ログイン
ランキング
お知らせ
ログイン
障害者権利条約は2006年に国連総会で採択され，本邦では2014年2月にその効力が生じたところである．前年に，その基本的な方向を示すための障害者差別解消法が制定され，今後は障害者の権利の実現に向けた取り組みが強化され，人権に関連する国際協力もいっそう推進されるであろう．これを機会に障害者の生活の基盤がさらに安定し強化されることを期待したい．急性期医療から地域へつなぐ理学療法の対象は乳児から高齢者まで幅広い．世界の障害者権利の変遷とともに理学療法士が視野を広げ，的確な対応ができるよう特集を企画した．
雑誌目次
雑誌文献
理学療法ジャーナル49巻2号
2015年02月発行
雑誌目次
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
「障害者差別解消法」制定のねらいと経緯
著者： 伊東弘泰
ページ範囲：P.101 - P.107
障害者差別解消法，制定までの経緯
2013年6月，「障害を理由とする差別の解消の推進に関する法律」（以下，障害者差別解消法）が国会で成立した．1990年に米国で障害者差別禁止法（Americans with Disabilities Act of 1990：ADA）が世界で最初に制定され，その後EUはじめ世界中で差別禁止法がつくられていった．当時，日本においても障害者団体などが中心になり，運動がなされた．しかし，その力は弱く，日本では無理なのか，という思いで，障害当事者の希望と期待は消えかかっていた．
2001年8月，国際連合（以下，国連）は日本政府に対して，差別禁止法を制定するように勧告した．しかし，当時の小泉純一郎政権は消極的であった．一方で，厚生労働省は財源を理由に障害者福祉を介護保険と統合することを進めていた．自立支援のプログラムが不十分な介護保険に障害福祉が統合されることは，心身に障害のある人の人生が制約されることになる，という危機感から，2001年12月に全国組織の障害当事者12団体が中心となり，「障害者差別禁止法を実現する全国ネットワーク（通称，JDAを実現する全国ネットワーク）」を結成，運動を開始した（図1）．日本障害者協議会（Japan Council on Disability：JD），障害者インターナショナル（Disabled Peoples'International：DPI），日本障害フォーラム（Japan Disability Forum：JDF）などの障害者団体，そして日本弁護士連合会も運動を強化していった．
障害者権利条約の具現化に向けて
著者： 長瀬修
ページ範囲：P.109 - P.115
はじめに
2014年1月の批准を受けて，日本でも2014年2月から障害者権利条約が効力をもっている．本稿では，障害者権利条約（以下，条約）がめざすものと，条約の基本的な考え方（社会モデル，差別禁止，合理的配慮）を取り上げる．また，日本国内での条約批准に向けての取り組みを振り返るとともに，日本への総括所見骨子案を通じて，条約実施の今後の課題を探る．
行政からみた障害者制度と理学療法
著者： 髙木憲司
ページ範囲：P.117 - P.123
はじめに
筆者が障害福祉分野に携わるようになったのは，1987年4月に国立別府重度障害者センター（以下，別府センター）に勤務したときからである．別府センターは，当時の法的位置づけでは国立の重度身体障害者更生援護施設であり，主に頸髄損傷者のリハビリテーションを行う入所施設であった．医療機関に就職する同級生がほとんどであり，福祉施設に勤務する数少ない理学療法士の一人であったが，医療機関でのリハビリテーションを終えた方の最後の仕上げを行い社会に送り出す仕事にやりがいを感じていた．
2005年3月までの18年間，別府センターの理学療法士として，機能回復のための支援やスポーツ指導，車椅子や住宅をはじめとした環境調整等を，作業療法士等の関連職種とともに行ってきたが，その年の4月から，障害者の補装具等を担当する福祉用具専門官として厚生労働省に異動することとなった．2010年4月からは，障害福祉サービスを担当する障害福祉専門官となり，2013年4月から訪問系サービスを担当する障害福祉課の課長補佐も兼務することとなった．現職は2014年4月からである．
振り返れば，障害福祉施策に27年間携わったということになるのだが，別府センターに在職していたころは，福祉施策に携わっているというよりは，むしろ現場の1人の支援者としての感覚しかなかった．このような経験から，「行政からみた障害者制度と理学療法」というテーマで執筆依頼があったのだと思っている．確かに一支援者からみた制度と，厚生労働省からみた制度は印象が異なっていた．そのあたりも含め，読者の皆さんにお伝えできれば幸いである．
障害児教育の動向と理学療法士の役割
著者： 押木利英子
ページ範囲：P.125 - P.133
はじめに
患児とその家族は相互に強い影響を与え合っており，この影響を考慮に入れずに治療することは難しい．健康と疾患の管理において家族支援は重要である．
「子供に重篤な障害があり，療育が必要と伝えられた」「学校入学にあたって特別な配慮が必要と伝えられた」「生命維持や積極的なリハビリテーションのために手術などの治療選択を迫られた」などの状況において理学療法士が介入する場合も少なくない．こういう場合には大きなストレスや混乱，葛藤が生じやすく，家族関係が危険な状態に陥りやすい．しかし，こうした家族に対する適切な介入が患児・家族の不安を和らげ，治療への積極的な参加が促され，子供の自立，共生へとつながるのである．理学療法士がかかわるポイントは，もやもやした多くの情報や思いのなかから「現状で最適な療育，サポートは何か」を焦点化していく作業を家族とともに行うことである．患児を生物医学的観点だけで捉えるのではなく，その背景に存在する家族，地域や社会制度にも目を向けることが不可欠である．本稿では社会支援の観点から理学療法士の役割について考察する．
訪問理学療法における障害者へのかかわり
著者： 小山樹
ページ範囲：P.135 - P.145
はじめに
2006年に国際連合により障害者権利条約が採択され，2008年に発効された．日本では2013年に障害者総合支援法が施行され，その他の法律の整備がなされたことより，2014年1月に批准，2月に発効された．
障害者権利条約には第26条ハビリテーションおよびリハビリテーションに「障害者が，最大限の自立並びに十分な身体的，精神的，社会的及び職業的な能力を達成し，及び維持し，並びに生活のあらゆる側面への完全な包容及び参加を達成し，及び維持することを可能とするための効果的かつ適当な措置をとる」「保健，雇用，教育及び社会に係るサービスの分野において，ハビリテーション及びリハビリテーションについての包括的なサービス及びプログラムを企画し，強化し，及び拡張する」とあり，さらに「可能な限り初期の段階」「学際的な評価を基礎とする」「参加及び包容を支援」「可能な限り近くにおいて利用可能」「専門家及び職員に対する初期研修及び継続的な研修の充実を促進」といった文言が明記されている．
本稿では，そのなかで障害者・児の訪問理学療法が果たす役割を現状から考察する．
とびら
熱く対応することの素晴らしさ
著者： 鈴木俊明
ページ範囲：P.97 - P.97
大学教員になって25年が経過した．教員になった当初，どのくらい教育ができるか不安があったが，自分なりに一生懸命努力してきた．どのように努力してきたかを具体的に述べることは難しいが，とにかく，頑張っている自分の姿を熱く語ってきたように思う．まず理学療法士としては，理学療法で患者さんの症状が改善した様子を解剖学的，運動学的，生理学的に解釈して解説してきた．研究者としては，筋電図研究の成果を語ることで，研究の必要性や重要性を伝えてきた．そして，医療人として，大人として，大切なことを熱く語ってきた．学生を自分の子供のように思い，熱く語ってきただけである．
