理学療法ジャーナル49巻2号

2015年02月発行

特集 障害者権利条約の実現と理学療法

障害児教育の動向と理学療法士の役割

著者： 押木利英子¹

所属機関： ¹新潟医療福祉大学医療技術学部理学療法学科

ページ範囲：P.125 - P.133

はじめに

　患児とその家族は相互に強い影響を与え合っており，この影響を考慮に入れずに治療することは難しい．健康と疾患の管理において家族支援は重要である．

　「子供に重篤な障害があり，療育が必要と伝えられた」「学校入学にあたって特別な配慮が必要と伝えられた」「生命維持や積極的なリハビリテーションのために手術などの治療選択を迫られた」などの状況において理学療法士が介入する場合も少なくない．こういう場合には大きなストレスや混乱，葛藤が生じやすく，家族関係が危険な状態に陥りやすい．しかし，こうした家族に対する適切な介入が患児・家族の不安を和らげ，治療への積極的な参加が促され，子供の自立，共生へとつながるのである．理学療法士がかかわるポイントは，もやもやした多くの情報や思いのなかから「現状で最適な療育，サポートは何か」を焦点化していく作業を家族とともに行うことである．患児を生物医学的観点だけで捉えるのではなく，その背景に存在する家族，地域や社会制度にも目を向けることが不可欠である．本稿では社会支援の観点から理学療法士の役割について考察する．

参考文献

1）石川憲彦：診断による支援制度の黄昏と障碍の未来．発達139：72-77，2014

2）大塚　晃：発達障害者支援法．総合リハ41：705-709，2013

3）井上　保：肢体不自由児療育の変遷と理学療法．黒川幸雄，他（シリーズ編集）：理学療法MOOK 15—子どもの理学療法．pp2-10，2008

4）添田和人，他：ダウン症児における療育の現状とその満足度について．新潟理学療法学11：272-276，2014

5）押木利英子：地域における母子保健，子育て支援システム．前掲書3）．pp216-229

6）藤井克徳：障害関連法制の改革に関する最新動向．総合リハ41：699-704，2013

7）宮本信也：DSM-5に見る子どもと係る診断．発達障害に関する主な変更．発達No. 139：8-13，2014

8）押木利英子：小児疾患患者のQOL．黒川幸雄，他（シリーズ編集）：理学療法MOOK 13—QOLと理学療法．pp189-201，2006

9）厚生労働省：地域社会における共生の実現に向けて新たな障害保健福祉施策を講ずるための関係法律の整備に関する法律について（障害者総合支援法）http://www.mhlw.go.jp/seisakunitsuite/bunya/hukushi_kaigo/shougaishahukushi/sougoushien/dl/sougoushien-06.pdf（2014年12月15日閲覧）

10）新潟市障がい児者の進路を考える会編：障がい者総合支援法の概要について．新潟市福祉部障がい福祉課，2013

11）ADHD，高機能自閉症等の児童生徒への教育的支援のためのガイドライン．横浜市教育委員会，2013

12）心身障害児総合医療療育センター：整肢療護園の歩み．http://www.ryouiku-net.com/introduction/index05.html（2014年12月15日閲覧）