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「感覚障害に対する治療法が知りたい」．こうした言葉をよく聞く．一方で，この「感覚障害」というポピュラーな障害に対する理学療法については，学問的・科学的基盤は十分とは言いがたく，本誌でも特集として取り上げることを検討してきたが，実現せぬままであった．近年の理学療法学の進歩から，感覚障害に対する理学療法の特集が可能となると判断し，本号でようやく実現した．感覚障害の理学療法において最も代表的な疾患・障害である脳卒中片麻痺患者を対象に，体性感覚障害に対する理学療法の臨床実践に有益となる知識を紹介する．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル48巻9号
2014年09月発行
雑誌目次
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
感覚機能の解剖と生理
著者： 渡辺雅彦
ページ範囲：P.801 - P.808
神経系の3つの機能システム
神経系をマクロ的に眺めると，次の三つの機能システムとして捉えることができる（図1）1）．
・受容器からの感覚性入力情報の伝達（感覚系）
・神経情報の処理と統合による神経機能発現（統合系）
・効果器への運動性出力情報の伝達（運動系）
動物界で生き残るためには，外界を正確にセンスする感覚能力や，外界に対して的確に働きかける運動能力が不可欠である．しかし，この基本的能力だけでは単純な反射行動しかできない．個体が生存し種が保存されるためには，状況や目的に応じたより適切な行動の選択と実行，経験によるスキルの上達，コミュニケーションを介した集団による分業と協同などの能力が必要となる．このため，動物の進化に伴い，感覚系と運動系のインターフェースである統合系が次第に発達し，特に認知機能の担い手である大脳皮質が拡大していった．その結果，ヒトでは大脳の占める比率は85％にまで達し，単なる感覚運動能力では他の動物種に劣るヒトが，動物界の最上位に君臨することができた．
脳卒中片麻痺患者における体性感覚障害が運動機能に及ぼす影響
著者： 金子文成
ページ範囲：P.809 - P.816
はじめに
体性感覚機能と運動機能の障害が，脳卒中片麻痺症例においてともに存在していることは多い．では，体性感覚機能障害の存在は，運動機能障害にどの程度影響しているのであろうか．
体性感覚機能と運動機能は切り離せない関係にあるので，そのような要素還元的な考察は無意味かもしれない．しかし，体性感覚の入力と運動を出力する機能とが密接に関連していることは明白であり，運動出力の機能を高めたいわれわれとしては，その方策として，果たして体性感覚入力をどのように応用すればよいのか，あるいはそのようなことが意味を持つのかどうかについて，どうしても考察したくなる．
例えば筆者は，脳卒中片麻痺症例において運動機能と体性感覚機能が並列に回復していくのは，運動の出力経路と体性感覚の入力経路とが解剖学的に近接しているために，その神経回路網の機能的回復が同時に起こることによるのか，あるいは運動出力機能の回復にとって体性感覚機能がなくてはならないという機能的連関によるものなのか，という臨床的疑問を持ってきた．
本稿では，脳卒中片麻痺症例における体性感覚機能障害と運動機能障害に関する研究をまとめることで，運動機能回復に対する体性感覚機能障害の影響について考えたい．
脳卒中片麻痺患者における上肢感覚障害と運動療法
著者： 高杉潤
ページ範囲：P.817 - P.823
はじめに
近年，脳卒中後の上肢運動麻痺に対する運動療法では，Constraint-induced movement therapy（CI療法）や運動イメージを用いたメンタルプラクティス等の治療効果やエビデンスが示されている1）．一方，脳卒中後の体性感覚障害に対する運動療法については，種々の方法が実施されているが，介入や結果に関する客観的なデータが少なくエビデンスも確立されていない2,3）．これらの要因としては，運動麻痺が誰がみてもわかりやすい現象であり，治療の目的も運動や動作の改善に主眼が置かれる一方，体性感覚障害は視覚的にわかりにくく，検査においても患者自身の主観に依存するため，綿密な検査技術を要することが挙げられる．
体性感覚障害は脳卒中患者の60％以上でみられるが，リハビリテーションではしばしば見落とされている2）ことから，治療の対象が体性感覚障害に向けられにくく，セラピストの関心も運動障害に比べて低いといえる．しかしながら，体性感覚障害を伴うと運動麻痺の回復は低下し4），体性感覚障害が単独に存在しても深刻な運動障害が起こる5）．体性感覚は運動機能に大きく影響を与えるため，われわれ理学療法士にとって決して無視できない項目といえる．
本稿では，脳卒中後の上肢の体性感覚障害に対する運動療法に限り，効果の示されたいくつかの事例について科学的根拠を交えて紹介する．
感覚障害に対する下肢への運動療法
著者： 沖田学
ページ範囲：P.825 - P.833
はじめに
リハビリテーション家は感覚の捉え方を思慮しなければならない．その考え方の前提となるのは，感覚を刺激ではなく「情報」として捉えるということである．なぜならば，脳による身体や行為の改善は，刺激から反応を起こすのではなく，感覚を情報として学習するからである．