私が今，教員として頑張ることができている背景には，恩師である藤原哲司先生（京都大学名誉教授）の影響が大きい．先生は神経内科医で，日本の筋電図研究の先駆け的な存在であった．授業を聴くだけで，患者さんへの思いが深い，すごい神経内科医であることが想像できた．とにかく紳士で，学生には常に優しく温かく接してくださった．しかし，怒らせたら怖い先生であった．その先生に，研究者として直接教えを請うことになったのは，卒業後である．神経疾患の理学療法に興味を抱いた私は，1年目から多くの神経疾患患者さんを担当していたが，理学療法で改善がみられても，理学療法前後の反応の変化を客観的に把握できないことにジレンマを感じていた．そのとき，勤務先の神経内科医から筋電図を用いた研究の有用性を教えてもらったことから，母校の助手になり，藤原先生に研究指導を受けることになった．先生の研究指導についていけるか心配だったが，それは杞憂であった．当時の先生は私の何十倍もの仕事をされており，背中で研究の何たるかを見せてくださった．先生の教えは非常に厳しかったが，私がくじけそうになるときには父親のように愛情を注いで指導してくださった．この熱いご指導があったからこそ，今まで研究を続けてこられたのだと思う．本当に感謝している．
甃のうへ・第23回
仕事を楽しむライフスタイル
著者： 阿部美幸
ページ範囲：P.148 - P.148
そうだ海外留学，行こう．京都観光を宣伝するあのフレーズじゃないが，そんな軽い感じで留学を思いついた．当時，勤務していた総合病院では在籍10年を超えていた．「役職にも就いているのに，何で辞めちゃうの？」と，周囲はまったく理解できない様子だったが，私のことをよく知る同期の仲間と家族だけは，驚きながらも「いいね．らしいね」と理解してくれた．在職中も長期休暇が取れればそれを海外旅行や語学研修にあて，観光のかたわら海外の理学療法事情を見聞きしてはその新発見を楽しんでいた．はじめの語学研修兼ホームステイは2週間のマルタ島だった．好奇心旺盛でミーハーなくせに人と同じは嫌という性格から，英語を学ぶにもイギリスやアメリカといったメジャーな国は選びたくない！ というわけで，マルタ島へ．「マルタって？」という質問に，これまで何度説明したことか（笑）．フレンドリーな国民性，青い海に島全体が要塞都市．そんな地中海に浮かぶ島国だ．
旅行で養った英気を明日からの仕事に注ぐ！ 次の旅行のために仕事を頑張る！ そんなふうに日々の激務とプライベートで心身のバランスを保ちながら総合病院での職務を全うし，今のタイミングだと判断したところで退職．今度はもっと長い滞在でアメリカ，ニューヨークへ飛んだ．
1ページ講座 理学療法関連用語〜正しい意味がわかりますか？
病棟マネジメント（専従）
著者： 佐々木嘉光
ページ範囲：P.149 - P.149
病棟マネジメントを専従で行う理学療法士は，「専従」という看板的役割のもと病棟運営に携わり，目的の達成のためのリーダー的な役割や，上層部・他職種らとの関係を維持し協力を進める役割を担う．また情報の監視と周知伝達を図るとともに，トラブル対応や病棟の経営資源の配分など，さまざまな場面において意思決定を行う役割と能力が求められる．
日本理学療法士学会・分科学会の紹介
日本運動器理学療法学会
著者： 木藤伸宏
ページ範囲：P.150 - P.150
2013年12月に公益社団法人日本理学療法士協会は，日本理学療法学会を設立し，その結果12分科学会と5部門に分かれた．運動器理学療法学会はその分科学会の1つであり，最も登録会員数が多い分科学会である（2014年8月現在，3,039名）．
入門講座 脳画像のみかた・2
水平断の脳画像からみえるもの
著者： 田村哲也 , 吉尾雅春
ページ範囲：P.151 - P.158
はじめに
脳損傷例に対する理学療法において画像所見を分析する目的は，中枢神経系（脳）を評価することにある．したがって, 画像所見より得られる情報をもとにさまざまな解釈を試みる作業は，臨床推論そのものにあたる．本来，理学療法士が画像所見から得るべき情報とは何であろうか．病巣の位置やサイズは画像上容易にみることができるが，それらは病巣を視覚的に捉えただけにすぎない．障害像を理解するための情報や治療への示唆を読み取れてこそ，画像所見を評価として位置付けられる．
画像所見を読影するためには，中枢神経系の機能解剖や画像特性の理解が必要である．加えて，画像所見を臨床症状と関連付けて捉える思考力も重要となる．この思考力は経験的な症例の蓄積に基いて練磨されるものであり，習慣的に画像所見をみる努力が各理学療法士に求められる．
本稿はCT（computed tomography）における水平断画像の基本的なみかたと，それに必要な中枢神経系の機能を概説することを主な目的とする．また多くの症例を例示し，読者が画像所見に触れるきっかけを提供したい．
講座 認知症Update・2
認知症の臨床的症候
著者： 古田伸夫
ページ範囲：P.159 - P.164
はじめに
世界的な高齢化，またわが国における団塊世代の高齢化の今，認知症は大きな社会問題となっている．認知症とは認知機能低下による生活機能障害であり，すなわち自立した生活が困難となる状態を指す．したがって本人の生活のためには周囲の介助・援助が必須であり，そのためには周囲の認知症に対する理解と対応が重要となる．
本稿では，アルツハイマー病を中心に認知症のさまざまな臨床的症候について概説し，その理解と対応について述べる．
臨床実習サブノート 臨床実習における私の工夫・11
症例発表—私ならこうする
著者： 石井光昭
ページ範囲：P.165 - P.170
はじめに
学生時代の症例発表は，臨床実習の集大成として目標に到達しているかを判断されるものであるとともに，就職してからの職場でのケースカンファレンスや学会発表の礎となるものである．症例プレゼンテーションスキルは，臨床能力の重要な指標である．学生時代の発表は，その能力を培うための大事なステップである．しかし，「臨床家は洗練された症例報告者であるべき」という言葉1）があるように，症例プレゼンテーションの技術は，生涯にわたって謙虚に学習されていくべきものである．
ひろば
研究開発分野で理学療法士として働く—ダイバーシティ環境での専門性の活かし方
著者： 安田和弘
ページ範囲：P.174 - P.174
●はじめに
政府は2014年6月に「ロボット戦略」の素案を提示し，介護部門を含む4分野に重点的に支援を行うことを公にしました．この案では，介護や医療分野での市場規模を現在の600億円から1兆2,000億円に拡大させるとしています．このような情勢のなか，医工連携から創出された基礎技術，開発機器などは実用段階に移行しつつあり，今後は理学療法士も臨床応用に向けて積極的にかかわりをもつことが期待されています．本稿では，研究開発領域に勤務する筆者がダイバーシティ環境（diversity多種多様：幅広い職種との協業が必要な環境）における専門性の活かし方について私見を交えてご紹介させていただきます．
新たな50年に向けて いま伝えたいこと・第11回
橋元 隆
ページ範囲：P.175 - P.179
高校を卒業する1966年1月に，親戚が脳梗塞で九州労災病院に入院しました．母がお見舞いに行ったときに，偶然学生募集のポスターを見つけたのです．母はその足で，誰にも相談せずに開設準備室に行き，願書をもらってきました．私は志望校の入学試験に落ち，浪人するかどうか進路を迷っていた時期だったので，母に言われるがまま受験書類を書いて手続きしたのですが，締切に間に合わなかったんですよ．一か八か連絡してみたところ，「書類が多少遅れてもいいですよ」と受験を許された．本当に偶然の出会いでした．
