ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
理学療法士制度がスタートして今年で50年．今では，医療界はもちろん社会的にも専門職と認知されるまでになった理学療法士界であるが，ここまでに至ったのは先達のひたむきな活動の積み重ね，多くの関係者の支援，協力があってのことである．そこで本号特集では「理学療法士界における継往開来」を企画し，半世紀にわたる理学療法士界の臨床・教育・研究活動の歩みを紐解きながら，さらなる飛躍に向けた想い，指針等を示していただき，未来を切り拓く号とした．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル49巻12号
2015年12月発行
雑誌目次
特集 理学療法士界における継往開来
理学療法士教育における継往開来
著者： 吉元洋一
ページ範囲：P.1071 - P.1076
はじめに
わが国における理学療法士の教育は，1963年に国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院（2008年3月閉校）に理学療法科が設置されたことに始まる．1965年8月28日には「理学療法士及び作業療法士法」が施行され，1966年2月に第1回の国家試験が行われ，183名の理学療法士が誕生した．
1970年には医療関係者審議会理学療法・作業療法部会から厚生大臣，文部大臣に両分野の養成を学校教育法に基づく大学教育に委ねることが望ましいとの意見が出されている．さらに，1977年に日本学術会議は「リハビリテーションに関する教育，研究体制について」の勧告で，理学療法・作業療法の教育は，4年制大学でなされることが強く望まれるが，教育に当たるものが確保しがたい状況では，少数の4年制大学教育の開始と平行して，3年制短期大学教育をも発足せしめることも必要としている1）．この勧告から2年後の1979年には金沢大学医療技術短期大学部に理学療法学科，作業療法学科が設置され，1992年には広島大学に悲願の4年制大学が設置された．
その後，養成施設の数は増加し，2015年5月現在では募集停止を含め253校であり，その内訳は表1に示すごとく4年制大学が4割近くを占めている．入学定員の総数は1万3,635名であり，18歳人口が120万人であることを考えると，100人に1人が理学療法士養成校に入学していることになる．
理学療法士の臨床活動における継往開来
著者： 大峯三郎
ページ範囲：P.1077 - P.1084
はじめに
理学療法士の専門性は臨床，教育，研究など多岐の場面で発揮されているが，大部分は疾病や障害を治療対象とする臨床現場での実践を通じて活動していると言っても過言ではない．日本理学療法士協会に所属する会員の分布調査によると，約70％近くが医療施設などで臨床業務に従事しているとされている1）．さらに医学の進歩と疾病構造，社会的ニーズの変化，医療制度改革などによって専門職としての臨床活動に対する多様性と広がりを今まで以上に求められることになり，これらに応えるべき責務を担わされているのも事実である．
理学療法士が対象とする疾患については，リハビリテーション医学の時流とともに整形外科疾患やポリオなどの末梢神経疾患を主体とした時代から脳血管障害や脊髄損傷などに代表される中枢神経系疾患へと遷移し，さらに近年では脳科学の進歩とともに高次脳機能障害を含むニューロリハビリテーションへとその領域が大きく変容している2）．臨床医学領域における理学療法は，脳血管障害，運動器疾患や神経変性疾患などの一般的な対象疾患に加えて疾病や障害構造の変化に伴い呼吸器，心疾患や糖尿病などに代表される内部障害系疾患，終末期におけるQOLを含むがん緩和ケアから，高齢者の栄養状態，アンチエイジング，健康増進や生活習慣病に由来する予防医学的視点をも含む領域までその対象が拡大している．また，社会構造の変化，医療制度改革などと相まって臨床活動の範囲は治療から予防へ，医療現場から対象者の生活基盤となる地域へとその広がりを見せている（図1）．このことが理学療法士の専門性の細分化や個別化をさらに加速させる要因となっており，そのために多職種間との協働の下での臨床活動が今まで以上に求められている．