運動療法は何らかの運動を用いて運動障害の治療や姿勢の矯正を行おうとする治療法である1）．特に脳卒中の後遺症による感覚運動麻痺に対する運動療法は，運動学習により機能回復をめざす特異的な治療方略である．
感覚受容器からの求心性入力は脳内ではfeedback情報となる．感覚をfeedback情報として捉えると，意識的な顕在的学習から無意識的な潜在的学習へ運動学習を進めていくための運動療法の意義が明確になる．例えば，車の運転のときにアクセルとブレーキのペダルを踏み込む力加減は，教習所で習うときには意識して調節しているが慣れてくると意識しなくても操作できるようになる．ペダルを踏み込む力と車の制御結果から，脳はペダルワークを学習する．「これぐらいかなぁ？（アクセルを踏む）＝予測」「あ！スピードが出過ぎた＝結果」「じゃ，これくらいか（アクセルを緩ませる）＝運動修正」…．
脳損傷患者には運動学習が円滑に進まない病態がある．脳病変による身体障害は，物理的な身体（筋力や可動域）という効果器の障害ではなく，脳機能の障害による身体障害であることを忘れてはならない．つまり，治療対象は運動や動作だけではない．後遺症から身体能力を改善できる脳機能である．学習できる身体が備わっているからこそ，障害から改善することができる．この学習できる身体とは，感覚情報から学習できる脳機能システムを保持していることが重要となる．
すなわち，運動学習を治療方略としているわれわれリハビリテーション家は感覚を情報として捉え，その特異性から治療戦略を考えなければならない．本稿では感覚情報の有用性の観点から感覚障害に対する下肢の運動療法を論じていく．
脳卒中片麻痺患者における感覚障害に対する物理療法
著者： 生野公貴
ページ範囲：P.835 - P.842
脳卒中後感覚障害
体性感覚の機能は，自己の姿勢，運動の認識と制御に始まり，接触する物体の認識，自己を取り巻く三次元空間の認識にかかわるなど多様である1）．その機能は神経学的にも複雑であり，運動や注意（意識），視覚などさまざまな機能の統合により知覚システムを構成している．脳卒中後感覚障害は大脳皮質あるいは皮質下の損傷によって生じ，その責任病巣となるのは一次体性感覚野（SⅠ），二次体性感覚野（SⅡ）のみならず，それらと連絡する線維や部位，末梢からの伝導路など多岐にわたる2）．体性感覚機能はヒトが協調的で巧緻性のある動作を行うためには必要不可欠であり3），その障害は結果として運動障害や協調性の低下（感覚性失調）を呈し，さらには運動学習を遅延させる4）．体性感覚障害の存在は機能的帰結に負の影響を与え，上肢機能の再獲得5,6），姿勢制御や歩行7）などにも影響する．感覚機能の重要性は種々の脳イメージング研究8）や臨床研究5）により明らかにされている．しかしながら，いわゆるpure sensory stroke9）のように感覚障害が主として障害された脳卒中症例に携わらない限り，臨床ではしばしば無視されがちな機能障害となる．その原因は，ADLに関連の深い運動障害に対する介入に焦点があてられること，感覚障害の病態が複雑であること，定量的評価が困難であること，感覚機能に特化した臨床介入研究が少ないことなどが挙げられる．臨床上，単に受動的な感覚の低下のみならず，知覚，識別，統合などの感覚を高次に処理する機能の低下を呈する症例も多く，その病態の解釈は困難を極め，感覚の多岐にわたる障害に対して効果的な介入方法が確立されていないのが現状である．
体性感覚の定義は諸家によりさまざまであるが，本稿では「身体の表層組織（皮膚や粘膜）や深部組織（筋，腱，骨膜，関節囊，靱帯）にある受容器が刺激されて生じる感覚」1）の改善を目的とした介入を中心に，感覚障害に対する物理療法のレビューと電気刺激による改善の可能性，運動に関連する感覚機能における物理療法の役割と位置づけについて考察し，現状の課題をまとめる．
とびら
いま，社会は教育に何を求めているのか
著者： 木林勉
ページ範囲：P.797 - P.797
少子高齢化が進むなか，将来的に必要とされる保健・医療・福祉サービスを安定的に提供するためには，さらなる社会保障制度の充実とその成果普及が最重要課題である．その役割を担う人材の育成は急務だが，いま求められている人材は「実務上の経験から習得した能力を有する」人材の時代から，「自らの力で課題を見いだし，それを解決する能力を習得した」人材へと変革している．こうした社会的要請を受け，大学の人材育成機能の抜本的改革が求められている．これは大学に対して，学生が主体的にさまざまな事象に興味を抱いて学修に取り組んで欲しいとの期待感であろう．確かに，一般的な大学教育の学部によっては演習や実習という授業形態があるが，教員からの一方的な座学による教育が普通であり，受け身の授業形態と言える．だが近年では，多くの大学でこのような傾向是正のため，“学生が卒業時までに鍛え抜かれた力”を習得する課題を掲げて教育改革が進められている．