今でもはっきり覚えていますが，九州労災病院の体育館（元運動療法室）で行われた4月15日の開校式には，私たち新入生自身が机・椅子を運んで設営しました．そんな形で迎えたのですが，Tali Conine女史をはじめWHOから派遣されてきた外国人など，今思えば著名な人たちが大勢出席していましたし，多数の新聞社やテレビ局が取材に来ていました．入学後も連日「君たちは金の卵だ」とおだてられているうちに，WHOから派遣された外国人講師による英語での講義が始まりました．
書評
—石川 朗（総編集）／解良武士・玉木 彰（責任編集）—「運動療法学—15レクチャーシリーズ 理学療法テキスト」 フリーアクセス
著者： 高橋仁美
ページ範囲：P.147 - P.147
好評教科書である中山書店の「15レクチャーシリーズ」から「運動療法学」が発刊された．運動療法は，疾病に侵されたものや障害を受けたものに対して，運動という手段を科学的に適用させる治療法であり，理学療法の中核として位置づけられる．理学療法士にとってはまさに治療の要となるわけだが，そのような意味からも本シリーズ待望の書と言える．
本書の最大の特徴は，運動療法を行ううえで必要な知識と技術を15回の講義で基礎から臨床まで深く理解できるようにまとめられている点である．学生はもちろんだが，教員にとっても非常に有用な教科書である．内容をみると，運動療法の基礎・リスク管理，そしてコンディショニング（全身調整）のための手段を最初に取り上げてから，関節可動域制限，筋機能障害，協調運動障害（運動失調とバランス機能障害）のそれぞれに対する運動療法，さらに基本動作能力・歩行能力再獲得と全身持久力改善のための運動療法が解説されており，背景となる基本的な理論と実際の介入方法をわかりやすく学ぶことできる．
—Eva Bower（編著），上杉雅之（監訳）—「脳性まひ児の家庭療育（原著第4版）」 フリーアクセス
著者： 高田哲
ページ範囲：P.171 - P.171
子供に脳性まひがあることを知ったとき，多くの親は，戸惑いながらも，自分たちができることは何かを懸命に知ろうとする．臨床経験の豊富な医師やセラピストであっても，限られた診療時間のなかで，家族が満足できる答えを示すことはなかなか難しい．“Handling the Young Cerebral Palsied Child at Home”は，脳性まひのある子供を持つ両親のために，英国のセラピストNancie Finnieが豊かな臨床経験をもとに書いた素晴らしい実践書である．その後，本書はEva Bowerによって編集され，世界中の脳性まひのある子供の家族，小児神経科医，理学療法士，作業療法士に愛読されてきた．
本書の特徴は，多くのイラストとそこに添えられたわかりやすい説明文だと言える．しかし，本書の新鮮さはイラストだけにとどまらない．読者は，第1章のタイトルが「両親と専門家間のコミュニケーション」であることに，まず，驚くだろう．通常の教科書だと，脳性まひの臨床像や原因が最初に記載される．本書では，「子どもの生活における一般的な1日」を最初に掲げることによって，コミュニケーションの秘訣を教えてくれる．第2章は，予約や入院生活，退院など実用的な内容へと続く．「英国の子どもらは，病院内で家族と宿泊する権利が保障されています」などの記述に，英国の医療制度への興味がかき立てられる．第3章では，脳性まひのタイプ，原因，頻度などを含めた知識が簡潔にわかりやすく述べられている．第4章に掲載されているMRIや超音波画像も，鮮明で理解しやすいものが厳選されている．
—伊藤俊一（監修）／隈元庸夫・久保田健太（編集）—「PT・OTのための測定評価DVD Series 6 整形外科的検査」 フリーアクセス
著者： 青木一治
ページ範囲：P.173 - P.173
Lasègue TestはErnest Charles Lasègue（1816〜1883）が1864年に自身の論文に記載したが，その詳細は弟子であるPar J-J Forstの学位論文「DE LA SCIATIQUE」（1881年）で提出させた．Lasègue Testの原法は，まずSLRテストを行い，次いで膝関節を屈曲（bent-leg-raising）させて疼痛のないことを確認する．この2つの手技により，股関節や筋群の疾患ではなく，下肢伸展に伴う腰部神経根の伸展による症状であることが示される．しかし，現在行われているLaségue Testは股関節90°屈曲位からの膝伸展により，陽性か陰性かのsignとして確認されている．SLRテストにおいても，本来は下肢伸展位での挙上角度とその症状の記載により表記されていたが，陽性・陰性の表記が市民権を得ているようである．
整形外科徒手検査の目的は疾患を把握するためのものとされている．しかし，先に述べたように，検査法も時代に応じて変化している．編者の序文にもあるように，「その多くは，最初に発表した医師をはじめとした医療者の名前や運動の名称がテスト名となっており，同じテストでも別名が用いられることもあります」とある．一つひとつの検査法について吟味していればこその発言と受ける．発案者の考えとは異なったテスト法にその名称が使用されていることもしばしばある．しかし，そのような変化はその疾患をより精度高く判断できるよう進化したものと考える．Door A Kempらが1950年報告したKemp Testは，外側椎間板ヘルニアに用いるテスト法として考案された．現在では外側陥凹部の脊柱管狭窄症の検査としての有用性が高い．また，手根管症候群で用いられるPhalen TestもPhalen自身はThe Wrist Flection Testとして考案したものであったが，Phalenの本来のテストでは誘発が弱く，現在の肘を張って十分手関節を掌屈させたほうが誘発しやすく，名前だけが残ったテスト法である．
--------------------
「作業療法ジャーナル」のお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.115 - P.115
「理学療法ジャーナル」バックナンバーのお知らせ フリーアクセス
ページ範囲：P.133 - P.133
次号予告 フリーアクセス
ページ範囲：P.145 - P.145
文献抄録 フリーアクセス
ページ範囲：P.180 - P.181
投稿規定／第27回理学療法ジャーナル賞について フリーアクセス
ページ範囲：P.182 - P.183
編集後記 フリーアクセス
著者： 金谷さとみ
ページ範囲：P.184 - P.184
障害者権利条約は人権条約であり，障害者のみならず一般国民にも大きな影響を与える重要なものです．東京オリンピック・パラリンピックの成功にも関与すると言っても過言ではありません．それにもかかわらず報道が非常に少ない……．この批准は，国会で党派を超えた満場一致で決まったもので，非常に重みがあり，国民に広くお伝えすべきニュースだと思います．
特集の最初に執筆された伊東弘泰氏は，障害者差別解消法の制定において重要な役割を果たされた方です．ある会議で同席したことがありますが，豊かで広い心が全身から湧き出ていて，印象的で忘れられない人物でした．今回の企画を通し，ともに取り組むことができたことをとても光栄に感じています．私の姉も視力障害をもち，その人生の表現しがたい険しさを身近で知っていますが，伊東氏は論文中で自らの体験としてその氷山の一角をしっかりと記されています．理学療法士ができることは障害者の人生の一片に過ぎないけれど，その人生のすべてを捉えて可能な限り精一杯対処しなければなりません．精一杯やるには「一杯」の器を大きくする必要がありますが，その器を広げるのは知識ではなく心です．伊東氏の論文の貴重な一節をすべての理学療法士に読んでもらいたい，そして心で感じてほしいと強く強く思いました．
すぐ使える!! 姿勢・動作 ポーズ集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
投稿および著作財産権譲渡承諾書 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
読者の声募集 フリーアクセス
ページ範囲：P. - P.