臨床活動を通して理学療法に対する成果の検証とこれらに基づく質の向上への転換を強く必要とされているのが現状ではないかと思われる．本稿では，このような背景を踏まえて理学療法士の今日までの臨床活動についての変遷をたどり，今後の方向性と課題についてまとめてみたい．
理学療法士の研究活動における継往開来
著者： 伊東元
ページ範囲：P.1085 - P.1090
経緯
わが国においては1965年に「理学療法士及び作業療法士法」が制定されてから，半世紀を迎えた．理学療法領域の教育，臨床そして研究活動は時代の流れに影響を受けながら成長してきた．しかし，理学療法士養成人数，理学療法士数，学会演題数や理学療法士による論文数など，単に量的な成長だけではなく質的にも分化，統合をしながら発達してきている．本来であれば，半世紀を総括して展望を提示し，批判を仰がなければならないが，力不足のためこの領域全体にわたる研究活動の歩みを提示することが叶わなかった（日本における理学療法士誕生からの理学療法と研究活動についての一部を記載してある）1,2）．そこで，これまで自身が研究活動の一部を担ってきたこと，また教育および臨床にもかかわってきたなかで問題と感じた事柄のいくつかを提示することで任を果たしてみたい．
さて，日本における理学療法に関する法律（1965年）で，「理学療法」とは「身体に障害のある者に対し，主としてその基本的動作能力の回復を図るため，治療体操その他の運動を行なわせ，及び電気刺激，マッサージ，温熱その他の物理的手段を加えることをいう」（1965年理学療法士及び作業療法士法法律137号第二条）と定められている．この法文をもとにしながら理学療法の対象，方法，そして目的についてみていきたい．法文による理学療法とは，（a）その対象となる者は，身体に障害のある者であり，（b）その主な目的は，対象となる者の基本的動作能力の回復を図ることであり，（c）そのために用いられる手段は，対象となる者に治療体操その他の運動を行わせ，および電気刺激，マッサージ，温熱その他の物理的手段を加えることであるとしている．
地域理学療法における継往開来
著者： 田村茂
ページ範囲：P.1091 - P.1098
はじめに
昨今，地域医療，地域リハビリテーション，地域理学療法，さらに地域作業療法，地域言語療法と「地域」が花盛りである．
筆者は正直，地域理学療法を今まで特に意識してこなかった．それは地域にかかわる理学・作業療法士がほとんどいなかった時代から地域にかかわってきたこと，また自分は作業療法士としての経験もあり，相手に応じて理学療法と作業療法を行ってきたこと，それ以上に世間もその名称を使っていなかったことも一因かもしれない．
本稿では，理学療法士界が半世紀を迎えるにあたり，さらなる飛躍に向け，筆者が老人保健法施行以前から地域にかかわり，その現場から感じたことを踏まえ地域理学療法のあり方を述べる．
日本理学療法士協会の組織活動における継往開来
著者： 日下隆一
ページ範囲：P.1099 - P.1104
はじめに
組織の命題は，いかに効果的に組織を機能させ目標を達成するかにあり，そのための諸活動は組織行動，組織過程と呼ばれている．この組織行動には，「組織図に表される組織の骨組み，組織を動かすためのルールや規範であるシステム，人材配置」1）といった組織構造が不可欠であり，組織は組織行動と組織構造から成り立っている．この組織の進むべき方向性と目標達成の方法は「戦略」と称されることもある．このような組織に関する考え方は多様であるが，「組織特性は環境に依存する」「組織は能動的に環境に働きかけて適応する」といった環境と組織に関する考え方2,3）は，日本理学療法士協会（以下，協会）の組織活動を理解，説明するのに適している．この場合，環境は問題・問題点と称される場合もあり，協会は内外の環境とその変化，すなわち問題・問題点に相応して特徴的な組織構造や組織行動を選択してきたのであり，特別委員会の設置やマスタープランの作成等はその代表的な対応といえる．