さて，理学療法士を育成する大学の課題はいかがであろう．特徴的なカリキュラムとして810時間以上にも及ぶ臨床実習がある．これは主体的に取り組むべき必要不可欠なカリキュラムであるが，臨床実習教育者からは「学生に積極性がない」との指摘を頻繁に受ける．これは「自らの力で課題を見いだし，それを解決する能力」の不足によるものであろう．その能力を補完するために，筆者は「アクティブ・ラーニング（active learning：AL）」に注目している．これは学生の能動的な学修活動への参加を触発する授業や学修法であり，自発的に学修テーマをみつけ，課題解決への思考過程を身につける教育方法である．ALとは，タブレット端末やクリッカーといった情報通信技術（information and communication technology：ICT）を導入しただけの授業を指すものではない．学生同士が課題についてディスカッションを行い，仮に解答のない課題についてでも，最も信憑性のある解を見いだす過程を学びの基盤とするものである．ICTは，あくまでもALのツールの一つであるとの認識が必要である．
学会印象記
―第49回日本理学療法学術大会―生活を支える理学療法の再考
著者： 中村高仁
ページ範囲：P.844 - P.845
はじめに
連日30℃を超える暑さのなか，2014年5月30日～6月1日の3日間，第49回日本理学療法学術大会が開催されました．会場は神奈川県横浜市のパシフィコ横浜でした．みなとみらい駅に隣接し，世界最大級の国際会議場や展示ホール，ホテルが連なる当会場は広々とした空間ながら計8,015人（市民公開講座除く）の学会参加者の熱気に満ちていました．本学術大会のテーマは「あなたの生活を支えます―理学療法士10万人からの提言―」．理学療法士国家試験合格者数が10万人を越えた今，理学療法士が国民に対して何を提言できるのか，講演やシンポジウムが組まれ議論されました．今後直面する2025年問題や地域包括ケアシステムのなかで理学療法士としてどのようにかかわることができるかを再考する大変有意義な学会でした．
―第16世界作業療法士連盟大会 World Federation of Occupational Therapists 2014 第48回日本作業療法学会―国際保健の舞台に向けて
著者： 稲坂惠
ページ範囲：P.846 - P.848
2014年6月18～21日，第16回世界作業療法士連盟大会（World Federation of Occupational Therapists：WFOT）と第48回日本作業療法学会が横浜パシフィコで共同開催されました．今回のテーマは「伝統を分かち，未来を創る」，コンセプトは，① 災害対策と復興，② 多職種連携と作業療法の役割，③ 作業療法の知：過去から学び，未来への伝承，④ 作業療法の進展と挑戦，⑤ 教育と研究：今何が求められているか，⑥ 根拠に基づいた実践と作業療法の質，⑦ ひとの作業の本質，⑧ コミュニティと作業療法です．
ひろば
海外での学生交流を通して―APTSAの活動
著者： 吉川友洋 , 坪井大和
ページ範囲：P.849 - P.849
私たちはアジア理学療法学生協会（Asia Physical Therapy Student Association：APTSA）としてさまざまな活動を行っています．この団体の目的は「情報交換」「国際競争力の向上」「視野の拡大」であり，アジア（台湾，タイ，フィリピンなど）の理学療法士を目指す学生によって運営されています．当協会の日本支部はAPTSA-Japanといい，現在は6つの大学に所属する34名の学部生によって構成されています．このたび，私たちは2013年9月に台湾で開催された4th APTSA CongressおよびWCPT-AWP（World Confederation for Physical Therapy-The Asid Western Pacific Region） & ACPT（Asian Confederation for Physical Therapy） Congress 2013に参加，発表してきたので，ご報告させていただきます．
2010年から年1回開催されているAPTSA Congressは今回で4回目を迎え，6つの国や地域から120人以上の学生が集まり，日本からも16名の学部生，大学院生が参加しました．Congressでは2つのセッションにおいて各国の学生によるプレゼンテーションが行われました．そのうちの1つのセッションは，私たちAPTSA-Japanが企画，運営を行いました．このセッションに向け，前の年から日本で理学療法士の方にインタビューをしたり，当日の流れなどを考えたりと準備をしてきたので，成功したときの喜びは大きかったです．しかし，それと同時に海外の学生との英語力の差を感じました．
理学療法臨床のコツ・42
弾性包帯の活用のコツ―整形外科編・断端の巻き方
著者： 原和彦
ページ範囲：P.850 - P.852
断端管理法
術後，断端術創部の軟部組織には浮腫を生じる．この生体反応は創部修復過程に生じる機序であり，術後ある程度の浮腫は避けられない．しかし，浮腫による組織圧迫は軟部組織の修復に必要な栄養血流を阻害することになる．このため浮腫を防ぐことは血流改善につながる．これら断端成熟の促進をめざした断端の衛生，感染予防，血流確保，浮腫予防を行うさまざまな医学的管理を総称して断端管理という．