基本情報
バックナンバー
58巻12号（2024年12月発行）
特集 “子ども”と“母”をつなぎ支える理学療法
58巻11号（2024年11月発行）
特集 Multimorbidity and Multiple Disabilities（MMD）—多疾患重複時代がやってきた！
58巻10号（2024年10月発行）
特集 小脳update—運動と認知
58巻9号（2024年9月発行）
特集 最適な非対称性動作を考える
58巻8号（2024年8月発行）
特集 全身持久力トレーニング
58巻7号（2024年7月発行）
特集 視覚障害を併存する対象者の理学療法を考える
58巻6号（2024年6月発行）
特集 足病—あしを救って機能も救うために
58巻5号（2024年5月発行）
特集 “行為”の回復のための理学療法
58巻4号（2024年4月発行）
特集 DXが理学療法にもたらす未来
58巻3号（2024年3月発行）
特集 骨盤底機能障害と運動器障害の連関
58巻2号（2024年2月発行）
特集 総合理学療法
58巻1号（2024年1月発行）
特集 Physical Activity
57巻12号（2023年12月発行）
特集 疾病・介護予防のための運動療法
57巻11号（2023年11月発行）
特集 ヴィジョン—見えるものと見えないもの
57巻10号（2023年10月発行）
特集 ACP—個人の人生史を尊重し受け入れる
57巻9号（2023年9月発行）
特集 運動器理学療法をどう捉えるか—統合的戦略で自らの思考の枠を乗り越える
57巻8号（2023年8月発行）
特集 睡眠と理学療法の深い関係
57巻7号（2023年7月発行）
特集 腎臓リハビリテーション
57巻6号（2023年6月発行）
特集 脳卒中の予後予測と目標設定
57巻5号（2023年5月発行）
特集 関節間トレードオフ
57巻4号（2023年4月発行）
特集 理学療法の2040年
57巻3号（2023年3月発行）
特集 システムとしての姿勢制御—メカニズムの解明から臨床応用まで
57巻2号（2023年2月発行）
特集 嚥下機能に着目した理学療法
57巻1号（2023年1月発行）
特集 多様化する急性期理学療法
56巻12号（2022年12月発行）
特集 脊椎圧迫骨折に対する理学療法の工夫
56巻11号（2022年11月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟 これからの役割と戦略
56巻10号（2022年10月発行）
特集 子どもの成長・発達を支える理学療法
56巻9号（2022年9月発行）
特集 運動イメージ—科学的根拠に基づく臨床実践をめざして
56巻8号（2022年8月発行）
特集 住まいとくらし—理学療法士の環境づくり
56巻7号（2022年7月発行）
特集 人工関節置換術後の理学療法
56巻6号（2022年6月発行）
特集 医療現場におけるサルコペニア・フレイル
56巻5号（2022年5月発行）
特集 動作分析と臨床のマッチング
56巻4号（2022年4月発行）
特集 臨床に活かすニューロリハビリテーション
56巻3号（2022年3月発行）
特集 筋—理学療法士の視点から捉える
56巻2号（2022年2月発行）
特集 進歩する低侵襲手術に応じた理学療法—治療プログラム，目標設定，リスク管理
56巻1号（2022年1月発行）
特集 機能解剖と理学療法
55巻12号（2021年12月発行）
特集 大腿骨近位部骨折 up to date
55巻11号（2021年11月発行）
特集 パーキンソン病の最新知見と効果的な理学療法
55巻10号（2021年10月発行）
特集 タッチ—触れることと触れられること
55巻9号（2021年9月発行）
特集 チーム医療におけるコラボレーション
55巻8号（2021年8月発行）
特集 がん治療のリアル
55巻7号（2021年7月発行）
特集 移動—理学療法からみた学際的探求
55巻6号（2021年6月発行）
特集 Inner & Intrinsic Muscles—筋による関節の安定化，姿勢調整機能を探る
55巻5号（2021年5月発行）
特集 目標に基づく理学療法のための臨床推論—症状・疾患別の実際
55巻4号（2021年4月発行）
特集 皮神経滑走と運動療法の新知見
55巻3号（2021年3月発行）
特集 重症化予防
55巻2号（2021年2月発行）
特集 関節可動域評価のABC—治療計画につなぐ応用的解釈まで
55巻1号（2021年1月発行）
特集 高齢者の膝関節の痛み
54巻12号（2020年12月発行）
特集 歩行PART 2 運動器疾患と歩行指導
54巻11号（2020年11月発行）
特集 歩行PART 1 脳神経疾患と歩行
54巻10号（2020年10月発行）
特集 疼痛に対する最新の理学療法—治療効果を最大化するための理論と実践
54巻9号（2020年9月発行）
特集 軟部組織に着目した理学療法の最前線
54巻8号（2020年8月発行）
特集 パフォーマンス向上のための筋力トレーニング
54巻7号（2020年7月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患の多彩な症状と理学療法
54巻6号（2020年6月発行）
特集 Pusher現象の謎 「傾き」への挑戦—臨床像と治療アプローチ
54巻5号（2020年5月発行）
特集 投球障害を捉える—動作，機能解剖，エコーの活用，予防に対する理学療法士の英知
54巻4号（2020年4月発行）
特集 症例から考える脳幹病変へのアプローチ
54巻3号（2020年3月発行）
特集 地域における予防の効果—理学療法の可能性
54巻2号（2020年2月発行）
特集 薬と運動療法
54巻1号（2020年1月発行）
特集 急性期理学療法の今—育成・働き方・連携・エビデンス
53巻12号（2019年12月発行）
特集 装具の臨床
53巻11号（2019年11月発行）
特集 今と将来を見据えた小児整形外科理学療法
53巻10号（2019年10月発行）
特集 これからの理学療法—2025年以降の姿を見据えて
53巻9号（2019年9月発行）
特集 栄養を学ぶ—学際と実際
53巻8号（2019年8月発行）
特集 IADL—生活をもっと科学的に
53巻7号（2019年7月発行）
特集 脳卒中患者の上肢に対する理学療法up to date
53巻6号（2019年6月発行）
特集 上肢運動器疾患—若年者と中高年者の特徴
53巻5号（2019年5月発行）
特集 全体像を把握する
53巻4号（2019年4月発行）
特集 理学療法士がめざす安心と安全
53巻3号（2019年3月発行）
特集 こころの問題と理学療法
53巻2号（2019年2月発行）
特集 変形性股関節症とメカニカルストレス
53巻1号（2019年1月発行）
特集 高齢者の転倒と予防
52巻12号（2018年12月発行）
特集 退院支援—理学療法士はその先が見えているか
52巻11号（2018年11月発行）
特集 生涯学習—卒前教育との連動と発展性
52巻10号（2018年10月発行）
特集 オリンピック・パラリンピック—世界と向き合うために
