会 場：静岡県男女共同参画センターあざれあ（静岡県静岡市駿河区馬渕1-17-1）
書評
―陶山哲夫（監修），赤坂清和・時田幸之輔（編集）―「スポーツ理学療法学―競技動作と治療アプローチ」 フリーアクセス
著者： 坂本雅昭
ページ範囲：P.517 - P.517
2014年度より日本スポーツ理学療法学会が設立され，専門領域として臨床力の基盤を高めるだけでなく，スポーツ理学療法学の学術的進歩と確立が求められている．この期待に応えることは，2020年東京オリンピック・パラリンピック大会における，スポーツ理学療法学の位置付けを決めるといっても過言ではないだろう．
このようななかで，本書は14の競技を取り上げ，各競技における種目動作特性の科学的分析，特徴的な外傷・障害の発生機序，治療アプローチ，予防について解説している．科学的根拠に基づいた理学療法（Evidence Based Physical Therapy：EBPT）を実施するうえで必要な要素を含んでおり，時代の要請に応えるタイムリーな構成内容となっている．
―松平 浩・竹下克志（監訳）―「英国医師会 腰痛・頚部痛ガイド―解剖，診断，治療，そして生活指導と運動療法の詳細」 フリーアクセス
著者： 赤羽秀徳
ページ範囲：P.561 - P.561
ご存知の方も多いと思いますが，監訳の労をとられた松平浩先生は，腰痛治療をライフワークとされ，熱い情熱を持って長年にわたって腰痛の研究と診療に勤しんでこられました．また，竹下克志先生は，松平先生が東京大学医学部附属病院の整形外科に在籍していたころから，相談役として松平先生を支えてこられました．松平先生，竹下先生ともに，世界的に権威のある専門誌「SPINE」の査読委員に任命されるなど，わが国の腰痛および脊椎分野のオピニオンリーダーとして大活躍の医師です．
本書は，世界的にも信頼の厚い英国医師会が企画・構成した評価の高い書籍の日本語版です．翻訳は，東京大学医学部附属病院とその関連病院および国際医療福祉大学のスペシャリストにより手分けして行われていますが，機械的な翻訳ではなく，本文の内容に配慮しながら，読み手が理解しやすいように翻訳されたことが察せられます．
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次号予告／「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.493 - P.493
読者の声
著者： 岩田研二
ページ範囲：P.500 - P.500
「私を変えたあの出来事」
私の大好きな祖父が脳梗塞で倒れた．一命は取りとめたが，重度右片麻痺を伴い全失語を呈し1か月後に亡くなった．倒れた翌日，私は初めて患者の家族の立場となり，お見舞いに行った．病室は状態も悪かったこともあり，ナースステーションのすぐ横であった．私は落ち込み，祖父にどのように話しかけてもいいかわからず，しばらく下を向いたまま椅子に座っていた．「あはははははは…」．どこからか笑い声が聞こえてきた．「誰だ，こんなときに笑っている奴は…」．僕は心の中で思った．なおも笑い声は続いた．答えはすぐにわかった．それは隣のナースステーションで楽しそうに会話をしている看護師たちであった．とても悔しかった．
この出来事がきっかけとなり，それから私は患者の家族の立場を常に考えながら臨床を行っている．家族がリハビリテーションの見学に来たら，現在の状況をわかりやすく説明している．祖父のベッドサイドのリハビリテーションを見学していた母親が私に教えてくれた．「あの理学療法士の方はとてもお父さんのことを考えていろいろなことを聞いてくれるし教えてくれる」．私たちは患者だけでなく患者の家族に対しても適切な対応ができるようにならなくてはならない．
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.567 - P.567
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.568 - P.569
投稿規定／第26回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.570 - P.571
編集後記 フリーアクセス
著者： 内山靖
ページ範囲：P.572 - P.572
第48巻6号をお届けします．
本特集は，「臨床実習教育の課題と展望」です．教育について考えることは，臨床家にとっても日ごろの実践活動をあらためて見つめ直し，後輩に伝えたいこと，伝えなければならないことを整理するとともに，自身の理学療法士観を振り返るうえでも貴重な時間となります．
付録「すぐ使える!! 理学療法バッグポケット」11～12 フリーアクセス
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基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