この断端管理法には，① soft dressing，② rigid dressing，③ semi-rigid dressingの3つが紹介されている1）．Rigid dressingは術後ギブスソケットを使用して断端管理する術直後義肢装着法である．しかし，断端にギプスを装着した状態では断端皮膚の状況をチェックすることが難しく，循環障害による切断には循環障害の程度をチェックしにくいなどの欠点がある．近年，弾性包帯法に替わってシリコンライナー自体の弾性特性を利用して，術後からライナーを断端に装着した圧迫法が多く採用されている2）．ライナーは材料費を無駄にせずに術後から仮義足装着まで移行できるサイズを選ぶことが多い．装着はロールアップ方式にて行うが，術後の浮腫が強い場合にはライナーの装着が難しいこともある．通常，断端末から40mm上の周径値でライナーのサイズを注文するが，それより20～30mm小さなサイズのライナーを圧迫法で用いてそのまま仮義足用ライナーとして活用する．
1ページ講座 理学療法関連用語～正しい意味がわかりますか？
光背効果（halo effect）
著者： 加藤勝利
ページ範囲：P.853 - P.853
私たちは，さまざまな対象や事象に対する情報を処理するときに，スキーマ（schema：過去の経験によって身につけた知識構造）を利用する．スキーマは，対人理解に役立つが，とらわれ過ぎると対人認知に歪みがもたらされる原因となる．その対人認知を歪める要因の1つが光背効果（halo effect）である．光背とは，仏像などから出る輝き，「後光が差す」の後光のことを言う．光背効果とは，ある人物の1つの特性が好ましい，あるいは好ましくないものであれば，その評価を全体的評価まで拡大し，他の特性も好ましいものだろう，または好ましくないだろうと判断してしまう傾向のことである1）．
例えば，理学療法士の経験年数が同じであっても，学歴の高いスタッフを技術に優れ，能力が高いだろうと判断してしまったり，几帳面で身だしなみがしっかりとしているスタッフは，仕事も正確に行うことができるだろうと判断してしまう．実際には，学歴が高いことや身だしなみがしっかりしていることで，技術や能力が高く仕事が正確にできるわけではないにもかかわらず，そのような判断をしてしまうことが光背効果による影響である．
最近の患者会・家族会の活動
難病のこども支援全国ネットワーク
著者： 福島慎吾
ページ範囲：P.857 - P.857
●難病の子供と家族を支える活動
子供の難病は500種類を超え，全国で20万人以上の子供が難病とともに暮らしていると言われています．難病のこども支援全国ネットワークの活動は，1988年に難病の子供をもつ親たちと医師たちによって始まりました．1998年には現在の組織となり，翌年にはNPO法人としての認証を受けています．そして難病や慢性疾患，障害のある子供とその家族を支えるために，親たち，地域の人たち，さまざまな職種を超えた人たちの3つのネットワークを活かした活動を進めています．
初めての学会発表
踏み出せた第一歩
著者： 上杉敦実
ページ範囲：P.854 - P.856
2014年5月30～6月1日，第49回日本理学療法学術大会が神奈川県横浜市で開催されました．今回，学会最終日である6月1日，ポスター発表の機会を得ました．本稿では，学会発表までの経過や，発表を終えて感じたことを報告します．
甃のうへ・第18回
母であり，理学療法士であること
著者： 花崎加音
ページ範囲：P.860 - P.860
文字に記す自分史はないから，せめて気のおけない仲間に笑われないよう，ありのままに書こうと思う．今の自分は小学生のときに思い描いた職業にあらず，就職当時の理想の将来像とも違う．頭のなかに淡く平たく塗られていたものは懐かしく，想像し得なかった鮮明な陰影濃い彩り，これが現実だと実感する．
理学療法士としてのキャリアに，母としての自分をまったく想定していなかった私は自分の能力を勘違いしていた．両立は私にとって能力いっぱい，子の病気や行事ごとは待ったなしで明日は何があるかわからない．予定は極力立てるのをやめ，休日は子連れで残務を片づけた．わずかに心の余裕が生まれると，今度は焦りを感じた．私には何があるのか．何一つ積み上がっていない自分が情けなく思えたが，それでもこの仕事が好きだからと続けてきた．浮き沈みは繰り返されるように思えたが，長男が進学を意識する年頃を迎えたことが転機となった．その頃の自身の記憶もまだ錆ついてはいないから，わが子と自分を同じ時間軸に感じ，彼にも未来が溢れ，想像し得ない未来が待っていることに気づいた．出産のときの命への感動とはまた違った静かな感動が生まれ，同時に今，自分がしていることに等身大の自信を持つことができるようになった．母であり，理学療法士である．十分だ．
入門講座 ICFを現場で使おう・1【新連載】
脳外傷
著者： 先崎章
ページ範囲：P.861 - P.867
はじめに
概念や意義には大いに共感，賛同できるが，その具現化となると，どう行うのか手本がない，あるいは行おうとすると多大な困難に直面する．その最たるものがICF（International Classification of Functioning, Disability and Health）であろう．本連載が組まれる所以である．