52巻9号（2018年9月発行）
特集 バランス再考
52巻8号（2018年8月発行）
特集 ジェネラリストとスペシャリスト
52巻7号（2018年7月発行）
特集 疼痛管理
52巻6号（2018年6月発行）
特集 地域に広がる心臓リハビリテーション
52巻5号（2018年5月発行）
特集 視床出血と理学療法
52巻4号（2018年4月発行）
特集 変形性膝関節症に対する最新の保存療法
52巻3号（2018年3月発行）
特集 理学療法における動作のアセスメント
52巻2号（2018年2月発行）
特集 低栄養／摂食嚥下機能障害と理学療法
52巻1号（2018年1月発行）
特集 筋力低下と理学療法
51巻12号（2017年12月発行）
特集 エキスパートが語る小児理学療法
51巻11号（2017年11月発行）
特集 多分野に広がる理学療法
51巻10号（2017年10月発行）
特集 半側空間無視
51巻9号（2017年9月発行）
特集 ACL損傷と動作
51巻8号（2017年8月発行）
特集 理学療法と臓器連関
51巻7号（2017年7月発行）
特集 理学療法のプロフェッショナルをめざして
51巻6号（2017年6月発行）
特集 理学療法士のはたらき方
51巻5号（2017年5月発行）
特集 歩行の安全性
51巻4号（2017年4月発行）
特集 理学療法と下肢装具
51巻3号（2017年3月発行）
特集 通院・通所における理学療法を再考する
51巻2号（2017年2月発行）
特集 現任研修—求められる臨床技能の習得
51巻1号（2017年1月発行）
特集 多職種で取り組むがん診療と理学療法
50巻12号（2016年12月発行）
特集 地域包括ケア病棟
50巻11号（2016年11月発行）
特集 臨床に役立つ臨床推論の実際
50巻10号（2016年10月発行）
特集 生活支援につなぐ小児理学療法
50巻9号（2016年9月発行）
特集 重症下肢虚血と理学療法
50巻8号（2016年8月発行）
特集 社会の要請に応える理学療法教育
50巻7号（2016年7月発行）
特集 被殻出血と理学療法
50巻6号（2016年6月発行）
特集 東京オリンピック・パラリンピック競技大会に向けて
50巻5号（2016年5月発行）
特集 運動器疾患—エキスパートはこうみる
50巻4号（2016年4月発行）
特集 理学療法からみた「予防」の取り組みと効果
50巻3号（2016年3月発行）
特集 TENS
50巻2号（2016年2月発行）
特集 最新の糖尿病治療と運動療法
50巻1号（2016年1月発行）
特集3 理学療法の50年に寄せて
49巻12号（2015年12月発行）
特集 理学療法士界における継往開来
49巻11号（2015年11月発行）
特集 地域包括ケアシステムと小児理学療法
49巻10号（2015年10月発行）
特集 歩行支援機器による歩行up to date
49巻9号（2015年9月発行）
特集 脳機能回復と理学療法
49巻8号（2015年8月発行）
特集 地域包括ケアシステムの構築に向けて
49巻7号（2015年7月発行）
特集 慢性期の理学療法—目標設定と治療・介入効果
49巻6号（2015年6月発行）
特集 急性期からの理学療法
49巻5号（2015年5月発行）
特集 頭頸部および肩凝りに対する理学療法
49巻4号（2015年4月発行）
特集 世界の理学療法—激動のAsia Western Pacific地区の現状と今後
49巻3号（2015年3月発行）
特集 大規模災害の支援・防災活動—大震災からの学び
49巻2号（2015年2月発行）
特集 障害者権利条約の実現と理学療法
49巻1号（2015年1月発行）
特集 姿勢と歩行—理学療法士の診るべきこと
48巻12号（2014年12月発行）
特集 認知行動療法
48巻11号（2014年11月発行）
特集 脊椎・脊髄疾患と理学療法
48巻10号（2014年10月発行）
特集 安全管理
48巻9号（2014年9月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の体性感覚障害と理学療法
48巻8号（2014年8月発行）
特集 慢性腎臓病と理学療法
48巻7号（2014年7月発行）
特集 股関節の運動機能と評価方法
48巻6号（2014年6月発行）
特集 臨床実習教育の実態と展望
48巻5号（2014年5月発行）
特集 老年症候群と理学療法
48巻4号（2014年4月発行）
特集 理学療法実践に役立つコミュニケーション技術
48巻3号（2014年3月発行）
特集 地域における理学療法のパラダイムシフト
48巻2号（2014年2月発行）
特集 発達障害児の理学療法と生活指導
48巻1号（2014年1月発行）
特集 バランスupdate―実用的な動作・活動の獲得のために
47巻12号（2013年12月発行）
特集 神経筋疾患の治療と理学療法
47巻11号（2013年11月発行）
特集 呼吸理学療法の進歩
47巻10号（2013年10月発行）
特集 ウィメンズ・ヘルスと理学療法士のかかわり
47巻9号（2013年9月発行）
特集 在宅理学療法の可能性を探る
47巻8号（2013年8月発行）
特集 物理療法の再興
47巻7号（2013年7月発行）
特集 頸肩腕障害と理学療法
47巻6号（2013年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のシームレス化にむけて
47巻5号（2013年5月発行）
特集 医療系教育における臨床実習の現状と展望
47巻4号（2013年4月発行）
特集 予防と理学療法
47巻3号（2013年3月発行）
特集 関節リウマチの最新治療と理学療法
47巻2号（2013年2月発行）
特集 心理・精神領域の理学療法
47巻1号（2013年1月発行）
特集 脳のシステム障害と理学療法
46巻12号（2012年12月発行）
特集 高齢下肢切断の理学療法
46巻11号（2012年11月発行）
特集 はたらく理学療法士の動機づけ
46巻10号（2012年10月発行）
特集 地域包括ケアシステムと訪問理学療法
46巻9号（2012年9月発行）
特集 心疾患に対する理学療法の新たな展開
46巻8号（2012年8月発行）
特集 外来理学療法
46巻7号（2012年7月発行）
特集 スポーツと理学療法
46巻6号（2012年6月発行）
特集 脳卒中理学療法のクリニカルリーズニング
46巻5号（2012年5月発行）
特集 理学療法士のキャリアデザイン
46巻4号（2012年4月発行）
特集 理学療法技能の評価と学習支援
46巻3号（2012年3月発行）
特集 東日本大震災と理学療法
46巻2号（2012年2月発行）
特集 慢性疼痛への包括的アプローチ
46巻1号（2012年1月発行）
特集 運動学習と理学療法
45巻12号（2011年12月発行）
特集 下肢機能再建と理学療法
45巻11号（2011年11月発行）
特集 チーム医療における理学療法士の役割
45巻10号（2011年10月発行）
特集 認知症と理学療法
45巻9号（2011年9月発行）
特集 足部・足関節の機能と理学療法
45巻8号（2011年8月発行）