協会は発足以来，内外の多様な環境に対応してきた．それは，新生専門職4），新生組織に起因する諸問題に始まり，医学の発達，疾病構造の変化，理学療法（士）を取り巻く法もしくは制度（以下，法制度）の施行や改定，医療や介護さらには健康に対する国民意識の向上，急増する理学療法士数，高騰する医療費問題等々への対応であり，それらは組織行動すなわち組織活動に他ならない．このような過去から現在に至る組織活動を考察することは，今後の協会の組織活動のあり方を考えるうえで役立つかもしれない．
鼎談：理学療法士界の継往開来を語る
著者： 鶴見隆正 , 居村茂幸 , 林義孝
ページ範囲：P.1105 - P.1112
鶴見 今年6月に東京国際フォーラムで開催された第50回日本理学療法学術大会は，一般演題が1,997題，100企画にのぼるシンポジウムや特別講演・教育講演，セミナー等が組まれ，1万人を超す参加者により活発な学術交流がなされ，まさに記念学会となりました．その様子を特別講師としてお招きした上田敏先生が見て，「理学療法士さん，ずいぶんと立派に大きくなったね」と，ひと言おっしゃったのが非常に印象に残っています．それは，理学療法士制度の草創期から今日までの理学療法に関する学術面，臨床面，教育面等についてずっと心温かく支援して，身近に理学療法士界50年の歩みを見てこられた上田先生だからです．
さて，理学療法士教育の原点は，1963年5月の国立療養所東京病院附属リハビリテーション学院の開設に遡ります．理学療法学科には14名が入学し，1966年には第1回の理学療法士国家試験が行われて183名の理学療法士が誕生しました．それから50年，養成校は250校，1万4,600人の定員数に上り，いまや累計約13万人弱の大きな組織になってきました．ここまで大きく成長できたのも，先達の想い，活動があってこそであり，そのこれまでの歩みから未来を紡ぐことは大変意義深いことだと思います．
とびら
養成校で教えてもらえない知を伝えたい
著者： 沖田一彦
ページ範囲：P.1067 - P.1067
私は理学療法士養成校の教員なので，学生の臨床実習地に訪問指導に出向く．あるとき訪問した急性期の病院で，学生に「何か困っていることはない？」と尋ねた．彼女は「実習指導者から，転倒による大腿骨頸部骨折で手術を受けた高齢の患者さんのベッドサイドでの評価を始めるよう指示されました．でも何度病室に行っても患者さんは，現在の痛みと転倒して動けなくなったときの衝撃を繰り返し訴えられるばかりで，評価がちっとも前に進まないんです．励ましてはいるんですけど……」と話した．「なぜだと思う？」と尋ねると，彼女は「高齢で独居だし，入院期間も限られているから，不安が強いのかもしれません」と答えた．
これに対し，私は「あなたも，この患者さんと同じ経験をしているはずだけど」と言った．彼女は「えっ!?」と驚いた．私は，この学生の大学受験の経験を引き合いに出した．ほとんどの高校生は，受験に関してクラス担任や進路指導教員からアドバイスを受ける．彼女も，教員の指導により筆者の所属する大学を受験していた．教員からは，「ここなら大丈夫！」と太鼓判を押されたらしい．私は，「そう言われて，あなたの不安は消えたかい？」と尋ねた．彼女は，「いいえ……．先生や家族や友人に何度も『私は本当に大丈夫でしょうか？』と聞きました」と述べた．さらに，受験直前には神社へ“合格祈願”に行ったとも．
甃のうへ・第32回
継続は力なり
著者： 肥田朋子
ページ範囲：P.1114 - P.1114
中学や高校の頃から理学療法士をめざし，念願かなってこの職に就いた先生方には大変申し訳ない話であるが，私の場合はせっかく取った資格だからとりあえず使ってみようというものであった．当時は理学療法士という職業もリハビリテーションという言葉もほとんど認知されておらず，「平行棒内を歩かせる人らしい」との認識で，最後の入試に何とか滑り込んだ．当時，周りの学生も多くが同じような意識であったが，とりあえずの道に就き，そのまま現在も別の道に変わることなく皆理学療法士を続けている．就いてみれば，なかなか捨てたものではないといったところである．