本稿では，概念モデルとしてのICFと医療現場で使用する際の限界，他方ICFを医療現場でも利用しようとする最近の動きについて述べ，最後にICFを用いて多職種間の意思疎通を図った例を提示する．
講座 脳・1【新連載】
脳のネットワーク
著者： 蔵田潔
ページ範囲：P.868 - P.874
はじめに
大脳皮質には視覚，聴覚，体性感覚などの感覚入力が最初に到達する一次感覚野と，延髄錐体を経由して脊髄へ直接運動出力を送る一次運動野が存在する．これらの一次領域はげっ歯類においても存在しているが，ヒト脳におけるきわめて多様な機能は特に大脳皮質の一次領域以外の領域，すなわち連合野の著しい発達によって生じてきたと考えられている．連合野は機能特異性を有する数多くの領域から構成されており，それらがモザイク状に存在している．さらに，これらの領域は，それぞれが他の多くの領域と神経線維によって連絡しており，脳全体が巨大なネットワークを構成することで，高度な機能を発揮している．その一方で，各領域においては脳局所の微小ネットワークがその機能特異性を支えていると考えられる．
本稿は脳機能の本質ともいえる神経ネットワークに関する重要な基本的知見と，最近注目を集めている脳の初期状態ネットワークとメタ認知について，および大脳半球間抑制に関するネットワークについてのトピックスを紹介しようとするものである．
新たな50年に向けて いま伝えたいこと・第6回
伊藤日出男
ページ範囲：P.875 - P.879
私は弘前大学医学部附属看護学校を卒業し，1961年4月に青森県立あすなろ学園（青森市）の開設に伴って看護士（当時）として就職しました．あすなろ学園は全国で最も遅れて開設された肢体不自由児施設でしたが，この開設は弘前大学整形外科教授の東野修治先生のご尽力によるものでした．東野先生はわが国に作業療法や徒手筋力検査法（MMT）を紹介するなど，リハビリテーションの先駆者として高名な方です．
当時はあすなろ学園長を兼務されていたので，私は月に数回の診療を見学させていただいて，障がいの特徴や療育の理念のようなものを学びました．1965年には理学療法士国家試験の受験資格を得るために，東京の整肢療護園で行われた肢体不自由児療育技術者研修に参加することができました．そして第2回国家試験を受けましたが，実技試験であっさり不合格でした．このとき一緒に受験した県内の仲間が7人いましたが，いずれも実技試験で振り落とされました．その後は研修会をつくるなどして必死に勉強した結果，第3回国家試験にはめでたく全員合格することができました．生涯忘れられない合格通知でした．
臨床実習サブノート 臨床実習における私の工夫・6
人工関節術後症例のリスク管理とプラスアルファ
著者： 遠藤弘司
ページ範囲：P.882 - P.888
はじめに
リハビリテーション分野においてもリスク管理は近年重要視され，関連書籍も多く出版されている．臨床実習においても，担当症例を「良くする」ための理学療法介入で「悪くする」ことが当然あってはならない．リスク管理は理学療法士にとって必須のスキルであり，それは実習生にとっても重要である．
臨床実習では，人工股関節全置換術（total hip arthroplasty：THA）や人工膝関節全置換術（total knee arthroplasty：TKA）のような人工関節術後症例を担当することが少なくない．その際には，術後リハビリテーションプロトコール（術後プロトコール）にしたがって理学療法を展開していく1）ことが多い．一方，近年は在院日数の短縮により理学療法介入の早期化や加速化が進むと同時に，患者自体の高齢化により併存疾患や合併症リスクが増加傾向にある．そのため，THAやTKAといった人工関節術後症例へ介入する際には，ただ漫然と術後プロトコールに則って行うのではなく，全身的なリスク管理を行いながら注意深くリハビリテーションを進める必要がある．
そこで本稿では，THAとTKAを中心とした人工関節術後症例のリスク管理の実際について，基礎的に押さえておくべき部分に加え，やや発展的な内容を織り込み，実習の流れを考慮して解説する．また，レポート作成のときに役立つよう，各病態の簡単な説明や発生率に関するデータなども併記していく．
報告
重度痙直型脳性麻痺児に対するハンドヘルドダイナモメーターを用いた膝関節伸筋群の筋力測定の信頼性―GMFCSレベルでの比較
著者： 阿部広和 , 横井裕一郎 , 鎌田綾香 , 西部寿人
ページ範囲：P.889 - P.893
要旨：〔目的〕脳性麻痺児を粗大運動能力分類システム（GMFCS）レベルⅠ-Ⅲ群とレベルⅣ群に分類し，ハンドヘルドダイナモメーター（HHD）を用いて膝関節伸筋群に対する筋力測定の信頼性を検証した．〔対象と方法〕対象者は，痙直型脳性麻痺児13名（平均年齢13.5±3.1歳）であった．HHDを用いた膝関節伸筋群の筋力測定は2回実施した．信頼性の検証には，級内相関係数（ICC）と最小可検変化量（MDC）を用いた．〔結果〕GMFCSレベルⅠ-Ⅲ群のICC値は0.86～0.97で，MDCは0.29Nm/kgを示した．GMFCSレベルⅣ群のICC値は0.69～0.93で，MDCは0.35Nm/kgであった．〔結論〕GMFCSレベルⅠ-Ⅲ群では高い信頼性を示した．GMFCSレベルⅣ群では信頼性が乏しく，測定誤差が大きかった．