特集 糖尿病の理学療法
45巻7号（2011年7月発行）
特集 神経生理学的アプローチの転換
45巻6号（2011年6月発行）
特集 小児理学療法の新たなる展開
45巻5号（2011年5月発行）
特集 がん患者のリハビリテーションと理学療法
45巻4号（2011年4月発行）
特集 ロコモティブシンドローム
45巻3号（2011年3月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の装具と運動療法
45巻2号（2011年2月発行）
特集 通所サービスにおける理学療法
45巻1号（2011年1月発行）
特集 自立支援
44巻12号（2010年12月発行）
特集 股関節疾患の理学療法―update
44巻11号（2010年11月発行）
特集 症例検討―脳血管障害患者を多側面から診る
44巻10号（2010年10月発行）
特集 身体障害者スポーツと理学療法の関わり
44巻9号（2010年9月発行）
特集 画像を活かした脳損傷のケーススタディ
44巻8号（2010年8月発行）
特集 徒手理学療法
44巻7号（2010年7月発行）
特集 在宅理学療法の実践
44巻6号（2010年6月発行）
特集 呼吸機能障害とチーム医療
44巻5号（2010年5月発行）
特集 新人教育
44巻4号（2010年4月発行）
特集 筋力増強―update
44巻3号（2010年3月発行）
特集 病期別理学療法モデル
44巻2号（2010年2月発行）
特集 脳卒中のゴール設定
44巻1号（2010年1月発行）
特集 これからの理学療法
43巻12号（2009年12月発行）
特集 連携教育
43巻11号（2009年11月発行）
特集 地域の高齢者に対する理学療法士の視点
43巻10号（2009年10月発行）
特集 老化による身体機能低下と理学療法
43巻9号（2009年9月発行）
特集 膝関節疾患の理学療法
43巻8号（2009年8月発行）
特集 ICFと理学療法
43巻7号（2009年7月発行）
特集 筋再生と理学療法
43巻6号（2009年6月発行）
特集 パーキンソン病の理学療法最前線
43巻5号（2009年5月発行）
特集 小児の地域理学療法
43巻4号（2009年4月発行）
特集 理学療法士による起業
43巻3号（2009年3月発行）
特集 不全型脊髄損傷の病態と理学療法
43巻2号（2009年2月発行）
特集 クリニカルリーズニング
43巻1号（2009年1月発行）
特集 大量養成時代に求められる教育
42巻12号（2008年12月発行）
特集 ニューロリハビリテーションと理学療法
42巻11号（2008年11月発行）
特集 がん治療における理学療法の可能性と課題
42巻10号（2008年10月発行）
特集 骨関節疾患の理学療法とバイオメカニクス
42巻9号（2008年9月発行）
特集 褥瘡の予防と治療―理学療法の役割
42巻8号（2008年8月発行）
特集 介護保険下の理学療法
42巻7号（2008年7月発行）
特集 ヘルスプロモーションと理学療法
42巻6号（2008年6月発行）
特集 Stroke Unitと理学療法
42巻5号（2008年5月発行）
特集 アジアの理学療法
42巻4号（2008年4月発行）
特集 認知運動療法の臨床アプローチと効果
42巻3号（2008年3月発行）
特集 WCPT
42巻2号（2008年2月発行）
特集 痛みの病態生理と理学療法
42巻1号（2008年1月発行）
特集 地域リハビリテーションにおける理学療法
41巻12号（2007年12月発行）
特集 大腿骨―整形外科的治療と理学療法
41巻11号（2007年11月発行）
特集 メタボリックシンドロームと理学療法
41巻10号（2007年10月発行）
特集 外来・通所理学療法
41巻9号（2007年9月発行）
特集 理学療法士の卒後教育
41巻8号（2007年8月発行）
特集 病棟理学療法の視点と実践
41巻7号（2007年7月発行）
特集 脳性麻痺児の理学療法
41巻6号（2007年6月発行）
特集 NST（nutrition support team）と理学療法
41巻5号（2007年5月発行）
特集 実践理学療法のエビデンス
41巻4号（2007年4月発行）
特集 慢性期脳卒中者の理学療法
41巻3号（2007年3月発行）
特集 臨床実習の具体的展開
41巻2号（2007年2月発行）
特集 「腰痛症」の要因と理学療法
41巻1号（2007年1月発行）
特集 高齢者の運動療法の効果と限界
40巻12号（2006年12月発行）
特集 末梢循環障害と理学療法
40巻13号（2006年12月発行）
特集 理学療法の展望2006
40巻11号（2006年11月発行）
特集 緩和ケアとしての理学療法
40巻10号（2006年10月発行）
特集 理学療法における運動療法と装具療法の融合
40巻9号（2006年9月発行）
特集 理学療法と連携
40巻8号（2006年8月発行）
特集 歩行練習
40巻7号（2006年7月発行）
特集 認知症へのアプローチ
40巻6号（2006年6月発行）
特集 アスリートのための理学療法
40巻5号（2006年5月発行）
特集 創傷治癒と理学療法
40巻4号（2006年4月発行）
特集 脳卒中治療ガイドラインと理学療法
40巻3号（2006年3月発行）
特集 腰部・下肢関節疾患の理学療法―姿勢・動作の臨床的視点
40巻2号（2006年2月発行）
特集 物理療法の有効性とリスク管理
40巻1号（2006年1月発行）
特集 臨床実習教育
39巻12号（2005年12月発行）
特集 ボディイメージ
39巻11号（2005年11月発行）
特集 精神障害者の理学療法
39巻10号（2005年10月発行）
特集 急性期に必要な薬物療法と理学療法
39巻9号（2005年9月発行）
特集 心臓外科治療の進歩と理学療法
39巻8号（2005年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法を再考する
39巻7号（2005年7月発行）
特集 介護予防動向―理学療法士はどうかかわるのか
39巻6号（2005年6月発行）
特集 介護老人保健施設における理学療法の課題
39巻5号（2005年5月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟における理学療法
39巻4号（2005年4月発行）
特集 脳性麻痺
39巻3号（2005年3月発行）
特集 脳科学からみた理学療法の可能性と限界
39巻2号（2005年2月発行）
特集 実践能力を高めるカリキュラム
39巻1号（2005年1月発行）
特集 高齢者骨折の外科的治療と理学療法
38巻12号（2004年12月発行）
特集 理学療法士の国際協力
38巻11号（2004年11月発行）
特集 認知運動療法の適応と限界
38巻10号（2004年10月発行）
特集 診療報酬
38巻9号（2004年9月発行）
特集 運動療法の基礎
38巻8号（2004年8月発行）
特集 移動動作（分析・介入・介助者への指導）
38巻7号（2004年7月発行）
特集 生活機能向上のための理学療法