結婚・出産を経てなお常勤で勤務するには，周囲の協力がなければできないところかもしれないが，幸いにも継続する環境に恵まれ，また自分の意思としてやめたいと思ったことはなかった．出産後半年で職場に戻り，子育ては保育士さんにしていただいたと思っている．大学に隣接していた保育園は先進的で，娘がお世話になった6年間に21時まで開園の長時間保育が実現していった．逆に学童保育は18時までであり，結局かぎっ子で近所の友達にお世話になった．しかし小学生ながら，それなりに社会性があり，保育園でプロに育てていただいたおかげと感謝した．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
gegenhalten（＝paratony）—認知症患者の不可思議な抵抗
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.1115 - P.1115
●現象と神経学的所見
最も身近な文献1）によれば「患者の注意がほかに向けられていると筋の抵抗はないが，“楽にして”などと指示されて，検査を意識すると受動運動に対し無意識に力が入る現象をいう．また四肢を急速に受動的に動かすと抵抗が増加し，ゆっくり動かすと抵抗は少ない」とある．アルツハイマー病やレビー小体型認知症などの一般的な認知症の進行期にみられることがあり，前頭側頭型認知症やクロイツフェルト・ヤコブ病の進行期など，あらゆる原因で前頭葉の重篤な損傷に陥った際に出現し，これらの疾患プロセスの重症度，疾患の終末期の段階などを判断する指標に使うこともある．
筋トーヌスのなかではrigidityに分類される筋緊張異常の名称で，paratony（-nia）とも呼ばれている．主に前頭葉の大脳皮質機能低下を来している認知症患者の神経学所見として，gegenhaltenのほかに，動作時に出現しやすい前頭葉特有の病的反射（把握反射，吸引反射，うなじ反射など）にも留意しなければならない．そのうえ，動作維持困難，保続なども出現し，これらの現象が複雑に絡み合い，日常のさまざまな動作，理学療法の実施を困難にする．
日本理学療法士学会・分科学会の紹介
日本理学療法教育学会
著者： 吉元洋一
ページ範囲：P.1116 - P.1116
日本理学療法教育学会（以下，本学会）は，教育・管理理学療法の専門領域から本学会と理学療法管理部門に分かれて設立された．理学療法学教育は，理学療法士養成の根幹をなすものであり，本学会としても卒前教育だけではなく，卒後教育についても提言をしていきたいと考えている．なお，2015年4月現在の会員数は2,886名である．
入門講座 重複疾患症例のみかた・2
機能評価—診断名にない症状も含めて
著者： 重田暁
ページ範囲：P.1117 - P.1125
はじめに
本邦において国民の高齢化は進み，厚生労働省の人口動態調査報告1）によると2013年の65歳以上の高齢者の全人口に占める割合は25.1％に達しており，出生数の減少と相まって今後も増加することが予測されている．また，全人口の総数における死亡原因としては，悪性新生物，心疾患，肺炎，脳血管疾患，老衰，不慮の事故，自殺，腎不全，慢性閉塞性肺疾患，大動脈瘤・大動脈解離と続き，高齢化を反映して内部障害による慢性疾患が多くを占めている．こうした背景のなか，高齢の症例において既往歴は複雑になり，羅患期間は長期化し，複数疾患の合併率も高く，さらに明確な診断名がついていないことも多い．
したがって，理学療法を開始する前の初診時の機能評価時には，疾患別リハビリテーションにおける主たる疾患の問題の把握とともに，重複疾患や併存症の可能性を常に頭の片隅に残しておくことが必要である．そこで，私見となるが機能評価の進め方と留意点について，症例を交えながら解説する．
講座 超音波エコーを用いた非侵襲的理学療法評価法・2
超音波エコーを用いた関節機能の評価と理学療法への応用
著者： 林典雄 , 岸田敏嗣
ページ範囲：P.1127 - P.1134
講座企画にあたって（編集委員会）