褥瘡の通常治療・ケアと経皮的電気刺激療法の併用が創部面積に及ぼす効果
著者： 岩元英輔 , 大田伸枝
ページ範囲：P.894 - P.899
要旨：褥瘡に対する電気刺激療法は，欧米を中心に多く報告され，その妥当性と信頼性が検証されている．しかし，欧米と日本とでは褥瘡発生様式が異なるため，日本人での検討が必要である．そこで今回，経皮的電気刺激療法（transcutaneous electrical nerve stimulation：TENS）を褥瘡治療・ケアに併用した効果について創部面積を指標に検討した．対象は77例の褥瘡患者を通常治療・ケアを行う対照群（n＝43）と通常治療・ケアにTENSを併用したTENS群（n＝34）に無作為に割付けた．評価は，面積解析ソフトによる褥瘡の欠損部ないし潰瘍部の面積を開始時から8週後まで行った．その結果，開始時から5週後までは2群間に有意差は認めなかったが，6週後以降において対照群に比べTENS群に有意な低値が認められた（p＜0.05）．これより，TENS併用は褥瘡の創部面積縮小を促進することが示唆された．
お知らせ
第10回 日本シーティング・シンポジウム／第30回 日本義肢装具学会学術大会／第6回 FIM講習会in倉敷／兵庫医科大学リハビリテーション医学教室主催セミナー／第2回 自動車運転再開とリハビリテーションに関する研究会 フリーアクセス
ページ範囲：P.843 - P.874
第10回 日本シーティング・シンポジウム
日本で唯一のシーティングに関する学会です．
日 時：2014年11月22日（土）・23日（日）
会 場：東北保健医療専門学校（宮城県仙台市青葉区花京院1-3-1）
書評
―丸山一男（著）―「痛みの考えかた―しくみ・何を・どう効かす」 フリーアクセス
著者： 肥田朋子
ページ範囲：P.859 - P.859
痛みに関する解説本はここ数年よく目にするようになった．一般人にも読みやすいように仕上がっているものも多い．本書も図や平易な文章，時には先輩と後輩医師との対話調で書かれている部分があり，一般人から医療人まで幅広く読者になり得る．ただ，痛み情報を中心とした神経系の情報伝達機構については特にページ数が割かれており，神経生理学や電気生理学を苦手としている諸氏に対する配慮がうかがえ，このあたりの理解を深めたい医療人の方が満足できる一冊であろう．例えばインパルス，スパイク電位，スパイク発射，活動電位，発火，興奮といった言葉があるが，これらがすべて同じ意味であることなど，実は知りたかったが確認できていない，あるいはそうかなと思っていたが自信がなかったというような，ちょっとした知識に関して安心を与えてくれるメモ書きがうれしい．また，上行路だけではなく下行路，特に疼痛抑制系についても細かく書かれている．例えばセロトニンは末梢では発痛に関与するが，中枢では鎮痛に関与する物質である．一つの物質が反対の働きをするのはなぜかについて，丁寧に解説されている．これらを理解していくことで，臨床で理学療法の適応となる方々に処方されている鎮痛薬の作用点がどこにあり，どのような作用で鎮痛が引き起こされるかについて理解することが容易になる．著者は麻酔科医であり，神経ブロックをはじめ，いわゆる消炎鎮痛薬，脳内麻薬であるオピオイドや下行性疼痛抑制系を賦活化させる薬など，様々な鎮痛薬を商品名で取り上げている．そして，それらの作用点についての解説は，痛みの情報伝達系の理解とともにあり，発痛と鎮痛に関しての理解を深めることに役立つ工夫がなされている．
一方で，副作用のない理学療法という特効薬に関しての記載は当然ながら少なく，筋痛に対して理学療法の手技が有効であることと，こする，触るなどの機械的刺激を含めた理学療法の刺激が下行性抑制や脊髄レベルにおける抑制に関与することがわずかに触れられている程度である．この領域は，われわれ理学療法士が別の機会に明らかにしていく必要がある．
―奈良 勲，神戸晃男，山崎俊明，木林 勉（編集）―「理学療法から診る廃用症候群―基礎・予防・介入」 フリーアクセス
著者： 伊橋光二
ページ範囲：P.881 - P.881
奈良勲氏らによる『理学療法から診る廃用症候群―基礎・予防・介入』が上梓された．理学療法士にとって廃用症候群は古くて新しい課題であり，日々の臨床で常に向き合っている対象である．しかしながら廃用症候群に焦点を絞って捉えた書はこれまでなく，本書が出版された意義は大変大きいと考えられる．
廃用症候群は1964年のHirschbergによる「過度の安静による二次障害」が最も基本的な概念と考えられる．過度の安静によって引き起こされる二次的障害は，「防ぎ得るもの」であり，「防がなければならない」ことを意味している．この代表の一つが褥瘡である．褥瘡は医療チームをあげて防がなければならない二次的合併症であり，「自分の担当患者に褥瘡をつくったら恥だと思え」と学生時代から叩き込まれたものである．生体は重力下で常に運動することで機能を維持することができるのであって，これを最大限に支援していく役割が理学療法士に求められている．