38巻6号（2004年6月発行）
特集 ヘルスプロモーション
38巻5号（2004年5月発行）
特集 理学療法モデル
38巻4号（2004年4月発行）
特集 脳血管障害による摂食・嚥下障害の理学療法
38巻3号（2004年3月発行）
特集 物理療法の鎮痛作用
38巻2号（2004年2月発行）
特集 難病の理学療法
38巻1号（2004年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する徒手的運動療法
37巻12号（2003年12月発行）
特集 「注意」の障害に対する理学療法
37巻11号（2003年11月発行）
特集 介護保険対応の理学療法
37巻10号（2003年10月発行）
特集 身体と環境
37巻9号（2003年9月発行）
特集 早期理学療法
37巻8号（2003年8月発行）
特集 脳卒中の理学療法の展開
37巻7号（2003年7月発行）
特集 物理療法の効果
37巻6号（2003年6月発行）
特集 “活動”水準を高める理学療法士の専門性
37巻5号（2003年5月発行）
特集 こどもの理学療法
37巻4号（2003年4月発行）
特集 理学療法教育施設の自己点検・評価
37巻3号（2003年3月発行）
特集 医療保険・介護保険と理学療法
37巻2号（2003年2月発行）
特集 整形外科疾患のクリティカルパス
37巻1号（2003年1月発行）
特集 脳卒中片麻痺患者の歩行
36巻12号（2002年12月発行）
特集 運動障害がある場合の内部障害への対応
36巻11号（2002年11月発行）
特集 超高齢者の骨・関節疾患の理学療法
36巻10号（2002年10月発行）
特集 医療事故管理
36巻9号（2002年9月発行）
特集 新しい下肢装具
36巻8号（2002年8月発行）
特集 ファシリテーションは今
36巻7号（2002年7月発行）
特集 理学療法専門職の管理・運営とリーダーシップ
36巻6号（2002年6月発行）
特集 低出生体重児の理学療法
36巻5号（2002年5月発行）
特集 高齢者の転倒
36巻4号（2002年4月発行）
特集 バランス障害と理学療法
36巻3号（2002年3月発行）
特集 介護保険制度下のリハビリテーション
36巻2号（2002年2月発行）
特集 理学療法に関わる整形外科の最新知見
36巻1号（2002年1月発行）
特集 臨床現場にいかす障害構造・障害分類
35巻13号（2001年12月発行）
総目次・著者索引 第21巻～第35巻 1987年（昭和62）年～2001（平成13）年
35巻12号（2001年12月発行）
特集 理学療法の効果判定
35巻11号（2001年11月発行）
特集 症例報告
35巻10号（2001年10月発行）
特集 リスクマネジメント
35巻9号（2001年9月発行）
特集 自営理学療法士の活動
35巻8号（2001年8月発行）
特集 病棟理学療法
35巻7号（2001年7月発行）
特集 脊髄損傷―新しい下肢装具の活用
35巻6号（2001年6月発行）
特集 筋力再検討
35巻5号（2001年5月発行）
特集 EBP in Physical Therapy
35巻4号（2001年4月発行）
特集 理学療法におけるパラダイム転換
35巻3号（2001年3月発行）
特集 回復期リハビリテーション病棟
35巻2号（2001年2月発行）
特集 公的介護保険
35巻1号（2001年1月発行）
特集 整形外科疾患に対する外来運動療法
34巻12号（2000年12月発行）
特集 21世紀の理学療法教育
34巻11号（2000年11月発行）
特集 脳卒中のバランス障害
34巻10号（2000年10月発行）
特集 悪性腫瘍治療の進歩と理学療法
34巻9号（2000年9月発行）
特集 早期理学療法―そのリスクと効果
34巻8号（2000年8月発行）
特集 訪問リハビリテーションの実際
34巻7号（2000年7月発行）
特集 福祉機器の適用基準
34巻6号（2000年6月発行）
特集 精神疾患をもつ患者の理学療法
34巻5号（2000年5月発行）
特集 認知と理学療法
34巻4号（2000年4月発行）
特集 義足―新しい技術と適応
34巻3号（2000年3月発行）
特集 臨床実習の課題と展望
34巻2号（2000年2月発行）
特集 ICUにおける理学療法
34巻1号（2000年1月発行）
特集 理学療法士のアイデンティティー
33巻12号（1999年12月発行）
特集 予後予測
33巻11号（1999年11月発行）
特集 関連領域―代謝疾患と理学療法
33巻10号（1999年10月発行）
特集 小児理学療法の動向
33巻9号（1999年9月発行）
特集 脳科学の進歩と理学療法
33巻8号（1999年8月発行）
特集 中高年者のスポーツ障害
33巻7号（1999年7月発行）
特集 進行性疾患―QOL向上への取り組み
33巻6号（1999年6月発行）
特集 最新・理学療法関連機器
33巻5号（1999年5月発行）
特集 学際的分野での理学療法士の研究活動
33巻4号（1999年4月発行）
特集 嚥下障害／熱傷
33巻3号（1999年3月発行）
特集 上肢帯機能障害と理学療法
33巻2号（1999年2月発行）
特集 最新・バイオフィードバック療法
33巻1号（1999年1月発行）
特集 脳卒中患者の体力
32巻12号（1998年12月発行）
特集 物理療法 今と昔
32巻11号（1998年11月発行）
特集 インフォームド・コンセント
32巻10号（1998年10月発行）
特集 産業理学療法
32巻9号（1998年9月発行）
特集 救急医療と理学療法
32巻8号（1998年8月発行）
特集 認知障害
32巻7号（1998年7月発行）
特集 臨床実習の課題と工夫
32巻6号（1998年6月発行）
特集 身体障害者スポーツ
32巻5号（1998年5月発行）
特集 ケアマネジメント
32巻4号（1998年4月発行）
特集 動作分析
32巻3号（1998年3月発行）
特集 転倒と骨折
32巻2号（1998年2月発行）
特集 合併障害をもつ片麻痺者の理学療法
32巻1号（1998年1月発行）
特集 Welcome to the 13th WCPT Congress
31巻12号（1997年12月発行）
特集 プラトー？
31巻11号（1997年11月発行）
特集 難病と理学療法
31巻10号（1997年10月発行）
特集 ひとり職場の運営
31巻9号（1997年9月発行）
特集 家屋改造とフォローアップ
31巻8号（1997年8月発行）
特集 急性期の理学療法
31巻7号（1997年7月発行）
特集 関連領域―腎障害と運動療法
31巻6号（1997年6月発行）
特集 小児の理学療法
31巻5号（1997年5月発行）
特集 杖・歩行補助具
31巻4号（1997年4月発行）
特集 脳卒中理学療法の効果
31巻3号（1997年3月発行）
特集 チームワーク
31巻2号（1997年2月発行）
特集 4年制大学における理学療法教育
31巻1号（1997年1月発行）
特集 整形外科系運動療法の新展開
30巻13号（1996年12月発行）