近年，超音波エコーは非侵襲的に身体内部の状態を把握することが可能なため理学療法分野でも使用の可能性が検討され，一部で臨床応用されはじめている．しかし，超音波エコーを医療現場で理学療法士が使用する場合には注意が必要である．医療現場では，どのような生体モニターや評価機器であっても，患者の身体に適用する以上，医師の管理下で医師の指示に従って行うことが求められる．また，理学療法士が心電図を装着したり，超音波エコーを当てたりすることは可能であるが，診断は不可というのが基本である．例えば，銭湯や薬局などに据え付けてある血圧計で，患者が勝手に測定することは問題ないが，医師以外の誰かが「高血圧」と「診断」すると医師法違反になることと同様に，医療機関で超音波エコーを当て「診断」を患者に伝えた時点で，医師法違反になると考えられる．したがって，理学療法士が医療現場で超音波エコーを使用する場合は，その使用や結果の伝達については，細心の注意が必要となる．
一方，医師や臨床検査技師が行った超音波エコーの結果を，理学療法士が正しく理解することは非常に有用で，超音波エコーの結果をどのように理学療法に活かしていくか，また，理学療法への応用をどのように浸透させ，拡大していくかは今後の課題でもある．
臨床実習サブノート 臨床実習で患者さんに向き合う準備・8
脳性麻痺
著者： 松井伸子
ページ範囲：P.1135 - P.1142
はじめに
実習施設として小児施設は極端に少なく，また症例として脳性麻痺（cerebral palsy：CP）児を担当する頻度は脳血管障害や変形性関節症などと比べるとはるかに低いと思われる．とはいえ，一般病院や大学病院，クリニック等でも小児を対象にした理学療法は行われているので，学生がメイン症例として担当しなくても小児疾患とかかわることは考えられる．
CPは小児疾患のなかで理学療法士が最も多くかかわる疾患であるため，本稿では臨床実習の前準備として学生が臨床実習に向き合やすいよう，知っておいてほしい項目について整理する．
報告
後方安定型人工膝関節全置換術患者の脛骨前方弛緩性と膝関節可動域および臨床症状との関連について
著者： 近藤淳 , 沼田純希 , 安東陽子 , 永塚信代 , 糟谷紗織 , 井上宜充
ページ範囲：P.1147 - P.1152
要旨：〔目的〕本研究の目的は後方安定型人工膝関節全置換術（posterior stabilized TKA：PS-TKA）後患者における脛骨前方弛緩性と膝関節可動域・臨床症状との関連を検討することである．〔方法〕対象はPS-TKAを施行された術後患者23例28膝とした．脛骨前方弛緩性としてKS-measureを使用し，膝屈曲20°・50°・80°で脛骨前方移動量を測定した［以下，20°anterior tibial translation（AAT）・50°AAT・80°AAT］．膝関節可動域の測定は膝関節伸展屈曲可動域を他動で行った．臨床症状の調査はKnee injury and Osteoarthritis Outcome Scoreのなかの症状と疼痛（以下，KOOS-疼痛）の下位尺度を使用した．各脛骨前方移動量と各関節可動域・臨床症状の相関にSpearman順位相関係数検定を使用した．〔結果〕膝関節伸展可動域と20°AAT［（Spearman's rank Correlation Coefficient：rs）＝0.56］・50°AAT（rs＝0.51）で正の相関があった．膝関節屈曲可動域と20°AAT（rs＝0.48）・50°AAT（rs＝0.53）・80°AAT（rs＝0.72）で正の相関があった．80°AATとKOOS-疼痛（rs＝−0.41）に負の相関があった．〔結論〕PS-TKAでは脛骨前方弛緩性の増大と膝関節可動域の拡大に関連があることが示唆された．しかし脛骨前方弛緩性の増大と疼痛の増悪との関連もあった．
末期変形性股関節症患者の生活空間に影響を及ぼす因子
著者： 和田治 , 飛山義憲 , 川添大樹 , 八木橋健 , 中北智士
ページ範囲：P.1153 - P.1161
要旨：〔目的〕本研究の目的は末期変形性股関節症（末期股OA）患者の生活空間に影響を及ぼす因子を明らかにすることである．〔方法〕末期股OAを有する72名を対象とし，生活空間（Life Space Assessment：LSA），股関節可動域，膝関節伸展筋力，股関節外転筋力，歩行速度，歩行時痛，Timed Up & Go test（TUG），Harris Hip Score（HHS），歩行の自己効力感（modified Gait Efficacy Scale：mGES），就労の有無，自宅周囲の環境要因（International Physical Activity Questionnaire Environmental Module：IPAQ-E）を測定した．