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次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.816 - P.816
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.833 - P.833
投稿をお考えの読者の方へ フリーアクセス
ページ範囲：P.843 - P.843
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.867 - P.867
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.900 - P.901
投稿規定／第26回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.902 - P.903
編集後記 フリーアクセス
著者： 斉藤秀之
ページ範囲：P.904 - P.904
今年度の上半期もあっという間に過ぎ，今年度もあと半分と感じられていることと思います．処理できていないこと，準備しなければいけないことなど，たくさん積み残しがないようしっかり棚卸しして，年度の後半に突入してください．こうして自分に言い聞かせているところもあります（汗）．
さて，医療における「サイエンスとアート」のごとく，われわれが対象とする障害構造のなかで「運動障害と感覚障害」は表裏一体とも言える関係であり，その評価・治療には理学療法特有の専門性が存在するはずです．しかしながら，依然として感覚障害に対する理学療法の実践に困惑していることが多く，その道筋をお示しする機会が必要だと考えていました．
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58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
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58巻10号（2024年10月発行）
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57巻9号（2023年9月発行）
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57巻7号（2023年7月発行）
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57巻5号（2023年5月発行）
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57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
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特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
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56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
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56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
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55巻8号（2021年8月発行）
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55巻7号（2021年7月発行）
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特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
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特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
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54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
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54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
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54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
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54巻5号（2020年5月発行）
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54巻4号（2020年4月発行）
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54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
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特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
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53巻9号（2019年9月発行）
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53巻8号（2019年8月発行）
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53巻6号（2019年6月発行）
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52巻12号（2018年12月発行）
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51巻12号（2017年12月発行）
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51巻11号（2017年11月発行）
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51巻9号（2017年9月発行）
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特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
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特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
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49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
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49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
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46巻4号（2012年4月発行）
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46巻3号（2012年3月発行）
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46巻2号（2012年2月発行）
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45巻12号（2011年12月発行）
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45巻10号（2011年10月発行）
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45巻8号（2011年8月発行）
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45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
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45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
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特集 通所サービスにおける理学療法
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特集 自立支援
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特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
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特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