総索引・総目次 理学療法と作業療法 第21巻～第22巻（1987年～1988年）／理学療法ジャーナル 第23巻～第30巻（1989年～1996年）
30巻12号（1996年12月発行）
特集 理学療法の展望
30巻11号（1996年11月発行）
特集 特別養護老人ホームにおける理学療法
30巻10号（1996年10月発行）
特集 退院前指導とそのフォローアップ
30巻9号（1996年9月発行）
特集 高次脳機能障害をもつ患者の理学療法
30巻8号（1996年8月発行）
特集 理学療法における基礎研究
30巻7号（1996年7月発行）
特集 地域リハと病院リハの連携―理学療法士の役割
30巻6号（1996年6月発行）
特集 高齢者と運動
30巻5号（1996年5月発行）
特集 姿勢調節
30巻4号（1996年4月発行）
特集 脳卒中における実用歩行訓練
30巻3号（1996年3月発行）
特集 スポーツ外傷
30巻2号（1996年2月発行）
特集 高齢脊髄損傷
30巻1号（1996年1月発行）
Kinetics
29巻12号（1995年12月発行）
特集 廃用症候群と理学療法
29巻11号（1995年11月発行）
特集 病棟訓練
29巻10号（1995年10月発行）
特集 運動コントロールと運動学習
29巻9号（1995年9月発行）
特集 カンファレンスの在り方
29巻8号（1995年8月発行）
特集 骨・関節疾患のバイオメカニクスと理学療法
29巻7号（1995年7月発行）
特集 関連領域―頭頸部の障害とリハビリテーション
29巻6号（1995年6月発行）
特集 運動発達障害；新生児からのアプローチ
29巻5号（1995年5月発行）
特集 外来理学療法の再検討
29巻4号（1995年4月発行）
特集 脳卒中片麻痺に対する理学療法；15年の変遷
29巻3号（1995年3月発行）
特集 疼痛
29巻2号（1995年2月発行）
特集 Duchenne型筋ジストロフィー
29巻1号（1995年1月発行）
特集 世界は今
28巻12号（1994年12月発行）
特集 脳外傷
28巻11号（1994年11月発行）
特集 Ⅱ．ハンドセラピー
28巻10号（1994年10月発行）
特集 脊髄損傷者の社会参加とQOLの向上
28巻9号（1994年9月発行）
特集 生活関連動作
28巻8号（1994年8月発行）
特集 高齢の整形外科的疾患患者に対する理学療法
28巻7号（1994年7月発行）
特集 臨床実習教育
28巻6号（1994年6月発行）
特集 障害予防
28巻5号（1994年5月発行）
特集 治療を目的とした装具と運動療法
28巻4号（1994年4月発行）
特集 嚥下障害
28巻3号（1994年3月発行）
特集 理学療法業務の見直し
28巻2号（1994年2月発行）
特集 脳卒中リハビリテーションプログラムの各段階に応じた理学療法
28巻1号（1994年1月発行）
特集 理学療法研究の取り組み
27巻12号（1993年12月発行）
特集 脳性麻痺児の生活指導
27巻11号（1993年11月発行）
特集 健康増進と理学療法
27巻10号（1993年10月発行）
特集 呼吸機能障害の理学療法
27巻9号（1993年9月発行）
特集 高次脳機能の最近の話題
27巻8号（1993年8月発行）
特集 整形外科疾患と理学療法
27巻7号（1993年7月発行）
特集 精神障害と理学療法
27巻6号（1993年6月発行）
特集 小児の理学療法
27巻5号（1993年5月発行）
特集 教育
27巻4号（1993年4月発行）
特集 脊髄損傷
27巻3号（1993年3月発行）
特集 障害者と生活指導
27巻2号（1993年2月発行）
特集 脳卒中における廃用・過用・誤用と理学療法
27巻1号（1993年1月発行）
特集 患者の人権
26巻12号（1992年12月発行）
特集 終末期ケアと理学療法
26巻11号（1992年11月発行）
特集 ADLとQOL
26巻10号（1992年10月発行）
特集 中高年脳性麻痺者の問題点
26巻9号（1992年9月発行）
特集 福祉機器
26巻8号（1992年8月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
26巻7号（1992年7月発行）
特集 ゴール設定
26巻6号（1992年6月発行）
特集 整形外科
26巻5号（1992年5月発行）
特集Ⅱ 骨粗鬆症をめぐって
26巻4号（1992年4月発行）
特集 高齢者のスポーツおよびレクリエーション
26巻3号（1992年3月発行）
特集 隣接領域における理学療法教育
26巻2号（1992年2月発行）
特集 内部疾患と理学療法
26巻1号（1992年1月発行）
特集 脳卒中
25巻12号（1991年12月発行）
特集 地域・在宅の理学療法
25巻11号（1991年11月発行）
特集Ⅱ ホームプログラム
25巻10号（1991年10月発行）
特集 理学療法処方をめぐって
25巻9号（1991年9月発行）
特集 痴呆と理学療法
25巻8号（1991年8月発行）
特集 重度障害児の理学療法
25巻7号（1991年7月発行）
特集 Ⅱ．糖尿病と理学療法
25巻6号（1991年6月発行）
特集 日常生活動作（ADL）
25巻5号（1991年5月発行）
特集 整形外科疾患の理学療法
25巻4号（1991年4月発行）
特集 卒後教育
25巻3号（1991年3月発行）
特集 運動療法
25巻2号（1991年2月発行）
特集 体幹機能
25巻1号（1991年1月発行）
特集 脳卒中；回復期以降の理学療法を中心に
24巻12号（1990年12月発行）
特集 いす
24巻11号（1990年11月発行）
特集 整形外科；スポーツ傷害を中心に
24巻10号（1990年10月発行）
特集 地域リハビリテーションにおけるグループ訓練
24巻9号（1990年9月発行）
特集 診療報酬
24巻8号（1990年8月発行）
特集 ハイリスク・体力消耗状態
24巻7号（1990年7月発行）
特集 起居動作
24巻6号（1990年6月発行）
特集 脳性麻痺児の発達過程と理学療法
24巻5号（1990年5月発行）
特集 急性期の理学療法
24巻4号（1990年4月発行）
特集 老人保健施設の理学療法
24巻3号（1990年3月発行）
特集 苦労した症例報告集
24巻2号（1990年2月発行）
特集 履物
24巻1号（1990年1月発行）
特集 脳血管障害
23巻12号（1989年12月発行）
特集 整形外科
23巻11号（1989年11月発行）
特集 筋力増強
23巻10号（1989年10月発行）
特集 下肢切断の理学療法
23巻9号（1989年9月発行）
特集 筋萎縮性疾患
23巻8号（1989年8月発行）
特集 医療事故
23巻7号（1989年7月発行）
特集 脳性麻痺の理学療法と手術および装具療法
23巻6号（1989年6月発行）
特集 通所・訪問リハビリテーションの技術
23巻5号（1989年5月発行）
特集 先天性疾患
23巻4号（1989年4月発行）
特集 拘縮
23巻3号（1989年3月発行）
特集 卒後教育（含新人教育）
23巻2号（1989年2月発行）
特集 不全四肢麻痺；高齢者を中心に
23巻1号（1989年1月発行）
特集 理学療法の展望