LSAに影響を及ぼす因子を決定するためにLSAを従属変数，年齢，Body Mass Index（BMI），股関節可動域，膝関節伸展筋力，股関節外転筋力，歩行速度，歩行時痛，TUG，HHS，mGES，就労の有無，IPAQ-Eを独立変数に投入したステップワイズ重回帰分析を行った．〔結果〕mGES，歩行時痛，健側膝伸展筋力がLSAに影響を与える有意な因子として抽出された．〔結論〕末期股OA患者の生活空間には歩行の自己効力感，疼痛，健側機能が影響しており，生活空間を拡大していくうえでこれらの因子を考慮する必要があることが示唆された．
--------------------
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1076 - P.1076
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.1084 - P.1084
読者の声
ページ範囲：P.1090 - P.1090
お知らせ 行動発達研究会第12回研修会／認知症予防の理論と実際 フリーアクセス
ページ範囲：P.1098 - P.1112
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.1142 - P.1142
書評 —亀田メディカルセンターリハビリテーション事業部（編集）—「ポケット版PT臨床ハンドブック（第2版）」 フリーアクセス
著者： 隈元庸夫
ページ範囲：P.1145 - P.1145
本書は，第2版である．しかし，第1版とはまったく異なる書籍となっている．本書の書評を依頼されたとき，正直，第2版だから第1版との違いを読むだけでなんとかなると高を括っていた．しかし，これは大きな間違いで，書評原稿の締切をかなりオーバーしている．本書の序文に，今回の改訂のポイントは，周術期呼吸理学療法，人工呼吸器など急性期医療にがん患者や腎疾患患者に対する理学療法を加えた，と書かれているが，そんな程度のものではない．
とにかく第2版は全項目が「理学療法」の視点であらためて記載されている点が大きな変更点である．そのため，適当に流して読むことができず，結局，最初から最後550頁まで読破してしまった．第1版をお持ちになっている読者は信じられないかもしれない．まずは，第2版を手に取って，「引用文献」と「EBMの活用」，ここをまず見ていただきたい．それだけで，第2版の生まれ変わり方を理解していただけると思う．
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.1162 - P.1163
第27回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.1165 - P.1165
編集後記 フリーアクセス
著者： 鶴見隆正
ページ範囲：P.1166 - P.1166
2015年も残すところあとわずかになりました．今年は国民の安全な生活や産業の在りように直結する安全保障関連法案の審議，TPPの参加交渉などが重なり，国政の動向に関心を寄せた1年でしたが，皆さんはいかがでしたでしょうか．
さて，1966年の第1回理学療法士国家試験に合格したわずか183名から歩み始めた理学療法士界は，今や理学療法士累計約13万人を数え，保健医療福祉領域において重要な存在となっています．本号の特集テーマである「継往開来」の意味は，“先人の活動や事業を受け継ぎ，発展させながら未来を切り開く”ことです．理学療法士界の半世紀にわたる教育分野，臨床分野，研究分野や職能団体などの歩みを整理し，先達の熱い想いなどを紡ぎ，これからの新たな時代を切り拓くことを願って，特集を企画した次第です．
すぐ使える!! 姿勢・動作 ポーズ集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
理学療法ジャーナル 第49巻 総目次 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
